昭和大学
令和 3 年度 大学機関別認証評価

評価報告書

令和 4 年 3 月
公益財団法人 日本高等教育評価機構

昭和大学

昭和大学
Ⅰ 評価結果【判定】
評価の結果、日本高等教育評価機構が定める評価基準に適合していると認定する。

Ⅱ 総評「基準１．使命・目的等」について「まごころを尽くし、質の高い医療人を育成する」という「至誠一貫」の建学の精神のもと、チーム医療の基盤を築くために、初年次全寮制教育やチーム医療教育を行うなど特色ある教育を行っており、これらを「目的及び使命」「教育研究の目的」に反映して、学則に定めている。
「建学の精神、昭和大学宣言カード」や、ホームページなど各種の媒体を通じてこれらの理念を学内外へ周知している。
大学は、使命・目的及び教育目的を達成するために、4 学部とそれらを基礎とした 4 研
究科、助産学専攻科を設置するとともに、付属病院や、先端がん治療研究所などを整備している。
〈優れた点〉○教職員の入職及び学生の入学時における「建学の精神、昭和大学宣言カード」の配付や、理事長・学長の講演、オリエンテーションでの説明など、さまざまな機会を通じて建学の精神についての理解を深めていることは評価できる。
「基準２．学生」について
建学の精神及び大学の理念を踏まえてアドミッション・ポリシーを定め、多様な入学者受入れのための入学者選抜を行っており、入学者数も概ね適切に管理されている。一部学科で収容定員未充足の状況ではあるが、付属病院と連携した教育を広報するなど志願者獲得に努めている。
各学部に教育推進室を設置し、全学部合同の統括教育推進室会議で、教職協働での学修支援について協議をしている。また、各種アンケートの他にも、教育委員会や学生懇談会
を通じて、学生からの意見・要望をくみ上げる体制も整えている。個別の学生指導では、
全学生を対象とした指導担任制度に加え、成績不良者を対象とした修学支援制度を整えている。大学は複数の付属病院を有し、各学部の臨床実習施設としてだけでなく、学部連携
教育や卒後研修の場としても利用している。
〈優れた点〉○前年度の成績が奮わなかった学生に対して、修学支援担当教員が科目責任者や指導担任と連携してきめ細かい指導をしている点は評価できる。
○医学部でバーチャル・リアリティ型臨床医学シミュレーションソフトウエアを導入・活1昭和大学
用するなど、シミュレーションを活用して、臨床現場を想定した実践的な技術の習得を進めていることは評価できる。
○教育委員会に学生教育委員が参画し、教育上の意見聴取を行うとともに、学生・教職員による学生懇談会では、学生からの意見・要望をくみ上げ、教育改善、学生生活の改善につながっている点は評価できる。
「基準３．教育課程」について
ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーを定め、大学の特色でもあるチーム医
療教育を重視した教育課程に基づき教育を行っており、病棟実習等でも学部横断的な科目を設置している。全学部とも学年制あるいは実質的な学年制を採用し、厳密に進級や卒業を判定している。教養教育は、富士吉田教育部が中心になって実施している。
学修成果については、「アセスメント・ポリシー」を策定して、点検・評価を行っており、
学修アンケートや学生意識総合調査で学生の意見や現状も確認しながら、教育改善に努めている。
〈優れた点〉○初年次全寮制教育を導入し、4 学部共同生活を通してコミュニケーション能力や豊かな人間性などの社会性を身に付けるための環境を構築し、更に学部合同の初年次体験実習、PBL(Problem Based Learning)、TBL(Team Based Learning)、学部連携病棟実習が行われており、学生や卒業生から高い満足度を得ている点は、評価できる。
「基準４．教員・職員」について学長が定めるべき学生の懲戒に関する手続きが定められていないが、学長のガバナンスのもとで教学マネジメントの体制を整備し、PDCA の役割分担を明示している。統括教育推進室が主導して、4 学部の教員が参加する「昭和大学教育者のためのワークショップ」を開催するなど、全学的な活動に加え、各学部でも FD(Faculty Development)活動が進められている。SD(Staff Development)実施に関する基本方針も定め、「昭和大学 SD 推進委員会」で年間活動計画を立て、全職員の受講を義務付けている他にも、事務職員向けに階層別研修を行うなど、活発に SD 活動が進められている。研究活動を支援する組織として、統括研究推進センターを設置し、研究に関係するさまざまな活動を行っている。
「基準５．経営・管理と財務」について
理事会や学部長会に加えて、活性化推進委員会や「至誠塾」を通して、法人及び大学の各管理運営機関が連携して、教職員の提案もくみ上げながら意思決定を行う体制が整えられている。
基本金組入前当年度収支差額、内部留保ともに適切なレベルに維持されており、安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保がなされているとともに、毎年理事会に法人の「資金計画・長期事業活動収支計画（法人全体）」が報告され、適切な財務運営の確立が図られている。また、内部監査室を設置し、業務監査や財務監査が行われている。

