イノベーションに着目した新しい株式投資戦略
ご参考資料／セミナー資料（2022年12月）

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド
愛称：

ゼロ・コンタクト

追加型投信／内外／株式投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは設定・運用は日興アセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

セミナー資料

基準価額および純資産総額の推移
2022年11月30日現在

18,000（円）

40,000（2020年7月31日（設定日）～2022年11月30日）■ 基準価額16,0004,649円

35,000■ 純資産総額 1,820億円■ 基準価額（左軸）14,00030,00012,00025,00010,00020,0008,000

15,000

6,000

分配金
実績

設定来合計

2021/62022/60円

0円

0円

10,000
（億円）

4,000
2,000
2020年7月

5,000
純資産総額（右軸）

2021年1月

2021年7月

2022年1月

0
2022年7月※ 基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前のそれぞれ1万口当たりの値です。
※ 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。
※ 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

1

セミナー資料

高値からのパフォーマンス（2021年10月高値～2022年11月末）【基準価額の推移】
18,000（円）

14,214円

16,000（2021/10/20）

基準価額騰落率▲67.3％

14,00012,00010,0008,000
6,000（2020年7月31日（設定日）～2022年11月30日）

4,000※ 基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。
※ 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

2,000
2020年7月

2021年1月

2021年7月

2022年1月

2022年7月

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

2

セミナー資料

銘柄別パフォーマンス寄与（2021年10月高値～2022年11月末）
銘柄別寄与（単位：％）

0.04
0.04

基準価額騰落率：▲67.3％※基準価額は、信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。
※寄与度は、上記期間中の基準価額の変動において、各銘柄の変動がどれだけ影響しているかを示したも
のです。

-2.56
-2.83
-2.90

※当ファンドにおける各銘柄の保有期間は異なります。
※当ページのデータは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

-3.47
-3.49
-3.60
-4.80
-6.00
-6.12

-8.03

マ イ ナ ス 寄 与 上 位 銘 柄※業種はGICS（世界産業分類基準）を用いています。
※寄与度は、各銘柄の日次の保有比率および株価を基に計算した概算値であり、実際の取引価格やファンドが負担するコスト（売買手数料や信託報酬など）などは考慮されていません。そのため、実際の基準価額の騰落に対する寄与度を正確に説明するものではありません。傾向を知るための参考値としてご覧ください。

プ ラ ス寄 与 上 位 銘 柄

0.06（2021年10月20日～2022年11月30日）※右記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

任天堂／メディア・娯楽

0.06

ネットフリックス／メディア・娯楽
エヌビディア／半導体・半導体製造装置
アドビ／ソフトウェア・サービス

テラドック・ヘルス／ヘルスケア機器・サービス
ブロック（旧スクエア）／ソフトウェア・サービス
ユーアイパス／ソフトウェア・サービス
ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ／ソフトウェア・サービス
ショッピファイ／ソフトウェア・サービス
シー／メディア・娯楽
ユニティ・ソフトウェア／ソフトウェア・サービス
ロク／メディア・娯楽
トゥイリオ／ソフトウェア・サービス
コインベース・グローバル／各種金融

