医学教育分野別評価基準日本版 V2.2 に基づく

金沢医科大学医学部医学科
自己点検評価報告書
平成 30（2018）年度

目

次

巻頭言

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1

略語・用語一覧

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

2

1. 使命と学修成果

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

5

2. 教育プログラム

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

49

3. 学生の評価

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 111

4. 学生

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 131

5. 教員

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 155

6. 教育資源・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 173

7. プログラム評価

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 207

8. 統轄および管理運営

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 251

9. 継続的改良

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 265

あとがき・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 279

平成２９年度自己点検評価報告書作成ワーキンググループメンバー

・・・・ 280

巻頭言
本学の建学の精神は、1972（昭和 47）年 6 月、益谷秀次初代理事長が開学にあたって、「教育の基本理念は、人間形成と人格の陶冶にあります。本学は、この理念に立脚して、倫理観に徹した人間性豊かな良医を育てる、科学知識の深奥をきわめ、開拓者精神をもって医学の進歩に貢献する、わが国の医学の発展と地域社会の医療開発に寄与するを建学の精神としております。」と述べられた告辞の一節をもとに定められたものであります。その原点はＡ・
シュワイツァーのいう「生命への畏敬 Ehrfurcht vor dem Leben」であります。本学は、医学に関する理論と応用とを教授研究し、医の倫理に徹して日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師を育成することを目的とし、医学の発展と地域社会の医療開発、健康増進、福祉の向上に寄与することを使命とするものです。以上のディプロマ・ポリシーに適合した人
材に卒業を認めています。特に豊かな人間性と倫理観、そして地域医療と社会貢献はその中心を成しています。
人間性豊かな良医の育成を使命に医学教育に取り組んでおり、平成 17 年に医学教育センタ
ー、平成 20 年に国際交流センター、研究推進センターを、平成 21 年にはクリニカル・シミ
ュレーション・センターを開設し、国際交流や研究および教育体制の刷新と活性化を図ってきています。また、本学独自の対応としては、一人前の医師を目指す 12 年間を「良医へのプ
ロフェッショナル・キャリア・プラン」として、卒前教育 6 年間と卒後臨床研修（大学院 4年間を含む）の 6 年間を含めた良医へのキャリアパスプランをデザインしており、豊かな人
間性と倫理観を持ったプロフェッショナル育成の体制は整っています。
回復期や慢性期の患者への医療に従事する能力を養成するための教育指針として、多職種連携臨床実習を、また、地域関連病院での地域医療実習を増やし、急性期医療に傾いている
現在のカリキュラムバランスを整えています。毎年教務委員長及び、教務に関する各種委員会の委員長による年間自己評価を定期的、継続的に行っており、これらの結果を基に常に現状を把握し、課題の改善に努めています。さらに平成 29 年度に医療人教育カリキュラム評価
委員会を設置し、カリキュラム全体の評価や問題点を明らかにした。更に医学教育委員会で教育プログラムの過程、構造、内容の検討を実施しています。
アドミッション・ポリシーでは、中等、高等教育を受けている受験生にとって、単なる高い偏差値の競争ではなく、実体験からくる挫折や困難を克服した経験、クラブ活動や家族などとの良好な人間関係の構築などを評価の対象とする学生の選抜を行っています。そのために多様性の選抜方法を行っております。最近では、卒業後も本学に残って地域医療に貢献できる意志を持った受験生を選抜する AO 入試を開始しています。更に、医師としての素養は、理系の学生のみでなく文系の学生でも持ち合わせているという確信から、一般後期試験を導入し理科 2 科目を受験科目からはずし、英語と数学の 2 科目とし基本的学力を担保したうえ
で、高い素養の学生を求めています。これにより、多くの医師希望受験生に門戸を開きました。
金沢医科大学が国際的な基準に達していると評価されることを目指して作成いたしました。
本学を卒業した人材が、日本内外で活躍し世界貢献を果たせるために、本学教職員は今後もPDCA サイクルを駆使して前進する覚悟であります。
2018 年 3 月 8 日

1

学長

神田

享勉

略語・用語一覧
ユニット：
科目の意。「ユニット試験」、「ユニット講義」などと用いられる。
総合人間科学：
いわゆる一般教養科目の意。本学で唯一の選択必修科目である。前期 8 講座、後期 8 講座開講しており、学生は各期 2 科目ずつ選択する。
ユニット試験：科目の定期試験。開講授業数に応じて、複数回実施する科目がある。
標準試験：
進級試験（第 3・5 学年）または卒業試験（第 6 学年）の意。
大学評価情報室：
IR 室。
金沢医大後援会橘会（たちばなかい）：
本学医学部及び大学院学生の父兄会。正会員 664 名。
金沢医科大学北辰同窓会（ほくしんどうそうかい）：
本学医学部の卒業生及び在学生、教育職員等の同窓会。総会員数 5,518 名
学友会（がくゆうかい）：
全学生が全てのクラブとサークル所属する組織で、様々な活動を通してキャンパスライフの向上に取り組んでいる。各学年代表は、活動を統括するほか、大学の各委員会や役職教員との懇談会にも出席し、学生の意見を大学に伝えている。
電子シラバス（e-syllabus）
本学イントラネット上に展開する学習要項、授業計画等の総合コンテンツサイト。全学生、教職員が閲覧可能であり、講義で使用する資料がアップロードされる。学生は必要に応じて、資料をダウンロード、印刷し、授業の準備を行う。
携帯ネット.com（携帯ネット）
電子シラバスと基本システム、データベースを共有するシステム。全学生、教職員が予め任意のメールアドレスを登録することで、ユーザー間での個人情報（メールアドレスなど）は
秘匿されつつ、システム上でメールの送受信、アンケートの送信・回答、電子シラバスの内容閲覧（簡易表示板）が可能である。

2

バーチャルスライドシステム
病理等で使用するガラススライドを高速でスキャンし、高解像度なデジタルデータに変換するバーチャルスライドスキャナとブラウザからデータを閲覧可能にするアプリのシステム。
主に病理・解剖実習で使用する。
M20・40・50 実習室：
微生物学、薬理学、免疫学等で顕微鏡等を用いた実習を行う。
M30 実習室：
PC 教員機 1 台、学生機 140 台設置の実習室。CBT、情報の科学（PC 実習）、バーチャルスラ
イドシステム（電子標本の閲覧）を用いた解剖実習を行う。
クリニカル・シミュレーション・センター（CSC）：
学生のシミュレータを使った医療技術の授業、研修医や新人看護師をはじめとするコメディ
カルスタッフの医療技術講習会、希望する個人のスキルトレーニング、病棟単位の患者急変対応トレーニングなどを専任管理者（平成 30 年度から 3 名体制）
支援のもとに実施している。
スチューデント・ドクター医局（SD 医局）：
第 6 学年及び第 5 学年の自習スペースの意。第 6 学年の医局は、広大な一室に 130 名分の個
人自習机を設置し、24 時間解放している。医局の周辺には、講義室（最大 210 名着席、試験時 140 名着席）、グループ学習室（6 名用）10 室、学生のメンタルケアを担当する専任職員が常駐する部屋 1 室を展開している。
第 5 学年の医局は、臨床実習におけるローテーショングループ（5～6 名）ごとに一室の部屋を整備し、個人自習机を設置している。

3

１.

使命と学修成果

領域 1 使命と学修成果
1.1 使命基本的水準：
医学部は、


学部の使命を明示しなくてはならない。（B 1.1.1）

大学の構成者ならびに医療と保健に関わる分野の関係者にその使命を示さなくてはならない。（B 1.1.2）



その使命のなかで医師を養成する目的と教育指針として以下の内容の概略を定めなくてはならない。



学部教育としての専門的実践力（B 1.1.3）

将来さまざまな医療の専門領域に進むための適切な基本（B 1.1.4）



医師として定められた役割を担う能力（B 1.1.5）



卒後の教育への準備（B 1.1.6）



生涯学習への継続（B 1.1.7）

その使命に社会の保健・健康維持に対する要請、医療制度からの要請、およびその他の社会的責任が包含されなくてはならない。（B 1.1.8）

質的向上のための水準：
医学部は、


その使命に以下の内容が包含されているべきである。


医学研究の達成（Q 1.1.1）



国際的健康、医療の観点（Q 1.1.2）

注 釈：

[使命]は教育機関および教育機関の提供する教育プログラム全体に関わる基本的姿勢を示すものである。[使命]には、教育機関に固有のものから、国内・地域、国際的な方針および要請を含むこともある。本基準における[使命]には教育機関の将来像を含む。

[医学部]とは、医学の卒前教育を提供する教育機関を指す。[医学部]は、単科の教育機関であっても、大学の１つの学部であってもよい。一般に研究あるいは診療機関を包含することもある。また、卒前教育以降の医学教育および他の医療者教育を提供する場合もある。[医学部]は大学病院および他の関連医療施設を含む場合がある。

[大学の構成者]とは、大学の管理運営者、教職員および医学生、さらに他の関係者を含む。（1.4 の注釈を参照）

[医療と保健に関する関係者]とは、公的および私的に医療を提供する機関および医学研究機関の関係者を含む。

5



[卒前教育]とは多くの国で中等教育修了者に対して行なわれる卒前医学教育を意味する。なお、国あるいは大学により、医学ではない学部教育を修了した学士に対して行
なわれる場合もある。

[さまざまな医療の専門領域]とは、あらゆる臨床領域、医療行政および医学研究を指す。

[卒後の教育]とは、それぞれの国の制度・資格制度により、医師登録前の研修、医師としての専門的教育、専門領域（後期研修）教育および専門医/認定医教育を含む。
日本版注釈：日本における[卒後研修]には、卒後臨床研修及び専門医研修を指す。

[生涯学習]は、評価・審査・自己報告された、または認定制度等に基づく継続専門職
教育（continuing professional development：CPD）/医学生涯教育（continuing medical
education：CME）の活動を通して、知識と技能を最新の状態で維持する職業上の責務である。継続専門教育には、医師が診療にあたる患者の要請に合わせて、自己の知識・技能・態度を向上させる専門家としての責務を果たすための全ての正規および自主的活動が含まれる。

[社会の保健・健康維持に対する要請を包含する]とは、地域社会、特に健康および健康関連機関と協働すること、および地域医療の課題に応じたカリキュラムの調整を行なうことを含む。

[社会的責任]には、社会、患者、保健や医療に関わる行政およびその他の機関の期待に応え、医療、医学教育および医学研究の専門的能力を高めることによって、地域あ
るいは国際的な医学の発展に貢献する意思と能力を含む。[社会的責任]とは、大学の自律性のもとに医学部が独自の理念に基づき定めるものである。[社会的責任]は、社会的責務や社会的対応と同義に用いられる。個々の医学部が果たすことのできる範囲を超える事項に対しても政策や全体的な方針の結果に対して注意を払い、大学との関連を説明することによって社会的責任を果たすことができる。

[医学研究]は、基礎医学、臨床医学、行動科学、社会医学などの科学研究を包含する。
6.4 にさらに詳しく記述されている。

[国際的健康、医療の観点]は、国際的な健康障害の認識、不平等や不正による健康への影響などの認識を含む。

B 1.1.1 学部の使命を明示しなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
本学の建学の精神は、1972（昭和 47）年 6 月、益谷秀次初代理事長が開学にあたって、「教育の基本理念は、人間形成と人格の陶冶にあります。本学は、この理念に立脚して、倫理観に徹した人間性豊かな良医を育てる、科学知識の深奥をきわめ、開拓者精神をもって医学の進歩に貢献する、わが国の医学の発展と地域社会の医療開発に寄与するを建学の精神としております。」と述べた告辞の一節をもとに次のとおり定められた（資料 0-1）。

6

「“良医を育てる”－倫理に徹した人間性豊かな良医を育成する－」「“知識と技術をきわめる” －医学の深奥をきわめ優れた医療技術を開拓する－」「“社会に貢献する” －生命の尊厳を基調とし人類社会の医療と福祉に貢献する－」
ここに盛り込まれている要件は広く社会から求められる「医師像」の基本である。本学は、この建学の精神を理念としてきた。本学の建学の精神に書かれている基本は時代の流れに左右されないが、その内容は時代に即したものを適宜、解釈を変えながら考えている。
特に本学の理念の特徴は、「“良医を育てる”－倫理に徹した人間性豊かな良医を育成す
る－」ことであり、その原点はＡ・シュワイツァーのいう「生命への畏敬 Ehrfurcht vor dem
Leben」であり、本学のエンブレムにも同義の「Reverentia Vitae」が記載されている（資料0-13）。
また、本学の目的は金沢医科大学学則第 1 条で、「金沢医科大学は、教育基本法並びに学校教育法に基づき、医学・看護学に関する理論と応用とを教授研究し、医の倫理に徹して日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師ならびに保健医療及び福祉に貢献できる看護職者を育成することを目的とし、医学・看護学の発展と地域社会の医療開発、健康増進、福祉の向上に寄与することを使命とする。」と定めている（資料 0-19）。これらの使命を達成するためにアドミッション・ポリシーに合致する学生を積極的に受け入れる方針とし、入学後はカリキュラム・ポリシーを理解し、ディプロマ・ポリシーを達成することを求めている（資料 0-25）。以下に金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）を示す。
金沢医科大学医学部の教育方針（３つのポリシー）■ディプロマ・ポリシー：

学位授与方針金沢医科大学医学部では、建学の精神である１．良医を育てる、２．知識と技術をきわめる、
および３．社会に貢献する、を 3 つの柱として「病だけではなく、病を患う人をみる」医師を育成します。
学生は、卒業時に以下を身に付けていることを、学士（医学）の学位授与の条件とします。
Ⅰ.

患者中心・コミュニケーション・チーム医療

1. 患者中心の安全な医療を実践できる。
2. 利他的な態度で、患者を尊重した医療に取り組める。
3. 患者に関わる身体的・精神的・社会的背景や問題を包括的に理解し、コミュニケーションに生かせる。
4. 医療チームの役割を理解し、各チームメンバーを尊重し、コミュニケーションを図れる。
5. プライマリ・ケアと専門医療の役割分担を理解し、適切に該当部門・機関と連携を図れる。
Ⅱ.

医学知識と技術

1. 医学・医療に活用できる幅広い知識を身に付けている。
2. 基本的診療手技を身に付け、診療できる。
3. 最新の情報を、適切に収集・選択して活用できる。
Ⅲ.

豊かな人間性と倫理観

7

1. 医師としてのプロフェッショナリズムを自覚し、思いやりをもって責任のある医療を行える。
2. 倫理的問題を理解し、医療人として最善の行動選択ができる。
3. 個人間・性差・家族間・地域間・諸文化圏・国際社会における多様性を理解できる。
Ⅳ.

生涯学習

1. 自己主導型学習能力を身に付け、常に自己の向上を図れる。
Ⅴ.

地域医療・社会貢献

1. 地域医療に参画し、プライマリ・ヘルス・ケアを実践できる。
2. 保健・医療・福祉に関わる社会資源を把握し、活用できる。
3. 医療制度・医療経済に対して問題意識を持ち、考察できる。
Ⅵ.

科学的態度・探究心

1. 科学的理論と方法論を理解できる。
2. 科学的問題に興味を持ち、論理的・批判的に考え、調査や研究に取り組める。
3. 調査や研究の成果を論理的文書として発信できる。

■カリキュラム・ポリシー
医学部医学科では、建学の精神に「良医を育てる」を使命に掲げています。良医とは医学の専門知識・技能を身につけるだけでなく、幅広い教養を持った感性豊かな人間性、人間性への洞察力、倫理観、生命の尊厳についての深い認識などを持つことが求められます。医学部
では、このようなことも含めて、学生が卒業時までにディプロマ・ポリシーで要求される能力を修得できるように以下の方針でカリキュラムを編成します。
１．プロフェッショナル･キャリアパス･プランに基づき、医師となるための基盤形成の 6 年として医学教育モデル･コア･カリキュラムを基盤とした 6 年一貫統合型カリキュラムを編成
します。カリキュラムは、世界医学教育連盟（World Federation for Medical Education ; WFME）
が示す教育の質保証のための国際基準（Global Standard）を考慮した形で構成します。
２．「倫理に徹した人間性豊かな医療人」の育成のために 6 年間を通して、倫理教育のためのカリキュラムを編成します。第 1 学年では、複数のカリキュラムの中に、「倫理教育」基
盤形成の講義・演習を組み入れます。さらに、「医療人」としてのプロフェッショナリズム
を育てるために第 2～6 学年においては「倫理教育」医療人形成の講義などを配置します。
３．初年次においては、医学生ならびに社会人としての基盤形成をすることを主眼に、次の目標を掲げます。
○一般教育科目の教育目標
学生は「良き医療人に必要な自立と自律の獲得」のために、次の事項を身につけることを目
指します。

8

ⅰ．豊かな人間性と多様な考え方
ⅱ．主体性と自己管理能力
ⅲ．コミュニケーション能力
ⅳ．論理的・科学的思考能力
ⅴ．知的好奇心と自己開発への意欲
これらの目標を達成するために「基礎教育科目群」と「専門準備科目群」を準備し、「基礎教育科目群」には次のようなカリキュラムを編成します。
テュートリアル形式のグループ討論の中で学生自ら問題を発見し考え解決する能力を養う科
目や、コミュニケーション能力を高め、学術文献を執筆するトレーニングをする科目、発問する力を養い、自分の考えを論理的に表現することを練習する科目を開講し、学生の創造的思考力の涵養をはかります。また、コンピュータの実習を通して情報の収集および処理能力の基礎を養う科目や、自己の健康・体力に対する認識を深め、生涯にわたって自主的に健康・体力づくりを実践する能力や態度を高める科目を開講します。総合人間科学科目では、様々な分野の授業を通して多様な考え方に接し、豊かな人間性と倫理観を備え、広い視野に立った感性を培う科目として編成します。
「専門準備科目群」では、専門科目の修得、ならびに医療・医学研究に必要となるツールの習得に関する基盤形成を目的として、生命科学、統計学、倫理学、心理学、社会医学などを学び、これらを通じて、医学生としての能動的・主体的学習能力を涵養するとともに、生涯学習の基礎作りを行います。
医学英語では、医学・医療に携わる者として、生涯にわたり英語を活用し地域および国際社会で活躍する基礎を作るために、総合的英語運用能力の向上と医学・医療のための英語の習得を目指し、第 1 学年から第 3 学年まで開講します。
４．基礎医学の専門教育科目は第 1 学年次後期から第 2 学年で学習します。「人体の正常構造と機能」を学ぶ科目（人体の構造、発生学、組織学、生理学（脳・神経・感覚器系、呼吸器系、心臓血管系、腎・尿路系、消化器系、内分泌・生殖器系））と「生体の機能と反応」
を学ぶ科目（生化学（代謝と遺伝Ⅰ・Ⅱ）、微生物学、免疫学、薬理学（生体と薬物）、病理学（病態病理））を開講し、試験、実習や態度などを総合的に評価します。
５．第 3・4 学年で臨床医学の専門教育科目を学びます。「人体の生理的変化、病態、診断、治療」の科目として、内科学、外科学、小児科学、産科婦人科学や専門医学を臓器別ユニットで学習します。また、地域の家庭を訪問して問診、バイタルチェック、保健指導を行います。社会医学は、履修してきた臨床医学知識を踏まえた上で、疾病と人間を取り巻く種々の社会要因との関係を理解し、個人と社会の健康を考えます。内科系ユニットでは連続的に得られる知識を統合し病態の理解を深めるとともに臨床推論の思考体系を修得するための能動学習を導入します。
６．第 5・6 学年では第 1～4 学年のカリキュラムで修得した知識・技術・態度を活用し基本的臨床能力を修得できる診療参加型臨床実習を実践します。臨床実習は全ての診療科を少人数で回り、臨床の現場で医療スタッフとともに診療の一部に参加しながら、実際の診療の基礎を学びます。また地域医療を学ぶため、国内外の医療機関での臨床実習を行います。さら9

に第 6 学年には第 1～5 学年までに修得した基礎医学・臨床医学の知識を整理させるため、臨床および基礎講座がそれぞれの領域の重要な症候・疾患などを講義テーマとして開講する集中講義を開講します。これによって正しい医学知識を習得するとともに、主訴から治療に至る思考過程を訓練し、問題解決能力・応用力に富んだ医師としての素地を培います。
７．医療福祉体験実習、看護体験実習、救急車同乗体験実習、在宅訪問医療同行実習および見学型臨床実習と様々な体験実習を第 1～4 学年の各学年に導入します。施設の入所者や患者
ならびにコメディカルスタッフ等とのコミュニケーションをとりながら医療チームの役割や医療現場の実際、関係機関との連携について学びます。またクリニカル・シミュレーション・
センターでのシミュレーション教育や基本的技能を修得できるカリキュラムを配置します。

■アドミッション・ポリシー
金沢医科大学医学部は「生命への畏敬－Reverentia Vitae」を基本理念とし、「倫理に徹した人間性豊かな良医の育成」を建学の精神に掲げ、豊かな知識や技術と思いやりの心とを兼ね備えた臨床医を社会へ送り出すことに努めています。
ディプロマ・ポリシーに掲げる良医の育成を目的に、特別推薦入学試験（ＡＯ入試）、指定校・指定地域推薦入学試験、編入学試験および一般入学試験を実施し、資質の高い多様な人材の確保を目指しています。また入学後の教育では、カリキュラム・ポリシーに基づき、人間性とコミュニケーション能力を高めるための体験実習、論理的・科学的思考能力を養うための少人数教育、主体性を確立するための自主学習を基本とした問題解決型の授業などを実施しています。
医学知識と医療技術を極め、医療をとおして社会に貢献したいという志をもち、医学の発展につながる医学研究にも意欲をもつ受験生を金沢医科大学は歓迎します。
（求める学生像）
１．医学を学ぶために必要な基礎学力と問題解決能力のある人
２．知的好奇心が旺盛で、学ぶことへの集中力、忍耐力、持続性を備えている人
３．周囲に対する協調性や思いやりの心をもち、あらゆる面で自己啓発を怠らない人（入学までに身につけておくべきもの）
１．文章の読解力と論述力
２．数学的、論理的に思考し表現する能力
３．理科の知識、科学的知識に基づいた思考力、判断力と探究心
４．英語の読解力・表現力と英語による基礎的なコミュニケーション能力
５．特別活動、課外活動等を通じた主体性、協調性、思いやり・奉仕の心（資料 0-25、198）10

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
本学医学部の使命は上述のように明示している。
良医の育成を基本理念とした医学教育の推進、研究の充実、良質の医療の提供という役割を担うため様々な努力がなされてきたが、開学以来 44 年を経て、全国から学生が入学し、多数の卒業生が先端医療や高度の医学研究、医学教育の分野で、あるいは地域医療を支える市
井の実地医家として国内外で活躍している。これらの社会への貢献は、本学の建学の精神や使命を教職員・学生等の構成員がよく理解し、教育・修学に精勤した成果だと捉えている。
（資料 0-1）
学部の使命については、医学教育センターが管轄する医学教育委員会（資料 1）で、国内・地域の要請（同窓会、地域連携、SP 研究会における調査結果（資料 84）に基づく）に応える
内容であるか、また本学に適したものであるかを検討し、現状のままでよいことが確認されている。

C. 現状への対応
学部の使命について、現状分析で述べたように医学教育委員会で継続的に見直す仕組みを構築している。
「人間性豊かな良医の育成」を使命に医学教育に取り組んでおり、平成 17 年に医学教育センター、平成 20 年に国際交流センター、研究推進センターを開設、平成 21 年にはクリニカ
ル・シミュレーション・センターを開設し、国際交流や研究および教育体制の刷新と活性化を図ってきた（資料 0-8、0-9）。
また、本学独自の対応としては、一人前の医師を目指す 12 年間を「良医へのプロフェッショナル・キャリア・プラン」として、卒前教育の 6 年間を「基盤形成の 6 年」、卒後の初期・後期臨床研修 6 年間を「成長の 6 年」として位置づけ良医を育成している。

D. 改善に向けた計画
本学の使命は建学の精神に謳っている人間性豊かな良医の育成であるが、社会背景や社会の要請等を踏まえて見直しを検討する。
使命の内容については、医学教育委員会において引き続き定期的に検討する。修正が必要と判断されるときには、大学運営会議、教授会に修正案を提案する。

関 連 資 料/
資料 0-1：金沢医科大学概要 2017/2018（別冊）
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-9：金沢医科大学事務組織図
資料 0-19：金沢医科大学学則
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連
資料 84：学術交流会会議アンケート報告
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）11B 1.1.2

大学の構成者ならびに医療と保健に関わる分野の関係者にその使命を示さなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報使命については、ホームページなど ICT 環境を通じて周知している。使命の記載されている学生便覧（資料 0-4）を印刷物として毎年、全講座・部門に配布している。また、新任教員および学事関係や研究推進部の事務職や看護部管理職ならびに新人看護師を対象としたFD・SD（新任教員オリエンテーション）で、学長や医学部長から本学の教育方針や医学部カリキュラムの現状・問題点・将来像などについて周知している（資料 73）。新入学生には入学時オリエンテーションで理解を得るようにしている（資料 200）。また、各学年の医学生に対して年度開始時にオリエンテーションを実施している（資料 75）。教職員には、これらの使命を十分に理解してもらうために建学の使命が記載されているカードを配布し、携帯できるように工夫している（資料 46）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
学生には入学時と毎年度開始時にオリエンテーションで医学部長や教員から教育方針等の説明時に本学の使命を説明している。教職員については新任教員オリエンテーション、年次の学報や年頭行事で周知している。

C. 現状への対応
使命については、ホームページ以外に大学概要や医学部案内を通じて学外に発信している。
また、「金沢医科大学報」を四半期ごとに発行し、学内はもとより、官庁・県内市町や本学関連病院、同窓生、在学生の保護者など学外に向けて本学の最新トピックスや学事、国際交流、学術研究などについての情報を提供している。さらに、関連病院には連携病院会議、地域医療懇談会などで本学の使命達成のため情報交換および協力を依頼している。

D. 改善に向けた計画
全学あるいは医学部において、全学 FD・SD あるいは医学部 FD・SD の回数を増やし、内容をさらに深化させ、 PDCA サイクルを実行する。医学教育センターや IR 室のマンパワーを充実させ、さらなる発展を目指す。また、教職員に対し、アンケート調査などで現状評価を行い、改善計画を策定する。これらの学習の機会の際に使命に関する内容解釈の検討も毎回、必ず実施する。

関 連 資 料/
資料 0-4：平成 29 年度学生便覧（別冊）資料 46：金沢医科大学 建学の精神カード配布通知・サンプル
資料 73：平成 28 年度新任教員オリエンテーション実施要領
資料 75：平成 29 年度各学年オリエンテーション説明資料
資料 200：平成 29 年度第 1 学年オリエンテーション冊子（別冊）12その使命のなかで医師を養成する目的と教育指針として以下の内容の概略を定めなくてはならな
い。
B 1.1.3 学部教育としての専門的実践力

