（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和4年9月30日 ※1（前回公表年月日：令和3年9月30日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

出雲医療看護専門学校

平成25年2月10日

橋本 勝信

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人大阪滋慶学園

693-0001〒（住所） 島根県出雲市今市町1151-1（電話） 0853-25-7034
所在地
532-0003〒（住所） 大阪府大阪市淀川区宮原1-2-8（電話） 06-6150-1301

理事長
浮舟 邦彦

昭和62年3月31日

分野

認定課程名

認定学科名

専門士

高度専門士

医療

医療専門課程言語聴覚士学科

平成26年1月28日
文部科学省告示第６号

─

学科の目的

高い倫理観、専門性とコミュニケーション能力を兼ね備え、障がいを持つ人々の社会参加を促し、地域社会に貢献できる言語聴覚士を養成する。

認定年月日

平成31年3月5日

修業年限3

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

3060時間2550時間

0時間

510時間

0時間

0時間

昼間

年

単位時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

兼任教員数

総教員数

40人

16人

0人

1人

0人

0人

学期制度

長期休み

学修支援等

就職等の状況※２■成績表：
有■成績評価の基準・方法■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価■学年始：4月1日■夏 季：１週間以上■冬 季：1週間以上■学年末：１週間以上

卒業・進級条件■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
入学前はプレカレッジや学びのセミナーの実施、入学後は学習態度や欠席が続く場合など、担任が学生や保護者と面談し原因を把握し、学科で共有し対応する。
■主な就職先、業界等（令和3年度卒業生）
医療法人 仁寿会 加藤病院 医療法人 健応会 福山リハビリテーション病院 社会医療法人財団 聖フランシスコ会
姫路聖マリア病院 島根県立中央病院 医療法人 十字会
野島病院
医療法人 真誠会など■就職指導内容
就職フェアの開催、進路相談、キャリアデザイン講座、小論文対策、模擬面接、小論文対策など■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合：■その他・進学者数：

9988人
人
人
％

88.9％

評価の基準：

当該科目試験にて評価する。科目出席時間が授業時間の2/3に達しない者は、評価を受ける資格を失う。

評価の方法：

評価は優・良・可・不可で評価する。

(卒業) 全ての授業科目の単位修得の認定を受け、出席すべき日数の2/3以上の出席があること
卒業判定会議で認定された者(進級) 各学年の授業科目の単位修得の認定を受け、出席すべき日数の2/3以上の出席があること■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等
学生自治組織（体育祭・学園祭・地域貢献）、ボランティア、部活動・同好会活動

有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

資格・検定名
言語聴覚士

種別

②

受験者数
9人

合格者数
8人

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）

0人■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

0（令和3 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■中途退学者■中退率0名0％

令和3年4月1日時点において、在学者16名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者0名（令和4年3月31日卒業者を含む）

中途退学の現状■中途退学の主な理由
退学者なし■中退防止・中退者支援のための取組定期面談の実施、キャリアサポートアンケートの実施と活用、補講の実施、カウンセリング室の利用促進、学習サポートセンターの利用促進など■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援制度大阪滋慶育英会 受験生本人または兄弟姉妹が本校または大阪滋慶学園姉妹校に在籍又は卒業している方が対象■専門実践教育訓練給付：

給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

対象者なし■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体： 0

当該学科のホームページ https://www.icmn.ac.jp/
ＵＲＬ

受審年月： 0

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ0（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
実習施設で現に実務を行なっている経験の多い言語聴覚士や医療・福祉関係者、また販売実績の多い、知識豊富で言語聴覚士の業務に理解の深いメーカー担当者らと協議しながら、実践的・専門的な知識・技術の学びを授業に取り入れ連携して、業界から求められる即戦力としての言語聴覚士を養成することを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

本校の教育課程の編成及び教育内容・教育方法等について，実践的かつ専門的な見地で業界と連携を図り，教育の質を担保するために教育課程編成委員会を設置し，高度職業教育に求められる教育について検討を行う。その結果を学科で審議し、管理運営会議で承認を得る。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年4月1日現在

