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2022年12月19日

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》

足元の運用状況と今後の見通し※5G：第5世代移動通信システム「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド《愛称：THE 5G》」（以下、当ファンド）の主要投資対象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、足元の運用状況と今後の市場見通しについてご説明します。

足元の当ファンドの運用状況
直近1年間の当ファンドと世界株式の累積リターンの推移（2021年11月末～2022年11月末、日次）
（％）

（％）

30

4.5

20
10

3.5

0

3.0

-10

世界株式

+4.4％

2.5

THE 5G（左軸）-20

THE 5G

2.0

-30
-40
21/11

（ご参考）

4.0

（ご参考）世界株式（左軸）1.5
米国10年国債利回り（右軸）

22/1

22/3

22/5

（2021年11月末～2022年6月末）

期間騰落率

22/7

22/9

（2022年6月末～2022年8月25日）（2022年8月25日～2022年11月末）

期間騰落率

期間騰落率
8.7％

－28.8％

1.0
22/11（年/月）

5.8％

－0.5％

－0.9％
－11.0％－26.5％
THE 5G（ご参考）世界株式

THE 5G（ご参考）世界株式

THE 5G（ご参考）世界株式市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り 世界的な金融引き締めの加速やウクライナ危機によるエネル
ギー価格高騰から、米長期金利は６月中旬に大きく上昇しました。

 金融引き締めによる景気悪化懸念やコモディティ価格の下落などを背景に利上げ警戒感が後退し、株式市場は底堅く推移しました。

 パウエルFRB（米連邦準備理事会）議長が金融引き締め方針を改めて強調し、主要国・地域の中銀も大幅利上げを実施しました。

 グロース（成長）株からバリュー（割安）株に資金を移す動きが強まり、THE 5Gは大きく下落しました。

 米長期金利の低下が追い風とな
り、THE 5Gは世界株式市場を上回る展開となりました。

 世界経済の先行き不透明感の強まりから株式市場の変動性が高
まり、THE 5Gは下落しました。

※THE 5Gは基準価額（信託報酬控除後）を基に計算しています。世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で当ファンドのベンチマークではありません。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

1直近1年間のパフォーマンス要因分析と投資行動
パフォーマンス
要因分析

世界的な金利上昇を受けて、米国の通信サービス関連銘柄を中心にマイナスに影響 欧米の中央銀行による金融引き締めペースの加速を受けて、世界株式市場は変動性が高まりました。産業
分野別では、金利上昇を背景にバリュエーション（割高・割安を評価する指標）調整が進んだ通信サービス関
連が、大きくマイナスに影響しました。一方で、高水準の通信インフラ投資が続いていることなどを背景に、通信インフラ関連は相対的にマイナスの影響を抑えられました。
 地域別で見ると、2022年11月末現在で主要投資対象ファンドの約6割（対純資産総額比）を占め、インフレ（物価上昇）や金融引き締め懸念の震源地である北米（米国）企業の株価の低迷が、大きくマイナスに影響しました。

産業分野別騰落率寄与度

地域別騰落率寄与度
0.7%

0.7%
－1.3％
－5.4％

－7.0％

－6.9％
－14.2％－18.1％
通信インフラ IoT機器・装置 通信サービス
関連
関連
関連

個別銘柄

その他

欧州他

アジア

北米

その他

ヘルスケア関連銘柄の組入比率を引き下げる一方で、半導体関連銘柄や米国企業の組入比率を引き上げ

 景気減速の影響を考慮し、半導体関連銘柄の組入比率を引き下げていましたが、旺盛な5G通信のインフラ投資を背景に業績は底堅く、株価下落により割安感が強まったことから、組入比率を再び引き上げました。
 一方で、パフォーマンスが堅調だったヘルスケア関連銘柄の組入比率を引き下げました。国別では、景気減
速懸念が高まるなか相対的に経済が強い米国の企業の組入比率を引き上げました。