A. 基本的水準に関する情報
本学の教育の基本目標は建学の精神に述べている「人間性豊かな良医の育成」である。「良医」とは「常に患者の立場に立って考え、個々の患者に最も適した医療を提供できる、そして、それを可能とする知識と技術に精通した医師」である。
教育目標は次のとおり定められている。
Ⅰ．医学教育モデル･コア･カリキュラムを基盤とした 6 年一貫統合型カリキュラムを編成
Ⅱ．初年次から連続的に得られる知識を統合し病態の理解を深めると共に臨床推論の思考体系を修得するための科目およびユニットを配置
Ⅲ．様々なシミュレーション教育や体験実習を導入し基本的技能を修得できるカリキュラ
ムを配置
Ⅳ．これらのカリキュラムで修得した知識・技術・態度を活用し基本的臨床能力を修得できる診療参加型臨床実習を実践
医学部ディプロマ・ポリシーとして 6 領域のコンピテンスが定められている。
6 領域は以下のとおりである。
Ⅰ．患者中心・コミュニケーション・チーム医療
Ⅱ．医学知識と技術
Ⅲ．豊かな人間性と倫理観
Ⅳ．生涯学習Ⅴ．地域医療・社会貢献
Ⅵ．科学的態度・探究心（資料 0-2、0-25、198）
6 領域のコンピテンスの下位項目であるコンピテンシーは、各ユニットで到達目標として定められている。下表に 1 学年医療プロフェッショナリズム入門ユニットを例に、コンピテ
ンスとのコンピテンシーとの関係を示す。コンピテンシーが 6 領域のどのコンピテンスの下位項目になるかを示しており、ユニット毎にこの関係を学習要項に明記している。

13

表

金沢医科大学の到達目標（コンピテンス）と各ユニットの到達目標（コンピテンシー）との関連の例

コンピテンスとのコンピテンシーとの関係は、IR 室で全ユニットについて調査し、コンピ
テンスに対してのコンピテンシーの設定がもれなくおこなわれていることを確認している（資料 79）。下表は、金沢医科大学の到達目標（コンピテンス）の各領域に関連する学年毎のユニットの到達目標の数を示している。
表大学の到達目標（アウトカム）の各コンピテンスに関連する全ユニットの到達目標の合計数

14

卒前教育と卒後教育に一貫性を持たせて専門的実践能力を養うために、ディプロマ・ポリ
シーと初期臨床研修の到達目標（アウトカム）に整合性を持たせた上で、教育の指針を作成している（資料 47）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
学部教育の専門的実践力については、学位授与方針としてのコンピテンスの下に 18 のコン
ピテンシーを定めている。コンピテンシーは学位授与方針として学内で広く意見を募集して検討を重ねて定められている。
カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの整合性がわかりにくいためより関連が明確になるように修正する。
また、医学部のディプロマ・ポリシーと有機的に連動した初期研修到達目標（アウトカム）を制定し、卒前卒後の教育を通して専門的実践力の指針を作成している（資料 47）。

C. 現状への対応
現状を継続する。学位授与に求められる能力を習得するためのカリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの整合性を図る。

D. 改善に向けた計画
医学教育センター、研修センター、教務委員会、カリキュラム検討委員会、を中心に専門的実践力の教育指針を定期的に見直し、必要に応じて改善していく。

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 47：初期臨床研修到達目標（アウトカム）
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）

その使命のなかで医師を養成する目的と教育指針として以下の内容の概略を定めなくてはならな
い。
B 1.1.4 将来さまざまな医療の専門領域に進むための適切な基本

A. 基本的水準に関する情報「金沢医科大学は、教育基本法並びに学校教育法に基づき、医学・看護学に関する理論と応用とを教授研究し、医の倫理に徹して日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師ならびに保健医療及び福祉に貢献できる看護職者を育成することを目的とし、医学・看護学の発展と地域社会の医療開発、健康増進、福祉の向上に寄与することを使命とする。」の中にあ15

る「日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師」は、さまざまな医療の専門領域に進む
ための基本を身につけることで達成されると考えている。
「将来さまざまな医療の専門領域に進むための適切な基本となる教育指針」として、ディ
プロマ・ポリシーの「医学知識と技術」で、1.医学・医療に活用できる幅広い知識を身につける、2.基本的診療手技を身につけ、診療できる、3.最新の情報を、適切に収集・選択して活用できる、と 3 つの具体的な項目を定めている。また、「科学的態度・探究心」の中で「2.
科学的問題に興味を持ち、論理的・批判的に考え、調査や研究に取り組める」として掲げている（資料 0-2、0-25、198）。
あらゆる臨床領域、医療行政および医学研究に進むための基本を養うためには、卒前のみ
ならず、卒後の初期臨床研修、後期研修、さらには大学院を含めた教育指針が必要である。
このことから、ディプロマ・ポリシーと初期臨床研修の到達目標の整合性のみならず、大学院を中心とする医学研究へのプロセスが一連のものとなるようにしている（資料 47）。
平成 27 年度に金沢医科大学ステューデント・リサーチャー・プログラム制度を導入し、医学部学生の研究マインドの涵養を目的とし、学生が研究活動に参加することのできる研究プ
ログラムに対し支援を行うこととした。
平成 30 年度より、医療プロフェッショナリズムⅢの中で、医学研究の授業枠を確保し、様々な臨床領域、医療行政および医学研究をテーマにした小研究プロジェクトを開始することが決定している（資料 168）。
第 4 学年の授業や第 5 学年の臨床研修協議会によるマッチングの前に対象学生にキャリア説明会を実施し、また、本学における初期研修説明会、各診療科が卒業後の自科のキャリア説明会を実施しているが、卒業後の本学における初期研修の特色や大学院の特色などを医学部生の間に周知する機会を設けている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
上述のように、将来さまざまな医療の専門領域に進むための適切な基本について、使命と教育指針を示している。教育指針の概略はディプロマ・ポリシーの中で示されている。
研究者としての教育指針は改善の余地があり、平成 30 年度の改善の取り組み（医療プロフェッショナリズムⅢの中での小研究プロジェクト）に加えて、平成 31 年度以降のさらなる改善を要する。

C. 現状への対応
平成 30 年度より、医療プロフェッショナリズムⅢの中で、医学研究の授業枠を確保し、様々な臨床領域、医療行政および医学研究をテーマにした小研究プロジェクトを開始した（資料168）。

D. 改善に向けた計画
医学教育センターおよび教務委員会、カリキュラム検討委員会を中心に、平成 31 年度以降
医学生の基礎および臨床講座配属を含めた教育指針について検討する。
さらに、医学生に対して卒業後を見据えた初期研修説明会に加えて、大学院説明会、各診療科のキャリア説明会などの機会を増やしていく。

16

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 47：初期臨床研修到達目標（アウトカム）
資料 168：平成 30 年度第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」学習要項
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）

その使命のなかで医師を養成する目的と教育指針として以下の内容の概略を定めなくてはならな
い。
B 1.1.5 医師として定められた役割を担う能力

A. 基本的水準に関する情報
医師として定められた役割を担う能力として、ディプロマ・ポリシーの「豊かな人間性と倫理観」で、1.医師としてのプロフェッショナリズムを自覚し、思いやりをもって責任のある医療を行える、2.倫理的問題を理解し、医療人として最善の行動選択ができる、3.個人間・性差・家族間・地域間・諸文化圏・国際社会における多様性を理解できる、と 3 つの具体的な項目を定めている（資料 0-2、0-25、198）。「豊かな人間性と倫理観」は各ユニットの到達目標の中に含まれているが、６年間の全ユニットで 193 の到達目標が定められている（下表）。
表

大学の到達目標（アウトカム）の「豊かな人間性と倫理観」に関連する全ユニットの到達目標の合計数

医療の流れである、急性期医療、回復期医療、慢性期医療

そして緩和ケア医療を含めた終末期医療のすべての過程を学ぶことを目的として、地域医療（金沢医科大学氷見市民病院、
穴水総合病院）、特定機能病院であり国内有数の回復期病棟を持つ大学病院（本院）、僻地

17

医療（金沢医科大学氷見市民病院（地域医療学））、緩和ケアチームを始めとする診療科を超えた各種チーム医療（本院）などのさまざまな医療と各役割と能力を身につけるためのカ
リキュラムを組み入れている（資料 160、169、178）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
本学では、医師として定められた役割を担う能力に、上記の「豊かな人間性と倫理観」を定め、詳細は各ユニットの到達目標の中に明記している。
本学では卒前教育 6 年間と卒後臨床研修（大学院 4 年間を含む）の 6 年間を含めた良医へのキャリアパスプランをデザインしており、豊かな人間性と倫理観を持ったプロフェッショナル育成の体制は整っている。しかし、生涯学習が使命の医師として研究倫理に関する教育が不足している。
回復期や慢性期の患者への医療に従事する能力を養成するための教育指針として、新カリキュラムへの移行の際に生ずる平成 30 年度 4 年生「多職種連携臨床実習」の閉講に伴う実習数の減少への対応を、平成 31 年度第 5 学年、平成 32 年度第 6 学年の臨床実習でカバーする必要がある。また、地域医療の実習時間を増やし、急性期医療に傾いている現在のカリキュ
ラムバランスを整える必要がある。

C. 現状への対応
卒前教育は一般教養教育や準備教育、外国語教育や臨床実習前教育（基礎医学・臨床医学）および早期臨床体験実習などで医師に求められるプロフェッショナリズムの形成を育んでいる。
移行期のカリキュラムにより生ずる平成 30 年度 4 年生の多職種連携臨床実習数の減少に対する対応を、平成 31 年度 5 年、平成 32 年度 6 年の臨床実習の中で補完するカリキュラムを
平成 31 年度カリキュラム策定に間に合うように医学教育センターで企画・提案することとした。

D. 改善に向けた計画「豊かな人間性と倫理観」の教育指針をより具体化するとともに、医学教育センターおよび教務委員会、カリキュラム検討委員会で時代や社会の要請等を踏まえて検討や見直しを実施していく。
本学では特定機能病院である大学病院での臨床実習に重きがおかれているが、社会状況を反映し、プライマリ・ケアや慢性疾患の管理などより、社会の要求に応えられる医師養成を
考え教育指針を見直していく。

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 160：平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」学習要項、各種スケジュール
資料 169：平成 30 年度第 5 学年臨床実習「地域医療学」学習要項
資料 178：平成 30 年度第 5 学年臨床実習スケジュール
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）18その使命のなかで医師を養成する目的と教育指針として以下の内容の概略を定めなくてはならな
い。
B 1.1.6 卒後の教育への準備

A. 基本的水準に関する情報「金沢医科大学は、教育基本法並びに学校教育法に基づき、医学・看護学に関する理論と応用とを教授研究し、医の倫理に徹して日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師ならびに保健医療及び福祉に貢献できる看護職者を育成することを目的とし、医学・看護学の発展と地域社会の医療開発、健康増進、福祉の向上に寄与することを使命とする。」の中にある「日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師」は、生涯学習への継続とともに研修医を含めた卒後教育への準備段階の医師を養成することを意味している。
卒後の教育への準備として、ディプロマ・ポリシーの「患者中心・コミュニケーション・
チーム医療」で、1.患者中心の安全な医療を実践できる、2.利他的な態度で、患者を尊重した医療に取り組める、3.患者に関わる身体的・精神的・社会的背景や問題を包括的に理解し、コミュニケーションに生かせる、4.医療チームの役割を理解し、各チームメンバーを尊重し、コミュニケーションを図れる、5.プライマリ・ケアと専門医療の役割分担を理解し、適切に該当部門・機関と連携を図れる、と 5 つの具体的な項目を定めている（資料 0-2、0-25、198）。
卒前教育と卒後教育に一貫性を持たせて専門的実践能力を養うために、ディプロマ・ポリ
シーと初期臨床研修の到達目標に整合性を持たせた上で、教育の指針を作成している（資料47）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
本学の使命の中の「日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師」は、研修医を含めた卒後教育への準備段階の医師を養成することを意味している。
医学部のディプロマ・ポリシーと連動した初期研修到達目標（アウトカム）を制定している（資料 47）。これにより、卒後直ちに始まる教育である初期臨床研修の教育目標に合致したコンピテンスとなっており、各ユニットのおける到達目標が具体的な教育指針となっている。初期研修到達目標は厚生労働省が定めており、卒業生が、他の研修施設で教育を受ける
場合にも整合性が取れると判断している。

C. 現状への対応
現状を継続するとともに、IR 室で卒後の教育に関する情報の分析から、使命、学習成果、
学習指針の見直しを図る。

D. 改善に向けた計画
医学教育センター、研修委員会、教務委員会、カリキュラム検討委員会で時代や社会の要請等を踏まえて検討や見直しを実施していく。今後も卒前教育と卒後教育に一貫性・連続性

19

を持たせた教育指針を維持できるように、医学教育委員会と教務部教務委員会とが協調して管理運営をしていく。

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 47：初期臨床研修到達目標（アウトカム）
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）

その使命のなかで医師を養成する目的と教育指針として以下の内容の概略を定めなくてはならな
い。
B 1.1.7 生涯学習への継続

A. 基本的水準に関する情報「金沢医科大学は、教育基本法並びに学校教育法に基づき、医学・看護学に関する理論と応用とを教授研究し、医の倫理に徹して日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師ならびに保健医療及び福祉に貢献できる看護職者を育成することを目的とし、医学・看護学の発展と地域社会の医療開発、健康増進、福祉の向上に寄与することを使命とする。」の中にある「日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師」は、生涯学習への継続を意味している。
ディプロマ・ポリシーの「生涯学習」で、自己主導型学習能力を身につけ、常に自己の向上を図れる、と具体的な項目を定めている（資料 0-2、0-25、198）。生涯教育に関する到達目標は、下表に示すように全学年を通して合計 178 定められており、到達目標の詳細は学習要項に明記されている（資料 0-3）。
表

大学の到達目標（アウトカム）の「生涯教育」に関連する全ユニッ

トの到達目標の合計数

20

医師は医学研究の知見や成果、新しい治療法についての論文発表、患者へのプレゼンテーションが求められるため、初年次教育で第 1 学年「大学基礎セミナー」（資料 146）「アカデミック・スキルズ」（資料 147）「クリティカル・シンキング」（資料 148）の三つを通して科学的思考ができるための基礎的な態度、技能、知識を身に付けるためのカリキュラムを導入している。また、学生、教職員の学習をサポートのための e-Learning 教材の提供も行っている（資料 184）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
本学の使命の中の「日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師」は、生涯学習への継続を示している。この使命に基づき、生涯教育について全学年を通して多くの（178 個）到達目標を設定しており、全体像はディプロマ・ポリシーに定められている。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
IR 室で卒業生の業績の分析を続け、医学教育センターおよび教務委員会、カリキュラム検討委員会で時代や社会の要請等を踏まえて生涯教育の使命と教育指針の見直しを実施していく。

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 146：平成 29 年度第 1 学年「大学基礎セミナー」学習要項
資料 147：平成 29 年度第 1 学年「アカデミック・スキルズ」学習要項
資料 148：平成 29 年度第 1 学年「クリティカル・シンキング」学習要項
資料 184：本学ホームページスクリーンショット（学習支援ツール）
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）B 1.1.8

その使命に社会の保健・健康維持に対する要請、医療制度からの要請、およびその他の社会的責任が包含されなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報「金沢医科大学は、教育基本法並びに学校教育法に基づき、医学・看護学に関する理論と応用とを教授研究し、医の倫理に徹して日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師ならびに保健医療及び福祉に貢献できる看護職者を育成することを目的とし、医学・看護学の発展と地域社会の医療開発、健康増進、福祉の向上に寄与することを使命とする。」の中に「医学・看護学の発展と地域社会の医療開発、健康増進、福祉の向上に寄与する」と示している。

21

社会の保健・健康維持に対する要請、医療制度からの要請、およびその他の社会的責任として、ディプロマ・ポリシーの「地域医療・社会貢献」で、1.地域医療に参画し、プライマ
リ・ヘルス・ケアを実践できる、2.保健・医療・福祉に関わる社会資源を把握し、活用できる、3.医療制度・医療経済に対して問題意識を持ち、考察できる、と具体的な 3 つの項目を定めている（資料 0-2、0-25、198）。
地域医療・社会貢献に関する到達目標は、下表に示すように全学年を通して合計 138 定められており、到達目標の詳細は学習要項に明記されている（資料 0-3）。
表

大学の到達目標（アウトカム）の各コンピテンスに関連する全ユニットの到達目標の合計数

大学病院の地域医療連携室が運営する病診連携、病病連携、他の石川県、河北郡市、医師会、医療機関からの意見・要請、さらに卒業生からのフィードバックを収集しているが、その要請を医学教育委員会で討論し、改善の必要がある場合は、提案とともに学長に具申している（資料 55、84）。
社会の保健・健康維持に対する要請、医療制度からの要請、およびその他の社会的責任としては、平成 29 年度第 4 学年「医学・医療と社会」（資料 161）「介護と在宅医療」（資料163）などの社会医学系ユニットで、薬事法規、薬事行政、薬害については同じく平成 29 年度第 4 学年「臨床薬理学・薬物治療学」（資料 164）で学修している。また、氷見、穴水などを中心に地域（へき地）に大学教育・診療部門を設置し、学生に対し臨床教育を行っている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
社会の保健・健康維持に関する要請、医療制度からの要請、およびその他の社会的責任については、使命の中に「医学・看護学の発展と地域社会の医療開発、健康増進、福祉の向上に寄与する」と定めている。
地域医療・社会貢献について、全学年を通して 138 個の到達目標を設定しており、全体像
はディプロマ・ポリシーに定められている。
ディプロマ・ポリシーの中で、地域医療・社会貢献について具体的に述べ、建学の精神で生命の尊厳を基調とし人類社会の医療と福祉に貢献すると定めている。

22

石川県、河北郡市、医師会、医療機関からの意見・要請の収集は開始されており、今後も継続することを確認している。

C. 現状への対応
地域および全国の卒業生からのフィードバックを基に、社会の保健・健康維持に対する要請、医療制度からの要請、および社会的責任に関する現在の使命を検討することを継続し、コンピテンスとコンピテンシーの見直しを行う。

D. 改善に向けた計画
現状への対応を継続するとともに、使命の見直しに必要な情報収集と解析を IR 室で継続する。
社会の保健・健康維持に対する背景や医療制度からの要請等を踏まえて各ポリシーを見直す。石川県、河北郡市、内灘町などとより綿密な連携をとり、社会の要請に合わせて、使命を見直していく。

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 84：学術交流会会議アンケート報告
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 161：平成 29 年度第 4 学年「医学・医療と社会」学習要項
資料 163：平成 29 年度第 4 学年「介護と在宅医療」学習要項
資料 164：平成 29 年度第 4 学年「臨床薬理学・薬物治療学」学習要項
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）

その使命に以下の内容が包含されているべきである。
Q 1.1.1 医学研究の達成

A. 質的向上のための水準に関する情報
建学の精神で、「知識と技術をきわめる」―医学の深奥をきわめ優れた医療技術を開拓する―と提唱しており、ディプロマ・ポリシーでは、医学研究達成のため「科学的態度・探究心」をあげている。また、アドミッション・ポリシーでも医学知識と医療技術を極め、医療をとおして社会に貢献したいという志をもち、医学の発展につながる医学研究にも意欲をもつ学生を求めている（資料 0-2、0-25、198）。
本学の目的を示す金沢医科大学学則（資料 0-19）第 1 条「金沢医科大学は、教育基本法並びに学校教育法に基づき、医学・看護学に関する理論と応用とを教授研究し、医の倫理に徹して日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師ならびに保健医療及び福祉に貢献できる看護職者を育成することを目的とし、医学・看護学の発展と地域社会の医療開発、健康増進、23

福祉の向上に寄与することを使命とする。」の中の、「医学・看護学の発展と地域社会の医療開発」には医学研究の達成の意味を含めている。
科学的問題に興味を持ち、論理的・批判的に考え、調査や研究に取り組めることや、調査や研究の成果を論理的文書として発信できることを教育成果にあげている。また、それらに対して学内表彰を行うシステムを設けた。
平成 30 年度第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」（資料 168）では、小研究プロジ
ェクトを全学生が取り組めるカリキュラムを開始し、医学研究に関する使命の到達への完成度を高めている。
平成 27 年度にはスチユーデント・リサーチャー・プログラム（資料 88）を立ち上げ、希望学生を対象に医学研究への参画を促しており、学生は学会で研究発表を行い優秀な評価を受ける者も出ている。
医学研究を行う医師や研究者は科学研究の成果や新しい治療法の開発などが求められる。
そのために平成 29 年度第 1 年生では論文作成を学修する「アカデミック・スキルズ」（資料147）とプレゼンテーション（口頭発表）技術を習得する「大学基礎セミナー」（資料 146）、
そして根拠に基づいて考えることの助けとなるツールや技術を学ぶ「クリティカル・シンキング」（資料 148）の 3 科目を開講している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
上述のように、建学の精神、金沢医科大学学則第 1 条、ディプロマ・ポリシー、およびア
ドミッション・ポリシーにおいて、医学研究達成について述べている。

C. 現状への対応
金沢医科大学学則第 1 条にある「医学・看護学の発展と地域社会の医療開発」には医学研究の達成の意味を含めている。しかし、表現が曖昧であるため、改訂を検討中である。

D. 改善に向けた計画
医学教育委員会で、金沢医科大学学則第 1 条の見直しを行い、改訂案を作成し、学長に具申するとともに大学運営会議に提案する。

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-19：金沢医科大学学則
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 88：平成 29 年度金沢医科大学スチューデント・リサーチャー・プログラム募集要領
資料 146：平成 29 年度第 1 学年「大学基礎セミナー」学習要項
資料 147：平成 29 年度第 1 学年「アカデミック・スキルズ」学習要項
資料 148：平成 29 年度第 1 学年「クリティカル・シンキング」学習要項
資料 168：平成 30 年度第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」学習要項
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）24その使命に以下の内容が包含されているべきである。
Q 1.1.2 国際的健康、医療の観点

A. 質的向上のための水準に関する情報「金沢医科大学は、教育基本法並びに学校教育法に基づき、医学・看護学に関する理論と応用とを教授研究し、医の倫理に徹して日進月歩の医学の進展に対応し得る有能な医師ならびに保健医療及び福祉に貢献できる看護職者を育成することを目的とし、医学・看護学の発展と地域社会の医療開発、健康増進、福祉の向上に寄与することを使命とする。」の中に「地域社会の医療開発、健康増進、福祉の向上に寄与する」」と示している。本学では、「地域社会」は日本国内のみならず諸外国の医療を含めた言葉として用いている。
ディプロマ・ポリシー「地域医療・社会貢献」の中に、「保健・医療・福祉に関わる社会
資源を把握し、活用できる」、「医療制度・医療経済に対して問題意識を持ち、考察できる」
として卒業要件に掲げている。
また、ディプロマ・ポリシー「豊かな人間性と倫理観」の中に、「個人間・性差・家族間・地域間・諸文化圏・国際社会における多様性を理解できる」として卒業要件に掲げている（資料 0-2、0-25、198）。
第 5・6 学年生には海外医学研修として、米国、英国やドイツの大学へ 3～4 週間学生を派遣して海外の実際の医療を学ばせる支援が行われている（資料 182）。
学友会の国際医療交流委員会の活動の一環として、タイやフィリピンの医学生と交換留学を行っており、大学として活動の支援を行っている。
社会医学系科目である「医学・医療と社会」の中で、地球環境汚染、大気・水質の保全や国際保健についての現状など、国際的な健康障害に関する教育を実施している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
使命を述べる金沢医科大学学則（資料 0-19）第 1 条およびディプロマ・ポリシーのなかで、日本国内のみならず諸外国の医療を含めた「地域医療への貢献」を含めている。

C. 現状への対応「地域社会」を日本国内のみならず諸外国の医療を含めた言葉として用いているが、より明確になるように、金沢医科大学学則第 1 条の改訂を検討中である。

D. 改善に向けた計画
医学教育委員会で、金沢医科大学学則第 1 条の見直しを行い、改訂案を作成し、学長に具申するとともに大学運営会議に提案する。

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-19：金沢医科大学学則
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）25

資料 182：平成 29・30 年度金沢医科大学 海外研修プログラム一覧
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）

1.2 大学の自律性および学部の自由度
基本的水準：
医学部は、

教職員および管理運営者が責任を持って教育施策を構築し、実施することの組織自律性を持たなければならない。特に以下の内容を含まれなければならない。


カリキュラムの作成（B 1.2.1）



カリキュラムを実施するために配分された資源の活用（B 1.2.2）

質的向上のための水準：
医学部は、以下について教員ならびに学生の教育・研究の自由を保障すべきである。


現行カリキュラムに関する検討（Q 1.2.1）



カリキュラムを過剰にしない範囲で、特定の教育科目の教育向上のために最新の研究
結果を探索し、利用すること。（Q 1.2.2）

注 釈：[組織自律性]は、教育の重要な分野、例えばカリキュラムの構築（2.1 および 2.6 に示す）、評価（3.1 に示す）、入学者選抜（4.1 および 4.2 に示す）、教員採用・昇格（5.1に示す）および雇用形態（5.2 に示す）、研究（6.4 に示す）、そして資源配分（8.3に示す）について政府機関、他の機関（地方自治体、宗教団体、私企業、職業団体、他の関連団体）から独立していることを意味する。

[教育・研究の自由]には、教員・学生の適切な表現の自由、質疑と発表の自由が含まれる。

［現行カリキュラムに関する検討］には、教員・学生がそれぞれの展望にあわせて基礎および臨床の医学的課題を明示し、解析したことをカリキュラムに提案することを含む。

[カリキュラム]（2.1 の注釈を参照）

教職員および管理運営者が責任を持って教育施策を構築し、実施することの組織自律性を持たなければならない。特に以下の内容を含まれなければならない。
B 1.2.1 カリキュラムの作成

26

A. 基本的水準に関する情報
医学部のカリキュラムは、平成 28 年度まで教務委員会で素案を作成し、審議・決定している（資料 0-20）。平成 29 年度より、カリキュラムの企画・立案を医学教育委員会が作成し、カリキュラム検討委員会に提案し、審議・決定されている。
カリキュラムの実施は教務委員会が行い、カリキュラムの評価を医療人教育カリキュラム
評価委員会と医学教育委員会が行っている。改善が必要な場合は、教務委員会、カリキュラ
ム検討委員会に提案する運用となった。医学教育委員会は、カリキュラムのみならず、医学教育全般の評価を行う組織である（資料 1）。
入学者選抜の実施に関しては入試実施委員会が行っている（資料 205）。研究については研究推進会議が研究全般にわたる基本方針の策定に携わっている（資料 206）。教員採用・昇格は人事委員会が担っているが、教授の採用は金沢医科大学医学部教育職員選考規程で規定する教授選考委員会で候補者の教育歴、研究歴、研究業績および診療実績その他必要事項について審議し、候補者との面接などを聞き教授会での審議を経て学長が決定する（資料 22）。
任期制を導入し、その評価基準（資料 102）を業績評価基準等検討委員会で定めている。これらの委員会委員はいずれも学長が任命し、それぞれの組織は自律性を持って運営されている。
カリキュラムの構築、評価、入学者選抜、教員採用・昇格および雇用形態、研究、および資源配分については、地方自治体、宗教団体、私企業、職業団体などから何らかの影響を受けることはなく、独立している。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラム作成に関して、各組織は自律性を有している。
カリキュラムの提案は医学教育委員会が行い、確定はカリキュラム検討委員会が担当している。この委員会は医学教育に関する基本方針を審議して策定し、教育の充実と改善および円滑な運営を図ることを目的に設置している。作成されたカリキュラム案は教務委員会で審議後、医学部教授会での審議を経て学長が決定している（資料 62）。
教務委員会審議事項
1．授業計画に関すること
2．授業時間割に関すること
3．試験の実施に関すること
4．科目の修得及び成績の評価に関すること
5．履修指導に関すること
6．教育施設設備に関すること
7．その他教務に関すること