2

昭和大学
〈優れた点〉○法人や大学の職員を含む活性化推進委員会に期間限定のプロジェクトを設置し、喫緊の課題の解決や大学の更なる魅力づくりにつなげる取組みを継続的に実行している点は評価できる。
○教職員から参加の希望を募って開催されている「至誠塾」の取組みにより、理事長や学長等を講師として大学運営に必要な学習を行い、各自が設定した研究テーマにおける課題解決策や新たな取組みを提案・実行できる環境を整備している点は評価できる。
「基準６．内部質保証」について「昭和大学自己評価委員会」が大学全体の自己点検・評価の方針を定め、学部等が行う
自己点検・評価をマネジメントする体制になっている。大学が行った自己点検・評価については、理事会内に設置した委員会で、その妥当性について評価を行っている。これらの点検・評価の結果については、これからの計画を含めて、毎年「昭和大学自己点検・自己評価報告書」としてホームページに公開しており、内部質保証のための PDCA サイクルが確立している。大学は平成 30(2018)年度に文部科学省から医学部入学者選抜について不適切な事項を指摘されたが、以降の入学者選抜については、第三者委員会や学内での委員会で適切に実施されたことが確認されている。
総じて、大学は「至誠一貫」の建学の精神に基づき、初年次全寮制教育や体系的な学部
横断のチーム医療教育など、医系総合大学としての特色を生かした教育・研究に取組んでいる。毎年「昭和大学自己点検・自己評価報告書」をまとめ、改善状況の確認や、効果が上がっている点や改善を要する点への発展計画を記載しており、内部質保証の仕組みが機能している。
「大学独自の基準」として設定されている、「基準 A.独自の教育体制」については、基準の概評を確認されたい。
なお、大学が「特記事項」として挙げたのは以下のとおり。
1．充実した臨床実習を可能にする 8 つの附属病院
2．学生の生活や学修の継続を支援する昭和大学独自の奨学制度
3．先進的な研究を推進する組織体制

Ⅲ 基準ごとの評価
基準 1．使命・目的等【評価】
基準 1 を満たしている。
1－1．使命・目的及び教育目的の設定
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性
3

昭和大学
1-1-②

簡潔な文章化

1-1-③

個性・特色の明示

1-1-④

変化への対応【評価】
基準項目 1-1 を満たしている。
〈理由〉
大学の建学の精神は「至誠一貫」であり、「まごころを尽くし、質の高い医療人を育成する」と明示している。この建学の精神が、医系総合大学としての個性・特色の根幹であり、初年次全寮制の導入や学部・学科混合教育の実施など、チーム医療の基盤を築くために特色ある教育が行われている。大学は、これらを反映して「目的及び使命」「教育研究の目的」
を学則で具体的かつ簡潔に明文化している。
平成 29(2017)年度には学則で各学部等の教育研究上の目的を定めており、その後も社会の変化に対応してこれらの見直しを行っている。
1－2．使命・目的及び教育目的の反映
1-2-①

役員、教職員の理解と支持

1-2-②

学内外への周知

1-2-③

中長期的な計画への反映

1-2-④

三つのポリシーへの反映

1-2-⑤

教育研究組織の構成との整合性【評価】
基準項目 1-2 を満たしている。
〈理由〉「目的及び使命」「教育研究の目的」は、「昭和大学教育者のためのワークショップ」や教授会、学部長会等での議論の後、理事会の承認を得て決められており、役員、教職員の理解と支持を得ている。建学の精神や大学の理念、また、これらを反映した三つのポリシー（ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシー）は、
ホームページ、大学案内等に掲載するとともに、「建学の精神、昭和大学宣言カード」を配付するなど、学内外に周知されている。令和 2(2020)年度には、教育、研究など五つの領域から成る 5 年間の中期計画を策定し、使命・目的及び教育目的を反映させている。
大学は、「目的及び使命」「教育研究の目的」に基づき、医学部、歯学部、薬学部、保健医療学部の 4 学部と、それらの学部を基礎とした 4 研究科・助産学専攻科を設置し、付属病院や先端がん治療研究所などの付属施設も整備している。
〈優れた点〉○教職員の入職及び学生の入学時における「建学の精神、昭和大学宣言カード」の配付や、4昭和大学理事長・学長の講演、オリエンテーションでの説明など、さまざまな機会を通じて建学の精神についての理解を深めていることは評価できる。
基準 2．学生【評価】
基準 2 を満たしている。
2－1．学生の受入れ
2-1-①