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄
銘柄名

産業分野

事業概要

TモバイルUS

通信サービス関連

米国全土で5Gネットワークによる携帯電話サービスを展開する通信事業者。

アリスタネットワークス

通信インフラ関連

主にデータセンター向けのスイッチ製品等に強みを有する
ネットワーク機器メーカー。

キーサイト・
テクノロジーズ

通信インフラ関連

ネットワークの通信状況を計測するテスト機器に強みを持
つ電子計測機器メーカー。

デクスコム

IoT機器・装置関連

糖尿病患者向けの血糖値測定器を手掛ける医療機器メー
カー。

レーザーテック

IoT機器・装置関連 EUV（極端紫外線）露光向け検査装置の製造・販売。

米国

米国

米国

米国

日本

※上記のパフォーマンス要因分析は、2021年11月末から2022年11月末の期間において、当ファンドの主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity
Fund JPY Unhedged Class）のパフォーマンスを要因別に分析したものです。
※各項目の騰落率寄与度は、概算値であり実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
その他要因は信託報酬等のコスト要因およびキャッシュフロー要因等が含まれます。端数処理の関係で合計値が合わない場合があります。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

2

ご参考

パフォーマンスが好調だった主な銘柄と投資行動

TモバイルUS
米国

通信サービス関連

株価と組入比率の推移

企業概要

騰落率

 米国全土で5Gネットワークによる携帯電話
サービスを展開する大手通信事業者。

パフォーマンス好調の背景

（％）

（米ドル）

180
150

 同社は5G向けに利用可能な中周波数帯を保有していたことから同業他社に先んじて5G
ネットワークを全米で展開。
 携帯電話の契約者増加や1人当たりの売上高の増加により、業績・株価とも相対的に好調な推移。

+39.2％

堅調な業績見通しを受けて組入比率を引き上げ順調な５Gサービスの展開を受けて組入比率を引き上げ

割安感低下から組入比率を引き下げ

5
4
3

120
株価（左軸）

2

90

1

60
組入比率（右軸）

30
21/11

22/2

22/5

22/8

0
22/11
（年/月）

アリスタネットワークス
米国

通信インフラ関連

株価と組入比率の推移
騰落率

企業概要
 主にデータセンター向けのスイッチ製品等に強みを有するネットワーク機器メーカー。

+6.6％
（％）

（米ドル）

180

パフォーマンス好調の背景

150 仮想化が進むデータセンター分野において、従来よりも高い柔軟性、拡張性が求められているなか、同社のスイッチは優れたパフォー
マンスとコスト効率を実現。
 世界で5Gの利用が広がるなか、大手クラウド
サービス企業のデータセンター投資が進んだことで同社製品に対する需要が拡大、業績
成長の追い風に。

120
90

株価（左軸）

同社製品の供給不足
問題の改善見通しから組入比率を引き上げ

割安感低下から組入比率を引き下げ654

長期的な成長性を評価し新規組入開始

3

60

2

30

1
組入比率（右軸）

0
21/11

22/2

22/5

22/8

0
22/11
（年/月）

※株価の推移は、2021年11月末～2022年11月末（日次）、騰落率は、2021年11月末（アリスタネットワークスは2021年１２月10日）～2022年11月末の期間で算出。組入比率は、2021年11月末（アリスタネットワークスは2021年１２月10日）～2022年11月29日（週次）、主要投資対象ファンド（Next Generation
Connectivity Fund JPY Unhedged Class）における対純資産総額比。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

3

5G関連企業の足元の決算概況
旺盛な半導体需要の追い風を受けて概ね好調だった5G関連企業業績
 THE 5Gが投資する企業の直近四半期決算は、前年同期比で大幅増益となりました。また、大半の企業が市場予想を上回る決算（ポジティブサプライズ）を発表しました。
 ただし、足元までの業績推移は好調ながら、先行きの成長鈍化懸念が強まりました。ハイテク製品に関しては、これまで弱かったスマートフォン（以下、スマホ）・パソコン・テレビ以外の領域にも需要鈍化懸念が強まっています。一方で、データセンター投資や産業用IoT（モノのインターネット）向けの需要は底堅いとみています。
 景気減速感が強まるなかで、政策面の追い風や製品開発力など構造的な成長ドライバーの有無が業績の優勝
劣敗を分けるものと考えます。