C. 現状への対応
現状の自律性を持ったカリキュラム作成の仕組みを継続する。
カリキュラム作成にあたっては評価が重要であり、それについては医学教育センターで行っていくことになるが、平成 27 年度に同センターの下に IR 室を設置し、教育に関するデー

27

タを収集し、データ分析を行っている（資料 60）。評価については、平成 29 年度に医療人
教育カリキュラム評価委員会を立ち上げ評価している（資料 6）。

D. 改善に向けた計画
IR 室での評価内容を、カリキュラム作成に反映させながら、現状の自律性を持ったカリキ
ュラム作成の仕組みを継続する。

関 連 資 料/
資料 0-20：金沢医科大学医学部教務委員会規程
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 6：平成 29 年度医療人教育カリキュラム評価委員会一覧
資料 22：金沢医科大学人事委員会規程
資料 60：金沢医科大学大学評価情報室（IR 室）規程
資料 62：第 1039 回医学部教授会議事録
資料 102：現役講座主任の評価について
資料 205：金沢医科大学入学試験実施委員会規程
資料 206：金沢医科大学研究推進会議規程

教職員および管理運営者が責任を持って教育施策を構築し、実施することの組織自律性を持たなければならない。特に以下の内容を含まれなければならない。
B 1.2.2 カリキュラムを実施するために配分された資源の活用

A. 基本的水準に関する情報
カリキュラム実施のための資源の活用については、人的資源と物的資源があるが、それぞれは政府機関やその他の機関（地方自治体、宗教団体、私企業、職業団体、他の関連団体）
から独立している。人的には教員（教授、准教授、講師、助教）と教学に関わる職員であり、教育予算は、学内予算と外部資金があり、私立大学として自律した環境で医学教育が行われている。
具体的な予算配分と実施については学校法人金沢医科大学予算管理規程（資料 9）に定められている。また、教員の配分については金沢医科大学医学部教職員の定員等に関する規程（資料 13）に定められている。
各講座にはカリキュラムの実施と研究に必要な予算として「教育研究費」が配分され、そのほか、各講座は教育改善プログラムを申請することにより予算を得ることができる。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラムが適切に実施されるために、教員と職員が自律性をもって機能している。必要な教員の定員は金沢医科大学医学部教育職員の定員等に関する規程で定められている。教職員はより良い教育が行えるように、それぞれ連携を取りながら運用ができている。

28

各講座は、「教育研究費」や「教育改善プログラムに係る予算」を得ることができ、これらは自律性を持って利用することができる。

C. 現状への対応
現状を維持するとともに、資源の活用状況のモニタを継続する。
人的資源である各講座の教員の定員は、診療実績等をもとに 2 年ごとに医学部教育職員定員検討委員会（資料 14）で見直しを検討している。必要な教員の定員に関しても、医学部教育職員定員検討委員会で検討している。さらに、学長ガバナンスの下に教職員の補充が行われている。

D. 改善に向けた計画
資源の活用状況に応じて、資源配分の見直しを図っていく。診療実績を主として定員の見直しを行っているが、教育に関しても評価の対象として定員を検討する。

関 連 資 料/
資料 9：学校法人金沢医科大学予算管理規程
資料 13：金沢医科大学医学部教職員の定員等に関する規程
資料 14：金沢医科大学医学部教育職員定員検討委員会規程

医学部は、以下について教員ならびに学生の教育・研究の自由を保障すべきである。
Q 1.2.1 現行カリキュラムに関する検討

A. 質的向上のための水準に関する情報
カリキュラムに関する教職員および学生からの意見は、医学教育委員会、教務委員会、教学課、同窓会など複数の窓口を経由して、医学教育委員会、医療人教育カリキュラム評価委
員会で検討される。検討された内容から、企画・提案が行われ、教務委員会、カリキュラム
検討委員会で内容の審議がなされている（資料 4、0-21）。
学生に関しては、カリキュラムに関する意見は毎年 11 月に医学部学生と学長との懇談会を開催し、大学の教育環境やクラブ活動などに関しての意見交換と併せて学生の意見として聴取し、教育面、設備面について可能なものから対応を行っている（資料 65）。この懇談会は学長をはじめ副学長、医学部長、教務部長・副部長、学年主任・副主任、学生部長・副部長が出席している。初年次教育に関わる教員の意見は一般教育機構協議会で集めている。また、定期的に開催する教務委員会でも、各学年主任・副主任からの自由な意見を聴取できる環境
がある。

29

カリキュラムと学修成果のモニタリング

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラム検討委員会は教員だけでなく学生や事務職員の参加ができるよう、平成 29 年度に規程を制定し（資料 4）、それぞれが自由な意見が言える体制を整えた。

C. 現状への対応
学生に対しては年度末に受講した科目の理解度などについてアンケートを実施している。
教職員に対しては、各年度末にカリキュラムについてのフィードバックを求めることが平成
29 年度末から実施することが決定している。

D. 改善に向けた計画
IR 室で現行カリキュラムに関するフィードバックを集計、解析し医療人教育カリキュラム
評価委員会および医学教育委員会で検討し、対応・改善が必要であれば改善案を作成し、教務委員会、カリキュラム検討委員会に提案する。

関 連 資 料/
資料 0-20：金沢医科大学医学部教務委員会規程
資料 4：金沢医科大学医学部カリキュラム検討委員会規程
資料 65：平成 29 年度医学部学生と学長との懇談会（記録）30医学部は、以下について教員ならびに学生の教育・研究の自由を保障すべきである。
Q 1.2.2 カリキュラムを過剰にしない範囲で、特定の教育科目の教育向上のために最新の研究結果を探索し、利用すること。

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学では、各科目の教育はその領域の専門家が行っており、最新の研究結果を利用した教育が行われている。
第 3 学年の PBL や講義などは各診療科が比較的自由度が高く、到達目標に沿って内容を変更できる。そのため、最新の知見の紹介などを行っている。また、第 4 学年アドバンストコース「診療シミュレーション」の中で、TBL（Team-based Learning）や模擬患者（SP）を取り入れた能動学習を行っているが、これらも医学教育の最新の知見に基づき、毎年、可変的に対応している。また、各学年の医学英語や第 4 学年の授業で最新文献の検索法や論文の読み方などの授業を行っている。
教育自体の最新の研究結果の利用に関しては、本学のカリキュラムを遂行するうえで最新の知見に照らし合わせて必要なテーマがあるときや、新たなカリキュラムを導入しようとするときには「教育懇談会」や「医学教育に関するワークショップ」を開催し、教員、職員やテーマによっては学生も参加して意見を述べることができる。また、各診療科が最新の知見に沿った講義内容、実習内容に臨機応変に対応している。こういった懇談会等を通じて得た成果を反映してカリキュラムや教育システムの改編を行っている（資料 72、198）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
各科目は、各分野の専門家によりプログラムが組まれており、最新の研究結果がカリキュラムに組み入れられている。

C. 現状への対応
現状を維持するとともに、最新の研究成果を授業に取り入れる下記の支援を継続する。
平成 27 年度に「教育改善プログラム支援制度」（資料 89）を設けて、本学で行われる教育の質的向上を目指す取組みや新たな教育プログラムの開発を支援することにより、教育改
革を推進することを目的に実施している。各教員にも自らの研究分野の最新の知見を中心に学生教育に使用していくことを推奨している。

D. 改善に向けた計画
学習要項の中で、最新の研究結果に基づくプログラムがどれであるかについて、今後明示する。
学生がさまざまなトピックスに関して最新の知見にアクセスできるように環境整備を行い、最新の研究結果へのアクセス方法をより実践的・積極的に伝えていく。

関 連 資 料/
資料 72：教育懇談会開催状況

31

資料 89：平成 29 年度金沢医科大学教育改善プログラム支援制度募集要領
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）1.3 学修成果
基本的水準：
医学部は、


期待する学修成果を目標として定め、学生は卒業時にその達成を示さなければならない。それらの成果は、以下と関連しなくてはならない。



卒前教育で達成すべき基本的知識・技能・態度（B 1.3.1）



将来にどの医学専門領域にも進むことができる適切な基本（B 1.3.2）

保健医療機関での将来的な役割（B 1.3.3）



卒後研修（B 1.3.4）



生涯学習への意識と学習技能（B 1.3.5）



地域医療からの要請、医療制度からの要請、そして社会的責任（B 1.3.6）

学生が学生同士、教員、医療従事者、患者、そして家族を尊重し適切な行動をとることを確実に修得させなければならない。（B 1.3.7）



学修成果を周知しなくてはならない。（B 1.3.8）

質的向上のための水準：
医学部は、


卒業時の学修成果と卒後研修終了時の学修成果をそれぞれ明確にし、両者を関連づけるべきである。（Q 1.3.1）



医学研究に関して目指す学修成果を定めるべきである。（Q 1.3.2）



国際保健に関して目指す学修成果について注目すべきである。（Q 1.3.3）

日本版注釈：WFME 基準では、1.3 educational outcome となっている。Education は、teaching と learningを包含した概念である。このため、日本版基準では educational outcome を「学修成果」と表現することとした。
注 釈：

［学修成果/コンピテンシー］は、教育期間の終了時に達成される知識・技能・態度を意味する。成果は、求められる成果あるいは達成された成果として表現される。教育/
学修成果はしばしば目標とする成果として表現される。
医学部で規定される医学および医療の成果は、(a)基礎医学、(b)公衆衛生学・疫学を含む、行動科学および社会医学、(c)医療実践にかかわる医療倫理、人権および医療関連法規、(d)診断、診察、面接、技能、疾病の治療、予防、健康促進、リハビリテーシ
ョン、臨床推論および問題解決を含む臨床医学、(e)生涯学習能力、および医師の様々32

な役割と関連した専門職としての意識（プロフェッショナリズム）を含む。
卒業時に学生が示す特性や達成度は、例えば(a)研究者および科学者、(b)臨床医、(c)
対話者、(d)教師、(e)管理者、そして(f)専門職のように分類できる。
[適切な行動]は、学則・行動規範等に記載しておくべきである。

期待する学修成果を目標として定め、学生は卒業時にその達成を示さなければならない。それらの成果は、以下と関連しなくてはならない。
B 1.3.1 卒前教育で達成すべき基本的知識・技能・態度

A. 基本的水準に関する情報
ディプロマ・ポリシーは平成 27 年度に卒業時アウトカム（学習成果）に基づいた内容に改訂するために「医学教育に関するワークショップ」で検討を重ね、学内に原案を公開し、教職員からの意見を参考に修正を加えながら作成した。医学部教授会での承認を得て、2016 年度から学習要項に記載し、ホームページ上でも公開している。（資料 0-2、0-25、198）
本学は建学の精神の 3 つを柱として「病だけではなく、病を患う人をみる」医師を育てる
ことが目標であり、ディプロマ・ポリシーは学生と教員には十分に共有された中で、教育カ
リキュラムが展開されている。
医学部ディプロマ・ポリシーとして 6 領域のコンピテンスが定められている。
6 領域は以下のとおりである。
１．患者中心・コミュニケーション・チーム医療
２．医学知識と技術
３．豊かな人間性と倫理観
４．生涯学習５．地域医療・社会貢献
６．科学的態度・探究心（資料 0-2、0-25、198）
ディプロマ・ポリシーをコンピテンスとし、コンピテンスを達成するための下位項目である到達目標（コンピテンシー）は各ユニットで設定されている（資料 0-3）。
下表に第 4 学年診療参加型臨床実習入門ユニットを例に、コンピテンスとのコンピテンシーとの関係を示す。コンピテンシーが６領域のどのコンピテンスの下位項目になるかを示して
おり、ユニット毎にこの関係を学習要項に明記している。

33

表

金沢医科大学の到達目標（コンピテンス）と各ユニットの到達目標（コンピテンシー）との関連の例

ユニットの到達目標（コンピテンシー）は、各ユニットで知識、技能あるいは態度のいずれの要素を有しているかを判断し評価が行われている。平成 29 年度の各ユニットの評価内容
がコンピテンシーの達成の評価に適切であるかの確認は、医学教育委員会ワーキンググルー
プで行っている（資料 79）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
ディプロマ・ポリシーをコンピテンスとし、コンピテンスを達成するための下位項目である到達目標（コンピテンシー）が各ユニットで設定されている。各ユニットにおいて、コン
ピテンシーが、知識、技能あるいは態度のいずれの要素であるかを考慮した評価を行い、これらのコンピテンシーの達成をもって合否判定を行う仕組みになっている。

C. 現状への対応
卒業前に達成すべき項目は、コンピテンスとして、具体的にはコンピテンシーとして掲げている。各ユニットのコンピテンシーが、ディプロマ・ポリシーをコンピテンスのいずれの項目に該当しているかを明示している。

D. 改善に向けた計画
卒業時アウトカムの達成をより確実にするために、ユニットの到達目標（コンピテンシー）の見直しを継続する。

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー

34

資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）

期待する学修成果を目標として定め、学生は卒業時にその達成を示さなければならない。それらの成果は、以下と関連しなくてはならない。
B 1.3.2 将来にどの医学専門領域にも進むことができる適切な基本

A. 基本的水準に関する情報
将来どの医学専門領域にも進むことができる適切な基本は、B1.1.4 でも述べている。
ディプロマ・ポリシーの「医学知識と技術」で、1.医学・医療に活用できる幅広い知識を身につける、2.基本的診療手技を身につけ、診療できる、3.最新の情報を、適切に収集・選択して活用できる、と 3 つの具体的な項目を定めている（資料 0-2、0-25、198）。あらゆる臨床領域、医療行政および医学研究に進むための基本を養うためには、卒前のみならず、卒後の初期臨床研修、後期研修、さらには大学院を含めた教育指針が必要である。このことから、ディプロマ・ポリシーと初期臨床研修の到達目標の整合性のみならず、大学院を中心とする医学研究へのプロセスが一連のものとなるようにしている（資料 47）。また、「科学的態度・探究心」の中で「2. 科学的問題に興味を持ち、論理的・批判的に考え、調査や研究に取り組める」として掲げている（資料 0-2、0-25、198）。「医学知識と技術」と「科学的態度・探究心」については各ユニットの到達目標の中に含まれているが、６年間の全ユニット
で、それぞれ 897 と 358 のコンピテンシーが定められている（下表）。
表

大学の到達目標（アウトカム）の中で、将来さまざまな医学専門領域にも進むことができる適切な基本である「医学知識と技術」と「科学的態度・探究心」についての全ユニット内のコンピテンシーの合計数

35

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
上述のように、将来どの医学専門領域にも進むことができる適切な基本についてのコンピ
テンスとコンピテンシーは、ディプロマ・ポリシーと各ユニットの到達目標の中に示している。
平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」（資料 145）では、本学卒業生
や政府機関からの講師を招いての講義を取り入れ、将来のキャリアパスへつなげている。第5・6 学年「臨床実習」では、臨床医学系講座ばかりでなく、臨床病理学という基礎医学系講座にも配属できるようにしており、臨床家だけでなく基礎研究者への道も開いている（資料
175、176）。
また、将来、どの領域を専門にする場合でも、その基本の知識・技能・態度を身につけられるように、ディプロマ・ポリシーと初期臨床研修あるいは大学院とが連関していると判断している。

C. 現状への対応
卒業時アウトカムを達成するために、各ユニットの到達目標がどのコンピテンスとつながるかを明確にするために学習要項に明示している。
さまざまな専門領域に進むために目標（コンピテンス、コンピテンシー）が適切であるかを、IR 室で収集された卒業生の業績やフィードバックの情報をもとに、医学教育委員会で見直しの必要性を審議している。

D. 改善に向けた計画
IR 室での卒業生の業績やフィードバックの情報をもとに、さまざまな専門領域に進むために目標（コンピテンス、コンピテンシー）が適切であるかを見直していく。

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 47：初期臨床研修到達目標（アウトカム）
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 175：平成 29 年度第 5 学年「臨床実習」スケジュール
資料 176：平成 29 年度第 6 学年「臨床実習」スケジュール
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）

期待する学修成果を目標として定め、学生は卒業時にその達成を示さなければならない。それらの成果は、以下と関連しなくてはならない。
B 1.3.3 保健医療機関での将来的な役割

36

A. 基本的水準に関する情報
保健医療機関での役割を担うための到達目標は、「医学・医療と社会」ユニットの中に定めている（資料 161）。本ユニットの公衆衛生学特論の中で、保健行政、県および保健所行
政、市町村保健行政などの講義を通して、将来医師となって保健行政に関わることを教授している。
また、医学教育委員会において、保険医療機関での将来の役割を達成できているかを、卒業生のデータをもとに検討し、アウトカムが適切か、卒業までに達成できているかを評価し、目標の見直しの必要性について審議している（資料 55）。保健医療機関での役割には、診療報酬制度も含めたより広いコンピテンシーの目標設定も必要であり、臨床実習の中で診療報酬制度の教育を各診療科に依頼している（資料 63）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
保健医療機関での役割に関する目標は、ディプロマ・ポリシーの地域医療・社会貢献として挙げており、コンピテンシーは主に「医学・医療と社会」ユニットの中に定めている
医学教育委員会において、卒業生のデータをもとに保険医療機関での将来の役割を達成できているかを確認し、目標の中の特にコンピテンシーの見直しについて審議する仕組みを有している。

C. 現状への対応
保健医療機関での役割には、診療報酬制度も含めたより広いコンピテンシーの設定も必要であり、臨床実習の中で診療報酬制度の教育を各診療科に依頼している。

D. 改善に向けた計画
IR 室での卒業生の業績やフィードバックの情報をもとに、保健医療機関での役割を担うための目標（コンピテンス、コンピテンシー）が適切であるかを見直していく。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 63：第 1049 回医学部教授会議事録
資料 161：平成 29 年度第 4 学年「医学・医療と社会」学習要項

期待する学修成果を目標として定め、学生は卒業時にその達成を示さなければならない。それらの成果は、以下と関連しなくてはならない。
B 1.3.4 卒後研修

37

A. 基本的水準に関する情報
卒前教育と卒後教育に一貫性を持たせて専門的実践能力を養うために、ディプロマ・ポリ
シーと初期臨床研修の到達目標に整合性を持たせた上で、教育の指針を作成している（資料47）。
初期臨床研修が円滑に行えるように、ディプロマ・ポリシー「患者中心・コミュニケーシ
ョン・チーム医療」が設定されている。医療は多職種のチームワークによって成り立っており、平成 28 年度から第 4 学年「多職種連携臨床実習」を実施している。また、第 6 学年に臨
床能力の総合評価として Advanced OSCE を実施し、卒業要件としている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
医学部のディプロマ・ポリシーが、初期研修到達目標（アウトカム）に連動している必要があり、本学は、金沢医科大学病院の初期臨床研修の到達目標との整合性を検討し、目標を確認している。

C. 現状への対応
研修医および研修センターの管理者を委員に含めた医学教育委員会および研修センターで研修と連動するディプロマ・ポリシーとコンピテンシーの見直しを討議している。

D. 改善に向けた計画
現状の対応を継続する。また、厚生労働省による平成 32 年度改訂予定の初期研修の到達目
標に一貫性を持った形で学修成果を設定していく予定である。

関 連 資 料/
資料 47：初期臨床研修到達目標（アウトカム）

期待する学修成果を目標として定め、学生は卒業時にその達成を示さなければならない。それらの成果は、以下と関連しなくてはならない。
B 1.3.5 生涯学習への意識と学習技能

A. 基本的水準に関する情報
生涯学習への意識と学習技能は、ディプロマ・ポリシーの「生涯学習」で、コンピテンス
として挙げている。その中で、自己主導型学習能力を身につけ、常に自己の向上を図れる、と具体的な項目を定めている（資料 0-2、0-25）。生涯教育に関するコンピテンシーは、下表に示すように全学年を通して合計 178 定められており、コンピテンシーの詳細は学習要項に明記されている（資料 0-3）。

38

表

大学の到達目標（アウトカム）の各コンピテンスに関連する全ユニットのコンピテンシーの合計数（生涯学習部分を橙色で締める）

低学年次から一人一人が自発的、能動的に学んでいく態度・姿勢を習得する手法である能動学習（PBL・TBL）を組み入れている。第 4 学年では自ら実臨床で必要な課題を見つけ、学
修し、発表する機会を多く設け、第 5 学年以上の臨床実習でも自己主導型学修を推奨している。
卒業生の業績を検討し、学位取得、認定医・専門医・指導医などの資格取得、などの情報から、生涯学習への意識、学習技能の修得に関する達成の状況について調査しコンピテンスとコンピテンシーの設定の評価を行う仕組みを有している（資料 55）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
生涯学習への意識と学習技能は、ディプロマ・ポリシーのコンピテンスとして挙げている。
さらに、生涯教育に関するコンピテンシーも、全学年を通して定められている（資料 0-25）。
生涯学習への意識と学習技能については、能動学習の他に、平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」（資料 145）で自己学習を、平成 29 年度第 4 学年「診療参加型
臨床実習入門」（資料 158）に自己学習とこれまで習得した知識・技能などを整理し復習するためポートフォリオを導入した。
卒業生の業績の情報収集がまだ少ないが、学位取得、認定医・専門医・指導医などの資格取得は十分達成されており、生涯学習への意識、学習技能の修得は達成されていると判断している。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
生涯学習への意識、学習技能の修得に関する達成については、卒業生の業績の評価が適切であることから、今後も検討し、学位取得、認定医・専門医・指導医などの資格取得、などの情報から、生涯教育のコンピテンスとコンンピテンシーの見直しの必要性を検討していく。

39

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 158：平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」学習要項

期待する学修成果を目標として定め、学生は卒業時にその達成を示さなければならない。それらの成果は、以下と関連しなくてはならない。
B 1.3.6 地域医療からの要請、医療制度からの要請、そして社会的責任

A. 基本的水準に関する情報
ディプロマ・ポリシーの「地域医療・社会貢献」の中で次のコンピテンシーを掲げている。
1. 地域医療に参画し、プライマリ・ヘルス・ケアを実践できる。
2. 保健・医療・福祉に関わる社会資源を把握し、活用できる。
3. 医療制度・医療経済に対して問題意識を持ち、考察できる。
カリキュラムでは第 1 学年に「医療福祉体験実習」、第 3 学年に「救急車同乗体験実習」、
第 5 学年「臨床実習」の中に地域の基幹病院、中小病院、診療所で実習を行う学外臨床実習を実施している。平成 29 年度第 4 学年「介護と在宅医療」では、予防医学と地域のプライマ
リ・ケア、介護や在宅医療について理解を深めるカリキュラム「多職種連携臨床実習」を提供している。
また、医学教育委員会で、国内・地域の要請（同窓会、地域連携、SP 研究会における調査結果（資料 83、84）に基づく）、社会的責任に連関する形で到達しているかを、卒業生の業績から検討・確認している。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
地域医療や医療制度からの要請、社会的責任を達成するためのコンピテンシーは国際基準を満たしていると考えており、学年が進むに合せて地域医療や社会貢献を学ぶカリキュラムを提供ができている。
同窓会、地域連携、SP 研究会における調査結果に基づく情報と、卒業生の業績からの情報をもとに検討できている。

C. 現状への対応
地域医療への貢献、社会的責任はプロフェッショナリズムを自覚し、思いやりをもって責任のある医療を行える教育を推進している。
同窓会、地域連携、SP 研究会における調査結果に基づく情報と、卒業生の業績からの情報をもとに検討を継続する。

40

D. 改善に向けた計画
現時点では特に考えていないが、継続的に見直していく予定である。

関 連 資 料/
資料 83：金沢医科大学卒業生に対する調査
資料 84：学術交流会会議アンケート報告

B 1.3.7

学生が学生同士、教員、医療従事者、患者、そして家族を尊重し適切な行動をとることを確実に修得させなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
ディプロマ・ポリシーの中で次のアウトカムを掲げている。
1.患者に関わる身体的・精神的・社会的背景や問題を包括的に理解し、コミュ
ニケーションに生かせる。
2. 医療チームの役割を理解し、各チームメンバーを尊重し、コミュニケーションを図れる。
3. 医師としてのプロフェッショナリズムを自覚し、思いやりをもって責任のある医療を行える。
カリキュラムでは第 1 学年では医師に求められるプロフェッショナリズムを理解し実践できることを目的として「医療プロフェッショナリズム入門」を開講している。さらに 1 学年の「大学基礎セミナー」でのテュートリアル教育や第 3 学年内科系ユニットでの PBL、4 学年の診療シミュレーション（TBL）などでのグループ学習、「多職種連携臨床実習」、「臨床実習」などのユニット等で学習成果の達成を促している。
「適切な行動」について金沢医科大学学生心得（資料 24）で規定され、学生便覧にも掲載している。
また、医学生として不適切な行為、主に、臨床実習中のアンプロフェッショナルな行為に対しては、報告制度があることを学生に明示している（資料 48）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラムとしても、学年が進むに合せて学生同士、地域住民、患者やその家族、他学
部学生、医療チームと適切なコミュニケーションを学ぶプログラムの提供ができている。
カリキュラムとして、毎学年の初め、および 6 年間を通じて行っている医療プロフェッショナリズム関連のプログラムをおこなっている。また医学生として不適切な行為、主に、臨床実習中のアンプロフェッショナルな行為に対しては、報告制度と学生の指導体制を構築している。

C. 現状への対応
IR 室と連携して学習成果が達成したかを評価するシステムを検討する。具体的には平成 30
年度より、低学年から継続して医療プロフェッショナル系科目を独立して適切な行動・態度などを評価することにしている。

41

D. 改善に向けた計画
入学から卒業までの評価を行い、学習成果の評価体制を構築する。具体的には医療プロフェッショナル系科目について行動・態度面の評価を継続的に行う。

関 連 資 料/
資料 24：金沢医科大学学生心得
資料 48：就学態度に問題のある学生あるいは臨床実習でアンプロフェッショナルな学生等の評価・報告票

B 1.3.8

学修成果を周知しなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
ディプロマ・ポリシーである卒業時アウトカム（学習成果コンピテンス）およびコンピテ
ンシーは、学習要項に記載し教職員と学生に周知している。コンピテンスはホームページ上でも公開し、コンピテンシーはイントラネット上で公開している（資料 0-3、0-25）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
学習成果は、学生・保護者および教員に周知されている。