教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知

2-1-②

アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持【評価】
基準項目 2-1 を満たしている。
〈理由〉
学則に定める「教育研究の目的」を踏まえたアドミッション・ポリシーを策定しており、ホームページ、大学案内及び入学試験要項などで公表している。また、オープンキャンパ
ス、進学相談会、高校訪問などで受験生、保護者及び高校教員に周知するとともに、学内
では、入学試験常任委員会、教授会などを通して教員が情報共有を行っている。
入学者選抜は、各学部・学科のアドミッション・ポリシーに沿って多様な入学者選抜方法で実施し、公平性、妥当性を確保・維持するために入学者選抜検証委員会で検証している。
大学全体としては概ね適切な入学者受入れ数を維持しているが、保健医療学部作業療法学科においては収容定員未充足の状況であり、入学者選抜方法の検討、教育内容の工夫、付属病院と連携した教育の広報などを行い、志願者の獲得を目指している。
〈改善を要する点〉○保健医療学部作業療法学科の収容定員充足率が 0.7 倍を下回っている点について、検討が進められている方策を着実に実行することによる入学定員充足率の改善が必要である。
2－2．学修支援2-2-①

教員と職員等の協働をはじめとする学修支援体制の整備

2-2-②

TA(Teaching Assistant)等の活用をはじめとする学修支援の充実【評価】
基準項目 2-2 を満たしている。
〈理由〉
5

昭和大学
各学部に教育推進室を設置し、全学部合同の統括教育推進室会議では、学部を超えた業
務及び全学部を統一して改革する業務について検討し、教職協働での学修支援体制を整備している。
障がいのある学生に対しては、授業方法の工夫や保健管理センターが付属病院と連携し対応している。オフィスアワーを設定し、学生の疑問・質問に答える体制を整えている。
教員の活動を支援するために、TA は講義や実習の援助、「SI(Student Instructor)」は下級
生の授業実施補助や大学行事・学生会活動の支援業務を行っている。退学、休学、留年者
に対して指導担任や教育委員長等が面談指導を行っている。前年度の成績が奮わなかった
学生に対して修学支援制度を設けており、修学支援担当教員の意見交換会では、問題点や指導方法の工夫などについて情報共有し、学生指導に生かしている。
〈優れた点〉○前年度の成績が奮わなかった学生に対して、修学支援担当教員が科目責任者や指導担任と連携してきめ細かい指導をしている点は評価できる。
2－3．キャリア支援2-3-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する支援体制の整備【評価】
基準項目 2-3 を満たしている。
〈理由〉
キャリア支援室を設置し、教員と国家資格キャリアコンサルタントが教育課程内外の就職支援を行っている。キャリア支援室では、年間を通して全学部、各学部の学生を対象としたガイダンス・講座などを開催し学生が参加している。全ての学部で臨床実習が必修となっており、学生が専門領域での仕事について、現場で理解を進めることができている。
医学部、歯学部では国内・海外の提携施設での臨床実習が選択可能であり、グローバルな
医師、歯科医師の育成を行っている。薬学部では必須科目「キャリアデザイン」を開講し、インターンシップへの参加を通して実際の職場を体験し、自身の将来像を考える機会としている。
就職・進学に対する相談・助言はキャリア支援室で対応し、履歴書の添削や採用試験面
接の個別相談・指導などを行っている。
2－4．学生サービス
2-4-①

学生生活の安定のための支援【評価】
基準項目 2-4 を満たしている。
〈理由〉
6

昭和大学
学生の厚生補導、福利厚生、課外活動、奨学生、その他学生に関わる業務を担う組織として学生部を設置し、各キャンパスの学事部学生課が連携して学生支援を行っている。指導担任制度では、学部間や学年間のつながりを強化した学生生活の支援・指導を行っている。経済的支援については、公的な奨学金制度以外に、大学独自の奨学金制度を設定し、活用している。学生の自治組織である学生会では、クラブ援助金の配分を自主的に決定しており、各種大会で好成績や社会貢献等業績を上げたクラブには、大学から優秀クラブ賞を授与している。各キャンパスの学生相談室には臨床心理士を配置し、カウンセラーミー
ティングや学生相談室運営委員会を開催し情報共有を行うとともに、指導担任とも連携をとり、心身のケアが適切に実施される体制を整えている。
2－5．学修環境の整備
2-5-①