EPS成長率（前年同期比）の比較

ポジティブサプライズ決算比率の比較
75.0%

24.2%

64.6%

THE 5G

世界株式

7.0%

世界株式

THE 5G

 半導体関連企業の業績について、スマホ・パソコン・テレビ向けを中心にメモリ関連が不振でした。一方で、パワー半導体やデータセンター向け高機能ロジック半導体は好調を維持しました。
 足元で各国・地域が半導体の自給率改善に向けた政策を打ち出しており、半導体関連企業の長期的な成長ドラ
イバーとなる可能性に着目しています。

主な増収・増益銘柄（直近四半期の前年同期比）
銘柄名

日本

米国

米国

増収率

増益率

ASMインターナショナル

ウエハー処理用の半導体プロセス装置を開発・製造する世界的半導体製造装置メーカー。

40.9%

33.2%

ウルフスピード

SiC（炭化ケイ素）等化合物半導体に強みを有するパワー半導体メーカー。

54.1%

－

アドバンテスト半導体デバイスのテスト装置メーカー。特に先端半導体向けのハイエンド装置に強み。

52.8%

126.1%

クラウドストライク・
ホールディングス

サイバーセキュリティ企業。モバイル機器等の末端機器の防御に強み。

52.8%

135.3%

クアルコム

モバイル向けチップに強みを有する世界的半導体メーカー。

22.2%

22.7%

オランダ

米国

事業概要

※THE 5Gは主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class）、世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド・イン
デックス。なお、同インデックスは、当ファンドのベンチマークではありません。
※EPS（1株当たり利益）成長率（前年同期比）は、THE 5Gおよび世界株式それぞれの組入銘柄における直近四半期決算発表済み企業のEPS成長率の中央値
を時価総額で加重平均して算出。ポジティブサプライズ決算比率は2022年11月末現在の直近四半期決算実績を基に、決算発表済み企業の中でEPSの発表値が市場予想を上回った企業の比率を算出。なお、ウルフスピードは赤字のため増益率は記載しておりません。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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4

ご参考

良好な決算を発表した５G関連銘柄

アドバンテスト

株価とＥＰＳの推移
IoT機器・装置関連

日本

騰落率（直近1年間）（円）

半導体テスト装置のリーダー企業
企業概要
 半導体デバイスのテスト装置メーカー。特に先端半導体向けのハイエンド装置に強く、高いマーケットシェア
を有する。

着眼点

－8.6％

15,0001,000
株価（左軸）

12,000

800

9,000

600
EPS予測値（右軸）6,000

 膨大なデータを高速で処理するデータセンター向け等、半導体に求められる信頼性の水準が高まっていることから、テスト工程が増加。
 5G対応スマホなど先端半導体のテスト装置需要が同社の業績を牽引すると予想。

400

3,000

200
EPS（右軸）0
19/11

ウルフスピード

0
21/11

23/11

（年/月）

株価とＥＰＳの推移
通信インフラ関連

米国

（円）

（米ドル）

騰落率（直近1年間）－25.9％（米ドル）

化合物半導体への需要拡大期待

180

企業概要

150

 SiC等を材料に用いた化合物半導体に強みを有する
パワー半導体メーカー。

120

2

90

1

着眼点
 SiCデバイスは、シリコン対比で高電圧・大電流用途に適した物理特性を有しており、パワー半導体での活用が進んでいる。
 通信基地局やEV（電気自動車）、再生可能エネルギーなどが需要を牽引し、当面は良好な業績推移を予想。