C. 現状への対応
現状を維持する。卒業時アウトカム（コンピテンス）とコンピテンシーの周知をより確実にするために、年度始めに各講座で講座主任からスタッフへの説明を行うとともに、全教職員にメールを用いて周知を図る運用を決定している（資料 63）。

D. 改善に向けた計画
現状を維持するとともに、周知の状況を学生、教職員を含めた広い教育の関係者に対するアンケートにより調査し、周知方法についての見直しが必要であれば対応する。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 63：第 1049 回医学部教授会議事録

Q 1.3.1

卒業時の学修成果と卒後研修終了時の学修成果をそれぞれ明確にし、両者を関連づけるべきである。

42

A. 質的向上のための水準に関する情報
卒前教育と卒後教育に一貫性を持たせて専門的実践能力を養うために、ディプロマ・ポリ
シーと初期臨床研修の到達目標に整合性を持たせた上で、教育の指針を作成している（資料47）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
平成 29 年度に医学部のディプロマ・ポリシーと有機的に連動した初期研修到達目標（アウトカム）を制定したことで、両者の役割、整合性を確認することが可能となった。

C. 現状への対応
卒後研修に関する厚生労働省の指針が、アウトカム基盤型になっていないことから、医学教育センターと研修センターとが、協同して卒前教育（アウトカム基盤型）と初期臨床研修の到達目標との整合性について検討し、明確化している。

D. 改善に向けた計画
学生には学位授与方針ディプロマ・ポリシーが初期臨床研修アウトカムの一部であることを常に意識させて臨床実習に臨むよう意識付けを促す。

関 連 資 料/
資料 47：初期臨床研修到達目標（アウトカム）

Q 1.3.2

医学研究に関して目指す学修成果を定めるべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
ディプロマ・ポリシーの「科学的態度・探究心」で医学研究に関して目指す学習成果を定め、次のアウトカムを掲げている。
1. 科学的理論と方法論を理解できる。
2. 科学的問題に興味を持ち、論理的・批判的に考え、調査や研究に取り組める。
3. 調査や研究の成果を論理的文書として発信できる。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
平成 27 年度にスチューデント・リサーチャー・プログラムを立ち上げ、教員から学生の研究マインドを涵養するプログラムを公募している（資料 88）。希望学生を対象としているが、学会での論文発表では表彰される学生達も出ている。また初期臨床研修 2 年目から本学大学院に入学も可能としている。以前、行っていた基礎研究室配属のカリキュラムを今後、再び導入することも考えている。

43

C. 現状への対応
臨床系へ進む学生が多い中、大学の研究体制の活性化を図る必要がある。平成 30 年度から
は一般教育機構、基礎系教室、医学教育学の教員が担当する第 3 学年「医療プロフェッショ
ナリズムⅢ」を開講し、研究倫理、研究統計、研究手技を学ぶ機会を設けた（資料 168）。

D. 改善に向けた計画
第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」の内容をさらに充実させていく。

関 連 資 料/
資料 88：平成 29 年度金沢医科大学スチューデント・リサーチャー・プログラム募集要領
資料 168：平成 30 年度第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」学習要項

Q 1.3.3

国際保健に関して目指す学修成果について注目すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
国際保健に関しては、金沢医科大学学則（資料 0-19）第 1 条およびディプロマ・ポリシーのなかで、日本国内のみならず諸外国の医療を含めた「地域医療への貢献」を含めている。
国際保健に関するアウトカムでは「個人間・性差・家族間・地域間・諸文化圏・国際社会における多様性を理解できる。」と掲げているが、平成 29 年度第 4 学年「医学・医療と社会」（資料 161）の社会医学ユニットの一部で国際保健について開講されている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価「地域医療への貢献」のコンピテンスに関連する到達目標（コンピテンシー）の中で、国際保健を含めている。
米国マーサ大学、ハワイ大学、バーモント大学各医学部とドイツのマクデブルク大学と協定を締結して臨床研修を目的とした留学を行っている（資料 182）。各大学ともそれぞれの地域に根ざした医療を行う医師の育成を目的にしており、本学と一致する教育理念を持っている。また公益財団法人医学教育振興財団主催の英国大学医学部における臨床実習のための短期留学制度を利用して海外への派遣学生も出ている。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画「地域医療への貢献」のコンピテンスおよびコンピテンシーに「国際保健」に関して明記する。

関 連 資 料/
資料 0-19：金沢医科大学学則資料 161：平成 29 年度第 4 学年「医学・医療と社会」学習要項

44

資料 182：平成 29・30 年度金沢医科大学 海外研修プログラム一覧

1.4 使命と成果策定への参画
基本的水準：
医学部は、


使命と目標とする学修成果の策定には、教育に関わる主要な構成者が参画しなければならない。（B 1.4.1）

質的向上のための水準：
医学部は、


使命と目標とする学修成果の策定には、広い範囲の教育の関係者からの意見を聴取すべきである。（Q 1.4.1）

注 釈：

[教育に関わる主要な構成者]には、学長、学部長、教授、理事、評議員、カリキュラ
ム委員、職員および学生代表、大学理事長、管理運営者ならびに関連省庁が含まれる。

[広い範囲の教育の関係者]には、他の医療職、患者、公共ならびに地域医療の代表者（例：患者団体を含む医療制度の利用者）が含まれる。さらに他の教学ならびに管理
運営者の代表、教育および医療関連行政組織、専門職組織、医学学術団体および卒後医学教育関係者が含まれてもよい。

B 1.4.1

使命と目標とする学修成果の策定には、教育に関わる主要な構成者が参画しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
ディプロマ・ポリシーは、医学教育センターからの提案を基に、建学の精神を基本に医学部教務委員会で原案を作成し、学内でのパブリックコメントと教授会における審議を実施し、修正等を加えたうえで大学運営会議での承認を経て策定されている。
大学運営会議は、学長、副学長、学長補佐、大学院医学研究科長、大学院看護学研究科長、医学部長、看護学部長、図書館長、病院長、総合医学研究所長、学生部長、教務部長、一般教育機構長、入学センター長、医学教育センター長、研究推進センター長、内科系部門統括
教授、外科系部門統括教授、基礎系部門統括教授で構成されており、この中には学校法人の理事や評議員も含まれている（資料 26）。
学生からは毎年実施している学長と学生との懇談会でカリキュラムについての意見を聴取しており、平成 29 年度からカリキュラム検討委員会に学生代表の参画を可能とした。また同委員会には職員も参画している（資料 4）。

45さらに、主要な構成者を含む広い範囲の教育関係者（地域住民（SP 研究会会員）を含む）で構成される医学教育委員会において、使命と目標とするディプロマ・ポリシーについての評価検討が行われている（資料 55）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
上記のように、使命と目標とするディプロマ・ポリシーについて教育に関わる主要な構成者のみならず、広い範囲の教育の関係者が、使命と目標とするディプロマ・ポリシーの策定に関わっている。
ディプロマ・ポリシーの策定は、医学部教員の各代表が関わり、建学の精神を基本に国内
外、地域や社会からの要請を踏まえて決定されている。これらはホームページや大学概要、
学習要項に掲載し、広く一般に公開するとともに教職員・学生に周知している。
広い範囲の教育関係者で構成される医学教育委員会において、使命と目標とするディプロ
マ・ポリシーについて定期的に評価検討が行う体制が確立している。

C. 現状への対応
広い範囲の教育関係者で構成される医学教育委員会において、使命と目標とするディプロ
マ・ポリシーについての定期な評価と検討を継続する。

D. 改善に向けた計画
医学教育委員会における、使命と目標とするディプロマ・ポリシーについての定期的な評
価と見直しの必要性についての検討を継続する。
臨床実習に関して、本学以外の医療施設の臨床教授（学外）との懇談会を開催し、学外から意見を聴取する機会を設けているが、カリキュラム全体についての学外関係者の意見を聴取するシステムを IR 室で構築する。

関 連 資 料/
資料 4：金沢医科大学医学部カリキュラム検討委員会規程
資料 26：金沢医科大学運営会議規程
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録

Q 1.4.1

使命と目標とする学修成果の策定には、広い範囲の教育の関係者からの意見を聴取すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
B1.4.1 で記載したように、ディプロマ・ポリシーは、医学教育センターからの提案を基に、建学の精神を基本に医学部教務委員会で原案を作成し、学内でのパブリックコメントと教授会における審議を実施し、修正等を加えたうえで大学運営会議、教授会での承認を経て策定されている。
平成 27 年度に「医療人養成に関する意見交換会」として、学長、副学長、医学部長、看護学部長、医学研究科長および看護学研究科長と大学の地元である内灘町保健センターと内灘46

町地域包括支援センターならびに石川県医師会理事から本学の医学・看護学教育について意見交換を実施した（資料 66）。
大学病院の地域医療連携室が運営する病診連携、病病連携、他の石川県、河北郡市、医師会、医療機関からの意見・要請を収集している（資料 84）。
さらに、主要な構成者を含む広い範囲の教育関係者で構成される医学教育委員会において、使命と目標とするディプロマ・ポリシーについての評価検討が行われている（資料 1）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
上記のように、使命と目標とするディプロマ・ポリシーについて教育に関わる主要な構成者のみならず、広い範囲の教育の関係者が、使命と目標とするディプロマ・ポリシーの策定に関わり、意見を求める仕組みがとられている（資料 1）。

C. 現状への対応
現状を継続する。平成 29 年度末に、全ての大学教職員から、使命、ディプロマ・ポリシー、
カリキュラムなどに対する意見を（メールにより）求めることが決まっている。

D. 改善に向けた計画
社会の要請に応えるために、広い範囲の教育の関係者から求めた意見を IR 室で分析し、医学教育委員会において、使命、学修成果についての見直しの必要性を検討する。改善案が必要な場合には案を作成し、学長、教務委員会、教授会など関連委員会に提案していく。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 66：医療人養成に関する意見交換会関連資料（シナリオ・文字おこし・出席状況）
資料 84：学術交流会会議アンケート報告

47

２.

教育プログラム領域 2 教育プログラム
2.1 プログラムの構成
基本的水準：
医学部は、


カリキュラムを定めなければならない。（B 2.1.1）



学生が自分の学習過程に責任を持てるように、学習意欲を刺激し、準備を促して、学生を支援するようなカリキュラムや教授方法/学習方法を採用しなければならない。
(B 2.1.2)



カリキュラムは平等の原則に基づいて提供されなければならない。（B 2.1.3）

質的向上のための水準：
医学部は、


生涯学習につながるカリキュラムを設定すべきである。（Q 2.1.1）

注 釈：

[プログラムの構成]とは、カリキュラムと同義として使用される。

[カリキュラム]とは、特に教育プログラムを指しており、意図する学修成果（1.3 参照）、教育の内容/シラバス（2.2～2.6 参照）、学習の経験や課程などが含まれる。
カリキュラムには、学生が達成すべき知識・技能・態度が示されるべきである。

さらに[カリキュラム]には、教授方法や学習方法および評価方法を含む（3.1 参照）。



カリキュラムの記載には、学体系を基盤とするもの、臓器・器官系を基盤とするもの、臨床の課題や症例を基盤とするもののほか、学習内容によって構築されたユニット単位あるいはらせん型（繰り返しながら発展する）などを含むこともある。
カリキュラムは、最新の学習理論に基づいてもよい。

[教授方法/学習方法]には、講義、少人数グループ教育、問題基盤型学習、学生同士による学習（peer assisted learning）、体験実習、実験、臨床実習、臨床見学、臨床技能教育（シミュレーション教育）、地域医療実習および ICT 活用教育などが含まれる。

[平等の原則]とは、教員および学生を性、人種、宗教、性的嗜好、社会的経済的状況に関わりなく、身体能力に配慮し、等しく対応することを意味する。

B 2.1.1

カリキュラムを定めなければならない。

49

A. 基本的水準に関する情報
平成 27 年度にディプロマ・ポリシーを改定し、アウトカム基盤型の学位授与方針を制定し明示した。また、平成 28 年度にはアドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシーを改定し、3 つのポリシーを教育に関する基本方針として明示した（資料 0-25）。ディプロマ・
ポリシーとカリキュラム・ポリシーを以下に示す。
◆ディプロマ・ポリシー（学位授与方針）
金沢医科大学医学部では、建学の精神である１．良医を育てる、２．知識と技術をきわめる、および３．社会に貢献する、を 3 つの柱として「病だけではなく、病を患う人をみる」
医師を育成します。
学生は、卒業時に以下を身に付けていることを、学士（医学）の学位授与の条件とします。
Ⅰ.

患者中心・コミュニケーション・チーム医療
1. 患者中心の安全な医療を実践できる。
2. 利他的な態度で、患者を尊重した医療に取り組める。
3. 患者に関わる身体的・精神的・社会的背景や問題を包括的に理解し、コミュニケー
ションに生かせる。
4. 医療チームの役割を理解し、各チームメンバーを尊重し、コミュニケーションを図れる。
5. プライマリ・ケアと専門医療の役割分担を理解し、適切に該当部門・機関と連携を
図れる。

Ⅱ.

医学知識と技術
1. 医学・医療に活用できる幅広い知識を身に付けている。
2. 基本的診療手技を身に付け、診療できる。
3. 最新の情報を、適切に収集・選択して活用できる。

Ⅲ.

豊かな人間性と倫理観
1. 医師としてのプロフェッショナリズムを自覚し、思いやりをもって責任のある医療を行える。
2. 倫理的問題を理解し、医療人として最善の行動選択ができる。
3. 個人間・性差・家族間・地域間・諸文化圏・国際社会における多様性を理解できる。

Ⅳ.

生涯学習
1. 自己主導型学習能力を身に付け、常に自己の向上を図れる。

Ⅴ.

地域医療・社会貢献
1. 地域医療に参画し、プライマリ・ヘルス・ケアを実践できる。
2. 保健・医療・福祉に関わる社会資源を把握し、活用できる。
3. 医療制度・医療経済に対して問題意識を持ち、考察できる。

50

Ⅵ.

科学的態度・探究心
1. 科学的理論と方法論を理解できる。
2. 科学的問題に興味を持ち、論理的・批判的に考え、調査や研究に取り組める。
3. 調査や研究の成果を論理的文書として発信できる。

◆金沢医科大学医学部カリキュラム・ポリシー
医学部医学科では、建学の精神に「良医を育てる」を使命に掲げています。良医とは医学の専門知識・技能を身につけるだけでなく、幅広い教養を持った感性豊かな人間性、人間性への洞察力、倫理観、生命の尊厳についての深い認識などを持つことが求められます。医学部では、このようなことも含めて、学生が卒業時までにディプロマ・ポリシーで要求される能力を修得できるように以下の方針でカリキュラムを編成します。
1．プロフェッショナル･キャリアパス･プランに基づき、医師となるための基盤形成の 6 年として医学教育モデル･コア･カリキュラムを基盤とした 6 年一貫統合型カリキュラムを編成します。カリキュラムは、世界医学教育連盟（World Federation for Medical Education ; WFME）
が示す教育の質保証のための国際基準（Global Standard）を考慮した形で構成します。
2．「倫理に徹した人間性豊かな医療人」の育成のために 6 年間を通して、倫理教育のためのカリキュラムを編成します。第 1 学年では、複数のカリキュラムの中に、「倫理教育」基盤形成の講義・演習を組み入れます。さらに、「医療人」としてのプロフェッショナリズムを育てるために第 2～6 学年においては「倫理教育」医療人形成の講義などを配置します。
3．初年次においては、医学生ならびに社会人としての基盤形成をすることを主眼に、次の目
標を掲げます。
○一般教育科目の教育目標
学生は「良き医療人に必要な自立と自律の獲得」のために、次の事項を身につけることを目指します。
ⅰ．豊かな人間性と多様な考え方
ⅱ．主体性と自己管理能力
ⅲ．コミュニケーション能力
ⅳ．論理的・科学的思考能力
ⅴ．知的好奇心と自己開発への意欲
これらの目標を達成するために「基礎教育科目群」と「専門準備科目群」を準備し、「基礎教育科目群」には次のようなカリキュラムを編成します。
テュートリアル形式のグループ討論の中で学生自ら問題を発見し考え解決する能力を養う科
目や、コミュニケーション能力を高め、学術文献を執筆するトレーニングをする科目、発問する力を養い、自分の考えを論理的に表現することを練習する科目を開講し、学生の創造的思考力の涵養をはかります。また、コンピュータの実習を通して情報の収集および処理能力の基礎を養う科目や、自己の健康・体力に対する認識を深め、生涯にわたって自主的に健康・体力づくりを実践する能力や態度を高める科目を開講します。総合人間科学科目では、様々

51

な分野の授業を通して多様な考え方に接し、豊かな人間性と倫理観を備え、広い視野に立った感性を培う科目として編成します。
「専門準備科目群」では、専門科目の修得、ならびに医療・医学研究に必要となるツールの習得に関する基盤形成を目的として、生命科学、統計学、倫理学、心理学、社会医学などを学び、これらを通じて、医学生としての能動的・主体的学習能力を涵養するとともに、生涯学習の基礎作りを行います。
医学英語では、医学・医療に携わる者として、生涯にわたり英語を活用し地域および国際社会で活躍する基礎を作るために、総合的英語運用能力の向上と医学・医療のための英語の習得を目指し、第 1 学年から第 3 学年まで開講します。
4．基礎医学の専門教育科目は第 1 学年次後期から第 2 学年で学習します。「人体の正常構造と機能」を学ぶ科目（人体の構造、発生学、組織学、生理学（脳・神経・感覚器系、呼吸器
系、心臓血管系、腎・尿路系、消化器系、内分泌・生殖器系））と「生体の機能と反応」を学ぶ科目（生化学（代謝と遺伝Ⅰ・Ⅱ）、微生物学、免疫学、薬理学（生体と薬物）、病理学（病態病理））を開講し、試験、実習や態度などを総合的に評価します。
5．第 3・4 学年で臨床医学の専門教育科目を学びます。「人体の生理的変化、病態、診断、治療」の科目として、内科学、外科学、小児科学、産科婦人科学や専門医学を臓器別ユニットで学習します。また、地域の家庭を訪問して問診、バイタルチェック、保健指導を行います。社会医学は、履修してきた臨床医学知識を踏まえた上で、疾病と人間を取り巻く種々の社会要因との関係を理解し、個人と社会の健康を考えます。内科系ユニットでは連続的に得られる知識を統合し病態の理解を深めるとともに臨床推論の思考体系を修得するための能動学習を導入します。
6．第 5・6 学年では第 1～4 学年のカリキュラムで修得した知識・技術・態度を活用し基本的臨床能力を修得できる診療参加型臨床実習を実践します。臨床実習は全ての診療科を少人数で回り、臨床の現場で医療スタッフとともに診療の一部に参加しながら、実際の診療の基礎を学びます。また地域医療を学ぶため、国内外の医療機関での臨床実習を行います。さらに
第 6 学年には第 1～5 学年までに修得した基礎医学・臨床医学の知識を整理させるため、臨床および基礎講座がそれぞれの領域の重要な症候・疾患などを講義テーマとして開講する集中講義を開講します。これによって正しい医学知識を習得するとともに、主訴から治療に至る
思考過程を訓練し、問題解決能力・応用力に富んだ医師としての素地を培います。
7．医療福祉体験実習、看護体験実習、救急車同乗体験実習、在宅訪問医療同行実習および見学型臨床実習と様々な体験実習を第 1～4 学年の各学年に導入します。施設の入所者や患者ならびにコメディカルスタッフ等とのコミュニケーションをとりながら医療チームの役割や医療現場の実際、関係機関との連携について学びます。またクリニカル・シミュレーション・
センターでのシミュレーション教育や基本的技能を修得できるカリキュラムを配置します。

52

以上のポリシーに基づき、「臓器別・分野別統合型カリキュラム」「問題基盤型カリキュ
ラム」「体験基盤型カリキュラム」を主な流れとする「6 年一貫統合型カリキュラム」を実施している。
「臓器別・系統別統合型カリキュラム」「医学教育モデル・コア・カリキュラム」に基づき、第 1 学年、第 2 学年の基礎医学部分
では、「人体の正常構造と機能」と「生体の機能と反応」、第 3 学年、第 4 学年の臨床医学部分では「人体の生理的変化・病態・診断・治療」の観点から基本的な医学知識の修得を担保しつつ、基礎医学・臨床医学を統合した臓器別・分野別統合型のユニットが組まれている。
各ユニットは、卒業時の最終到達目標（ディプロマ・ポリシー）を達成できるように、基礎医学と臨床医学の知識を統合して学ぶ。
「問題基盤型カリキュラム」
問題点を自ら見つけて解決していく能力を養成する問題基盤型の学習方法（少人数教育、能動学習型授業、実習）を積極的に採用している。第 1 学年では「大学基礎セミナー」「アカデミック・スキルズ」「クリティカル・シンキング」の三科目が共通の教材を用いて、有機的に連携しながら問題発見能力、コミュニケーション能力、批判的思考力などの涵養を図っている（三位一体授業）。第 2 学年では「人体の正常構造と機能」での能動学習型授業、第 3 学年では Problem-based Learning と実習、第 4 学年では「臨床実習前教育」（Team-based
Learning）を実施している。
「体験基盤型カリキュラム」
学生が達成すべき知識・技能・態度を、実体験に基づいて理解し、それを基盤に学習を進めるカリキュラムとなっている。早期臨床体験実習として、第 1 学年で「医療福祉体験実習（介護体験実習）」（5 月第 3 週、5 日間）、第 2 学年で「看護体験実習」（8 月第 4 週、5日間）、第 3 学年で「救急車同乗体験実習」（7 月第 2 週から、1 日間）、第 4 学年で「診療シミュレーション（多職種連携実習）」（2 月、4 週間））を実施している。
共用試験実施評価機構が実施する共用試験 CBT、OSCE により臨床実習前に必要な医学的知識・技術を担保し、第 5・6 学年の臨床実習はスチューデント・ドクターとしての自覚のもとに行う診療参加型の CCS（Clinical Clerkship）としている。侵襲性を伴う手技等は、クリニカル・シミュレーション・センター（CSC, Clinical Simulation Center）におけるシミュ
レータを用いて各種臨床スキルの習得を進めている。また、臨床実習中も定期的に並行して臨床講義を行っている。学外臨床実習として地域医療を学ぶことを目的にプログラムを提供している。また、国際的視野の涵養を目的として海外医学研修プログラムを提供している。
また、学生が臓器別・系統別統合型カリキュラム、問題基盤型カリキュラム、体験基盤型
カリキュラムに円滑に移行するために、第 1 学年を中心に「一般教育科目」を開講している。
「一般教育科目」のうち、「専門準備科目群」では、理科系科目や統計、医学英語など、専
門科目の修得や、生涯にわたっての医療・医学研究に必要なツールの習得に関する基盤形成を目的とした科目が開講されている。また、「基礎教育科目群」では、資料収集、議論、レポート作成・発表方法、科学的・批判的思考力など、大学での学びのスキルの習得および豊53

かな人間性を育む土台としての教養教育を行っている。一般教育での学習が、高学年および医師としての必要事項にどのように関連しているかを具体的に学生に提示しており、第 1 学
年からの学習の意義を認識する機会となっている。（資料 0-1、下図）。

以上のカリキュラムは下図のように、学年内で相互に関連させながら、高学年にスムーズに移行するとともに、低学年での学習成果が高学年の学習の基盤となっている。
（資料 0-25）
また、講義法の改善のために、第 1～6 学年までの学生に対して、学年の年度末に各ユニット
に対する理解度のアンケートを行っている（資料 201）。

54平成 28 年度カリキュラムツリー55

平成 30 年度カリキュラムツリー

56

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラムは定められている。
平成 27 年度以降は、アウトカム基盤型教育を推進すべく、教育の基本方針である、アドミ
ッション・ポリシー、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーの改定を行った。
平成 14 年度に医学教育モデル・コア・カリキュラムが導入されて以来、「臓器別・分野別
統合型のカリキュラム」を基盤としながら、学生のニーズや取り巻く環境の変化に応じて改善を行ってきた。「一般教育科目」については、平成 24 年度から本格的な改革を進め、批判的思考力を培う第 1 学年「クリティカル・シンキング」を導入、初年次教育科目の連携と強化を図るなど、先進的な取り組みを行っている。しかし、上級学年のカリキュラムとのつながりについてはまだ十分とは言えない。また、臓器別・分野別統合型では、一定期間に集中して一分野を学習し、直後に試験を実施するため、知識の詰め込みに偏る傾向があり、理解の定着が進まないといった弊害も見受けられる。各臓器・分野について複数回の学習機会が得られるよう、カリキュラムの有機的な統合・配置をしているが、臓器間の関連性の理解などに関しては、さらなる改善が必要と考える。
課題としては、全体のカリキュラムに対して、能動学習型の授業の割合が不十分と考えられ、評価に関しても改善の余地がある。また、臨床実習が各分野において必ずしもすべてが診療参加型になっているとは言えず、大学として統一する必要がある。低学年からの体験実習に関しても学生への到達目標の明示、また、実習後の到達度評価に関しては不十分であると認識している。

C. 現状への対応
臓器別・分野別統合型の課題である、一過性の知識の詰め込み傾向を是正すべく、ディプ
ロマ・ポリシーと各ユニットの関係性を整理し、カリキュラムの有機的な統合・配置を検討している。その過程で、一方向型の講義を可能な限り、双方向型の授業に転換する。ユニッ
ト内に他ユニットを担当する教員、例えば病理学講座による出張講義を組み込み、有機的な知識の固定を図るとともに、各臓器・分野について複数回の学習機会が得られるよう、工夫している。具体的には低学年から学生自身が自ら調べ、プロダクトを作成し、それらを発表する形態の学修方略を増やしている。特に医療プロフェッショナル系科目（資料 166、167、168）はそのような形態にしている。
また、大学として統一した基本方針に基づいた、臨床実習の充分な期間確保と診療参加型
臨床実習の充実を図っている（資料 177、178、179）。

D. 改善に向けた計画
平成 31 年度導入を目標に、上記課題を解決できるカリキュラムを編成し実施する。特に低学年から独立系科目とした医療プロフェッショナル系科目に関しては受動方式の方略からできる限り、学生が主体的に関わる能動方式の方略に変更する。

関 連 資 料/
資料 0-1：金沢医科大学概要 2017/2018（別冊）
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 166：平成 30 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項

57

資料 167：平成 30 年度第 2 学年「医療プロフェッショナリズムⅡ」学習要項
資料 168：平成 30 年度第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」学習要項
資料 177：平成 30 年度第 4 学年「臨床実習」スケジュール
資料 178：平成 30 年度第 5 学年「臨床実習」スケジュール
資料 179：平成 30 年度第 6 学年「臨床実習」スケジュール
資料 201：平成 29 年度学生アンケート結果（別冊）B 2.1.2