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3

セミナー資料

ポートフォリオの概要 （2022年11月末現在）
ケイマン諸島 現金その他

オランダ 1.9%
日本 2.0%
2.3%

カナダ
7.2%

アメリカ
78.4%

半導体・半導体製 現金その他
8.3%
造装置
2.8%
小売
5.0%

国・地域

業種

組入比率

ロク

アメリカ

メディア・娯楽

7.8%

2 ZOOM VIDEO COMMUNICATIONS-A

ズーム・ビデオ・
コミュニケーションズ

アメリカ

ソフトウェア・サービス

7.5%

3 SHOPIFY INC - CLASS A

ショッピファイ

カナダ

ソフトウェア・サービス

7.2%

4 BLOCK INC

ブロック

アメリカ

ソフトウェア・サービス

5.8%

5 UNITY SOFTWARE INC

ユニティ・ソフトウェア

アメリカ

ソフトウェア・サービス

5.2%

6 DRAFTKINGS INC-CL A

ドラフトキングス

アメリカ

消費者サービス

5.1%

7 TWILIO INC - A

トゥイリオ

アメリカ

ソフトウェア・サービス

4.2%

8 ROBLOX CORP -CLASS A

ロブロックスアメリカ

メディア・娯楽

4.2%

9 COINBASE GLOBAL INC -CLASS A

コインベース・グローバル

アメリカ

各種金融

4.1%

10 UIPATH INC - CLASS A

ユーアイパスアメリカ

ソフトウェア・サービス

4.1%

1 ROKU INC

投資カテゴリー別比率

各種金融
5.1%
ソフトウェア・サービス
48.3%

消費者サービス
8.0%
メディア・娯楽
22.5%

業種別比率
● 業種はGICS（世界産業分類基準）を用いています。

（組入銘柄数：40銘柄）
銘柄名称

イスラエル
3.4%

国・地域別比率

組入上位銘柄4.8%

オンラインサービス
36.4%●投資カテゴリーはARKが考える分類です。

リモートワーク
22.4%

ストリーミングメディア
17.9%

遠隔提供サービス
8.2%

非接触型決済
15.0%

※
※
※
※

各比率は、マザーファンドの純資産総額に対する比率です。端数処理の関係で合計が100％とならないことがあります。
銘柄名は信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが和訳したものであり、正式名称と異なる場合があります。
国・地域名は日興アセットマネジメントが信頼できると判断したデータに基づき、主として、各銘柄の本社所在地を表示しています。
上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける保有・非保有および将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
※ 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

4セミナー資料

組入上位10銘柄の変遷
2021年11月末（組入銘柄数：44銘柄）
銘柄名称（国・地域）
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
※
※
※
※

組入比率

コインベース・グローバル（アメリカ）
ショッピファイ
（カナダ）
ユニティ・ソフトウェア（アメリカ）
ロク（アメリカ）
トゥイリオ（アメリカ）
ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（アメリカ）
ロブロックス（アメリカ）
エッツィー（アメリカ）
ツイッター（アメリカ）
テラドック・ヘルス（アメリカ）

6.7%
5.9%
5.8%
4.7%
4.2%
3.9%
3.5%
3.4%
3.3%
3.1%

2022年5月末（組入銘柄数：41銘柄）
銘柄名称（国・地域）
ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（アメリカ）
ロク（アメリカ）
コインベース・グローバル（アメリカ）
トゥイリオ（アメリカ）
ブロック（アメリカ）
ショッピファイ
（カナダ）
シー（シンガポール）
ユニティ・ソフトウェア（アメリカ）
ユーアイパス（アメリカ）
ドラフトキングス（アメリカ）

組入比率
9.1%
7.5%
6.4%
6.2%
5.6%
5.1%
4.2%
4.1%
3.8%
3.7%

2022年11月末（組入銘柄数：40銘柄）
銘柄名称（国・地域）
ロク（アメリカ）
ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（アメリカ）
ショッピファイ
（カナダ）
ブロック（アメリカ）
ユニティ・ソフトウェア（アメリカ）
ドラフトキングス（アメリカ）
トゥイリオ（アメリカ）
ロブロックス（アメリカ）
コインベース・グローバル（アメリカ）
ユーアイパス（アメリカ）

組入比率
7.8%
7.5%
7.2%
5.8%
5.2%
5.1%
4.2%
4.2%
4.1%
4.1%

比率は、マザーファンドの純資産総額に対する比率です。 ※銘柄名は信頼できると判断した情報をもとに各時点の社名を日興アセットマネジメントが和訳したものであり、正式名称と異なる場合があります。
国・地域名は日興アセットマネジメントが信頼できると判断したデータに基づき、主として、各時点の各銘柄の本社所在地を表示しています。
上記銘柄について、個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

5

セミナー資料

この先も進展が期待されるＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）
注目するテーマ① 新たな生活の場「メタバース」※写真はイメージです。