名 前所

属原 徳子

公益社団法人 島根県看護協会

田中 真美

島根大学医学部附属病院

石田 修平

一般社団法人 島根県理学療法士会

福田 淳

サインポスト合同会社 デイサービスサイン

福田 勇司

一般社団法人 島根県臨床工学技士会

明穂 一広

島根大学医学部附属病院

西本 祥久

一般社団法人 山陰言語聴覚士協会

影山 洋一郎

出雲市民リハビリテーション病院

橋本 勝信

出雲医療看護専門学校

神田 眞理子出雲医療看護専門学校

今村 健次

出雲医療看護専門学校

落合 美枝

出雲医療看護専門学校

鎌田 麻美

出雲医療看護専門学校 看護学科

高田 秀志

出雲医療看護専門学校 理学療法士学科

加藤 智久

出雲医療看護専門学校 臨床工学技士学科

糸賀 亜美

出雲医療看護専門学校 言語聴覚士学科

堀内 あさみ出雲医療看護専門学校 看護学科

太田 珠代

出雲医療看護専門学校 理学療法士学科

中山 弘幸

出雲医療看護専門学校 臨床工学技士学科

内井 亮

出雲医療看護専門学校

任期種別

令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）①

令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月
31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）

③
①③
①③
①
③
－－－－－－－－－－－－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （6月、12月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年6月11日 13：00～14：30
第２回 令和4年12月3日 14：00～15：30
0（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

コロナ禍における実習期間の短縮や学内演習の制限のため、言語聴覚士としてのコミュニケーション実践力の機会不足について意見交換を実施した。その中で、コミュニケーションの機会として失語症の患者様をご紹介いただき、会話演習についてご提案いただいた。
実習前指導Ⅱにおいて、会話演習の時間を設定した。目的として、年齢や症状に合わせた話題の選択、会話の調整など
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
臨床経験の豊富で実績のある講師や実習指導者、施設、メーカーを選定している。また実習・演習経験もあり、学生の教育に理解があり、指導・助言のできる企業を選定している。実際の現場で行なっている手技やそれに必要な知識など、実践で役立つ技術について、講師と協議しながら習得できるよう連携する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

事前に打ち合わせや会議を行ない、学習目的や目標、学習内容や方法を説明し共通理解を得る。日頃の学生の学習の状
況を事前に情報提供を行い学習目標の達成を目指す。また講師の要望を取り入れ学習環境を整える。学修成果について話し合い、講師による意見を踏まえて、担当教員が成績評価・単位認定を行なう。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
言語聴覚士の責任の下に必要な検査、治療、訓練および臨床実習
島根県立中央病院・出雲徳州会病院・出雲市民病
マネジメントを実習する。
蘇生と救急処置医療の専門職として最低限必要となる蘇生法と救急処置
安来市立病院について学ぶ

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記「研修教育規程」により、教職員の能力、資質等の向上を図ることを目的に、教職員に対する研修教育を計画的に実施し、もって、現在就いている職または将来就くことが予想される職に係る職務の遂行に必要な知識、技能等を修得させることが規程されている。また加えて教職員の職務遂行に必要な能力、資質等の向上に有効である企業、関連緒団体が実施（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等②指導力の修得・向上のための研修等（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 山陰言語聴覚士協会
研修名： 機能性構音障害の評価・訓練の実際と事例紹介
期間：

令和４年9月24日（土）対象： 言語聴覚士

機能性構音障害の評価・訓練について内容②指導力の修得・向上のための研修等
４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校が選任した評価委員からなる学校関係者評価委員は、本校の自己評価結果を評価し、その客観性や透明性を高めることを目的とする。そして評価の過程を通じて今後の学校運営の改善などに活かすとともに、特色ある学校づくりができるよう位置づけている。学校関係者評価委員会を開催するにあたり、本校の評価結果を説明することはもとより、できる限り豊富な情報の中で評価いただくよう、関連資料を準備し、学校を知る機会をふやしていくように心がけている。学校として、

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
Ⅰ教育理念・目的・育成人材像（２）学校運営
Ⅱ学校運営（３）教育活動
Ⅲ教育活動（４）学修成果
Ⅳ学習成果（５）学生支援
Ⅴ学生支援（６）教育環境
Ⅵ教育環境（７）学生の受入れ募集
Ⅶ学生の募集と受入れ
（８）財務
Ⅷ財務
（９）法令等の遵守
Ⅸ法令遵守（１０）社会貢献・地域貢献
Ⅹ社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
自己点検自己評価より、評価の低い項目に対しては、委員の方がより質問ならびに助言をいただくことにより、学校および教職員の質の向上を図り、学校運営方針などの再構築を行う。また、自己点検自己評価を行うにあたり、教職員の各項目に対する理解を深めることと、その取り組みに対して、各委員におｍご理解いただくとともに、より良い学校運営のためにさらなる連携を図り、助言をもらえるようにしていきたい。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前所属