学生が自分の学習過程に責任を持てるように、学習意欲を刺激し、準備を促して、学生を支援するようなカリキュラムや教授方法/学習方法を採用しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
本学ディプロマ・ポリシーの「Ⅳ.生涯学習」において、「自己主導型学習能力を身につけ、常に自己の向上を図れる。」ことが明記されている。また、学習要項には「準備学習」について記載し、学生が自主的に予習に取り組めるよう工夫している（資料 0-3）。
電子シラバスでは事前に講義資料などを公表している。資料は、各々の学生が download できるようになっており、自分の利用しやすい形態（自由な大きさに印刷したり、電子資料として利用したり）で利用して学習効果を挙げている。また、レポート提出などの相方向の利用実態や、授業評価などを行っている。さらに、講義後に「復習課題」を公表して学習効果の向上を図っている（資料 189）。
学生が自分の学習過程に責任を持てるようになるためには初年時教育が極めて重要であり、本学では、第 1 学年では「大学基礎セミナー」「アカデミック・スキルズ」「クリティカル・
シンキング」の三位一体型授業により、学習意欲を刺激するとともに、論理的・批判的思考、
文章読解・作成、プレゼンテーションの能力を養うことで、医学専門科目への準備を支援している。また、「医療プロフェッショナリズム入門」では、ポートフォリオ作成を課し、学習過程の振り返り、医学へのモチベーションと学習の効率化を図るシステムを導入している。
さらに、医学生としての自覚を促し、学習意欲を向上させることを目指して第 1～4 学年に「早期臨床体験実習」を設け、第 1 学年では「医療福祉体験実習（介護体験実習）」、第 2 学年
では「看護体験実習」、第 3 学年では「救急車同乗体験実習」、第 4 学年では「多職種連携実習」を実施している（資料 0-3）。
そのほか、平成 29 年度第 2 学年では、学習意欲を刺激するとともに臨床医学への問題意識を養成するため、各ユニットで実習を実施するとともに、能動学習型授業を取り入れている（資料 173）。
その他の能動学習としては、グループ学習（平成 29 年度第 1 学年「大学基礎セミナー」（資
料 146）、平成 29 年度第 3 学年の各ユニットにおける PBL）、TBL 形式授業（平成 29 年度第3 学年「皮膚系」、第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」）、多職種連携臨床実習、ワーク
ショップ形式（第 3 学年「臨床シミュレーション」）に組み入れらており、双方向性、能動型の学習を取り入れている。また、第 4 学年「診療シミュレーション」（資料 165）でもポートフォリオ作成を課し、学習過程の振り返りを行い、学習意欲と学習効率を高めるシステ
ムを導入している。

58

さらに、すべての学生に指導教員を配置して悩みや困難がある場合は早期に把握して、学年主任・副主任とともに解決を図るとともに、「学業支援室」「生活支援室」「学生保健室」
で連携して、学生の学習意欲を支援する方策を実施している（資料 0-10）。
また、授業を欠席させないことも重要な学習支援の一つであり、すべての授業で出欠をとり、その出欠の状況は指導教員を通じて速やかに学生に伝達されるシステムを実施している。
第 1 学年では、学年を通して欠席減点システムを導入し、授業を欠席することが自身の将来に不利であり、医療人としても無責任であることを理解させるよう図っている。さらに、医療人・社会人としての倫理観、規範意識、順法意識を確立させることも学生支援として重要な項目である。本学では入学直後、また、年度冒頭から、これらに関するオリエンテーショ
ン、講義、外部講師の講演等を行って、良医の前提となるよき社会人を育成する教育を行っている（資料 76）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
学生の学習意欲を刺激し、準備を促し、学生の学習を支援するカリキュラムと教授・学習方法を採用していると考える。
質的には各学年で能動学習型授業を取り入れているが、量的にまだ十分とは言えず拡大を図る必要がある。初年次教育においては、学生が専門領域とのつながりを理解するのが難し
い場合があり、意欲的に取り組まない学生が一部出ていることも否めない。第 2 学年以上においては必要最低限の知識も膨大となり、また試験が多く、どうしても講義を聞き暗記するといった受動的な学習に偏りがちである。学生が能動的に学習に取り組めるような授業方法の工夫がさらに必要と思われる。

C. 現状への対応
カリキュラム検討委員会において、より学習意欲を刺激する能動学習の方法を検討している。学生支援については、「教務委員会」「学業支援室」「生活支援室」「学生保健室」で連携をとり、定期的な点検評価を行いながら、改善を図っている。また、学生と担当教員との懇親の機会を設け、学業のみでなく、生活面などからも学生の学習意欲を刺激し、準備を促して、学生を支援するような工夫を行っている。
また、医学教育ワークショップで能動学習をテーマにとりあげ、ユニット内での活用、推進や、カリキュラムの改良に向けての理解を深め、実施上の工夫の共有に努めている。
一般教育科目においては、学生が、学習内容が「自分の将来にどのようにつながるのか」を理解することが学習意欲につながるとの認識に立ち、入学時オリエンテーションおよび各科目において良医を目指す上での一般教育科目の意義を明示しながら授業を展開している。
学生支援について、現在「学生どうしによる学生支援組織（メンター制度）」の立ち上げを計画している。

D. 改善に向けた計画
学生ガイダンス、教員 FD などを通じて自己主導型学習の重要性の理解をさらに深める。平成 31 年度からの実施に向け、能動型学習実施委員会やカリキュラム検討委員会において「能動学習型授業」、「体験実習」について検討し、さらなる充実（内容および時間確保）と科
目間・学年間の連携を図る。

59

また、電子シラバスの双方向性や担当教員との相談などをより有効に利用する。さらに「準備学習」についてアンケートなどで活用状況の現状把握を図るとともに、ユニット責任者会
議等を通して各科目での「準備学習」の浸透を図る。
「学生同士による学生支援組織（メンター制度）」が年間を通して活動し、「学生による学生のための学生の支援」が行えるよう進めていく。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 0-10：学生支援の組織図
資料 76：平成 30 年度各学年オリエンテーションスケジュール
資料 146：平成 29 年度第 1 学年「大学基礎セミナー」学習要項
資料 165：平成 29 年度第 4 学年「診療シミュレーション」実施要領
資料 173：平成 29 年度「能動学習」実施要領
資料 189：電子シラバススクリーンショット（講義資料）

B 2.1.3

カリキュラムは平等の原則に基づいて提供されなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
本学カリキュラムはほとんどが必修科目であり、すべての学生に平等に提供されている。
選択科目の場合、希望調査を行い、履修人数を超えた場合はシステムで抽選を行っている。
いずれも性、人種、宗教、性的嗜好、社会的経済的状況に関わりなく、身体能力にも配慮し、等しく対応している。
また、入学までに履修した理科科目の違いによって、専門科目への移行に差がつかないよ
うにすることを目的として、第 1 学年「生命の科学」において理科のリメディアル教育を行っている（資料 138）。
第 1 学年後期編入学生（10 月入学）については、原則 4 月入学生と同じ授業を受講するとともに、前期に開講され受講できなかった「生命の科学」「医学英語Ⅰ」について、必要な補習を行っている（資料 117）。
また、障害者基本法及び障害者差別解消法その他の関係法令の定めに基づき、身体障害、発達障害等による学習困難学生に対する支援として、平成 28 年度に「金沢医科大学障がいのある学生に対する修学支援に関する指針（ガイドライン）」、「金沢医科大学における障がいのある学生の修等に関する規程」、「金沢医科大学障がい学生修学支援委員会規程」を制定し、「金沢医科大学障がい学生修学支援委員会」を設置した。金沢医科大学障がいのある学生に対する修学支援に関する指針（ガイドライン）は、金沢医科大学における障がいのある全ての学生に関わる修学支援について定めた。内容は、Ⅰ．指針の趣旨、Ⅱ．基本原則として、１不当な差別的取扱いの排除、２社会的障壁の除去及び合理的配慮の提供、Ⅲ．修学支援について、Ⅳ．その他、Ⅴ．附則、からなっている。
金沢医科大学における障がいのある学生の修学等の支援に関する規程は、第1条（規程の目的）、第2条（障がいのある学生の定義）、第3条（支援実施体制）、第4条（事務）、第5条（その他）、第6条（規程の改廃）、附則、からなっている。

60

金沢医科大学障がい学生修学支援委員会規程は、第1条（設置）、第2条（所管事項）、第3条（組織）、第4条（委員会）、第5条（会議）、第6条（事務）、附則、からなっている。
以上のガイドラインおよび規定に沿い、障がい学生修学支援委員会（(1)学生部長、(2)医学部教務部長及び看護学部教務委員長、(3)学生部副部長、(4)学生支援センター長、(5)学生保健室長、(6)その他学長が指名した者から構成）は、本学に在籍する障がいを持つ学生が障がいを理由として不平等とならないよう活動している（資料28、29、30）。
-------------------(以下、関連指針、規程の抜粋)--------------------◆金沢医科大学障がいのある学生に対する修学支援に関する指針（ガイドライン）から抜粋
本指針（ガイドライン）は、金沢医科大学における障がいのある全ての学生に関わる修学支援について定めるものとする。
Ⅰ．指針の趣旨
金沢医科大学（以下、「本学」という）は、本学に在籍する障がいのある学生が、障がいのない学生と等しい条件のもとで、学生生活が送れるように修学支援を行うことに積極的に取り組むものとする。
Ⅱ．基本原則１不当な差別的取扱いの排除
２社会的障壁の除去及び合理的配慮の提供
Ⅲ．修学支援について◆金沢医科大学における障がいのある学生の修学等の支援に関する規程から抜粋（目的）
第1条 この規程は、障害者基本法及び障害者差別解消法その他の関係法令の定めに基づき、金沢医科大学における障がいのある学生が、その障害の種別及び程度に応じ、充分な教育が受けられるようにするため、修学支援に係る基本となる事項を定めることを目的とする。
（定義）
第2条 この規程において、障がいのある学生とは、身体障害、知的障害、精神障害（発達障害を含む。）その他の心身の機能の障害があるため、長期にわたり授業又は学生生活に相当な制限を受ける本学の学生（以下、「障がい学生」という。）で、当該学生が支援を受けることを希望し、かつ本学がその必要性を認めた者をいう。
◆金沢医科大学障がい学生修学支援委員会規程から抜粋（設置）
第1条 金沢医科大学（以下、「本学」という。）における障がいのある学生の修学等の支援に関する規程（以下、「修学支援規程」という。）第3条第5項に基づき、本学に金沢医科大
学障がい学生修学支援委員会（以下、「委員会」という。）を置く。
-----------------------------------------------------------

61

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
性別、国籍、発達障害・身体障害、入試形態・入学時期等により不平等が生じないように、平等の原則に基づいてカリキュラムが提供されている。障がいのある学生に対する修学支援に関しては、本人がそれを自覚していない場合や、支援を自ら要請できない場合が想定され、それをどう改善していくのかが課題である。
「平等の原則」に関する教育も重要と考えられる。第 1 学年では正規授業内でセクシャル
マイノリティ等「多様性の理解」に関する教育を行っているが、まだ十分とはいえず今後充実が必要である。

C. 現状への対応
平成 27 年度まで発達障害・身体障害等による学習困難学生に対する合理的配慮を決定する
オフィシャルな審議機関がなかったが、上述のとおり委員会を設置し、当該学生への対応が可能となった。障がいのある学生一人ひとりに対しては、金沢医科大学障がい学生修学支援委員会が関連委員会と緊密に連携・協力して修学支援の要望に基づいた個別対応を行っている。また、定期的な点検評価を行いながら、改善を図っている（資料 61）。
学生全体に対しての「多様性の理解」の教育を上級学年に広げていくことについて、科目担当者が検討中である。

D. 改善に向けた計画
今後も現在の体制を維持し、どのような学生に対しても教育の質を担保したカリキュラムの提供を継続するとともに、必要が生じた場合は速やかに体制の改善を図れる仕組みを構築する。
個々の障がいのある学生に対する合理的配慮を行うため、施設等のバリアフリー化、必要な人材の配置、情報の発信等、環境改善措置につとめる。
自分の障がいを自覚していない学生や、支援を自ら要請できない学生への対応に関して、指導教員や学年主任等への FD を行う。

関 連 資 料/
資料 28：金沢医科大学障がい学生修学支援委員会規程
資料 29：金沢医科大学における障がいのある学生の修学等の支援に関する規程
資料 30：金沢医科大学障がいのある学生に対する修学支援に関する指針（ガイドライン）
資料 61：平成 29 年度金沢医科大学障がい学生修学支援委員会議事録
資料 117：平成 29 年度編入学生履修科目一覧
資料 138：平成 29 年度第 1 学年「生命の科学」学習要項

Q 2.1.1

生涯学習につながるカリキュラムを設定すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学ディプロマ・ポリシーの「Ⅳ.生涯学習」において、「自己主導型学習能力を身につけ、常に自己の向上を図れる。」ことが明記されている。

62

第 1 学年の「大学基礎セミナー」「アカデミック・スキルズ」「クリティカル・シンキン
グ」の三位一体型授業は、生涯学習につながる論理的・批判的思考、文章読解・作成、プレゼンテーションの能力の養成を狙ったものであり、第 1 学年で 6 年間のカリキュラムの初年
度という位置づけのみならず、卒業後に必要な自己主導型学習能力の基礎の涵養を図っている。さらに、その他の「一般教育科目」においては、「体力作りの理論や実践」「医学・医療のためのツールとしての英語」「多様性・異文化の理解」などの習得を通じて生涯学び続ける素養を養っている。また、各学年の各ユニットにおいて能動学習型の授業を採用し、暗記に頼る断片的知識だけでなく、基礎医学と臨床医学を有機的に結びつけた問題解決能力を身に付けるべく、症例に基づいた自己学習の習慣を養っている。また、平成 29 年度第 4 学年
「診療シミュレーション」「診療参加型臨床実習入門」「多職種連携臨床実習」ではポート
フォリオ作成を実施し、卒業後も生涯における学習の振り返り資料として活用が可能となっている。
卒業生の業績を検討し、学位取得、認定医・専門医・指導医などの資格取得、などの情報から、生涯学習への連関について評価している（資料 55）。これらの検討・評価により、カリキュラムが生涯教育につながっているかを評価し、改善する仕組みを構築している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価「一般教育科目」においては、多くの科目で生涯学習につながる取組が導入できている。
（資料 0-3）また、能動学習型授業の採用や、ポートフォリオの導入によって、生涯学習の基本的な動機付けは出来ている。ただし、全体の授業に対する能動学習型の授業の割合が不十分である
卒業生の業績の情報収集がまだ少ないが、学位取得、認定医・専門医・指導医などの資格取得は十分達成されており、生涯学習への連関は達成されていると判断している。

C. 現状への対応「一般教育科目」の科目間での連携および他学年とのつながりをさらに緊密かつ明確にすることにより、一層の充実を図っている。生涯学習について学生の考え方を調査し、調査結果をもとに定期的にカリキュラムの改善を図っている。
一部学生が対象であるがスチューデント・リサーチャー・プログラム制度を利用すること
で生涯学習につなげている。（資料 88）さらに研究マインドの醸成につながるよう、ほぼす
べての教室から、学生の夏季休暇中における計画が提示され、全学年、全学生に開かれている（資料 90）。

D. 改善に向けた計画
アウトカム実現に向けた各学年におけるロードマップをより明確にし、カリキュラム検討
委員会の委員である学生からの意見も取り入れてカリキュラム改善を図る。また、生涯学習や研究活動に、より有効なカリキュラム構築を目指し、卒業生の調査を継続し、カリキュラ
ム検討委員会で検討して定期的にカリキュラム改善を図る。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1 学年学習要項（別冊）63資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 88：平成 29 年度金沢医科大学スチューデント・リサーチャー・プログラム募集要領
資料 90：学生を対象とした夏季休暇中における各教室の計画について（依頼文）

2.2 科学的方法
基本的水準：
医学部は、


カリキュラムを通して以下を教育しなくてはならない。


分析的で批判的思考を含む、科学的手法の原理（B 2.2.1）



医学研究の手法（B 2.2.2）

EBM（科学的根拠に基づく医学）（B 2.2.3）

質的向上のための水準：
医学部は、

カリキュラムに大学独自の、あるいは先端的な研究の要素を含むべきである。
（Q 2.2.1）

注 釈：

[科学的手法]、[医学研究の手法]、[EBM（科学的根拠に基づく医学）]の教育のためには、研究能力に長けた教員が必要である。この教育には、カリキュラムの中で必修科目として、医学生が主導あるいは参加する小規模な研究プロジェクトが含まれる。

[EBM]とは、根拠資料、治験あるいは一般に受け入れられている科学的根拠に裏付けられた結果に基づいた医療を意味する。

[大学独自の、あるいは先端的な研究]とは、必修あるいは選択科目として分析的で実験的な研究を含む。従って、専門家として、あるいは共同研究者として医学の研究に参加できる能力を涵養しなければならない。

カリキュラムを通して以下を教育しなくてはならない。
B 2.2.1

分析的で批判的思考を含む、科学的手法の原理

A. 基本的水準に関する情報
本学ディプロマ・ポリシーの「Ⅵ．科学的態度・探究心」において、「科学的理論と方法論を理解できる。」「科学的問題に興味を持ち、論理的・批判的に考え、調査や研究に取り組める。」ことが明記されている。
平成 29 年度第 1 学年「大学基礎セミナー」「アカデミック・スキルズ」「クリティカル・
シンキング」の三位一体型授業は、生涯学習につながる論理的・批判的思考、文章読解・作成、プレゼンテーションの能力という、科学的手法の原理を学ぶためのものである。

64

第 2 学年の各ユニットではすべて、講義とともに実習を行い、科学的手法の原理を教育す
るとともに、科学的思考を養成するような実践的な課題を課している（資料 0-3）。
第 3 学年「臨床シミュレーション」では基礎研究室配属を中断していたため、それに代わる科学的手法を学ぶ方略として、研究倫理、研究統計、研究手法を学ぶ機会を学年全員に対して設定し、基本的な研究に関することを学習できるようにした（資料 155）。また、そのアドバンスレベルとして、スチューデント・リサーチャー・プログラム制度を実施し、研究意欲が高い学生に対して各研究室での研究と学会参加・発表を支援し、実践的な活動を通して分析的・批判的思考の養成を行っている（資料 88）。また、「金沢医科大学・教育改善プ
ログラム支援制度」により「教養での学びを駆使して科学するプログラムの開発」などの取組を行っている（資料 89）。
高学年の医学英語では、基礎医学および臨床医学の教員が、教材として科学論文を使用し、科学論文の英語読解とともに、科学的な思考や手法を教育している。また、平成 29 年度第 4
学年「診療参加型臨床実習入門」では、特に臨床で必要とされる EBM を学ぶワークショップ
を、外部講師を招聘して行い（資料 159）、第 5・6 学年「臨床実習」では、患者さんを担当することを通してそれらを実践できる機会を提供している。
平成 30 年度カリキュラムより、第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」で、学生全員が科学的な研究手法を修得するための小研究プログラムが導入されることになった（資料168）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
第 1 学年で「大学基礎セミナー」「アカデミック・スキルズ」「クリティカル・シンキン
グ」の三位一体型授業を開講しているが、上位学年において、その成果をさらに発展させるためのプログラムが不足している。また、講義・実習で学んだ科学的手法の原理をその後の復習や、実践的に用いる機会が不足している。その改善のためには、スチューデント・リサ
ーチャー・プログラム制度が有効と考えられる。平成 30 年度カリキュラムより、第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」で、学生全員が科学的な研究手法を修得するための小研究プ
ログラムの導入が決まっている（資料 168）が、今後、さらに基礎研究室配属のプログラムを導入する必要がある。

C. 現状への対応
平成 30 年度カリキュラムより、第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」で、学生全員が科学的な研究手法を修得するための小研究プログラムを導入するが（資料 168）、その評価に基づき、さらに有効なカリキュラムへと向上させる。

D. 改善に向けた計画
現行カリキュラムの継続と向上とともに、基礎研究室配属による小研究に学生が参加するプログラムを含めたカリキュラムを平成 31 年度に導入する。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 2 学年学習要項（別冊）資料 88：平成 29 年度金沢医科大学スチューデント・リサーチャー・プログラム募集要領65

資料 89：平成 29 年度金沢医科大学教育改善プログラム支援制度募集要領
資料 155：平成 29 年度第 3 学年「臨床シミュレーション」講義資料
資料 159：平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」講師招聘状
資料 168：平成 30 年度第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」学習要項

カリキュラムを通して以下を教育しなくてはならない。
B 2.2.2

医学研究の手法

A. 基本的水準に関する情報
本学ディプロマ・ポリシーの「Ⅵ．科学的態度・探究心」において、「科学的理論と方法論を理解できる。」「科学的問題に興味を持ち、論理的・批判的に考え、調査や研究に取り組める。」「調査や研究の成果を論理的文書として発信できる。」ことが明記されている。
平成 29 年度第 1 学年「医療と社会」「アカデミック・スキルズ」「クリティカル・シンキング」において、医学研究の基本的な考え方や研究倫理、利益相反についての授業を開講した。また、第 1 学年の選択必修科目である「総合人間科学」では、医学研究の手法や原理を学び体験できる授業が組み込まれており、一部の意欲ある学生の受け皿となっている（資料0-3）。
第 2 学年の各ユニットではすべて、講義とともに実習を行い、最新の医学研究の手法を教育するとともに、実習での実践を行っている（資料 0-3）。また、スチューデント・リサー
チャー・プログラム制度を実施し、研究意欲が高い学生に対して各研究室での研究と学会参加・発表を支援している。講義でも、折に触れて、どのような研究により、このような結果が得られたのかも教育している（資料 88）。
第 3・4 学年の各ユニットではディプロマ・ポリシーの「Ⅵ. 科学的態度・探究心」をア
ウトカムに挙げたユニットがそれぞれ 11/13 ユニット、11/14 ユニットあり、臨床研究の基
本的な考え方の教授を行っている。医学英語での、基礎医学および臨床医学の教員による科学論文の読解の授業は、科学的な思考や手法を教育する機会となっている。さらに、第 3 学
年で基礎研究室配属を中断していたため、それに代わる科学的手法を学ぶ方略として、研究
倫理、研究統計、研究手法を学ぶ機会を学年全員に対して設定し、基本的な研究に関することを学習できるようにした（資料 155）。また、そのアドバンスレベルとして、スチューデ
ントリサーチャープログラム制度を実施し、研究意欲が高い学生に対して各研究室での研究と学会参加・発表を支援し、実践的な活動を通して分析的・批判的思考の養成を行っている。
平成 30 年度カリキュラムより、第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」で、学生全員が科学的な研究手法を修得するための小研究プログラムを開始した（資料 168）。
高学年の医学英語では、基礎医学および臨床医学の教員が、教材として科学論文を使用し、科学論文の英語読解とともに、科学的な思考や手法を教育している（資料 157）。また、平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」（資料 159）では、特に臨床で必要とされる
EBM を学ぶワークショップを、外部講師を招聘して行い、第 5・6 学年「臨床実習」では、患者さんを担当することを通してそれらを実践できる機会を提供している。

66

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
医学研究の基本的な考え方や研究倫理、利益相反についての授業は、量的に不十分であり、また、上位学年において関連性のある科目が開講されておらず、改善を要する。第 1 学年「総合人間科学」では、文系理系を含む幅広い分野におよぶ授業の中から学生が選択するため、全員が医学研究に関わる授業を受講する訳ではない。平成 30 年度カリキュラムより、第 3 学
年「医療プロフェッショナリズムⅢ」で、学生全員が科学的な研究手法を修得するための小研究プログラムの導入が決まっている（資料 168）が、今後、さらに基礎研究室配属のプログラムを導入する必要がある。

C. 現状への対応
カリキュラム検討委員会において、科学的手法の原理、研究倫理、利益相反について学習する科目の導入を検討している。また、スチューデント・リサーチャー・プログラムをより充実させていく方向である。
平成 30 年度カリキュラムより、第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」で、学生全員が科学的な研究手法を修得するための小研究プログラムを導入するが（資料 168）、その評価に基づき、さらに有効なカリキュラムへと向上させる。

D. 改善に向けた計画
現行カリキュラムの継続と向上とともに、基礎研究室配属による小研究に学生が参加するプログラムを含めたカリキュラムを平成 31 年度に導入する。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1 学年学習要項（別冊）
資料 0-3：平成 29 年度第 2 学年学習要項（別冊）資料 88：平成 29 年度金沢医科大学スチューデント・リサーチャー・プログラム募集要領
資料 155：平成 29 年度第 3 学年「臨床シミュレーション」講義資料
資料 157：平成 29 年度第 4 学年「医学英語Ⅳ」学習要項
資料 159：平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」講師招聘状
資料 168：平成 30 年度第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」学習要項

カリキュラムを通して以下を教育しなくてはならない。
B 2.2.3

EBM（科学的根拠に基づく医学）

A. 基本的水準に関する情報
本学ディプロマ・ポリシーの「Ⅵ.

科学的態度・探究心」において、「科学的理論と方法論を理解できる。」「科学的問題に興味を持ち、論理的・批判的に考え、調査や研究に取り組める。」「調査や研究の成果を論理的文書として発信できる。」ことが明記されている。
平成 29 年度第 1 学年「人の行動と心理」において、EBM に関する授業を開講している（資料 139）。基礎医学の各ユニットにおいては、講義および実習を通じて、EBM を理解する能力

67

の養成を行っている。臨床医学の各ユニットおよび参加型臨床実習においても、「臨床シミュレーション」を代表とする EBM を実践できる能力を養成する授業・実習を提供している。
現在では様々なガイドラインが EBM を基本としており、臨床教育ではこのようなガイドラインを参考に、EBM に基づいた教育を行っている（資料 0-6）。
臨床実習の各診療科では、担当患者に関する EBM を回診前のカンファレンスやその他の症例検討の際に学生に求め、診療科長が確認している。特に第 4 学年では外部講師を招聘し、EBM に特化した授業（EBM への理解と適用）を開講している（資料 159）。また、そこで学修したものを臨床実習で応用できるように実習中に学生に課題を出している。
下図は、臨床実習で学生が記載する電子カルテの内容で用いられている用語の調査結果である。UpToDate や PubMed は含まれていないが、診断基準とガイドライン、エビデンスという言葉が用いられている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
EBM（科学的根拠に基づく医学）を理解し実践できる能力の養成を狙った授業を行っている。
しかし、EBM に基づいた診療について。臨床実習の場で UpToDate を用いた実践的なトレーニ
ングをより一層増やすべきと判断している。

68

C. 現状への対応
医学教育委員会で、EBM 教育に関しての改善策を作成し、教務委員会、カリキュラム検討委員会、臨床実習委員会に提案し、EBM を実践する機会のさらなる充実を図っている。その一つとして、臨床実習中に一般教育機構の英語教員が UpToDate の利用の仕方を再度教育するプログラムの導入を検討中である。

D. 改善に向けた計画
現状への対応を継続する。臨床実習では、実際に担当した患者について EBM を実践できる
恰好の機会であり臨床実習での EBM 教育をより充実させる。

関 連 資 料/
資料 0-6：平成 29 年度第 5 学年臨床実習評価（別冊）資料 139：平成 29 年度第 1 学年「人の行動と心理」学習要項
資料 159：平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」講師招聘状

