心理学科における教員養成に対する理念等

教員養成に対する理念・構想・養成する教員像【心理学科】
心理学科は、教育研究上の理念・目的として、「幅広い心理学の基礎知識を習得した上で、現代心理学の主要領域である、実験心理学、応用心理学、臨床心理学、発達心理学に関する専門知識と深い思考力を身につけた、社会に貢献できる人材の養成」を掲げる。具体的には、「実験による科学的・客観的な心の分析、採用人事や社員教育、交通や作業場の安全性の追求、心の問題への的確なアセスメントと効果的な援助、人が生まれてから死ぬまでの心の発達の探求」などである。このように心理学は人間の思考や行動について多方面から研究する学問であり、根源的な人への関心から出発している。こうした人に対する関心と理解は、まさに教育活動の基盤となるものであり、そうした学びを活かす職業として、学校教員は重要な位置を占める。教科教育の充実はもちろんのこと、教科の指導のみに偏らず、生徒を全人的に理解し、道徳教育や生徒指導の素養も身につけ、真の「生きる力」を育むことができる教員を養成することが、本学科のめざす理念である。
カリキュラムの構成は、教科専門科目としては、日本史・外国史、地理学、法律学、政治学、社会学、経済学、哲学、倫理学、宗教学、心理学のすべてを網羅し、中学校１種社会科および高等学校１種公民の免許取得に必要な科目を開講している。このほかに心理学科としての特色あるカリキュラムが加わる。
まず、１年次に「心理学概論１」「心理学概論２」が必修科目として、２年次には「実験心理学概論１」「実験心理学概論２（学習・言語心理学）」、「応用心理学概論１」「応用心理学概論２」、「臨床心理学概論１」「臨床心理学概論２」、「発達心理学概論１（発達心理学）」「発達心理学概論２」が選択必修科目として配当され、心理学全般および各領域の基礎知識を学修する。また１年次には必修科目として「アカデミック・スキルズ」が配当され、まず大学で学ぶにあたり身につけるべきスキルを習得する。加えて 1 年次に「心理学統計法１」「心理学統計法２」が、２年次に「心理学基礎実験演習１（心理学実験）」「心理学基礎実験演習２」が必修科目として配当され、自ら仮説をたて、それを実証するための実験・観察データを収集し、情報機器等を用いて処理を行い、結果について考察することができるようになる。３年次にゼミに配属され、「心理学課題演習１」「心理学課題演習２」から４年次の「卒業研究」へと、各自の関心に応じた研究テーマを追求していく。この過程においては、研究方法を学び、計画を立て、資料を収集し、自分の考えを明確に伝え、ディスカッションによって修正・発展させ、文章化していくプロセスを体験できる。他にも少人数による演習、実習科目が多数開講されており、体験的学習およびディスカッションやプレゼンテーションの能力を養うことができるカリキュラム構成となっている。これらは、学習指導要領に掲げられた「主体的・対話的で深い学び」を体現するものであり、まず学生自身がそのような力を身につけることによって、自らの体験に裏付けられた指導を行うことができるようになると考えられる。
さらに、選択できる学部固有科目は多岐にわたる。「認知心理学（知覚・認知心理学）」など実験心理学領域の科目からは、認知・記憶・学習など人間の心と行動の基本的メカニズムを実証的に学ぶことができ、それを援用して効果的な教育方法を考えることができる。「組織心理学（産業・組織心理学）」など応用心理学領域の科目からは、産業・環境における人間の行動に着目し、個人と集団という観点から、グループダイナミクスや効果的な学級経営、職場環境への理解を深めることができる。「パーソナリティ心理学（感情・人格心理学）」など臨床心理学領域の科目からは、心の病・悩み・ストレスなど不適応問題に関する理論と、援助の技術を理解することができる。このうち「青年期臨床心理学（教育・学校心理学）」では、思春期・青年期の心身の変化と不適応について論じ、いじめ・非行・不登校など学校現場に密着した問題を取り上げ、「カウンセリング基礎演習（心理演習）」では、カウンセリングの初歩的な技術を学び、相手の話を聴く力、意見を引き出す力を養う。不適応問題に対する理解と対処法は、昨今の学校現場においては不可欠であり、これらの学修は深い人間理解にもとづいた生徒指導に役立つ力となろう。「親と子の発達心理学」など発達心理学領域の科目からは、出生から高齢期まで生涯にわたる心の発達の過程と、家族・社会・文化との関わりを理解することができ、知的発達や学習能力にとどまらない全般的な発達の様相を学ぶことにより、生徒理解に資するものである。このほか、「教育心理学」「社会心理学２」など、教職に関する必修科目を兼ねた科目も、カリキュラムに含まれている。