任期

種別
卒業生代
中尾 靖
医療法人徳洲会 出雲徳洲会病院
表
令和4年4月1日～令和6年3月 保護者代
湯座 奈央
31日（２年）表
令和4年4月1日～令和6年3月 高等学校
吉田 英司
学校法人長島学園 出雲西高等学校
31日（２年）
関係者
令和4年4月1日～令和6年3月 地域関係
打田 祥一
今市コミュニティーセンター
31日（２年）者
令和4年4月1日～令和6年3月 業界関係
原 徳子
公益社団法人 島根県看護協会
31日（２年）者
令和4年4月1日～令和6年3月 業界関係
石田 修平
一般社団法人 島根県理学療法士会
31日（２年）者
令和4年4月1日～令和6年3月 業界関係
福田 勇司
一般社団法人 島根県臨床工学技士会
31日（２年）者
令和4年4月1日～令和6年3月 業界関係
西本 祥久
一般社団法人 山陰言語聴覚士協会
31日（２年）
者※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.icmn.ac.jp
公表時期：
令和4年9月30日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
本校と連携する企業等地域住民に対して、本校の理解を深めてもらうとともに、関連施設企業との連携、協力をより推進していくために、本校の学校運営全般にわたり広く情報を提供していく。提供にあたり、専門学校における情報提供等への取り組みに関するガイドラインの項目に沿い、わかりやすく丁寧に提供するために項目ごとの内容をよく吟味し、ホームペー（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画1.学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育
2.各学科の教育（３）教職員
3.教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
4.キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
5.教育活動・教育環境（６）学生の生活支援
6.学生サポート（７）学生納付金・修学支援
7.学生納付金・修学支援（８）学校の財務
8.財務状況
（９）学校評価
9.学校評価（１０）国際連携の状況
10.国際教育（１１）その他
11.その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.icmn.ac.jp
公表時期：
令和4年9月30日
令和4年4月1日～令和6年3月
31日（２年）

授業科目等の概要（医療専門課程言語聴覚士学科）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択配
当年
次・学期

授業科目名

授業科目概要1 ○

医療関連法規言語聴覚士に関する法律と関連法規について学ぶ。

2 ○運動障害性構音障害

3 ○

嚥下障害

4 ○

補聴器、人工内耳Ⅰ

5 ○補聴器、人工内耳Ⅱ

6 ○

授業方法
実
単験
業講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数実
技授

330 1 ○ △
前

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

○

○

○

○ ○

○

○ ○ ○

○

○

補聴器・人工内耳の適合、評価、装用指導 3
30 1 ○ △する為の技術を習得する。
後

○

○

聴覚検査Ⅰ

聴覚機能検査について、その理論を学び、 3
30 1 ○ △各種検査方法を習得する。
前

○

○

7 ○

聴覚検査Ⅱ

聴覚機能検査について、その理論を学び、 3
15 1 ○ △各種検査方法を習得する。
後

○

○

8 ○

臨床実習Ⅱ

言 語 聴 覚 士 の 責 任 の 下 に必 要 な 検 査 の実
3施、治療計画の作成、訓練実施、再評価な## 8 △ △前どについて実習する。

9 ○

臨床検査論

医師が患者を診断・治療するために用いる 3
15 1 ○
検査の種類などを学ぶ。
前10 ○蘇生と救急処 医療の専門職として最低限必要となる蘇生 3
30 1 ○ △置法と救急処置について学ぶ。
前2
運動障害性構音障害の種類とその内容、検後査法、および治療の理念とその方法につい60 2 ○ △3て修得する。
前2
嚥下障害の基礎知識について理解し、それ通に対する評価法と訓練法を学び、言語聴覚90 3 ○ △3士の役割と課題について考える。
前聴覚障害者(児)に対し、最良と考えられる 2補聴器・人工内耳の適合、評価、装用指導 後
45 2 ○ △する為の聴能学、補聴学に基づく理論、技 3術を習得する。
前○○ ○ ○ ○ ○○○○○ ○ ○

11 ○研究方法・卒業研究2
それぞれの専攻分野における今日的テーマ
後を見出し、その問題と対策について研究す
90 3 ○ △
3る。
前

○○ ○

12 ○

国家試験対策 国家試験対応科目について、分析資料に基 1## 6 ○ △講座Ⅰづいて学習する。
前

○

○ ○

合計

12 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 全ての授業科目の単位修得の認定を受け、出席すべき日数の2/3以上の履修方法： 全て必修科目である△

30 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
2期 期
１学期の授業期間
23週 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。