Q 2.2.1

カリキュラムに大学独自の、あるいは先端的な研究の要素を含むべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
各学年のすべての授業は、それぞれの専門分野の教員が担当しており、担当教員が行っている独自の研究や先端的研究についての内容が授業に組み込まれている。
平成 29 年度第 1 学年「大学基礎セミナー」と「アカデミック・スキルズ」の連携の中では、先端研究につながる課題も扱われる（年度毎に異なる）。また、選択必修科目である第 1 学
年「総合人間科学」の一部では講師の独自の研究に関する授業が行われている。第 2 学年以降の基礎系科目、第 3 学年以降の臨床系科目でもそれぞれ担当している教員の先端的な研究分野に関する内容が授業内に盛り込まれている（資料 0-3）。
平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」において、本学で現在力を入れている先端的な研究の要素を含む「再生医療」の施設の見学実習を行っている（資料 160）。
スチューデント・リサーチャー・プログラム制度を実施し、研究意欲が高い学生に対して各研究室での研究と学会参加・発表を支援している（資料 88）。また、夏季休暇期間中に各講座において、独自のセミナーや実習・研修、臨床トレーニング、研究補助等の特別プランを開講し、学生が自由に参加できる体制を整えている。ただし、現時点で、これらの制度は学生全員を対象としてカリキュラムにシステムとして組み込まれてはいない。
さらに研究マインドの醸成につながるよう、ほぼすべての教室において、学生の夏季休暇
期間中のプログラムが計画され、全学年、全学生に開かれている（資料 90）。ただしこれもカリキュラムに組み入れられてはおらず、参加者も少ない（資料 91）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
平成 29 年度第 1 学年「総合人間科学」は選択必修科目であり、同一の内容を学生全員が受講するものとはなっていない。独自の研究や先端的研究についての授業は、各担当教員に一69任されており、カリキュラムの一環として実施されているものではない。現在のスチューデ
ント・リサーチャー・プログラム制度や夏季休暇期間中のプログラムは学生全員を対象としたものではないため、将来的には全員が体験できるような制度の設計が必要と考えられる。
第 1 学年「大学基礎セミナー」と「アカデミック・スキルズ」の連携の中では「学生による能動学習」が中心となるが、学生自身による調査や討論のみではどうしても浅く表面をな
ぞるような学習に止まりがちで、テューターによる適切な介入が重要となる。
各科目は、各分野の専門家によりプログラムが組まれており、最新の研究結果がカリキュラムに組み入れられている。ただし、学習要項の中で、最新の研究結果に基づくプログラム
がどれであるかの明示されていないので、今後明記する必要がある。

C. 現状への対応「学生による能動学習」の後には、専門準備科目「生命の科学」にて解説を行い、より深い理解と知識の定着を図った。また、各教員には、担当授業内に自らの先端研究分野の内容をしっかりと導入することを推奨している。

D. 改善に向けた計画
学習要項の中で、最新の研究結果に基づくプログラムがどれであるか明示されていないので、今後明記する。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1 学年学習要項（別冊）資料 88：平成 29 年度金沢医科大学スチューデント・リサーチャー・プログラム募集要領資資料 90：学生を対象とした夏季休暇中における各教室の計画について（依頼文）
資料 91：学生を対象とした夏季休暇中における各教室の計画（平成 29 年度実績）
資料 160：平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」学習要項、各種スケジュール

2.3 基礎医学
基本的水準：
医学部は、


医学生物学に貢献するために、カリキュラムに以下を定め実践しなければならない。


臨床医学を修得し応用するのに必要となる基本的な科学的知見（B 2.3.1）



臨床医学を修得し応用するのに必要となる基本的な概念と手法（B 2.3.2）

質的向上のための水準：
医学部は、

カリキュラムに以下の項目を反映させるべきである。


科学的、技術的、臨床的進歩（Q 2.3.1）



現在および将来的に社会や医療システムにおいて必要になると予測されること。

70

（Q 2.3.2）
注 釈：[基礎医学]とは、地域ごとの要請、関心および伝統によって異なるが、解剖学、生化
学、生物物理学、細胞生物学、遺伝学、免疫学、微生物学（細菌学、寄生虫学およびウイルス学を含む）、分子生物学、病理学、薬理学、生理学などを含む。

医学生物学に貢献するために、カリキュラムに以下を定め実践しなければならない。
B 2.3.1

臨床医学を修得し応用するのに必要となる基本的な科学的知見

A. 基本的水準に関する情報
基礎医学教育の目的は、臨床医学を修得し応用するのに必要な基本的な科学的知見と概念を習得することであり、ディプロマ・ポリシーの「Ⅱ. 医学知識と技術」において、「医学・医療に活用できる幅広い知識を身に付けている。」「基本的診療手技を身に付け、診療できる。」「最新の情報を、適切に収集・選択して活用できる。」ことが明記されている。
第 1 学年の専門準備科目として「生命の科学」（生物学、細胞生物学、分子生物学）が、専門教育科目としては、「人体の構造Ⅰ」（解剖学）、「代謝と遺伝Ⅰ」（生化学、分子生物学、遺伝学）が開講されている。「生命の科学」には実習が組み込まれている（資料 0-3）。
第 2 学年の専門教育科目としては、「人体の構造Ⅱ」、「代謝と遺伝Ⅱ」、「発生学」、「組織学」、生理学系科目（「脳・神経・感覚器系」「呼吸器系」「心臓血管系」「腎・尿路系」「消化器系」「内分泌・生殖器系」）（生物物理学含む）、「微生物学」、「免疫学」、「生体と薬物」（薬理学）、「病態病理」（病理学）が開講されている。第 2 学年開講の授業すべてに実習が組み込まれている（資料 0-3）。
また、適宜能動学習型授業をとりいれることで、修得した知識を応用する能力の養成を行って科学的知見の定着を図っている。
以上の基礎系専門科目を通じて基本的な科学的知見の習得を行い、第 3・4 学年で開講される臨床系専門科目の準備学習としている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
基本的な科学的知見については、第 1～2 学年での基礎系専門科目において実践しており、充分に達成されていると考える。また、高学年において基本的な科学的知識が低下しないよ
うに、垂直統合、螺旋式カリキュラム構造により、基礎知識の習得到達を高めている。

C. 現状への対応
現状の授業構成の適正を維持するため、内容を医療人教育カリキュラム評価委員会にて定期的な点検評価を継続している（資料 57）。

71

D. 改善に向けた計画
今後、学習要項に「臨床医学を修得し応用するのに必要となる基本的な科学的知見や臨床医学を修得し応用するのに必要となる基本的な概念と手法」を具体的に記載する。また、定期的な点検評価に基づき、授業構成の適正を維持し、能動学習型授業のさらなる拡充を図る。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1 学年学習要項（別冊）
資料 0-3：平成 29 年度第 2 学年学習要項（別冊）資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録

医学生物学に貢献するために、カリキュラムに以下を定め実践しなければならない。
B 2.3.2

臨床医学を修得し応用するのに必要となる基本的な概念と手法

A. 基本的水準に関する情報
本学ディプロマ・ポリシーの「Ⅱ.

医学知識と技術」において、「医学・医療に活用できる幅広い知識を身に付けている。」「基本的診療手技を身に付け、診療できる。」「最新の情報を、適切に収集・選択して活用できる。」ことが明記されており、臨床医学を修得し応用するのに必要となる基本的な概念と手法が達成できるようカリキュラムが実践されている（資料 0-25）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
臨床医学を修得し応用するのに必要となる基本的な概念と手法については、第 3～4 学年での臨床系専門科目と第 5～6 学年での参加型臨床実習において実践しており、充分に達成されていると考える。

C. 現状への対応
現状の授業構成の適正を維持するため、内容を医療人教育カリキュラム評価委員会にて定期的な点検評価を継続している。さらに必要に応じて、医学教育委員会で改善に向けた企画・立案を行い、カリキュラム検討委員会に提案する仕組みになっている。

D. 改善に向けた計画
定期的な点検評価に基づき、授業構成の適正を維持する。

関 連 資 料/
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）

カリキュラムに以下の項目を反映させるべきである。
Q 2.3.1

科学的、技術的、臨床的進歩

72

A. 質的向上のための水準に関する情報
各学年のすべての授業は、それぞれの専門分野の教員が担当しており、当該分野の科学的、技術的、臨床的進歩についての情報を速やかに取り入れ、学生に提供している。現状でも、各分野の科学的、技術的、臨床的進歩に応じて、教育内容を適宜追加・修正できていると考えている。例えば、平成 29 年度第 1 学年「大学基礎セミナー」（資料 146）と「アカデミッ
ク・スキルズ」（資料 147）の連携の中では、科学的、技術的、臨床的進歩につながる課題も扱われる（年度毎に異なる）。第 1・2 学年開講の「代謝と遺伝Ⅰ・Ⅱ」（生化学、分子生物学、遺伝学）（資料 149、151）では、毎年、その年のノーベル生理医学賞・化学賞の内容に関する講義を行って、内容の把握を図るとともに医学への学習意欲の増進を図っている。
また、平成 29 年度第 2 学年「生体と薬物」（資料 152）では治療薬の進歩にも著しいものがあり、絶えず新たな薬理学的手法や新たな薬物に対する知識を講義に盛り込んでいる。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
科学的、技術的、臨床的進歩に応じた教育内容は、ユニット責任者、各担当教員により企画され、各学年内で学年主任を中心に調整される。さらに、医療人教育カリキュラム評価委
員会で評価が行われている（資料 57）。

C. 現状への対応
医療人教育カリキュラム評価委員会において、定期的な点検・評価を実施している。さらに必要に応じて、医学教育委員会で改善に向けた企画・立案を行い、カリキュラム検討委員
会に提案する仕組みになっている（資料 1）。

D. 改善に向けた計画
医療人教育カリキュラム評価委員会による点検・評価を永続的に実施し、科学的、技術的、臨床的進歩に応じた教育内容の提供を維持する。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録
資料 146：平成 29 年度第 1 学年「大学基礎セミナー」学習要項
資料 147：平成 29 年度第 1 学年「アカデミック・スキルズ」学習要項
資料 149：平成 29 年度第 1 学年「代謝と遺伝Ⅰ」学習要項
資料 151：平成 29 年度第 2 学年「代謝と遺伝Ⅱ」学習要項
資料 152：平成 29 年度第 2 学年「生体と薬物」学習要項

カリキュラムに以下の項目を反映させるべきである。
Q 2.3.2

現在および将来的に社会や医療システムにおいて必要になると予測されること

73

A. 質的向上のための水準に関する情報
現在および将来の社会および医療システムに大きな問題となる１）高齢化と、２）急性期
医療終了後の回復期や慢性期医療、さらにより重要性を増している３）多職種協働医療をカ
リキュラムに盛り込んでいる。
具体的には、１）高齢化社会に関するカリキュラムとして、高齢医学の授業、公衆衛生学の地域住民宅への訪問実習を、２）回復期のカリキュラムとして、全国でも有数のリハビリテーションの回復期病棟を有する本学での実習を組み入れている。さらに３）看護師、リハビリテーション療法士、薬剤師、検査技師などの現場での教育・指導を含むカリキュラムを実施した。具体的には、平成 29 年度 4 学年「多職種連携臨床実習」でリハビリテーションの回復期病棟での実習を行っている。
（資料 160）平成 30 年度は、移行カリキュラムのため、多職種連携実習は行われないが、第 5・6 学年で対応することとなっている。
また、平成 29 年度第 1 学年「大学基礎セミナー」（資料 146）「アカデミック・スキルズ」（資料 147）「クリティカル・シンキング」（資料 148）では、医療の将来や医師としての将来に必要と考えられることを題材に授業を行い、平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショ
ナリズム入門」（資料 145）では実際の医療現場で活躍している講師の講演を行って、学生自らが将来必要な項目を意識し考える授業を行っている。
上記の公衆衛生学の地域住民宅への訪問実習では、北陸大学薬学生とともに訪問し、マル
チモビディティやポリファーマシー、死生観など様々な観点から住民インタビューを行い、社会や医療システムに関する学びを深めている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
医学教育委員会において、現在～将来の社会および医療システムの問題点の抽出と、カリ
キュラムへの対応ができる仕組みとなっている。

C. 現状への対応
医療人教育カリキュラム評価委員会によりカリキュラムの評価を行っている（資料 57）。
さらに必要に応じて、医学教育委員会で改善に向けた企画・立案を行い、カリキュラム検討
委員会に提案する仕組みになっている（資料 1）。

D. 改善に向けた計画
今後も、医療人教育カリキュラム評価委員会において定期的な点検・評価を実施し、医学教育委員会で検討し、必要に応じて企画・立案を行い、教務委員会に提案する。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 146：平成 29 年度第 1 学年「大学基礎セミナー」学習要項
資料 147：平成 29 年度第 1 学年「アカデミック・スキルズ」学習要項
資料 148：平成 29 年度第 1 学年「クリティカル・シンキング」学習要項
資料 160：平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」学習要項、各種スケジュール

74

2.4 行動科学と社会医学、医療倫理学と医療法学
基本的水準：
医学部は、


カリキュラムに以下を定め、実践しなければならない。


行動科学（B 2.4.1）



社会医学（B 2.4.2）



医療倫理学（B 2.4.3）



医療法学（B 2.4.4）

質的向上のための水準：
医学部は、


行動科学、社会医学、医療倫理学、医療法学に関し以下に従ってカリキュラムを調整
および修正すべきである。


科学的、技術的そして臨床的進歩（Q 2.4.1）



現在および将来的に社会や医療システムにおいて必要になると予測されること。
（Q 2.4.2）人口動態や文化の変化（Q 2.4.3）

注 釈：[行動科学]、[社会医学]とは、地域の要請、関心および伝統によって異なるが、生物
統計学、地域医療学、疫学、国際保健学、衛生学、医療人類学、医療心理学、医療社
会学、公衆衛生学および狭義の社会医学を含む。

[医療倫理学]は、医療において医師の行為や判断上の価値観、権利および責務などの倫理的な課題を取り扱う。

[医療法学]では、医療、医療提供システム、医療専門職としての法律およびその他の規制を取り扱う。規制には、医薬品ならびに医療技術（機器や器具など）の開発と使用に関するものを含む。

[行動科学、社会医学、医療倫理学および医療法学]は、健康問題の原因、範囲、結果の要因として考えられる社会経済的、人口統計的、文化的な規定因子、さらにその国の医療制度および患者の権利を理解するのに必要な知識、発想、方略、技能、態度を提供しうる。この教育を通じ、地域・社会の医療における要請、効果的な情報交換、臨床現場での意志決定、倫理の実践を学ぶことができる。
日本版注釈：[社会医学]は、法医学を含む。

カリキュラムに以下を定め、実践しなければならない。

75

B 2.4.1

行動科学

A. 基本的水準に関する情報
本学における行動科学は、患者の疾患に対してのみならず、心理面からも適切なアプロー
チが出来るよう、プロフェッショナリズム教育、コミュニケーション教育、倫理教育等に主眼をおいてカリキュラムに組み込まれている。
アウトカムの「豊かな人間性と倫理観」において「2.倫理的問題を理解し、医療人として最善の行動選択ができる」が示されており、達成するための科目が各学年に編成されている。
具体的には、平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」（資料 145）「人の行動と心理」（資料 139）「医療と社会」（資料 140）において、行動科学における基礎的な態度と知識を学ぶこととした。また、平成 30 年度からは、第 1 学年「医療プロフェッショ
ナリズム入門（「医療福祉体験実習」を含む）」（資料 166）、第 2 学年「医療プロフェッショナリズムⅡ（「看護体験実習」を含む）」、（資料 167）、第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ（「救急車同乗実習」を含む）」（資料 168）、第 4・5・6 学年「臨床実習」（資料 177、178、179）において、各医療現場での体験を通じて行動科学をより実践的なものとしている。
特に、6 年間を通じて垂直型の倫理教育カリキュラムを編成することで、医師に求められる倫理観、プロフェッショナリズムに関して継続的な意識付けを行っている（資料 77）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
上述のとおり、行動科学については、6 年間を通してプロフェッショナリズム、倫理教育
等を様々な形式で提供しており、基本的な知識・技能・態度を修得できるカリキュラムとなっている。

C. 現状への対応
医療人教育カリキュラム評価委員会によりカリキュラムの評価を行い、医学教育委員会で改善に向けた企画・立案を行い、カリキュラム検討委員会に提案する。具体的には平成 30 年度から第 1 学年から第 6 学年まで医療プロフェッショナル系科目として独立科目を設定し、行動科学を低学年から高学年まで一貫したカリキュラムで学修する形態に変更した（資料 55、
57）。

D. 改善に向けた計画
医療人教育カリキュラム評価委員会において各学年での到達レベルを検証し、把握できる体制を整える。上記の医療プロフェッショナリズム系科目でより客観的な評価を導入していく。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録
資料 77：医学部倫理教育実施一覧76

資料 139：平成 29 年度第 1 学年「人の行動と心理」学習要項
資料 140：平成 29 年度第 1 学年「医療と社会」学習要項
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 166：平成 30 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 167：平成 30 年度第 2 学年「医療プロフェッショナリズムⅡ」学習要項
資料 168：平成 30 年度第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」学習要項
資料 177：平成 30 年度第 4 学年「臨床実習」スケジュール
資料 178：平成 30 年度第 5 学年「臨床実習」スケジュール
資料 179：平成 30 年度第 6 学年「臨床実習」スケジュール

カリキュラムに以下を定め、実践しなければならない。
B 2.4.2

社会医学

A. 基本的水準に関する情報
平成 29 年度第 1 学年「医療と社会」（資料 140）「医療プロフェッショナリズム入門」（資料 145）「医学統計」（資料 141）、第 4 学年「医学・医療と社会」（資料 161）において講義形式で学ぶこととなっている。また平成 29 年度第 1 学年「医療福祉体験実習」（資料 144）
での介護福祉施設実習や、平成 29 年度第 4 学年「介護と在宅医療」（資料 163）において訪
問介護実習を通して実践的に社会医学を学んでいる。
法医学については、平成 29 年度第 4 学年「死と法」（資料 162）において 30 時間の系統的な授業が行われている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
社会医学に関して、講義形式および実習形式でのカリキュラムを定め、実践している。

C. 現状への対応
現状を継続し、またカリキュラムの評価に基づき改善の必要性の検討をも継続する。各ユニット責任者が毎年講義内容をアップデートしている。医療人教育カリキュラム評価委員会
によりカリキュラムの評価を行い、医学教育委員会で改善に向けた企画・立案を行い、カリ
キュラム検討委員会に提案する（資料 55、57）。

D. 改善に向けた計画
医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会による点検・評価を定期的に実施し、改善の必要性についての検討を継続する。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録
資料 140：平成 29 年度第 1 学年「医療と社会」学習要項

77

資料 141：平成 29 年度第 1 学年「医学統計」学習要項
資料 144：平成 29 年度第 1 学年「医療福祉体験実習」学習要項
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 161：平成 29 年度第 4 学年「医学・医療と社会」学習要項
資料 162：平成 29 年度第 4 学年「死と法」学習要項
資料 163：平成 29 年度第 4 学年「介護と在宅医療」学習要項

カリキュラムに以下を定め、実践しなければならない。
B 2.4.3

医療倫理学

A. 基本的水準に関する情報
平成 27 年度から第 1 学年において「医療プロフェッショナリズム入門」を開講し、講義の目的を「医師は高度専門職業人（プロフェッショナル）であり、倫理性および奉仕の精神の資質、高度な知識と技術、および予期せぬ問題を解決する能力が求められる。医師に求められるプロフェッショナリズムおよび医学生としての責任を理解し実践できることを目的とする。」と定めている。講義内容としては、医の倫理の変遷や医療倫理についてのワークショ
ップを行いお互いの見識を深めるため、「医療行為とはどのような行為か」などのテーマを取り上げ、医学倫理を学ぶ機会を設けている。
平成 29 年度第 1 学年「医療と社会」（資料 140）では、通年で一貫して医療倫理に焦点を当てた講義を行っている。また、選択科目として開講している「総合人間科学」においても臨床コミュニケーションの理論と実践と題した科目を行っている。また、第 3 学年に対して医学生のあるべき行動を学生自ら考える機会として、臨床実習中の服装についての、ワーク
ショップ形式の授業も行った。
医療プロフェッショナリズムについては、6 年間を通じて垂直型の倫理教育カリキュラムを編成している（資料 77）。平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」（資料 145）「人の行動と心理」（資料 139）「医療と社会」（資料 140）において、行動科学における基礎的な態度と知識を学ぶこととした。
倫理教育の重要性を踏まえ、平成 29 年度に医学教育センター内に倫理教育委員会を設置した。同委員会で、倫理教育に関するプログラム・カリキュラムの企画・提案が作成され、教務委員会に提案し、下記に述べるように平成 30 年度のカリキュラムに組み入れられることが決定した（資料 54）。
平成 30 年度からは、第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門（「医療福祉体験実習」を含む）」（資料 166）、第 2 学年「医療プロフェッショナリズムⅡ（「看護体験実習」を含む）」（資料 167）、第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ（「救急車同乗実習」を含む）」（資料 168）、第 4・5・6 学年「臨床実習」（資料 177、178、179）において、各医療現場での体験を通じて医療倫理の教育をより実践的なものとしている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
継続性のある形で医療倫理のカリキュラムを構築していると考えている。

78

第 1 学年時に医療倫理を学ぶことで、これから医師となっていくうえで欠かせない視点を習得させることができていると捉えている。また、平成 30 年度からの、第 1～3 学年での「医療プロフェッショナリズム入門」、「医療プロフェッショナリズムⅡ」、「医療プロフェッショナリズムⅢ」により、臨床実習間の医療倫理の教区の充実を図ったと考える。

C. 現状への対応
現状を継続する。倫理教育委員会を中心に第 1～6 学年を通して医療倫理を学ぶカリキュラ
ムを提案し、より倫理性の高い医師、良医として活躍することの手助けとなる一貫したプロ
グラムを学生に提供する。

D. 改善に向けた計画
医療人教育カリキュラム評価委員会、に医学教育委員会による点検・評価を定期的に実施し、改善の必要性についての検討を継続する。

関 連 資 料/
資料 54：平成 29 年度第 1・2 回倫理教育委員会議事録
資料 77：医学部倫理教育実施一覧
資料 139：平成 29 年度第 1 学年「人の行動と心理」学習要項
資料 140：平成 29 年度第 1 学年「医療と社会」学習要項
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 166：平成 30 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 167：平成 30 年度第 2 学年「医療プロフェッショナリズムⅡ」学習要項
資料 168：平成 30 年度第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」学習要項
資料 177：平成 30 年度第 4 学年「臨床実習」スケジュール
資料 178：平成 30 年度第 5 学年「臨床実習」スケジュール
資料 179：平成 30 年度第 6 学年「臨床実習」スケジュール

カリキュラムに以下を定め、実践しなければならない。
B 2.4.4

医療法学

A. 基本的水準に関する情報
平成 29 年度第 1 学年「医療と社会」のアウトカムにおいて、「日本および各国の医療・福祉制度の成り立ちを学び、将来のあるべき制度について自分の見解を述べることができる。」と定めており、医療・福祉制度や関連する法律も取り扱う講義を行っている（資料 140）。
また、第 4 学年「死と法」「医学・医療と社会」では、より医学的な視野で法医学や医療制度の知識を深める講義を行っている（資料 161、162）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
学年を跨いでカリキュラムに組み込んでいるため現状水準に達していると捉えている。

79

C. 現状への対応
各ユニット責任者が毎年講義内容をアップデートしており、医療人教育カリキュラム評価委員会（資料 57）においてカリキュラムの評価を行い、医学教育委員会（資料 55）で改善に向けた企画・立案を行い、カリキュラム検討委員会に提案している。

D. 改善に向けた計画
医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会による点検・評価を定期的に実施し、改善の必要性についての検討を継続する。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録
資料 140：平成 29 年度第 1 学年「医療と社会」学習要項
資料 161：平成 29 年度第 4 学年「医学・医療と社会」学習要項
資料 162：平成 29 年度第 4 学年「死と法」学習要項

行動科学、社会医学、医療倫理学、医療法学に関し以下に従ってカリキュラムを調整および修正すべきである。
Q 2.4.1

科学的、技術的そして臨床的進歩

A. 質的向上のための水準に関する情報
各ユニットは、専門分野の教員がユニット責任者となり、講義内容が決定しているため、科学的、技術的、臨床的進歩について速やかに情報を取り入れ、講義に反映できていると判断している（資料 135）。
平成 29 年度第 3 学年「臨床シミュレーション」（資料 155）や平成 29 年度第 4 学年「診療シミュレーション」（資料 165）において、科学的、臨床的進歩を取り入れながらクリティカル・シンキングを学ぶ授業を行っている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
専門分野の教員がユニット責任者となり、科学的、技術的、臨床的進歩につい各適切な講義内容が提供されていると捉えている。

C. 現状への対応
各ユニット責任者が毎年講義内容をアップデートしており、医療人教育カリキュラム評価委員会（資料 57）によりカリキュラムの評価を行い、医学教育委員会（資料 55）で改善に向けた企画・立案を行い、カリキュラム検討委員会に提案している。

80

D. 改善に向けた計画
医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会による点検・評価を定期的に実施し、改善の必要性についての検討を継続する。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録
資料 135：平成 29 年度学習要項作成依頼文書
資料 155：平成 29 年度第 3 学年「臨床シミュレーション」講義資料
資料 165：平成 29 年度第 4 学年「診療シミュレーション」実施要領

行動科学、社会医学、医療倫理学、医療法学に関し以下に従ってカリキュラムを調整および修正すべきである。
Q 2.4.2

現在および将来的に社会や医療システムにおいて必要になると予測されること。

A. 質的向上のための水準に関する情報
平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」（資料 145）「医療と社会」（資料 140）、選択必修科目である平成 29 年度第 1 学年「総合人間科学」のひとつである「臨床コミュニケーションの理論と実践」（資料 137）や平成 29 年度第 4 学年「医学・医療と社会」（資料 161）において、これから予期される社会や医療システムについて講義内で取り上げている。
カリキュラムの作成にあたっては、カリキュラム検討委員会、医学教育委員会がカリキュラムの調整や修正を企画・立案し、教務委員会に提案する仕組をとっている。
具体的には、医学教育委員会で、医療制度の国策、診療報酬制度とその改定などについての授業を平成 30 年度１学年「医療プロフェッショナリズム入門」に組み入れることの必要性について審議された（資料 55）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
医学教育委員会において、現在および将来的に社会や医療システムにおいて必要になると予測されることについての審議、カリキュラムの企画案を教務委員会へ提案することを検討している。

C. 現状への対応
特にない。

D. 改善に向けた計画
医療人教育カリキュラム評価委員会によりカリキュラムの評価を行い、医学教育委員会で改善に向けた企画・立案を行い、教務委員会、カリキュラム検討委員会に提案する。

81関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 137：平成 29 年度第 1 学年「総合人間科学」学習要項
資料 140：平成 29 年度第 1 学年「医療と社会」学習要項
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 161：平成 29 年度第 4 学年「医学・医療と社会」学習要項

