日本成人における草食化（異性間交際及び交際への関心の有無）の傾向
及び関連する因子について〜 出生動向基本調査の分析、1987 – 2015 年 〜
１．発表者：
上田
ピーター（東京大学大学院医学系研究科 国際保健学専攻国際保健政策学分野 客員研究員）
サイラス ガズナビ（東京大学大学院医学系研究科 国際保健学専攻国際保健政策学分野 客員研究員）
坂元 晴香（東京大学大学院医学系研究科 国際保健学専攻 国際保健政策学分野 特任研究員）
野村 周平（東京大学大学院医学系研究科 国際保健学専攻 国際保健政策学分野 特任助教）
窪田 杏奈（東京大学大学院医学系研究科 国際保健学専攻 国際保健政策学分野 客員研究員）
米岡 大輔（東京大学大学院医学系研究科 国際保健学専攻 国際保健政策学分野 客員研究員）
渋谷 健司（東京大学大学院医学系研究科 国際保健学専攻 国際保健政策学分野 客員研究員）
２．発表のポイント：◆ 我が国において、恋愛や異性との交際に興味を有さない「草食化」が社会現象として指摘されているが、その実態についてはこれまでのところ明らかにされていない。
◆ 異性との交際状況・交際への関心の有無の実態を調べるために、国立社会保障・人口問題研究所が実施する出生動向基本調査（1987–2015）を用いて、日本成人における異性との交際割合及びそれに関連する要因の分析を行なった。
◆ 過去 30 年間の間に、未婚かつ異性と交際していない人の割合は着実に増加しており、2015 年には 30 代女性の 4 人に 1 人が、男性では 3 人に 1 人が異性と交際していなかった（シングルであった）。また、シングルで異性との交際を望んでいないと回答した人の割合は、学歴や収入が低い人で有意に多かった。
３．発表概要：日本では、恋愛関係に興味を持たない若者の増加が指摘されており、草食化という言葉で表されている。草食化する若者が増えていることが示唆されているものの、その実態に関して国民全体を代表するデータでの調査研究はこれまでのところ行われていない。
1987 年から 2015 年の間に実施された合計 7 回分の出生動向基本調査のデータを用いた。この調査は18〜39 歳の成人を対象としており（1987 年の調査のみ 18〜34 歳が対象）、サンプル数は 11,683〜17,675 名 [1987〜2010 年]であった。各回の調査において、性別・年齢グループ別の異性との交際状況の割合を算出した（1.既婚、2.未婚で交際相手あり、3.シングル（未婚で交際相手無し））。また 3.
未婚で交際相手無しの回答者に対しては、さらに「異性との交際に対する関心の有無」に関する割合も算出した。加えて、我々は 2015 年調査において、異性との交際状況及び交際に対する関心に関連する要因を同定するために、年齢調整を行い、ロジスティック回帰（注 1）を用いた重回帰分析（注 2）を行った。同性間の交際に関する情報は調査には含まれていなかった。
1992 年から 2015 年の間、18～39 歳のシングルの年齢調整割合は、女性では 27.4 から 40.7％に、男性では 40.3 から 50.8％に着実に増加していた。これは、25～39 歳の女性と 30～39 歳男性における既婚割合が減少したことが大きく影響しているが、一方で、交際中の未婚者の割合は女性で微増にとどまり、男性では横ばいで推移している（すなわち、既婚割合の現象はほぼそのままシングルの増加につながった）。2015 年におけるシングル女性の割合は、30～34 歳で 30.2％、35～39 歳で24.4％であった。男性ではこの割合は 39.3％、32.4％であった。シングルの約半数（女性全体の21.4％、18～39 歳男性の 25.1％）が「異性との交際を望んでいない」と回答していた。男女ともに、異性との交際に関心がないと回答したシングルでは、関心があると回答した人に比べて、収入や学歴が低く、定職に就いている可能性も低かった。

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健康や生活の満足度に恩恵をもたらす社会的なつながりは異性との交際以外にもあり、中には恋愛関係を持たずに生きたいと考える人もいるであろう。また、出生動向基本調査では同性間の交際に関する質問が含まれていないことにも留意が必要である。とはいえ、恋愛関係に興味を失ったり、あきらめたり、恋愛関係を築くのが難しいと感じている若年成人の割合が高いことは、公衆衛生や出生率に大きな示唆をもたらしうるものである。日本人成人において、異性と交際していない人の割合が増えていることの要因や、それがもたらしうる公衆衛生への影響、生活の質や満足度への影