校地、校舎等の学修環境の整備と適切な運営・管理

2-5-②

実習施設、図書館等の有効活用

2-5-③

バリアフリーをはじめとする施設・設備の利便性

2-5-④

授業を行う学生数の適切な管理【評価】
基準項目 2-5 を満たしている。
〈理由〉
大学のキャンパスには十分な校舎を備え、運動場、野球場、体育館などの施設・設備を整備し、活用している。各キャンパスにインターネット環境が整備され、学生は自身のパソコンを使って、ICT（情報通信技術）を活用した教育を受けている。
複数の付属病院を有し、実習施設としてだけでなく、学部連携教育や卒後研修の場としても総合的に利用している。図書館を各キャンパス及び付属病院に設置し、十分な図書数やデータベースを確保し利用している。シミュレーション教育の場として、スキルスラボ、
歯科理工実習室、薬局シミュレーション室、看護・理学・作業系実習室を設置し、活用している。校舎や付属施設は耐震補強工事の計画を立てて実施している。また、建物にはス
ロープ、身障者用トイレ、手すり等を設置し、バリアフリー対応を行っている。
授業を行う学生数は講義・演習・実習科目に応じて適切に管理している。
〈優れた点〉○医学部でバーチャル・リアリティ型臨床医学シミュレーションソフトウエアを導入・活用するなど、シミュレーションを活用して、臨床現場を想定した実践的な技術の習得を進めていることは評価できる。
2－6．学生の意見・要望への対応
2-6-①

学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意
見・要望の把握・分析と検討結果の活用
7

昭和大学
2-6-③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用【評価】
基準項目 2-6 を満たしている。
〈理由〉
学修アンケート、授業評価アンケート、学生意識総合調査等を実施し、学生からの意見、要望を把握している。教育委員会には学生教育委員と共に必要に応じてクラス委員が参画
し、学生から教育上の意見聴取を行っている。各学部の学生・教職員を構成員とした学生懇談会では、教育や学生生活の問題点について語合い、富士吉田キャンパスでは合同委員会を開催し、学生との意見交換を行っている。
心身の健康問題や経済的問題を抱える学生の対応は指導担任が行い、状況に応じて学生相談室のカウンセラーや学校医、付属病院等で対応できる支援体制を整えている。
学生懇談会で提案された学生からの意見は、関連する委員会や部署、教員へフィードバ
ックし、学修環境の改善につなげている。
〈優れた点〉○教育委員会に学生教育委員が参画し、教育上の意見聴取を行うとともに、学生・教職員による学生懇談会では、学生からの意見・要望をくみ上げ、教育改善、学生生活の改善につながっている点は評価できる。
基準 3．教育課程【評価】基準 3 を満たしている。
3－1．単位認定、卒業認定、修了認定
3-1-①

教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーの策定と周知

3-1-②

ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知

3-1-③

単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の厳正な適用【評価】
基準項目 3-1 を満たしている。
〈理由〉
建学の精神、教育目的を踏まえ、大学としてのディプロマ・ポリシーを策定している。
また、それに基づき各学部のディプロマ・ポリシーを策定している。これらは、ホームページを通して学内外に周知され、学生に対してはオリエンテーション等でも周知している。
ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基8昭和大学
準を各学部・研究科の履修要項に記載し周知している。また、全学部とも学年制あるいは実質的な学年制を採用しており、単位認定、進級、卒業認定及び修了認定は各基準に従い各学部の試験委員会又は教育委員会、教授総会において厳正に判定し、学長が決定している。
3－2．教育課程及び教授方法
3-2-①

カリキュラム・ポリシーの策定と周知

3-2-②

カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性

3-2-③

カリキュラム・ポリシーに沿った教育課程の体系的編成

3-2-④

教養教育の実施

3-2-⑤

教授方法の工夫・開発と効果的な実施【評価】
基準項目 3-2 を満たしている。
〈理由〉
建学の精神、教育目的を踏まえ、大学及び各学部のカリキュラム・ポリシーを策定し、ホームページを通して学内外に周知している。また、各学部・学科のカリキュラム・ポリ
シーはディプロマ・ポリシーと関連付けて策定されており、「履修系統図」として学生に示している。各学部・学科の教育課程はカリキュラム・ポリシーに沿って 1 年次から卒業年次まで体系的であり、段階的・横断的なカリキュラムを構築している。
教養教育に関しては、1 年次に富士吉田教育部が中心となって人文社会、自然科学、生命科学、情報リテラシー等幅広い教育が行われているほか、協定大学の特徴ある教育プロ
グラムも教養教育の一環として取入れている。教授方法の検証、新たな教育方法の導入等については各学部の教育推進室と教育委員会が連携して進めている。
〈優れた点〉○初年次全寮制教育を導入し、4 学部共同生活を通してコミュニケーション能力や豊かな人間性などの社会性を身に付けるための環境を構築し、更に学部合同の初年次体験実習、PBL(Problem Based Learning)、TBL(Team Based Learning)、学部連携病棟実習が行われており、学生や卒業生から高い満足度を得ている点は、評価できる。
3－3．学修成果の点検・評価
3-3-①

三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法の確立とその運用

3-3-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバック【評価】
基準項目 3-3 を満たしている。