行動科学、社会医学、医療倫理学、医療法学に関し以下に従ってカリキュラムを調整および修正すべきである。
Q 2.4.3

人口動態や文化の変化

A. 質的向上のための水準に関する情報
人口動態や文化の変化については、主に平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズ
ム入門」（資料 145）「医療と社会」（資料 140）「人の行動と心理」（資料 139）や平成 29
年度第 4 学年「医学・医療と社会」（資料 161）などで取り扱っており、ユニット責任者、
カリキュラム検討委員会、医学教育センターにおいて講義内容の調整や修正を行っている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
各ユニット責任者によって、毎年講義内容をアップデートし、カリキュラム検討委員会でも適切に点検・評価できる体制が整っていると捉えている。

C. 現状への対応
カリキュラム検討委員会に、各学年主任を委員として任命しており、基礎系、臨床系の教員がいるため、幅広い視点で点検・評価している。人口動態や文化の変化に関しては第 1 学
年の教養科目や第 4 学年の公衆衛生学などで対応をしている。

D. 改善に向けた計画
医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会による点検・評価を定期的に実施し、将来の必要性に応じた教育内容の提供を維持する。特に社会科学的内容に関しては低学年に限らず、高学年、できれば臨床実習中も体験できるような仕組みを作っていく必要がある。

関 連 資 料/
資料 139：平成 29 年度第 1 学年「人の行動と心理」学習要項
資料 140：平成 29 年度第 1 学年「医療と社会」学習要項
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 161：平成 29 年度第 4 学年「医学・医療と社会」学習要項

82

2.5 臨床医学と技能
基本的水準：
医学部は、


臨床医学について、学生が以下を確実に実践できるようにカリキュラムを定め実践しなければならない。


卒業後に適切な医療的責務を果たせるように十分な知識、臨床技能、医療専門職としての技能の修得（B 2.5.1）



臨床現場において、計画的に患者と接する教育プログラムを教育期間中に十分持つこと。（B 2.5.2）



健康増進と予防医学の体験（B 2.5.3）



重要な診療科で学習する時間を定めなくてはならない。（B 2.5.4）



患者安全に配慮した臨床実習を構築しなくてはならない。（B 2.5.5）

質的向上のための水準：
医学部は、




臨床医学教育のカリキュラムを以下に従って調整、修正すべきである。


科学、科学技術および臨床医学の進歩（Q 2.5.1）



現在および、将来において社会や医療制度上必要となること。（Q 2.5.2）

全ての学生が早期から患者と接触する機会を持ち、徐々に実際の患者診療への参画を深めていくべきである。（Q 2.5.3）



教育プログラムの進行に合わせ、さまざまな臨床技能教育が行なわれるように教育計
画を構築すべきである。（Q 2.5.4）

注 釈：[臨床医学]は、地域の要請、関心および歴史的経緯により異なるが、麻酔科学、皮膚科学、放射線診断学、救急医学、総合診療/家庭医学、老年医学、産婦人科学、内科学（各専門領域を含む）、臨床検査医学、医用工学、神経内科学、脳神経外科学、腫瘍学ならびに放射線治療学、眼科学、整形外科学、耳鼻咽喉科学、小児科学、緩和医療学、理学療法学、リハビリテーション医学、精神医学、外科学（各専門領域を含む）
および性病学（性行為感染症）が含まれる。また、臨床医学には、卒後研修・専門研
修への最終段階の教育を含む。
日本版注釈：臨床医学には、泌尿器科学、形成外科学を含んでもよい。

[臨床技能]には、病歴聴取、身体診察、医療面接の技能、手技・検査、救急診療、薬物処方および治療の実践が含まれる。

[医療専門職としての技能]には、患者管理能力、チームワークやリーダーシップ、専門職/多職種連携実践が含まれる。

[適切な医療的責務]は、健康増進、疾病予防および患者ケアに関わる医療活動を含む。

[教育期間中に十分]とは、教育期間の約 3 分の 1 を指す。

83

日本版注釈：臨床技能教育は、低学年での患者との接触を伴う臨床現場での実習から高学年での診療参加型臨床実習を含み、全体で 6 年教育の 1/3、概ね 2 年間を指す。
[計画的に患者と接する]とは、学生が教育を診療の状況の中で活かすことができるよ
う、目的と頻度を充分に考慮することを意味する。

[臨床領域で学習する時間]には、ローテーションとクラークシップが含まれる。
日本版注釈：ローテーションとクラークシップとは、それぞれ短期間の臨床実習と十分な期間の診療参加型臨床実習を指す。

[重要な診療科]には、内科（各専門科を含む）、外科（各専門科を含む）、精神科、総合診療科/家庭医学、産婦人科および小児科を含む。

[患者安全]では、学生の医行為に対する監督指導が求められる。

[早期に患者との接触機会]とは、一部はプライマリ・ケア診療のなかで行ない、患者からの病歴聴取や身体診察およびコミュニケーションを含む。

[実際の患者診療への参画]とは、地域医療現場などで患者への検査や治療の一部を監督者の指導下に責任を持つことを含む。

臨床医学について、学生が以下を確実に実践できるようにカリキュラムを定め実践しなければならない。
B 2.5.1

卒業後に適切な医療的責務を果たせるように十分な知識、臨床技能、医療専門職としての技能の修得A. 基本的水準に関する情報
本学のディプロマ・ポリシーにおいて、医学知識と技能の習得が示されており、それを達成するためのアウトカムが臨床体験や臨床実習の各科目に示されている。
平成 29 年度のカリキュラムでは「早期臨床体験実習（アーリー・エクスポージャー）」として、第 1 学年「医療福祉体験実習」（資料 170）、第 2 学年「看護体験実習」（資料 171）、
第 3 学年「救急車同乗体験実習」（資料 172）により、臨床の知識・技術の習得を行う。第 3
学年、第 4 学年では、講義による知識の習得を行う。それらの臨床医学系のカリキュラムでは臓器別のカリキュラムが中心であるが、平成 29 年度には「介護と在宅医療」（資料 163）、「医学・医療と社会」（資料 161）、「診療参加型臨床実習入門」（資料 158）、「多職種連携臨床実習」（資料 160）など在宅医療や、多職種協働連携を学ぶための実習も含まれる。
また、「診療参加型臨床実習入門」では診療参加型臨床実習を開始するにあたり必要な基本的診療能力と必要な技術を身につけることを目的とし、医療倫理、医療面接、カルテ記載方
法、基本的な診察・検査・治療手技等を学ぶ演習を行っている。
臨床実習では以下の到達目標を掲げ、第 5 学年では診療参加型臨床実習、第 6 学年では第5 学年でのローテーション実習の経験を基に、希望診療科を学生に選択させ、4 週間×3 クー
ルの診療参加型臨床実習を実施している。
臨床技能の技術（病歴聴取、身体診察、医療面接の技能、手技・検査、救急診療）は、第5 学年で、薬物処方および治療の実践は、第 5・6 学年臨床実習での修得を教育している。（資料 175、176）特に、薬物処方および治療の実践については、学生は大学病院で用いている電84

子カルテシステムに診療録（資料 191）を記載することができ、処方を含めた治療の実際をシミュレートして、担当医から指導を受けることのできる OJT 教育環境をとっている。
医療専門職としての技能（患者管理能力、チームワークやリーダーシップ、専門職/多職種
連携実践）は、平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」から、第 6 学年の臨床実習までの間に、医師以外の多職種の指導により教育を行っている。
適切な医療的責務（健康増進、疾病予防および患者ケアに関わる医療活動）は、平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」とのジョイントカリキュラムである平成 29 年度第 4 学年
「介護と在宅医療」（資料 163）において、地域住民への訪問実習を行っている。この実習では、北陸大学薬学部生との協働作業を行い、チームワークと多職種連携とを学ぶ場ともな
っている。

85

臨床実習の到達目標（アウトカム）：
以下は、金沢医科大学の到達目標（アウトカム）のなかで、臨床実習に関連する説明である。さらに具体的な内容は、平成 22 年度改訂版 医学教育モデル・コア・カリキュラム 教育内容ガイドライン- の G 臨床実習を参照されたい。
①. 患者中心・コミュニケーション・チーム医療
1. 医療安全に関する知識を身につける。
2. 利他的な態度で、患者を尊重した医療に取り組める。
3. 患者に関わる身体的・精神的・社会的背景や問題を包括的に理解し、コミュニケーシ
ョンに生かせる。
4. 医療チームの役割を理解し、各チームメンバーを尊重し、コミュニケーションを図れる。
5. プライマリ・ケアと専門医療の役割分担を理解し、適切に該当部門・機関と連携を図るための計画を立てることができる。
②. 医学知識と技術
1. 医学・医療に活用できる幅広い知識を身につける。
2. 基本的診療手技を身につけ、診療できる。
3. 最新の情報を、適切に収集・選択して活用できる。
③. 豊かな人間性と倫理観
1. 医師としてのプロフェッショナリズムを自覚し、医療チームおよび思いやりをもって責任のある医療人の一員として、参画できる。
2. 倫理的問題を理解し、医療人として最善の行動選択ができる。
3. 個人間・性差・家族間・地域間・諸文化圏・国際社会における多様性を理解できる。
④. 生涯学習
1. 自己主導型学習能力を身につけ、常に自己の向上を図るための基盤を作ることができる。
⑤. 地域医療・社会貢献
1. 地域医療に参画し、プライマリ・ヘルス・ケアを計画できる。
2. 保健・医療・福祉に関わる社会資源を把握し、活用するための計画ができる。
3. 医療制度・医療経済に対して問題意識を持ち、考察できる。
⑥. 科学的態度・探究心
1. 患者の有する問題点の中から、疾患などの科学的問題に対して、文献検索等を行い、患者の問題解決へ応用できる。
2. 症例のまとめを症例報告の形態でまとめることができる。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
内容は上記のごとく、健康増進、疾病予防および患者ケアに関わる医療活動を果たすことができるようにするための知識、臨床技能、医療専門職としての技能の教育カリキュラムを定め、実践している。

86

C. 現状への対応
教育用電子カルテシステムと併用し、実習学生がどの実習科において、どのような疾患・症例を担当したかの情報を把握するための担当症例入力システムを構築し、各実習科における実習内容の把握や内容の改善を進めている。

D. 改善に向けた計画
今後、学内の臨床実習担当講座に対し、臨床実習の実態調査を行った上で、モデル・コア・
カリキュラムで求められる疾患を学生が確実に経験できるよう、疾患別に担当講座を決定する予定である。また、担当症例入力システム（資料 195）等により学生が臨床実習で経験した症例をデータとして蓄積し、カリキュラムの改善を実施していく予定である。将来的に学生が登録した症例内容はフィードバックできるよう予定しており、臨床実習のポートフォリ
オとして利用可能になるよう準備を進めている。また、次年度から大学外の臨床実習も充実を図る。

関 連 資 料/
資料 158：平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」学習要項
資料 160：平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」学習要項、各種スケジュール
資料 161：平成 29 年度第 4 学年「医学・医療と社会」学習要項
資料 163：平成 29 年度第 4 学年「介護と在宅医療」学習要項
資料 170：平成 29 年度「医療福祉体験実習」実施要領
資料 171：平成 29 年度「看護体験実習」実施要領
資料 172：平成 29 年度「救急車同乗体験実習」実施要領
資料 177：平成 30 年度第 4 学年「臨床実習」スケジュール
資料 178：平成 30 年度第 5 学年「臨床実習」スケジュール
資料 179：平成 30 年度第 6 学年「臨床実習」スケジュール
資料 191：電子カルテ教育用システムスクリーンショット
資料 195：担当症例入力システムスクリーンショット

臨床医学について、学生が以下を確実に実践できるようにカリキュラムを定め実践しなければならない。
B 2.5.2

臨床現場において、計画的に患者と接する教育プログラムを教育期間中に十分持つこと。

A. 基本的水準に関する情報
患者と接触するカリキュラムは、以下のとおり実施している。
・第 1 学年：「医療プロフェッショナリズム入門」医療福祉体験実習（1 週間）。施設の指導者の指示に基づき、患者に接しながら、食事介助・入浴介助等の体験実習を行う。実習に先立ち、障害者や高齢者への接し方などの授業や車椅子操作・乗車の体験する実習を組
み入れている（資料 170）。

87

・第 2 学年：看護体験実習（1 週間）。患者中心の医療とチーム医療の重要性を学び、その中での医師の役割を理解するため、入院患者の誘導、患者搬送等の実習、看護業務の補助、多職種との連絡および報告に接する看護実習を行う。実習に先立ち、感染防御（手指消毒）、
車椅子やストレッチャの操作・乗車や移送される体験の実習を行っている（資料 171）。
・第 3 学年：救急車同乗体験実習（1 日）。地域における救急体制の仕組みと救急処置の基
礎知識を学び、臨床医学教育への積極的な学習の動機づけとするため、近隣にある消防署
において、消防署員の監督下で救急車の同乗体験実習を行う。事前に、バイタルサイン、Basic life support などの実習を行っている（資料 172）。
・第 4 学年 4 月～10 月：「介護と在宅医療」（0.5 週間）その応用方法、さらに地域で実践されているプライマリ・ケアについて学ぶ（資料 163）。
・第 4 学年 9 月～12 月：「臨床実習」（見学型）（16 週間）（資料 177）。
※（平成 29 年度）第 4 学年 1 月～3 月：「多職種連携臨床実習」（4 週間）チーム医療を構成する各医療専門職を理解し、患者中心の医療に必要な多職種共同連携を理解するため、リハビリテーション部門、病院内各部門（院外薬局含む）、病棟看護部等の各部門をロー
テーションし、各種実習（夜勤実習含む）を行う（資料 160）。
・第 5 学年：「臨床実習」（41 週間）。各臨床実習講座をローテーションし、医療チームの一員として医療に積極的に参加した上で、総合的臨床能力の知識・技能・態度を習得する（1 週間の学外臨床実習を含む）（資料 178）。※平成 31 年度にはローテーションに「多職種連携臨床実習」の組み入れる予定。
・第 6 学年：「臨床実習」（選択制）（12 週間）。学生に希望を取った上で、学内の臨床実
習講座を 4 週間×3 クールにて診療参加型実習として実施している（資料 179）。
平成 29 年度においては、第 1～3 学年の早期臨床体験実習（医療福祉体験実習、看護体験
実習、救急車同乗体験実習）2 週間、第 4 学年「多職種連携臨床実習」（見学型臨床実習はない）4 週間、「介護と在宅医療」における家庭訪問実習 0.5 週間、第 5 学年 4 月から第 6
学年 7 月までの臨床実習 53 週間を合計し 59.5 週間の臨床実習期間を確保した。
また、平成 30 年度においては、上記から「多職種連携臨床実習」4 週間をなくし、第 4 学
年 9 月から 12 月まで「臨床実習」（見学型）16 週を実施する予定であり、合計で 71.5 週間の臨床実習期間を確保する予定である。
以上から、平成 30 年度には、健康増進、疾病予防および患者ケアに関わる医療活動 6 年教育の 1/3、概ね 2 年間を臨床技能教育に当てることとなる。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
現カリキュラムでは、第 1～3 学年の早期から患者との接触プログラムは開講されているものの、患者との接触が十分ではない。
また、平成 29 年度までは、地域医療実習として金沢医科大学氷見市民病院（1 週間）および学外医療期間での臨床実習（1 週間）を開講している。卒後の研修や診療に応じた患者診察の機会や、頻度の高い疾患の実習の機会を考え、僻地医療を含めたこれらの地域医療の現場での期間の拡大が必要である。
第 1～6 学年まで、段階的な患者と接する教育プログラムを組んでいるが、より期間を拡大する必要がある。

88診療参加型臨床実習での重要な疾患の経験数や必要な技術に対する到達度に関する客観的な評価からは、疾患の経験数と必要な技術の到達は達成されていない（資料 195）。

C. 現状への対応
臨床実習は、平成 30 年度より第 4 学年 9 月から、平成 31 年度より第 4 学年 4～5 月から開始し、期間の拡大を行うことが決定している。また、平成 31 年度より、地域医療実習として
僻地医療の教育が可能な金沢医科大学氷見市民病院、穴水総合病院およびそのほかの学外医
療期間での臨床実習を拡大する予定であり、現在受け入れ医療機関との調整中である。
実習の内容については、診療参加型臨床実習での重要な疾患の経験数や必要な技術に対する到達度に関する客観的な評価を設けるため、各臨床実習担当講座へ経験可能な症例や手技に関するアンケートによる実態調査の結果をもとに、平成 30 年度の臨床実習において、これらの達成に向け各診療科に依頼をしている。

D. 改善に向けた計画
患者と接する機会をより増やすため、早期体験と地域医療の実習を拡大する。また学生が臨床実習で学んだ種々のデータを IR 室にて蓄積および分析を行っていく。

関 連 資 料/
資料 160：平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」学習要項、各種スケジュール
資料 163：平成 29 年度第 4 学年「介護と在宅医療」学習要項
資料 170：平成 29 年度「医療福祉体験実習」実施要領
資料 171：平成 29 年度「看護体験実習」実施要領
資料 172：平成 29 年度「救急車同乗体験実習」実施要領
資料 177：平成 30 年度第 4 学年「臨床実習」スケジュール
資料 178：平成 30 年度第 5 学年「臨床実習」スケジュール
資料 179：平成 30 年度第 6 学年「臨床実習」スケジュール
資料 195：担当症例入力システムスクリーンショット

臨床医学について、学生が以下を確実に実践できるようにカリキュラムを定め実践しなければならない。
B 2.5.3

健康増進と予防医学の体験

A. 基本的水準に関する情報
健康増進や予防医学については、第 1 学年から臨床実習の前にかけて、「健康の科学」（資料 142）、「放射線総論」（資料 154）、「感染症総論」（資料 156）、「介護と在宅医療」（資料 163）などの講義の中で、運動と健康づくり、放射線の人への影響や取り扱い、感染予防、公衆衛生、予防医学について学んでいる。また、第 5・6 学年の臨床実習の一部として臨床感染症学の実習を組み込んでいる（資料 0-3）。

89平成 29 年度第 4 学年「介護と在宅医療」の実習では、近隣住民に教育への参加を依頼し、家庭訪問等を通し、医療面接技法、臨床医として必要な予防医学の原理とその応用方法、さらに地域で実践されているプライマリ・ケアについて学んでいる（0.5 週間）。また、この実習は多職種連携臨床実習を兼ねており、北陸大学薬学部生あるいは金沢医科大学看護学部
生とともに訪問し、多職種による健康増進と予防医学の実習を行っている。さらに、各住民の健康増進と予防医学の体験に関してのプレゼンテーションと全体討論も行っている。
また、第 5 学年での金沢医科大学氷見市民病院における地域医療学実習（僻地巡回医療）
は実臨床の場として重要なカリキュラムである。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
健康増進、予防医学については、知識の習得とともに第 4 学年「介護と在宅医療」の近隣住民への家庭訪問実習を通し、臨床医として必要な予防医学の原理とその応用方法を学んでおり、一定の体験ができている。

C. 現状への対応
平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」において、感染防御室や医療福祉等の部門を実習に組み込み、感染予防や健康増進を学ぶ機会を増やすことで各部門での体験や知識の習得の機会を充実させている。

D. 改善に向けた計画
第 4 学年「介護と在宅医療」での近隣住民への訪問診療実習のみならず、学外関連施設等への学外臨床実習においても、へき地への訪問診療等の実習を通し、健康増進や予防医学に関する教育を導入していく。

関 連 資 料/
資料 0-3

平成 29 年度第 5 学年「臨床実習」学習要項

資料 0-3

平成 29 年度第 6 学年「臨床実習」学習要項

資料 142：平成 29 年度第 1 学年「健康の科学」学習要項
資料 154：平成 29 年度第 3 学年「放射線総論」学習要項
資料 156：平成 29 年度第 3 学年「感染症総論」学習要項
資料 163：平成 29 年度第 4 学年「介護と在宅医療」学習要項

B 2.5.4

重要な診療科で学習する時間を定めなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
平成 29 年度臨床実習では、第 5 学年において、内科（消化器内科学・肝胆膵内科学、血液免疫内科学・腫瘍内科学、呼吸器内科学・臨床感染症学、循環器内科学・心血管カテーテル
治療学、腎臓内科学、神経内科学、糖尿病内分泌内科学・総合内科学）、外科（循環器外科
学、一般･消化器外科学）、形成外科学、眼科学、皮膚科学、整形外科学、救急医学、放射線医学、臨床病理学、精神神経科学、脳神経外科学、小児外科学、消化器内視鏡学、小児科学、

90

産科婦人科学、泌尿器科学、高齢医学、呼吸器外科学、麻酔科学、耳鼻咽喉科学・頭頸部外科学、地域医療学から指定の各科をローテーションする臨床実習として 40 週間の臨床実習が行われている。また第 5 学年次末には本学が提携を結ぶ外部医療施設（海外医学研修を含む）
にて実習を、1 週間（海外医学研修においては 3～4 週間）実施している（資料 175）。
また、第 6 学年では、循環器内科学、呼吸器内科学、消化器内科学、腎臓内科学、糖尿病・内分泌内科学、血液免疫内科学、神経内科学、腫瘍内科学、臨床感染症学、総合内科学、高齢医学、小児科学、精神神経科学、放射線医学、循環器外科学、呼吸器外科学、一般・消化器外科学、整形外科学、脳神経外科学、形成外科学、小児外科学、眼科学、耳鼻咽喉科学、
頭頸部外科学、皮膚科学、泌尿器科学、産科婦人科学、麻酔科学、救急医学、消化器内視鏡
学、臨床病理学、肝胆膵内科学、心血管カテーテル治療学の 33 講座から学生が希望科を選択し各科 4 週間×3 クール、計 12 週間の選択制臨床実習が実施されている（資料 176）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
平成 29 年度までの第 5 学年「臨床実習」では、内科・外科の一部について各 4 週間の実習期間を設けているが、産科婦人科学、小児科学については、第 6 学年の選択制実習において選択しない場合、各 2 週間しか実習期間を設けることができない。他の診療領域についても社会からの要請が強い領域（精神科学）の実習期間については、期間延長が必要である。
総合診療科/家庭医学の臨床実習については、金沢医科大学氷見市民病院、穴水総合病院、などの地域医療の学外臨床実習の場とし、現在のその期間を拡大中である。

C. 現状への対応
診療参加型臨床実習の改善についての企画・立案、改善策は、医学教育委員会で行われており、平成 31 年度に重要な診療科の期間延長へ向けて、学外の提携病院での地域医療実習の増加の準備を進めている。

D. 改善に向けた計画
現状への対応を継続し、さらに地域医療実習の増加を進める。

関 連 資 料/資料 175：平成 29 年度第 5 学年「臨床実習」スケジュール
資料 176：平成 29 年度第 6 学年「臨床実習」スケジュール

B 2.5.5

患者安全に配慮した臨床実習を構築しなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
第 1 学年初期から医療福祉体験実習において、施設入所者やサービス利用者などの高齢者、障害者に接するため、患者安全の面からも入学前に感染症の抗体価をチェックし、抗体が陰性の場合には入学前および入学直後に予防接種を行っている。
学生教育においても平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」内の医療福祉体験実習（資料 170）、平成 29 年第 2 学年「医療プロフェッショナリズムⅡ」内の看護体

91験実習（資料 171）、平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」（資料 172）、「多職種連携臨床実習」（資料 160）の各実習開始前の準備教育において医療安全、感染防御についての講義と基本的な臨床技能の実習を行い、患者安全の確保、学生の感染防止に努めている。
第 4・5 学年の臨床実習中には、金沢医科大学病院の病院教職員に対する感染防御および医療安全の研修会への出席を義務付け、出席も確認している（資料 92）。第 5 学年から開始される診療参加型臨床実習に入る前に、個人情報保護について説明会を開催し、学生に誓約書を提出させている（資料 76）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
実習前には講義のみならず、感染防御、医療安全に関する実習を行い患者安全に関する臨
床実習の体制が構築されていると判断する。臨床実習中の患者安全に関して、医学教育委員会で審議し、必要に応じて企画・立案、改善案を作成し、教務委員会、臨床実習委員会に提案する仕組みになっている（資料 1）。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
現状を継続するとともに、さまざまなインシデント・アクシデントの実例を用いて、医療事故に対する対応に関するシミュレーション教育を組み入れ、より充実した患者安全の教育を計画する（資料 187）。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 76：平成 30 年度各学年オリエンテーションスケジュール
資料 92：平成 29 年度医療安全部職員研修会開催一覧表
資料 160：平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」学習要項、各種スケジュール
資料 170：平成 29 年度「医療福祉体験実習」実施要領
資料 171：平成 29 年度「看護体験実習」実施要領
資料 172：平成 29 年度「救急車同乗体験実習」実施要領
資料 187：クリニカル・シミュレーション・センターホームページスクリーンショット

臨床医学教育のカリキュラムを以下に従って調整、修正すべきである。
Q 2.5.1

科学、科学技術および臨床医学の進歩

92A. 質的向上のための水準に関する情報
各講および実習は、それぞれの専門分野の教員（臨床医・研究者）が担当しているため、当該分野の進歩（科学的、技術的、臨床的）についての情報を取り入れることができる立場であり、進歩にしたがって教育内容を調整できている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
科学的、技術的、臨床的進歩に対応した医学教育カリキュラムの調整は分野担当の講座・担当教員が担当するが、そのプログラム・カリキュラムについては、大学全体として評価、修正をしている。医学教育センター医療人教育カリキュラム評価委員会で評価し、医学教育委員会で企画・提案、改善について審議し、教務委員会、カリキュラム検討委員会、臨床実習実施委員会に提案している（資料 1、55）。

C. 現状への対応
科学的、技術的、臨床的進歩に対応したカリキュラムの適切さを維持していくため、カリキュラム内容について、医学教育センター医療人教育カリキュラム評価委員会で評価し、医学教育委員会での企画・提案、改善について審議、教務委員会、カリキュラム検討委員会、
臨床実習実施委員会に提案を継続する。

D. 改善に向けた計画
現システムを継続する。臨床医学教育のカリキュラム評価に必要な情報収集と分析を継続する。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録

臨床医学教育のカリキュラムを以下に従って調整、修正すべきである。
Q 2.5.2

現在および、将来において社会や医療制度上必要となること。

A. 質的向上のための水準に関する情報
臨床医学においては、現在と将来の社会および医療でのニーズとして多職種連携、高齢者
医療、地域医療がある。
多職種連携については、平成 30 年度第 2 学年「医療プロフェッショナリズムⅡ」ユニットの看護体験実習（資料 171）や平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」（資料 160）において、多職種協働についての教育が実施されている。「多職種連携臨床実習」の中で医療制度を学ぶために、医事業務や院外薬局を見学する実習を組み入れている。
また、高齢者医療、地域医療については、平成 29 年度第 4 学年「介護と在宅医療」（資料163）で講義の他、内灘町民宅に訪問し、高齢者医療、慢性期医療における問題点（マルチモ
ビディティ、ポリファーマシー、健康の社会的決定因子、死生観など）に焦点を当てて、イ93