このように心理学科では、教科教育と並行して、人間の感情・思考・行動などについて多様な視点から学び、教育の対象である人間を総合的に深く理解することにより、全人的な教育を行える洞察力のある教員を養成することを目指している。
教職課程の設置趣旨（学科等ごと）【心理学科】
心理学科では、人の心を総合的に理解するという学問の本質から、人に関心を持ち人とかかわる職業に就きたいと希望する学生が多い。そのなかで専門職としては、種々の対人援助職と教員が大きな位置を占める。教員を第一希望としながら、まず心理学を学びたい、あるいは心理学も学べるとして、本学科に入学してくる学生も少なからず存在する。またすでに教職に就いている卒業生のなかには、「心理学を学んだ先生」として評価を得ている例もある。このように、人間への理解を基に、広い視野から教育をとらえていく学びは、教科教育のみに終始せず、多様なニーズに対応していける教員を養成するにはふさわしい場のひとつであり、教職課程設置の意義がみとめられると考える。
≪中学校教諭一種免許状：社会の設置趣旨≫
本学科における教職課程では、中学校社会科の教科専門科目として、免許法施行規則に定める科目区分の各分野（「日本史・外国史」「地理学（地誌を含む。）」「法律学、政治学」「社会学、経済学」「哲学、倫理学、宗教学」）に該当する科目が設置され、まず一般包括的な学習を行う。後半の３つの科目区分においては、心理学の視点から社会科学を見据え、融合する新しい学びとして、「心理学と法」「心理学と現代社会」「心理学と哲学史」「心理学と倫理」という本学科独自の科目を開講している。それ以外にも構想に述べたように、本学科では、心理学全般について多方面から理解できるようにカリキュラムが構成されている。歴史は人の営みであり、地理は人と環境とのかかわりであり、社会や政治は人が作り出したシステムであり、人についての理解を深めていくことにより、社会科全般をより広く深く理解することができる。このような学びは、社会的事象を空間、時間、人々の相互関係に着目して捉え、比較・分類・総合し生活と関連付けて考えるという、改訂指導要領に掲げられた「社会的な見方・考え方」の学習を、まさに体現していると考えられる。
さらに本学科の大きな特色として、障害やメンタルヘルスについての充実した科目配置があげられる。
今日、いじめ・不登校など生徒の不適応問題はなかなか減少せず、精神疾患による教員の休職は増加傾向にある。臨床心理学領域の諸科目に加え、「精神保健学（健康・医療心理学）」「精神医学（精神疾患とその治療）」では、ストレスや精神疾患について取り上げ、生徒のメンタルヘルスのみでなく、教員自身のストレスマネジメントにも役立つ知識が得られる。また、インクルーシブ教育が進められ、特別支援教育の専門家ではない教科の教員にとっても、発達障害をもつ生徒への適切な対応が迫られているが、「障害者・障害児心理学」「認知行動療法」では、発達障害の詳細やその支援について学び、現場において実践的に役立つ知識を得ることができる。前述のように「カウンセリング基礎演習（心理演習）」
では、カウンセリングマインドにもとづいた初歩的な対応を身につけることができる。このように多様化する教育現場の要請に応えていくために、本学科での学びは非常に有効であり、教職課程設置の意義があると考える。
≪高等学校教諭一種免許状：公民の設置趣旨≫
本学科における教職課程では、高等学校公民の教科専門科目として、免許法施行規則に定める科目区分の各分野（「法律学（国際法を含む。
）、政治学（国際政治を含む。）」「社会学、経済学（国際経済を含む。
）」「哲学、倫理学、宗教学、心理学」）に該当する科目が設置されており、特に心理学については心理学概論と４つの領域の各概論合わせて１０科目が開講され、充実が図られている。また、中学校社会科と同様、「心理学と法」「心理学と現代社会」「心理学と哲学史」「心理学と倫理」という本学科独自の科目も履修する。このように公民科としての一般包括的な学習において、本学科の特色が余すところなく反映されている。高校生は、自我同一性を確立し始める時期であり、学習指導要領にも生徒指導・キャリア教育の充実が掲げられている。このような時期に、教員自身が人間について深く理解し、個人の発達や自立に伴う心理を十分に把握したうえで授業を行うことにより、目標を達成し生徒の成長に資するものと考える。
また中学校社会科と同様に、精神疾患やメンタルヘルス、教育相談にかかわる科目も配置されている。
高等学校においては、精神障害の発症率が小中学校よりも高くなり、適切な対応を行うために精神医学の知識は重要となる。発達障害に対する理解と対応は、高等学校現場では小中学校に比べて遅れていたが、これも対応が急務となっており、本学科での学びはきめ細かい個別対応に活かすことができる。以上のように、公民科の専門性を備えつつ、生徒の心の問題にも対応できる教員を養成するために、本学科における教職課程設置の意義があると考える。