9

昭和大学
〈理由〉
三つのポリシーから成る学位プログラムの成果を把握し、評価する方法として「アセス
メント・ポリシー」を策定している。講義の最終日及び各教員の担当講義の最後に授業評
価アンケートを実施している。また、学生の意識調査については、3 年に 1 回学生意識総合調査を実施し、分析を行っている。
定期試験成績、演習・実習成績、共用試験、国家試験の結果は、教育委員会、教授総会で報告し、ワーキンググループや専門委員会にも情報を共有し、教育方法の見直し・改善に活用している。学修アンケートや学生意識総合調査の結果は、教育委員会や教授総会でフィードバックし、各授業で教員が教育内容・方法、学修指導等の改善に生かすことができるようにしている。
基準 4．教員・職員【評価】
基準 4 を満たしている。
4－1．教学マネジメントの機能性
4-1-①

大学の意思決定と教学マネジメントにおける学長の適切なリーダーシップの確
立・発揮

4-1-②

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した教学マネジメントの構築

4-1-③

職員の配置と役割の明確化などによる教学マネジメントの機能性【評価】
基準項目 4-1 を満たしている。
〈理由〉
学長は、教育・研究組織及び経営組織の全てを把握できる立場にあり、リーダーシップを発揮するための補佐体制として 2 人の副学長、各学部長を置き、権限の適切な分散、責任の明確化を行っている。
学長が定めるべき学生の懲戒に関する手続きが定められていないが、学長のガバナンスのもとで教学マネジメントの体制が整備されており、PDCA の役割分担が明確に示されている。また、学部長会や統括教育推進室には学事部長も構成員として加わり、教職協働で教学マネジメントを推進する体制が整備されている。
〈改善を要する点〉○学生の退学、停学及び訓告の処分の手続きが学長によって適切に定められておらず、学生に示されていない点について、改善を要する。
4－2．教員の配置・職能開発等
4-2-①

教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等による教員の確保と配置
10

昭和大学
4-2-②

FD(Faculty Development)をはじめとする教育内容・方法等の改善の工夫・開発と効果的な実施【評価】
基準項目 4-2 を満たしている。
〈理由〉
全ての学部・研究科において設置基準で定められた数以上の専任教員及び教授を配置している。教員の採用・昇任に関しては、「昭和大学教育職員選任規程」や「昭和大学教育職員選考基準」を定めて運用しており、教員の採用は原則として公募制となっている。
統括教育推進室が中心になり、学部合同で毎年「昭和大学教育者のためのワークショッ
プ」を実施し、三つのポリシーの見直し等の喫緊の教育に関するプロダクトを作成するな
ど全学的な活動に加え、各学部でも FD 活動を推進している。
4－3．職員の研修
4-3-①

SD(Staff Development)をはじめとする大学運営に関わる職員の資質・能力向上への取組み【評価】
基準項目 4-3 を満たしている。
〈理由〉「スタッフ・ディベロップメント(SD)実施に関する基本方針」を定め、SD の目的・意義や実施方針について職員に対し明確に示している。
「昭和大学 SD 推進委員会」において
SD 活動計画を立てて全職員に受講を義務付けており、対面研修のほか、e ラーニングシス
テムによる受講も可能としている。入職 1 年目研修をはじめとした階層別研修などを計画的に実施し、大学運営に関わる職員の資質・能力向上への取組みを行っている。
4－4．研究支援4-4-①

研究環境の整備と適切な運営・管理

4-4-②

研究倫理の確立と厳正な運用

4-4-③

研究活動への資源の配分【評価】
基準項目 4-4 を満たしている。
〈理由〉
研究活動を積極的に支援する組織として、四つの部門を持つ統括研究推進センターを設置し、研究推進に係る全ての業務を行っている。研究費の不正防止に関しては、ガイドラ
インに基づき基本方針を定め、毎年内部監査を実施するなど、研究費の適正な運営及び管
11

昭和大学
理体制の徹底を図っている。
研究倫理に関しては、「学校法人昭和大学生命倫理憲章」に基づいて、各種倫理委員会や利益相反委員会、動物実験委員会を設置し、適切に運用している。また、教職員・大学院生に対してコンプライアンス講習会などの受講を義務付け、研究倫理の修得に努めている。
RA(Research Assistant)制度やポストドクター制度を設け、研究補助ができる体制を整えている。講座研究費、研究旅費、「学術研究奨励金給付規程」に基づく若手研究者育成への助成、科学研究費助成事業の応募結果に応じた研究準備資金など、研究活動の資金支援を行っている。
基準 5．経営・管理と財務【評価】
基準 5 を満たしている。
5－1．経営の規律と誠実性
5-1-①