響、人口動態への影響については、今後さらなる研究が必要である。
４．発表内容：我が国の異性間の交際状況の実態を把握するために、東京大学大学院医学系研究科国際保健政策学
教室は国立社会保障・人口問題研究所が実施する出生動向基本調査のデータ分析を行った。分析結果は 2020 年 11 月 10 日（日本時間午前 3 時）に専門誌「PLOS ONE」に掲載された。
低い日本の出生率と交際機会の減少
日本は合計特殊出生率が世界で最も低い国の一つであり、日本の総人口は今後 2060 年までに３分の1 が減少すると予想されている。低い出生率の要因には様々なものが言われているが、その一つに若年成人が恋愛への興味を失っていることが（いわゆる「草食化」）、出生率の低下に寄与している可能性も指摘されている。
日本人の成人における草食化（異性と交際をしていない、異性との交際に興味がない人）の実態に関しては、依然として判明していないことが多い。現時点では、異性と交際をしていない人や異性との交際に興味がない人の割合及びその経年的変化について、またこれらに影響を与える要因については良く調べられていない。
本研究では、1987 年から 2015 年に行われた国立社会保障・人口問題研究所の出生動向基本調査を用い、1.全人口における異性と交際をしていない割合及び数の推定、2.全人口における異性との交際に興味を持たない割合、3.異性との交際や交際への興味と関連する社会的・地域的要因の関係性の評価の３点を行った。
増大する異性と交際をしていない人（シングル）の割合
18〜39 歳の女性のうち、異性と交際をしていない人の割合は 1992 年の 27.4%から 2015 年には 40.7%と大幅に上昇していた。年齢グループ別に分析を行うと、年齢階級が上がるほど、異性と交際をしていない人の割合が大幅に増加していることがわかった。18〜24 歳では 60.0%から 65.5%, 25〜29 歳
では 23.0%から 41.9%, 30〜34 歳では 11.3%から 30.2%, 35〜39 歳では 11.2%から 24.4%であった（いずれも 1987 年から 2015 年の間の変化割合）。
男性では、18〜39 歳における異性と交際をしていない人の割合は 1992 年の 40.3%から 2015 年には50.8%に上昇していた。年齢階級別でみると、18〜24 歳では 71.8%から 75.9%、25〜29 歳では 45.8%から 55.1%、30〜34 歳では 26.9%から 39.3%、35〜39 歳では 20.4%から 32.4%であった（いずれも 1987年から 2015 年の間の変化割合）。
同時期には（1987 年から 2015 年の間には）、婚姻割合も大幅に減少しているが、その多くはシングル（未婚で交際相手がいない）の増加に繋がっていることがわかった（結婚はしていないが交際相
手はいる人の数はほぼ不変であることから、結婚をしていない人は、そのままシングルの増加に繋がった）。
また、異性との交際への興味についても、2015 年には、18～39 歳のシングルの約半数（女性全体の21.4％、男性全体の 25.1％）が異性間交際に関心がないと回答している。

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低い収入及び学歴が異性との交際関係に関連か
女性では、既婚者及びシングルで交際に関心がないと回答した人は、交際中の女性や交際に関心があるシングルに比べて無職である割合が高いことがわかった（ただし、既婚者に関しては専業主婦が含まれるため解釈には留意が必要である）。さらに、交際に関心が無いと回答したシングル女性は、交際に関心が有ると回答したシングル女性と比較して、高卒以下の学歴が多いことがわかった。
男性でもこの傾向は顕著で、定職についている割合は、既婚者、交際中、交際に関心の有るシング