4

EPS（右軸）

0
19/11

-2
21/11

23/11

（年/月）

株価とＥＰＳの推移
（ユーロ）

企業概要

0
-1

30

IoT機器・装置関連需要が拡大するALD（原子層堆積）装置に強み

EPS予測値（右軸）60

ASMインターナショナルオランダ3

株価（左軸）

騰落率（直近1年間）－34.7％

500

25

400

 ウエハー処理用の半導体プロセス装置を開発・製造する世界的半導体製造装置メーカー。半導体回路の下地を形成する成膜装置を手掛ける。

300

着眼点

200

 半導体の集積度向上に向け、回路線幅の微細化が限界に近づくなかで、3次元化といった複雑なデバイス
構造での成膜が可能なALD装置の需要が急増。同社
はALD装置の分野で高い競争優位性を有しており、今後の業績拡大余地は大きいと考える。

100

（ユーロ）

20
株価（左軸）

15
EPS予測値（右軸）105EPS（右軸）

0
19/11

21/11

0
23/11 （年/月）※株価（日次）とEPS（年次）の推移は、2019年11月末～2022年11月末、2023年～2025年（ASMインターナショナルは2022年～2024年）のEPS予測値
は当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。騰落率（直近1年間）は、2021年11月末～2022年11月末の期間で算出。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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5

今後の市場見通しと運用方針
世界株式市場は先物市場の米政策金利を織り込んだ展開に
2023年前半、株式市場最大のテーマは「FRBによる利上げ休止」になるとみています。足元でインフレ鈍化の兆候がみられるなか、これまでの急激な金融引き締めによる景気減速が予想されることから、FRBは年央までに利上げを休止する見通しです。先物市場が織り込む米政策金利の予測は、2023年半ばをピークに利上げ打ち止めとなり、それから緩やかに利下げに転じる見通しです。このシナリオが実現すれば、金利上昇をきっかけに下落してきたハイテク株に資金が回帰することが期待されます。
一方で、金融引き締めによる景気減速は、企業業績にとっては逆風となります。米国経済がリセッション（景気後退）を回避できるか、また中国や欧州といった地域の景気悪化が、どの程度深刻化の色合いを強めるかが焦点となります。しかし、コロナ禍におけるサプライチェーン混乱の経験や地政学リスクの高まりといった背景から、多くの国や地域で経済活動に不可欠な半導体の安定調達が政策的優先事項として浮上しています。米国ではCHIPS法、
欧州では欧州半導体法、日本においても政府が１兆円を超える半導体支援予算を打ち出しており、政策による追い風が強まる見通しです。景気を巡る不確実性が高まるなか、戦略的優先度が高く、構造的な成長が期待できる
5Gや半導体といった領域は、業績成長の確度が高いと考えています。

割安感と景気変動の影響を意識したバランスの良いポートフォリオ運営を実施
景気減速下でも業績成長の確度が高いディフェンシブ（景気の変動の影響を受けにくい）グロース銘柄として、通信機器といった通信インフラ関連銘柄やIoT分野、構造的な長期の成長が見込まれるクラウドサービス関連のソ
フトウェア・インターネット企業といった領域に着目し、投資を行っています。景気変動の影響を受けやすい家電向け半導体等のシクリカル（景気の変動の影響を受けやすい）グロース銘柄についても、市場の混乱に乗じて割安となったタイミングでは積極的に投資を行う方針とし、ディフェンシブグロース銘柄と割安なシクリカルグロース銘
柄のバランスの取れたポートフォリオを意識した運用を行っています。当面は変動性の高い市場環境が継続する見込みですが、引き続き銘柄選択に注力し、割安な銘柄を発掘していきます。

FF金利先物の推移と予測

EPS成長率（3年、年率）の比較（2022年11月末現在）

23.8%

（％）

（2018年12月末～2024年3月19日、日次）

65

2023年半ばから徐々に利下げに転じる見通し

予測値

4

7.3%

3

4.3%
2
世界株式

世界株式
（ITセクター）

THE 5G※THE 5G は 主 要 投 資 対 象 フ ァ ン ド （ Next Generation Connectivity
Fund JPY Unhedged Class）の組入銘柄のEPS成長率（3年、年率）を時価総額で加重平均して算出。世界株式：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス、世界株式（ITセクター）：MSCIオール・カントリー・ワールド・イ
ンデックスの業種別指数。なお、上記インデックスは、THE 5Gのベンチマー
クではありません。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセットマ
ネジメント作成