経営の規律と誠実性の維持

5-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

5-1-③

環境保全、人権、安全への配慮【評価】
基準項目 5-1 を満たしている。
〈理由〉
就業規則に組織倫理に関する規則を設けているほか、「昭和大学宣言」を定め、教職員・学生が目指す方向性を示している。大学の経営は適切に行われており、法人・大学・病院の各部門における課題解決等を目的としたプロジェクトを設置するなど、大学の更なる魅力づくりにつなげる取組みを継続的に実行している。
「昭和大学省エネルギー推進委員会規程」に基づいて、夏期の電力削減対策、CO2 削減への対応、照明器具の LED 化等により環境保全に向けた取組みを推進している。人権に対する配慮では、ガイドラインを定めプライバシー保護やハラスメント予防、「人権啓発講習会」を開催するなどの啓発活動を行っている。また、「危機管理規程」を設け、防災訓練・避難訓練を毎年実施している。
〈優れた点〉○法人や大学の職員を含む活性化推進委員会に期間限定のプロジェクトを設置し、喫緊の課題の解決や大学の更なる魅力づくりにつなげる取組みを継続的に実行している点は評価できる。
5－2．理事会の機能
5-2-①

使命・目的の達成に向けて意思決定ができる体制の整備とその機能性
12

昭和大学

【評価】
基準項目 5-2 を満たしている。
〈理由〉
理事会が最高意思決定機関として位置付けられており、学外理事 2 人を含む 13 人の理事で構成されている理事会を、原則として毎月開催している。
「理事会の業務基準等に関する規程」で理事の業務分担を決めているほか、「学務担当理事協議会」などの理事協議会や理事会内設置委員会等を設置し、理事会の補佐体制を整えている。これにより理事会が機動的に意思決定を行うとともに、さまざまな計画を確実に執行する体制ができている。
理事の選任は寄附行為及び寄附行為施行細則の定めに沿って行われており、事業計画の策定など理事会の運営は適切である。また、理事の理事会への出席状況は良好である。
5－3．管理運営の円滑化と相互チェック
5-3-①

法人及び大学の各管理運営機関の意思決定の円滑化

5-3-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックの機能性【評価】
基準項目 5-3 を満たしている。
〈理由〉
法人の管理運営機関である理事会と大学の管理運営機関である学部長会には、学長及び各学部長が参加しており、法人及び大学の意思決定を円滑に実行している。理事長の業務
基準は、「理事会の業務基準等に関する規程」で定めており、理事長のリーダーシップを補佐する体制として副理事長及び役割を明確にした各担当理事を置いている。
監事は寄附行為に基づき 3 人が選出されており、理事会及び評議員会に毎回出席するほか、会計監査等への立会いや業務監査の実施等の職務を執行している。評議員も寄附行為に基づいて適切に選任しており、評議員会の運営も適切に行っている。
また、教員や看護師、事務職員等から塾生を募る「至誠塾」を開き、塾生に研究課題の発表の機会を与え、教職員からの提案・意見をくみ上げている。
〈優れた点〉○教職員から参加の希望を募って開催されている「至誠塾」の取組みにより、理事長や学長等を講師として大学運営に必要な学習を行い、各自が設定した研究テーマにおける課題解決策や新たな取組みを提案・実行できる環境を整備している点は評価できる。
5－4．財務基盤と収支
5-4-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

5-4-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保
13

昭和大学

【評価】
基準項目 5-4 を満たしている。
〈理由〉
理事会のもとに、理事会内設置委員会として「中期計画策定委員会」を設置して、そのもとに教育や施設・設備、財務などに関する検討部会を設置することで、中期計画に基づいた財務運営を行っている。
毎年理事会に「資金計画・長期事業活動収支計画（法人全体）」を報告し、適正な財務運営を踏まえた事業計画を策定し、財務の安定化に努めている。基本金組入前当年度収支差
額は過年度の推移を見ると収入超過であり、また、純資産構成比率も年々増加しているな
ど、着実な内部留保と安定した財務基盤が確立できている。統括研究推進センターを設置するなど、競争的外部資金獲得の努力を行っており、教育研究目的を達成するための必要な経費が確保されている。
5－5．会計5-5-①

会計処理の適正な実施

5-5-②

会計監査の体制整備と厳正な実施【評価】
基準項目 5-5 を満たしている。
〈理由〉
会計処理は学校法人会計基準や経理規程にのっとり適切に実施している。また、監査法
人の公認会計士や税務当局、顧問契約の税理士にも適宜指導を受けて適切に業務を遂行している。財務担当理事を中心に検討した予算編成の基本方針に基づき、各部署・部門では費用対効果を十分に検証し、予算原案を策定している。予算額と決算のかい離が大きい場
合や予算計上していなかった支出が発生した場合は、補正予算を編成している。
公認会計士による監査と監事による監査を行い、決算監査時に監事は公認会計士と面談を行い、監査状況や決算内容についての確認及び意見交換を行っている。監事は理事会、評議員会に出席して、内部監査室と連携しながら法人の業務状況を把握し、理事の業務執行状況を含めて、法人運営が適正に行われているかを監査しており、毎会計年度、「監査報告書」を作成し、理事会、評議員会に提出し、報告している。
基準 6．内部質保証【評価】
基準 6 を満たしている。
6－1．内部質保証の組織体制
14