ル、交際に関心の無いシングルの順で減少している（既婚者ほど定職についている割合が多い）。また、年収についても同様の傾向が見られ、既婚男性の年収が最も高く、交際に関心の無いシングルで最も年収が低いことがわかった。日本においては、収入と男性の婚姻状態は関連しており、過去数十年にわたる不安定な雇用状況が、日本における低い婚姻率及び出生率に関連しているとされている。同様に、今回の研究からも雇用や収入状態が男性においては異性との交際機会の有無にも影響していることが明らかになった。日本政府は、婚活イベント、妊娠出産に関する教育プログラムを実施するなど、ワークライフバランスの推進や子育て環境の整備等様々な政策を通じて結婚・妊娠・出産・子育てを奨励しているものの、日本の出生率は低いままである。我々の研究結果で示唆された通り、雇用や収入状況によってパートナーを探すことに困難を抱えている人に対しては、日本の出生率向上を視野に入れた何らかの政策介入を考えていくことも一案である。
諸外国と比較しても高い異性と交際していない人の割合
日本成人における異性と交際していない人の割合は諸外国と比較しても高い。英国で行われたNatsal-3 研究（2010～2012 年）によると、交際相手がいないと答えた女性の割合は 41.5%（18～24歳）、23.6%（25～29 歳）、16.3%（30～34 歳）、14.0%（35～39 歳）であった。男性では、この数字はそれぞれ 52.6%、32.5%、14.7%、11.8%であった。米国で 2012～2018 年の間に行われた GeneralSocial Survey によると、交際相手がいないと答えた女性の割合は、62.6%（18～24 歳）、25.2%（25～29 歳）、20.0%（30～34 歳）、16.6%（35～39 歳）であった。この数字は、男性ではそれぞれ 81.4%、55.8%、35.9%、22.0%であった。ただし、英国・米国の調査では異性に限らず同性を含めた交際を対象にしていることに留意が必要である。
より良い性と生殖活動の実現のために健康や生活の満足度に恩恵をもたらす社会的なつながりは異性との交際以外にもあり、中には恋愛関係を持たずに生きたいと考える人もいるであろう。また、出生動向基本調査では同性間の交際に関する質問が含まれていないことにも留意が必要である。とはいえ、恋愛関係に興味を失ったり、あきらめたり、恋愛関係を築くのが難しいと感じている若年成人の割合が高いことは、公衆衛生や出生率に大きな示唆をもたらしうるものである。本研究の結果は、雇用機会の改善や不安定な経済状況の改善を目指す政策が、恋愛や結婚への関心の高まりにつながる可能性を示唆している。今回の研究からは、過去 30 年の間に異性と交際をしていない人の割合が増えたことが明らかになったが、その要因は何か、また増加する異性と交際をしていない人の割合が生活の質や満足度、少子化やその他公衆衛生に及ぼしうる影響については、今後さらなる研究が必要である。
５．発表雑誌：
雑誌名：Plos One（2020 年 11 月 10 日掲載）
記事タイトル：The Herbivore’s Dilemma: Trends in and Factors Associated with
Heterosexual Relationship Status and Interest in Romantic Relationship Among Young Adults
in Japan – Analysis of National Surveys, 1987 - 2015
著者：Cyrus Ghaznavi, Haruka Sakamoto, Shuhei Nomura, Anna Kubota, Daisuke Yoneoka,
Kenji Shibuya, Peter Ueda
DOI 番号：10.1371/journal.pone.0241571
記事 URL：https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0241571

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６．問い合わせ先：
東京大学大学院医学系研究科 国際保健学専攻 国際保健政策学分野
特任研究員 坂元晴香（さかもと はるか）
Tel：03-5841-3688 Fax：03-5841-3637
E-mail：harukask@m.u-tokyo.ac.jp
７．用語解説：（注 1）ロジスティック回帰
目的変数が 0 か 1（本研究においては「異性間性交渉未経験の有無」）をとる場合の重回帰分析（注2）に用いられるモデルの一つ。
（注 2）重回帰分析
本研究においては異性間性交渉未経験の有無に影響しうる様々な要因を調整し、個々の要因の異性間性交渉未経験に対する影響を見る分析手法。

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