 「メタバース」とは、進化したインターネットの世界であり、現実世界とデジタル世界が融合した新たな経済圏です。
 様々な経済活動、商品、サービスなどがメタバースと絡み合い、現実世界と同様にデジタル上で多様なビジネスが展開されることで、巨大なデジタル経済を構築すると期待されます。
 ブロックチェーン技術を用いて個人情報やデータをユーザー自身が管理することで、プライバシーやセキュリティ
問題を解消し、デジタルアセットの取引や、デジタル上での多様なビジネスが誕生すると見込まれます。

インターネット上に構築される
多人数参加型のデジタル3D仮想世界

注目するテーマ② eコマースの新潮流「クリエーターエコノミー」
 「クリエーターエコノミー」を支援するプラットフォームには、SNSの活用による双方向での商品性や魅力の訴求、加えて、シームレスで販売サイトにつなぎ決済を行なう決済業務の提供サービスなどがあります。
個人が支持層や顧客とつながることで、収益を得る経済活動の新潮流

 これまでの店舗に出向いて説明や推奨を受けて購入する形も残りますが、これからの新常態では販売員やインフルエンサーなどによる動画プラットフォーム上のライブ配信で、購入者と販売者が双方向でコミュニケーションを取り、販売が行なわれる「ライブコマース」も増加してゆくと思われます。

注目するテーマ③ 新たな仕事の形となった「ハイブリッドワーク」
 オフィスワークとリモートワークを組み合わせる「ハイブリッドワーク」での働き方を模索する企業が増えています。
この背景には、国内だけでなく、海外とでも随時（時差は別として）会議が可能となる、空間的な障壁を越えて利用できるビデオ会議を体験したことに加え、ホワイトボードなどの新機能が追加されたことなどがあります。
 ビデオ会議が日常となる新常態では、会議の文字起こし機能や言語翻訳機能が期待されます。こうした機能は、
ビデオ会議に限らず対面式の会議でも有用とみられ、DXの大きな進展につながるものと考えられます。

オフィスワークとリモートワークを組み合わせた働き方

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

6セミナー資料

注目企業のご紹介①● ここでは、2022年11月末現在の組入上位銘柄をARKの視点を交えてご紹介します

12月決算

ロク（アメリカ） 独自の家庭用ビデオストリーミング端末の販売やテレビのプラットフォームとなるオペレーティング
システム（OS）を提供する事業を手掛けています。

 同社のOSを利用したテレビ上で、各ストリーミング事
業者は映像を配信していることから、ストリーミング事
業者の競争にかかわらず、同社は、ストリーミング端末が伸びることによる事業拡大が期待されます。
ARKの見方 同社のOSが組み込まれたテレビはシェアが高く、ARKでは、現在進行中であるケーブルテレビからストリーミングへの移行の流れから恩恵を受ける絶好の立ち位置にあると考えています。

 ストリーミングCMは、視聴者の属性や視聴履歴に基づき、効果的な広告を打てることから、通常のテレビCMの置き換えとなる可能性があり、大手の同社には大きな成長余力があると考えられます。

株価推移
600
（2019年1月初～2022年11月末）

450
株価（米ドル）

300
150
0
2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

売上高とEPS（1株当たり純利益）の推移
75
50

15
■ 売上高（億米ドル、左軸）― EPS（米ドル、右軸）

予想値

10

（2019年～2023年）
2022年以降は市場予想

25

5● 当ページは、ARKからのコメントや公開情報など信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成しています。なお、グラフ期間は掲載銘柄の保有期間と同一であることを示すものではありません。
● 売上高およびEPS（1株当たり純利益）は決算期ベース、また、予想値は資料作成時点の市場予想値です。

00● 当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
● 上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

(25)

-5
2019年

2020年

2021年

2022年

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

2023年

7

セミナー資料

注目企業のご紹介②● ここでは、2022年11月末現在の組入上位銘柄をARKの視点を交えてご紹介します

1月決算

ズーム・ビデオ・
コミュニケーションズ（アメリカ）
 ビデオを用いたコミュニケーション・プラットフォームを提供し、非接触かつ安全に人々が会議を行なうことを可能としています。同社のプラットフォームでは、ビデ
オ会議、電話、チャット、資料の共有などが可能であり、人と人をつなぐことができます。