昭和大学
6-1-①

内部質保証のための組織の整備、責任体制の確立【評価】
基準項目 6-1 を満たしている。
〈理由〉「昭和大学自己評価委員会」が大学全体の自己点検・評価の方針を定め、学部等が行う
自己点検・評価をマネジメントする体制になっている。各学部においても「カリキュラム
検討委員会」「プログラム評価委員会」「教育委員会」等を設置しており、内部質保証のための組織を整備している。
「昭和大学自己評価委員会」は、学長のほか、学部長、事務局長など教学や大学運営のマネジメントに責任を持つ職員で構成されており、内部質保証のための責任体制が明確になっている。また、大学で行った自己点検・評価が妥当であるかを確認するために理事会内に「自己評価認証委員会」を設置しており、適切に内部質保証を行うための組織体制・責任体制が整備されている。
6－2．内部質保証のための自己点検・評価
6-2-①

内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価の実施とその結果の共有

6-2-②

IR(Institutional Research)などを活用した十分な調査・データの収集と分析【評価】
基準項目 6-2 を満たしている。
〈理由〉
毎年の自己点検・評価結果は、「昭和大学自己評価委員会」が中心になり「昭和大学自己点検・自己評価報告書」としてまとめて、ホームページで公開しており、学内外で情報共有が行われている。
教育研究に関しては IR 室、経営に関しては経営戦略企画室が中心になってデータを収集・分析し、改善を図る体制を整えている。IR 室には、IR に関する専門研修を修了した職員を専任事務職員として配置しており、自大学のデータ収集のみならず大学評価コンソーシアムに参加して他大学の状況なども情報収集して、分析を行っている。それらの結果に基づいて「修学支援ガイドライン」が改訂されるなど、データの収集・分析、それに基づいた改善に努めている。
6－3．内部質保証の機能性
6-3-①

内部質保証のための学部、学科、研究科等と大学全体の PDCA サイクルの仕組みの確立とその機能性【評価】
基準項目 6-3 を満たしている。

15

昭和大学
〈理由〉
各学部や大学の運営組織で内部質保証に取組み、その自己点検・評価結果をまとめた「昭和大学自己点検・自己評価報告書」では、学部や事務部署ごとに、現状の説明・改善状況、効果が上がっている点や改善を要する点への発展計画が記載されており、内部質保証のた
めの PDCA サイクルが確立され機能している。また、積極的に医学等の分野別教育評価を受けるほか、自治体等の第三者から学部の活動について意見を聞く機会を設けるなど、さ
まざまな視点に基づいた改善に取組んでいる。
大学は平成 30(2018)年度に、文部科学省から医学部入学者選抜における不適切な事項を指摘されている。それを受けて、外部有識者を構成員とする第三者委員会を設置し、その提言に従って入学者選抜の改善を図っており、令和元(2019)年度入学者選抜は問題なく実施されたことが第三者委員会により確認されている。なお、令和 2(2020)年度及び令和3(2021)年度入学者選抜については、学内に設置された「入学者選抜検証委員会」が、第三者委員会からの提言内容について点検しており、入学者選抜が適切に行われたことを、委員会の議事録と学長への報告書及び大学責任者との面談により確認した。
〈参考意見〉○学生の退学、停学及び訓告の処分の手続きにおいて改善を要する事項があり、内部質保証の機能性を高めるための更なる取組みの強化が望まれる。
大学独自の基準に対する概評
基準Ａ．独自の教育体制
A－1．学部連携チーム医療教育
A-1-①

昭和大学の教育理念に基づく体系的、段階的なチーム医療教育の実践

A－2．全寮制教育
A-2-①

集団生活を通じて学業に励み、人格を磨き、心身を鍛錬して有為な社会人となるための教育の場としての寮生活

A－3．指導担任制度の拡充
A-3-①

半世紀以上の実績を持つ指導担任制度をチーム医療教育の観点からの学部間連携に基づく制度に拡充し学生支援・学生指導により効果を挙げる

A－4．少人数医療実習教育（クリニカル・クラークシップ）
A-4-①

少人数の臨床実習による効果的な臨床教育【概評】
学部連携チーム医療教育は「昭和大学の教育理念」に基づきディプロマ・ポリシーにも明記される「患者中心のチーム医療」の実現のため、1 年次から体系的な学部連携の授業
16