1
0
18/12

19/12

20/12

21/12

22/12

23/12
（年/月）

※2018年12月末～2022年12月13日（日次）は実効FFレート、2022年12月
14日～2024年3月19日（日次）はFF金利先物市場が織り込むインプライド
FFレート。
（出所）Boombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

6当ファンドの設定来の運用状況
基準価額および純資産総額の推移（2017年12月15日（設定日）～2022年11月末、日次）

25,000（2022年11月末現在）

15,000基準価額
基準価額（円、左軸）

20,00015,00014,056円+40.6％

12,000

設定来騰落率（億円）

3,840億円
0円
設定来分配金合計額

9,000（ご参考）世界株式（左軸）10,000

6,000

5,000

3,000

純資産総額

期間別騰落率69.1%

THE 5G（ご参考）世界株式

40.6%

純資産総額（右軸）

0
17/12

0.7％

0
18/12

19/12

20/12

21/12

（年/月）

（円）

分配金額の推移300
200
分配実績はありません
100
0
17/12
18/12
19/12
20/12
21/12

－28.7％
年初来

設定来（2021年12月30日～
2022年11月末）（2017年12月15日～
2022年11月末）（年/月）※基準価額は信託報酬控除後です。分配金は1万口当たり、税引前の値。
※世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で当ファンドのベンチマークではありません。また、設定日を10,000として指数化しています。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

7

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》
ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算
期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一
時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ
信

託

決

期
算

間 2017年12月15日（設定日）から2028年1月7日までとします。
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、毎決算時に分配金額を決定します。

収

益

分

配 分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日
課

税

関

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））

信 託 財 産 留保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％程度（税抜1.74％程度）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.188％（税抜1.08％））に（ 信 託 報 酬 ） 当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％程度）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。

監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。この他、投資

そ の 他 の 費 用 ・ 対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の運
手数
料 営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については、次ページ以降の【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

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【販売会社一覧】
加入協会
商号等

登録番号

日本証券
業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

株式会社足利銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第43号○

株式会社イオン銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第6号○

株式会社大分銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第１号○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第3号○

おかやま信用金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第19号○

株式会社沖縄海邦銀行

登録金融機関沖縄総合事務局長（登金）第3号○

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第7号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号〇

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号〇

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

○
○

○

〇

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号〇

株式会社四国銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第３号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第６号○

株式会社常陽銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

株式会社新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

株式会社新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第16号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号〇

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第14号〇

株式会社筑邦銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第60号〇

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第10号〇

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第19号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社広島銀行 ＊1

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○○

株式会社北海道銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号○○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号

○

○

○
○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号○

株式会社三菱UFJ銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

○

株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号〇

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号○○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号○○

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号

○

〇

○

〇

○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

〇

○
○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

FFG証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第191号○〇＊1 ネット専用のお取り扱いとなります。
※上記は2022年11月末現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

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【販売会社一覧】
加入協会
商号等

登録番号

日本証券
業協会

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第169号○

岡地証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第5号○

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

木村証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第6号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第65号○

クレディ・スイス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第66号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第21号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第37号○

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

株式会社証券ジャパン ＊2

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第170号〇

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第5号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○とちぎんTT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

〇

○
○

○

○

○

○
○

南都まほろば証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第25号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

ニュース証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第138号○○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号

○

○

○

〇

ほくほくTT証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

〇

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号〇〇

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号

○

○

○
○

○

○

＊2 新規の買付けを停止しております。※上記は2022年11月末現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

【 ご留意事項 】●当資料はニューバーガー・バーマンの情報を基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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