株価推移（上場日より掲載）
600（2019年4月18日～2022年11月末）

450
株価（米ドル）

300
150

ARKの見方 多くの人は、ZOOM（アプリ）を単なるビデオ会議のツールだと考えている

0
2019年

かもしれませんが、ARKでは将来、新しい働き方が広まる中で現状の会議システムにとどまらず、企業の内線電話システムを置き換える
存在に成長すると考えています。

100

 在宅と出社、また遠隔地との共同業務といった、ハイブリッド型の働き方が80

拡がるなかで、同社のアプリは必要なコミュニケーションツールとして引き続き重要な役割を果たすと考えています。
● 当ページは、ARKからのコメントや公開情報など信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成しています。なお、グラフ期間は掲載銘柄の保有期間と同一であることを示すものではありません。
● 売上高およびEPS（1株当たり純利益）は決算期ベース、また、予想値は資料作成時点の市場予想値です。
● 当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
● 上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

2020年

2021年

2022年

2023年

売上高とEPS（1株当たり純利益）の推移

60
40■ 売上高（億米ドル、左軸）― EPS（米ドル、右軸）

10
予想値

8

（2020年～2024年）
2023年以降は市場予想

6※同社は1月決算であるため、株価と時期を合わせ、2020年より掲載しています。

4

20

2

0

0
2020年

2021年

2022年

2023年

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

2024年

8

セミナー資料

注目企業のご紹介③● ここでは、2022年11月末現在の組入上位銘柄をARKの視点を交えてご紹介します

12月決算

トゥイリオ

株価推移

（アメリカ）

500

 WebサービスAPI（Webサービスがアプリケーション開400

発者向けに公開している機能）を用いて、電話の発着信やテキストメッセージの送受信をはじめ、その他の様々な通信機能をソフトウェア開発者がプログラムによって利用することを可能にするプラット
フォームサービスを提供しています。

（2019年1月初～2022年11月末）
株価（米ドル）

300
200
100
0
2019年

ARKの見方 インターネットを用いたクラウド上での電話の受発信、録音や転送、SMS送受信などのサービスを提供しています。利用企業にとっては、初期費用の抑制に加え、各国での契約手続きが不要となるなどメリットが明確です。加えて、代表電話に入った通話の振り分けといった高度な機能も提供されるため、自動車配車サービスやオンラインショッピングなど様々
なコールセンター業務での活用がみられます。
● 当ページは、ARKからのコメントや公開情報など信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成しています。なお、グラフ期間は掲載銘柄の保有期間と同一であることを示すものではありません。
● 売上高およびEPS（1株当たり純利益）は決算期ベース、また、予想値は資料作成時点の市場予想値です。
● 当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
● 上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

2020年

2021年

2022年

2023年

売上高とEPS（1株当たり純利益）の推移
60
40

15
■ 売上高（億米ドル、左軸）― EPS（米ドル、右軸）

予想値

10

20

5

0

0

(20)
(40)

-5

（2019年～2023年）
2022年以降は市場予想

2019年

2020年

-10
2021年

2022年

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

2023年

9

セミナー資料お申込みに際しての留意事項①●リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】
 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
 新興国の株式は先進国の株式に比べて、また中小型株式は株式市場全体の平均に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
【流動性リスク】
 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
 新興国の株式は先進国の株式に比べて、また中小型株式は株式市場全体の平均に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。
（次頁に続きます）
当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

10

セミナー資料お申込みに際しての留意事項②（前頁より続きます）【信用リスク】
 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
【為替変動リスク】
 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。
【カントリー・リスク】
 投資対象国における非常事態など（金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。
 上海や深センのストックコネクト（株式相互取引制度）を通じた中国Ａ株への投資においては、取引可能な銘柄が限定されていることに加えて、投資枠や取引可能日の制約、長期にわたって売買停止措置がとられる可能性などにより、意図した通りの取引ができない場合があります。また、ストックコネクト特有の条件や制限は、今後、中国当局の裁量などにより変更となる可能性があります。さらに、ストックコネクトにおける取引通貨はオフショア人民元となり、ＱＦＩＩ制度の取引通貨である中国本土のオンショア人民元の為替レートの値動きとは乖離する場合があります。こうした要因から、ファンドの基準価額に影響を与える可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