昭和大学
科目が豊富に用意されており、卒業時アンケート・卒業後アンケートの結果等から、学修効果と有用性において高い評価を得ている。
全寮制教育として初年次に 4 学部 6 学科全ての学生が寮生活をすることで、寮を単なる住居として提供するのではなく、教育の場として位置付け、寮生活を通じて友情を育み、集団生活のマナーや相手を慮る気持ち、コミュニケーション能力の向上を目指している。
寮生活の支援に当たって学生の代表と教職員が合同委員会を開催し、学生生活全般に関する意見交換、情報共有を行っている。
指導担任制度を他大学に先駆けて導入し、指導担任教員が数人の学生を受持ち、勉学や学生生活等の相談に当たっている。1 年次生については、寮室単位で教員が学生を受持つことで、学部混在型での指導となっており、学部間連携を自然と意識する仕組みがとられている。医・歯・薬学部の 2 年次から 4 年次でも学部横断の指導担任制度を拡充し、学生のみならず、指導担任教員も、他の職種及びその養成の過程における学生教育に対する深い理解と共感を得て、学生と共に成長の機会を得ることができている。
少人数医療実習教育（クリニカル・クラークシップ）では、学生が医療チームの一員として患者と関わり臨床医学を学ぶ「診療参加型」の実習を実施している。大学の強みである多数の臨床教員、八つの付属病院の診療科、病棟、薬剤部、リハビリテーション室等を有効に活用して各学部の臨床実習に加え、各学部連携臨床実習がクリニカル・クラークシップとして実施されている。

17

昭和大学

特記事項（自己点検評価書から転載）
1.充実した臨床実習を可能にする 8 つの附属病院
全学部すべての学生が本学附属病院にて臨床実習を行えるよう、8 つの附属病院を設置している。この 8 つの附属病院で総病床数 3,246 床（令和 3 年 5 月 1 日現在）があり、日本で屈指の病床数を誇る。多様な附属病院を有することによって、薬学部の学生が病棟のベッドサイドで実習を行える、医学部の学生が精神疾患の患者と接する機会を持つ等の幅
広い実習を可能としている。他にも病床数が多いことで、実習を通し学修する病態も多様であり、広範な知識を得ることや、様々な患者・家族の心理・社会的な背景を知ることの一助となっている。また、現役の医療従事者が「臨床教員」として指導を行うことから、
いわゆる実務家教員のような最先端の技能や知識をもって、それを教授している。そのよ
うな体制が英国の高等教育機関情報誌 Times Higher Education における世界大学ランキ
ング 2021 の「教員 1 名当たりの学生数」の項目において、世界第 9 位にランクインすることを可能にしている。学生は、この 8 つの附属病院での様々な臨床実習を通して各職種の役割と専門性、医療チームの連携を理解するとともに、患者の思いや生命の尊さを実感することで高い目的意識を持ちながら学ぶことができている。
2.学生の生活や学修の継続を支援する昭和大学独自の奨学制度
学生に経済的理由による進学や学修継続をあきらめさせないため、様々な昭和大学独自の奨学制度を設け、支援している。例えば、入学時における一般選抜入試（Ⅰ期）の上位
合格者の初年度の授業料を免除する「昭和大学特待制度」、入学後における、就学困難な学生に学資を貸与する「学校法人昭和大学奨学金」を設け、支援している。卒業後に本学の一員として、教育・研究に従事し、本学の発展に貢献する人材を育成するため 5 年次、6
年次の授業料相当額を給付する「昭和大学医学部特別奨学金・歯学部特別奨学金・薬学部
特別奨学金」も設けている。また、海外研修においても多くの学生が国際的な交流の機会を得られるよう、2 週間以上の研修に対し「海外実習・研修奨学金制度」を設け、学生が国際的な視野に立ち幅広い知見が得られるよう支援している。更に、令和 3(2021)年度より新たに「シンシアー奨学金」の給付を始めた。これは、本学の使命である社会に貢献す
る優れた医療人の育成を目的とし、2・3・4 年次の授業料相当額を給付するものである。
このように様々な昭和大学独自の奨学制度を設け、学生の学修の継続を支援している。
3.先進的な研究を推進する組織体制
研究活動の更なる活性化を図ることを目的に、平成 31(2019)年 4 月に昭和大学統括研究推進センター(SURAC)を設置した。SURAC には 4 つの部門があり、臨床疫学・生物統計
セミナー等の開催による教育や研究デザインに関するコンサルテーション等の相談対応をはじめ、厚生労働大臣認定の「学校法人昭和大学臨床研究審査委員会」の運営、特許等の知的財産の事業化・実用化の推進等を行っている。また、新たな試みとして、本学が有する 8 つの附属病院すべてに臨床研究の支援業務を行う臨床研究アドバイザーを設置した。
これにより SURAC での支援が拡大され、研究活動の活性化が促進された結果、令和2(2020)年度文部科学省における科学研究費助成事業では私立大学における採択件数は第
18

昭和大学
12 位にランキングしている。

19