11セミナー資料お申込みに際しての留意事項③●その他の留意事項
 当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ･コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
 分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

12セミナー資料

お申込みメモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

購入単位

販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託期間2030年6月7日まで（2020年7月31日設定）

決算日

毎年6月7日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

毎決算時に、分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

購入・換金申込不可日

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

課税関係原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の差益は課税の対象となります。
※課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
※配当控除の適用はありません。
※益金不算入制度は適用されません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

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セミナー資料

手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料
購入時の基準価額に対し3.3％（税抜3％）以内※購入時手数料は販売会社が定めます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。
換金手数料ありません。
信託財産留保額ありません。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用（信託報酬） ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.7985％（税抜1.635％）
その他の費用・手数料
目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する報酬はかかりません。
※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

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セミナー資料

委託会社、その他関係法人
委託会社

日興アセットマネジメント株式会社

投資顧問会社

日興アセットマネジメント アメリカズ・インク

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕 www.nikkoam.com/〔コールセンター〕0120-25-1404（午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）（50音順、資料作成日現在）

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
株式会社愛知銀行
株式会社青森銀行
あかつき証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
ＦＦＧ証券株式会社
株式会社大分銀行
株式会社大垣共立銀行
ＯＫＢ証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社香川銀行
株式会社鹿児島銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
株式会社神奈川銀行
株式会社北九州銀行
岐阜信用金庫

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

東海財務局長（登金）第12号
東北財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第67号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号

○
○
○
○
○
○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関福岡財務支局長（金商）第5号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第191号
中国財務局長（登金）第19号
四国財務局長（登金）第7号

○
○
○
○
○
○

登録金融機関

九州財務局長（登金）第2号○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（登金）第55号
福岡財務支局長（登金）第117号
東海財務局長（登金）第35号○○○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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▼ 次ページに続く ▼当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

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加入協会

金融商品取引業者等の名称
九州ＦＧ証券株式会社
株式会社京都銀行
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
株式会社きらやか銀行
ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
株式会社京葉銀行
埼玉縣信用金庫株式会社三十三銀行
Ｊトラストグローバル証券株式会社
株式会社滋賀銀行
株式会社四国銀行
七十七証券株式会社
株式会社清水銀行
株式会社十六銀行
城北信用金庫株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
株式会社新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
株式会社第四北越銀行
第四北越証券株式会社
株式会社大東銀行
株式会社千葉銀行
中銀証券株式会社
株式会社東京スター銀行
株式会社東北銀行
株式会社徳島大正銀行

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関

九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第53号

○
○
○

○
○

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第3198号
東北財務局長（登金）第15号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
関東財務局長（登金）第56号
関東財務局長（登金）第202号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（登金）第3号
東北財務局長（金商）第37号
東海財務局長（登金）第6号
東海財務局長（登金）第7号
関東財務局長（登金）第147号

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○

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（登金）第47号
関東財務局長（金商）第128号
東北財務局長（登金）第17号
関東財務局長（登金）第39号
中国財務局長（金商）第6号
関東財務局長（登金）第579号
東北財務局長（登金）第8号
四国財務局長（登金）第10号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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▼ 次ページに続く ▼当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

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セミナー資料▲ 前ページより続く ▲投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
株式会社長野銀行
長野信用金庫南都まほろば証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
株式会社百五銀行
平塚信用金庫ひろぎん証券株式会社
株式会社広島銀行
フィデリティ証券株式会社
株式会社福井銀行
株式会社福邦銀行
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社みちのく銀行
株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社宮崎銀行
むさし証券株式会社
めぶき証券株式会社
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
関東財務局長（登金）第63号
関東財務局長（登金）第256号
近畿財務局長（金商）第25号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

東海財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第196号
中国財務局長（金商）第20号
中国財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第152号
北陸財務局長（登金）第2号
北陸財務局長（登金）第8号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
東北財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
九州財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第105号
関東財務局長（金商）第1771号
中国財務局長（登金）第12号
中国財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、資料作成日現在）

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成したセミナー資料です。

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セミナー資料※「お申込みに際しての留意事項」を必ずご覧ください。