ンタビューを行っている。また、それらの結果を薬学生とともにまとめ、プレゼンテーショ
ンを行っている。平成 29 年度第 5 学年「臨床実習」（資料 175）での高齢医学、回復期病棟
で高齢者医療、慢性期医療に焦点を当てた実習を行っている。地域医療学（金沢医科大学氷見市民病院）での実習ではさらに過疎地域での医療にも焦点を当てることで都市部だけではない高齢者医療、慢性期医療を学ぶ実習が組み込まれている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
多職種連携、高齢者医療、地域医療とも講義および臨床実習において、多面的な教育がなされている。また、「多職種連携臨床実習」の中で医療制度を学ぶために、医事業務や院外薬局を見学する実習を組み入れている。臨床実習の中で、より充実した医療制度に関するプ
ログラムを組み入れるため、医学教育委員会での立案を進める。

C. 現状への対応
高齢者医療、地域医療を学ぶ機会について、現状各 1 週間ずつ組み込まれているローテー
ション実習に加え、学外臨床実習として地域のクリニックや、へき地医療を実践している学外提携施設での実習時間を増加していく。平成 31 年度より 4 週～8 週間の実習期間で地域の高齢者に対しての対応およびへき地における高齢者等への医療をより学べるように進めるため、関連医療機関と準備中である。
平成 29・30 年度「多職種連携臨床実習」のなかで、診療報酬制度を含む医療制度に関するプログラムを組み入れているが、平成 31 年度より内容を充実させるためのカリキュラム調整を行っている。

D. 改善に向けた計画
現状の対応を継続し、医学教育センターでの評価にあわせて、改善を進めていく。

関 連 資 料/
資料 160：平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」学習要項、各種スケジュール
資料 163：平成 29 年度第 4 学年「介護と在宅医療」学習要項
資料 171：平成 29 年度「看護体験実習」実施要領
資料 175：平成 29 年度第 5 学年「臨床実習」スケジュール

Q 2.5.3

全ての学生が早期から患者と接触する機会を持ち、徐々に実際の患者診療への参画を深めていくべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報（B2.5.1）および（B2.5.2）で記載したとおり、入学早期から全ての学生が患者との接触を段階的に体験している。
・第 1 学年：医療福祉体験実習（1 週間）。施設の指導者の指示に基づき、患者に接しながら、食事介助・入浴介助等の体験実習を行う。

94

・第 2 学年：看護体験実習（1 週間）。患者中心の医療とチーム医療の重要性を学び、その中での医師の役割を理解するため、入院患者の誘導、患者搬送等の実習、看護業務の補助、多職種との連絡および報告に接する看護実習を行う。
・第 3 学年：救急車同乗体験実習（1 日）。地域における救急体制の仕組みと救急処置の基
礎知識を学び、臨床医学教育への積極的な学習の動機づけとするため、近隣にある消防署
において、消防署員の監督下で救急車の同乗体験実習を行う。
・第 4 学年 4 月～10 月：「介護と在宅医療」家庭訪問実習。近隣住民への家庭訪問等を通し、医療面接技法、臨床医として必要な予防医学の原理とその応用方法、さらに地域で実践されているプライマリ・ケアについて学ぶ。
・第 4 学年 1 月～3 月：（平成 29 年度）「多職種連携臨床実習」チーム医療を構成する各医療専門職を理解し、患者中心の医療に必要な多職種共同連携を理解するため、リハビリテーション部門、病院内各部門（院外薬局含む）、病棟看護部等の各部門をローテーション
し、各種実習（夜勤実習含む）を行う。
・第 5 学年：「臨床実習」（41 週間）。各臨床実習講座をローテーションし、医療チームの一員として医療に積極的に参加した上で、総合的臨床能力の知識・技能・態度の習得する（1 週間の学外臨床実習を含む）。
・第 6 学年：「臨床実習」（選択制）（12 週間）。学生に希望を取った上で、学内の臨床実
習講座を 4 週間×3 クールにて診療参加型実習として実施している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
第 1 学年から第 3 学年においての「医療プロフェッショナリズム入門・Ⅱ・Ⅲ」それぞれ
で行う医療福祉体験実習、看護体験実習、救急車同乗体験実習、と第 4 学年「介護と在宅医療」家庭訪問実習、平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」、第 5・6 学年の診療参加
型臨床実習を通し、早期から患者接触のプログラムが段階的（体験・見学から診療参加型へ）に実施されている。低学年でのプログラムはより拡大すべきと考えている。

C. 現状への対応
現状を継続する。上記の各プログラム・カリキュラムの評価、IR 室での情報分析により、内容が十分でないプログラムに対して充実を図る（資料 79）。

D. 改善に向けた計画
IR 室での情報・分析結果に基づき、医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会
で、改善を検討し、教務委員会に提案し改善する運用を継続する。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連

Q 2.5.4

教育プログラムの進行に合わせ、さまざまな臨床技能教育が行なわれるように教育計画を構築すべきである。

95

A. 質的向上のための水準に関する情報
・第 1 学年：医療福祉体験実習では、高齢者福祉、障害児医療・福祉、精神障害医療・福祉などの見学・体験実習を行い、患者とのコミュニケーション技能や諸検査介助などのエスコート方を学ぶ。
・第 2 学年：看護体験実習では、本学附属病院病棟において、入院患者の誘導、患者搬送、他職種との連絡および報告等の見学、実習を通し、患者の精神的、肉体的苦痛を理解し、チーム医療の一員としての医師の役割について学ぶ。
・第 3 学年：救急車同乗体験実習では、消防署員の監督下で救急車の同乗体験を行い、地域における救急体制の仕組みと救急処置の基礎知識を学ぶ中で、臨床医学教育への積極的な学習の動機づけとするとともに、救急処置の理解・心肺蘇生法の実践等を学ぶ。

・第 4 学年：「診療参加型臨床実習入門」では、診療参加型臨床実習に必要となる基本的診療技能を身につけることを目的とし、医療面接、内科系診察手技、外科的手技、心肺蘇生などの実習を行う。これらを通して、患者さんを安全に診療するための素地の涵養を行っている。年度末には CBT と OSCE で総括評価を行い、見学型臨床実習を修了し、一定の基準を満たした学生は診療参加型臨床実習に進むことができる。平成 30 年度は見学型臨床実習を拡充し、参加型臨床実習にスムーズに移行するための準備実習を導入する。
・第 5 学年：「臨床実習」。診療参加型臨床実習を基本としている。ローテーション実習では各診療科において病歴聴取、身体診察、診療録（電子カルテ）の記載、臨床推論、プレゼンテーションなどの基本的な臨床技能を中心とした実習を行う。
・第 6 学年：「臨床実習」（選択制）。選択制臨床実習として、第 5 学年次よりも長期間にわたり診療チームの一員として許容範囲内で医行為を行いながら診療・治療計画に参画し臨床技能を学ぶ。
・学生からの臨床実習における経験したデータを IR 室において分析・蓄積し、カリキュラ

ムを改善する運用を行っている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
学年の進行に合わせ、低学年次から臨床技能教育が行われており、学生の臨床現場への認識と技能レベルの上達に合わせて臨床技能教育が行われるよう計画されている。

C. 現状への対応
現状を継続する。運用手順に従い、実施されている教育計画の効果について IR 室での情報・分析結果（資料 79、82）を基に、医療人教育カリキュラム評価委員会および医学教育委
員会で評価し、改善の必要性があれば教務委員会に提案する。

D. 改善に向けた計画
上記の現状の対応を継続する。
特に臨床実習については、各診療科の実態調査を継続し、実習内容の調査結果に基づいた改善策をすすめていく。

96

関 連 資 料/
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連
資料 82：コアカリ G 臨床実習における各講座実態調査結果

2.6 プログラムの構造、構成と教育期間
基本的水準：
医学部は、


基礎医学、行動科学、社会医学および臨床医学を適切な関連と配分で構成し、教育範
囲、教育内容、教育科目の実施順序を明示しなくてはならない。（B 2.6.1）

質的向上のための水準：
医学部は、カリキュラムで以下のことを確実に実施すべきである。


関連する科学・学問領域および課題の水平的統合（Q 2.6.1）



基礎医学、行動科学および社会医学と臨床医学の垂直的(連続的)統合（Q 2.6.2）



教育プログラムとして、中核となる必修科目だけでなく、選択科目も、必修科目との配分を考慮して設定すること。（Q 2.6.3）



補完医療との接点を持つこと。（Q 2.6.4）

注 釈：[水平的統合]の例には、解剖学、生化学および生理学などの基礎医学の統合、消化器系の内科と外科の統合、腎臓内科学と泌尿器科学との統合などが挙げられる。

[垂直的（連続的）統合]の例には、代謝異常症と生化学の統合、循環生理学と循環器
内科学との統合などが挙げられる。

[必修科目と選択科目]とは、必修科目と選択必修科目および選択科目との組み合わせを意味する。



B 2.6.1[補完医療]には、非正統的、伝統的、代替医療を含む。

基礎医学、行動科学、社会医学および臨床医学を適切な関連と配分で構成し、教育範
囲、教育内容、教育科目の実施順序を明示しなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
各学年の学習要項および授業計画については、電子シラバス（本学イントラネット内）において公開している（資料 188）。また、各ユニットの単位数（授業時間数）は学生便覧（資料 0-4）に記載している。
本学カリキュラム・ポリシーに基づき、第 1 学年に基礎教育科目群、専門準備科目群を学
び、基礎医学の専門教育科目は、第 1 学年次後期から第 2 学年に学習する。第 3・4 学年では臨床医学の専門教育科目を学び、第 5・6 学年には診療参加型臨床実習を実践することとして97いる。また第 1～4 学年を通して一般教育科目として「医学英語」を開講しており（平成 30
年度は第 1～3 学年まで）、さらに医療福祉体験実習、看護体験実習、救急車同乗実習、（平成 29 年度）「多職種連携臨床実習」といった体験実習も行っている。
以上を金沢医科大学医学部カリキュラムツリー（資料 0-2）にまとめ、実施順序を明示している。
カリキュラム検討委員会で教育課程の見直しや、現行カリキュラムの自己点検・評価を行っており、継続してカリキュラムの改善に努めている。また、医療人教育カリキュラム評価委員会や IR 室による第三者評価も取り入れ、点検体制を強化した。
また、カリキュラム検討委員会や教務委員会、教授会においてカリキュラム・ポリシーやカリキュラムツリーの見直しも行っている。なお、3 つのポリシーについては石川県医師会
や内灘町役場にも点検をお願いしている（資料 69）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
本学カリキュラム・ポリシーに記載されている内容に則って適切なカリキュラムを作成し、カリキュラムツリー、学習要項とともに教育範囲、教育内容、教育科目の実施順序を明示・公開している。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
現状の運用を継続し、改善は必要になれば対応する。
IR 室での分析を基に、医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会、教務委員会、およびカリキュラム検討委員会の連携を強化して教育課程の点検・評価を永続的に実施し、将来の必要性に応じた教育内容の提供を維持する。

関 連 資 料/
資料 0-2：平成 28・30 年度金沢医科大学医学部医学科カリキュラムツリー
資料 0-4：平成 29 年度学生便覧（別冊）資料 69：金沢医科大学医学部「教育に関する基本方針」に対するご意見について実施稟議
資料 188：電子シラバススクリーンショット（トップページ）

医学部は、カリキュラムで以下のことを確実に実施すべきである。
Q 2.6.1

関連する科学・学問領域および課題の水平的統合

A. 質的向上のための水準に関する情報
低学年における基礎教育科目、専門準備科目、基礎医学に関しては教育内容の相互乗り入れについてユニット間で協議し、必要に応じて複数の講座で講義を担当している。第 1 学年
「医療プロフェッショナリズム入門」では、医療倫理のプログラムに関して一般教育機構内

98

の複数の科が協同で授業計画を立て実施している（資料 145）。下表は「医療プロフェッショナリズム入門」ユニット内で、医学教育学と一般教育機構の協働で統合プログラムを企画・実施した例である。

第 3・4 学年の臨床医学において、例えば第 3 学年「内科総論」では、呼吸器内科学、肝胆膵内科学、消化器内科学、循環器内科学などの複数講座で協同して教育内容を組み立てている（資料 153）。第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」「（平成 29 年度）多職種連携臨床実習」でも同様に複数講座で協同して教育内容を組み立てている（資料 158、160）。
医学教育センターの評価では、その割合が少ないと判断されており、今後拡大が必要であることから、医学教育センターワーキンググループのメンバーに垂直的および水平的統合を担当する教員を定め、これらに関する企画・立案を準備している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価講座の枠を越えて水平的統合は実施できている。医学教育センターの評価では、その割合が少ないと判断されており、今後拡大が必要である（資料 80）。

C. 現状への対応
平成 31 年のカリキュラムに向け、医学教育委員会で水平統合の改善案の作成を進め、教務委員会に提案する。

D. 改善に向けた計画
上記運用を継続し、評価と改善を繰り返していく。

関 連 資 料/
資料 80：平成 29 年度垂直・水平統合に関する評価結果
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 153：平成 29 年度第 3 学年「内科総論」学習要項
資料 158：平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」学習要項
資料 160：平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」学習要項、各種スケジュール

医学部は、カリキュラムで以下のことを確実に実施すべきである。
Q 2.6.2

基礎医学、行動科学および社会医学と臨床医学の垂直的(連続的)統合99

A. 質的向上のための水準に関する情報
医学英語では、英語の基礎知識から、臨床での英語による医療面接の実習などを一般教育
機構と臨床医が協同で行う実習を行っている。

行動科学に関連する、第 1～3 学年の「医療プロフェッショナリズム入門・Ⅱ・Ⅲ」では、医療倫理のプログラムに関して一般教育機構、基礎医学、臨床医学の専門家が協同で授業計画を立て実施している。第 3・4 学年次の臨床医学系のユニットで、基礎医学系講座の教員が講義を行っている。例としては、第 2 学年で実施される病理学や生理学の授業を第 3～4 学年
次の臓器別ユニットに効果的に配置している（資料 0-3）。基礎医学と臨床医学を有機的に関連付け、複数学年で繰り返しの学習機会を与えることで、効率的なカリキュラムを構築している。第 3～4 学年の臓器別ユニットでは、基礎医学の教員による授業を組み入れ、学生の理解を含めるカリキュラム構造にしている。
下図は、「内分泌・代謝系」ユニットの時間割の一部であるが、火曜日 2 時限目に衛生学
教員が疫学を、金曜日 1～3 時限目は臨床病理の教員が病理組織実習を、そして金曜日 4～5
時限目に薬理学の教員が薬理を、そのユニットに関連する部分の授業を行っている。各ユニ
ット内での垂直統合はこのように実現している。

100

第 4 学年「介護と在宅医療」では、社会医学と臨床医学の統合として、多職種連携臨床実習としての地域住民への訪問実習がある。この実習では公衆衛生学と医学教育学の臨床医、看護学部、北陸大学薬学部、が協同でプログラムを構築し実践している。平成 29 年度第 4 学年
「多職種連携臨床実習」では、公衆衛生学、衛生学、医学教育学、リハビリテーション医学、
病院看護部、病院検査部、薬剤部などと、卒後の医療現場も含めた垂直的統合のカリキュラムを実施している。
医学教育センターの評価では、その割合が少ないと判断されており、今後拡大が必要であることから、医学教育センターワーキンググループのメンバーに垂直的および水平的統合を担当する教員を定め、これらに関する企画・立案を準備している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
実習レベルの重要なプログラムでは垂直的統合は実施できている。医学教育センターの評価により、基礎医学と臨床医学とのユニット内での垂直的統合の割合がまだ少ないと判断しされていることから（資料 80）、医学教育センターワーキンググループのメンバーに垂直的および水平的統合を担当する教員を定め、これらに関する企画・立案を準備している。

101

C. 現状への対応
医学教育センター医療人教育カリキュラム評価委員会の評価結果に基づき、医学教育委員
会で、学生の教育に有効な垂直的統合についての改善案を作成し、教務委員会、カリキュラ
ム検討委員会に提案する。

D. 改善に向けた計画
現状の対応を継続し改善していく。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 80：平成 29 年度垂直・水平統合に関する評価結果

医学部は、カリキュラムで以下のことを確実に実施すべきである。
Q 2.6.3

教育プログラムとして、中核となる必修科目だけでなく、選択科目も、必修科目との配分を考慮して設定すること。

A. 質的向上のための水準に関する情報
第 1 学年次開講ユニットである「総合人間科学」では、前期 9 科目、後期 8 科目の中から学生が選択し受講している（資料 137）。また、第 6 学年の臨床実習においては学内実習のローテーション科の選択、また、学外実習先の病院や希望科を選択して臨床実習を行うシステムがある（資料 0-3）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
本学は、学年制をとっているため全ユニットが必修科目となっている。第 1 学年次の基礎教養科目である「総合人間科学」のユニット内、および第 6 学年の臨床実習は選択必修科目となっている。

C. 現状への対応
低学年の基礎教育科目や専門準備科目において、学生のニーズに合った選択科目の導入ができるかどうかを医学教育委員会、教務委員会、カリキュラム検討委員会にて検討している。

D. 改善に向けた計画
IR 室での情報をもとに、医学教育委員会、医療人教育カリキュラム評価委員会およびカリ
キュラム検討委員会が連携して、教育課程の点検・評価を定期的に実施し、必要に応じた選
択科目の改善を提案・実施する。

関 連 資 料/
資料 0-3

平成 29 年度第 6 学年臨床実習実施要項

資料 137：平成 29 年度第 1 学年「総合人間科学」学習要項

102

医学部は、カリキュラムで以下のことを確実に実施すべきである。
Q 2.6.4

補完医療との接点を持つこと。

A. 質的向上のための水準に関する情報
第 4 学年「周産期・生殖器系」、「臨床薬理学・薬物治療学」において漢方薬を取り上げた講義を行っている（資料 181）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラム内にはユニットとしては開講していないが、各ユニットと臨床実習において補完医療について取り上げている。

C. 現状への対応
補完医療について、講義および臨床実習での接点を確保している。他の補完医療を含めて、系統的なプログラムに向上させる必要がある。

D. 改善に向けた計画
各ユニットの中で、補完医療についての情報を収集分析し、医学教育委員会にて系統的なプログラムを企画・立案し、平成 31 年度のカリキュラム改善をカリキュラム検討委員会に提案する。

関 連 資 料/
資料 181：補完医療に関する教育プログラム一覧と授業資料

2.7 プログラム管理
基本的水準：
医学部は、


学長・医学部長など教育の責任者の下で、学修成果を達成するために、教育カリキュ
ラムの立案と実施に責任と権限を持つカリキュラム委員会を設置しなくてはならない。（B 2.7.1）



カリキュラム委員会の構成委員には、教員と学生の代表を含まなくてはならない。
（B 2.7.2）

質的向上のための水準：
医学部は、

カリキュラム委員会を中心にして、教育カリキュラムの改善を計画し、実施すべきで103

ある。（Q 2.7.1）


カリキュラム委員会に教員と学生以外の教育の関係者の代表を含むべきである。
（Q 2.7.2）

注 釈：

［権限を有するカリキュラム委員会］は、特定の部門や講座における個別の利権よりも優位であるべきであり、教育機関の管理運営機構や行政当局の管轄権などで定められている規約の範囲内において、カリキュラムをコントロールできる。カリキュラム
委員会は、教育方法、学習方法、学生評価およびカリキュラム評価の立案と実施のために裁量を任された資源について配分を決定することができる。（領域 8.3 参照）

B 2.7.1〔他の教育の関係者〕注釈 1.4 参照

学長・医学部長など教育の責任者の下で、学修成果を達成するために、教育カリキュラ
ムの立案と実施に責任と権限を持つカリキュラム委員会を設置しなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
医学教育センター内の医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会は、IR 室からの情報などからそれまでのカリキュラムの評価に基づき、カリキュラムの企画・立案を行う。
同提案は、教務委員会内の小委員会であるカリキュラム検討委員会で、実施に関する審議が行われる（資料 0-20、1、4、49）。
本学カリキュラム検討委員会は、教務委員会の小委員会として、本学医学部の医学教育に関する基本方針を審議・策定し、教育の充実・改善と円滑な運営を図ることを目的として設置されている。教務部長、医学教育センター長、各学年主任、学長が指名した学生、教学課長が委員となり委員会を構成している。当委員会で決定したことは、教務委員会、医学部教授会での審議を経て学長が決定することとしている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラムの企画立案は、医学教育センター内の医学教育委員会が行い、教務委員会内の小委員会であるカリキュラム検討委員会に提案し、実施に関する審議が行われ、それぞれが役割分担と権限を持ち学習成果達成のために活動しており、水準を達成できていると考える。

C. 現状への対応
カリキュラム評価を行い、企画・提案する委員会と、カリキュラムの実施を担当する委員会を分けることにより、学習成果達成のための良い仕組みになっていると考えられ、現在の運用を継続していく。

104

D. 改善に向けた計画
医学教育センター内の医学教育委員会は活動が始まったばかりであり、活動内容を評価しながら、改善していく。

関 連 資 料/
資料 0-20：金沢医科大学医学部教務委員会規程
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 4：金沢医科大学医学部カリキュラム検討委員会規程
資料 49：平成 29 年度カリキュラム関係委員会相関図

B 2.7.2

カリキュラム委員会の構成委員には、教員と学生の代表を含まなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
カリキュラム評価を行う医療人教育カリキュラム評価委員会（資料 6）、および企画提案する医学教育委員会（資料 2）には、教員の代表と学生の代表が含まれている。カリキュラ
ムの実施を担当する、カリキュラム検討委員会（資料 5）は、教務部長、医学教育センター
長、各学年主任、学長が指名した学生、教学課長が委員となり委員会を構成している。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
教員および学生の代表を、医学教育委員会、医療人教育カリキュラム評価委員会、カリキ
ュラム検討委員会の委員としている。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
必要に応じ構成委員を見直すなど、よりよいカリキュラム作成・評価ができるような体制を維持する。

関 連 資 料/
資料 2：平成 29 年度医学教育委員会一覧
資料 5：平成 29 年度カリキュラム検討委員会一覧
資料 6：平成 29 年度医療人教育カリキュラム評価委員会一覧

Q 2.7.1

カリキュラム委員会を中心にして、教育カリキュラムの改善を計画し、実施すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学のカリキュラムに関する PDCA の役割分担は以下のような流れになっている。

105

カリキュラムの企画・立案を医学教育委員会が行い、カリキュラム検討委員会に提案する。
その後教務委員会に上申し、提案が審議・承認されれば、教授会で審議・承認される。最終決定は学長が行う。決定後、教務委員会およびその小委員会でカリキュラムが実施され、その評価は、医学教育センター、医療人教育カリキュラム評価委員会で行われる。評価に基づき、医学教育委員会でカリキュラムの企画・立案または改善策が作成され、カリキュラム検討委員会に提案される（資料 49）。
このように、カリキュラムの企画立案と評価の部署と、カリキュラムの制定・実施の部署を機能的に分けることで、より質の高いカリキュラムの改善を図っている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラムに関連する委員会が中心となり、教育カリキュラムの改善を計画し、実施している。

C. 現状への対応
現在のシステムを維持しカリキュラムの改善を継続する。

D. 改善に向けた計画
現在のシステムを維持しカリキュラムの改善を継続するが、本システムが適切であるかの評価も定期的に行い、必要に応じて改善する。

関 連 資 料/
資料 49：平成 29 年度カリキュラム関係委員会相関図

Q 2.7.2

カリキュラム委員会に教員と学生以外の教育の関係者の代表を含むべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
カリキュラム評価を行う医療人教育カリキュラム評価委員会（資料 6）および企画提案する医学教育委員会（資料 1、2）には、模擬患者研究会の一般住民、学外の卒業生、教育に関連する事務職員、看護部スタッフが含まれている。教務委員会（資料 0-20、7）、カリキュ
ラム検討委員会（資料 4、5）には、学生の代表と事務職員が含まれている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラムに関連する委員会に教員と学生以外の教育の関係者の代表が含まれている。

C. 現状への対応
委員の範囲が広く、委員会への出席が困難な委員もあることから、委員会活動のあり方について、メーリングリストやクラウドコンピューティングによる情報共有を利用することに
している。

106

D. 改善に向けた計画
必要に応じて、適当な人員を選出・拡充をするよう検討していく。

関 連 資 料/
資料 0-20：金沢医科大学医学部教務委員会規程
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 2：平成 29 年度医学教育委員会一覧
資料 4：金沢医科大学医学部カリキュラム検討委員会規程
資料 5：平成 29 年度カリキュラム検討委員会一覧
資料 6：平成 29 年度医療人教育カリキュラム評価委員会一覧
資料 7：平成 29 年度医学部教務委員会一覧

2.8 臨床実践と医療制度の連携
基本的水準：
医学部は、


卒前教育と卒後の教育・臨床実践との間の連携を適切に行われなければならない。
（B 2.8.1）

質的向上のための水準：
医学部は、

カリキュラム委員会を通じて以下のことを確実に行なうべきである。


卒業生が将来働く環境からの情報を得て、教育プログラムを適切に改良すること。
（Q 2.8.1）



教育プログラムの改良には、地域や社会の意見を取り入れること。（Q 2.8.2）

注 釈：[連携]とは、保健医療上の問題点を特定し、それに対して必要な学修成果を明らかにすることを意味する。このためには、地域、国、国家間、そして世界的な視点に立脚
し、教育プログラムの要素および卒前・卒後・生涯教育の連携について明確に定める必要がある。連携には、保健医療機関との双方向的な意見交換および保健医療チーム
活動への教員および学生の参画が含まれる。さらに卒業生からのキャリアガイダンス
に関する建設的な意見提供も含まれる。

[卒後の教育]には、卒後教育（卒後研修、専門医研修、エキスパート教育[注釈 1.1 参照]）および生涯教育（continuing professional development, CPD；continuing medical
education, CME）を含む。

B 2.8.1

卒前教育と卒後の教育・臨床実践との間の連携を適切に行われなければならない。

107

A. 基本的水準に関する情報
卒前教育と卒後教育の連携をとるために、カリキュラムの評価、企画立案を担当する医学教育委員会と医療人教育カリキュラム評価委員会の委員に臨床研修センター長を含めている（資料 1、2、6）。また、卒後教育に重要な役割を持つ、病院運営会議のオブザーバーに医学教育センター長が加わり（資料 27、43）、臨床研修センターの主要委員会には医学教育センター長が職指定で含まれている。これにより、卒前教育と卒後教育の連携について相互に意見を述べ、改善策をとる仕組みになっている。
卒前教育と卒後教育に一貫性を持たせて専門的実践能力を養うために、ディプロマ・ポリ
シーと初期臨床研修の到達目標に整合性を持たせた上で、教育の指針を作成している（資料47）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
卒前の重要な委員会に臨床研修センター長を、臨床研修センターの委員会に医学教育セン
ター長を配置し、ディプロマ・ポリシーと到達目標との整合性の作業も行っており、適切な連携を行っていると考える。臨床研修センターの主要委員会には医学教育センター長が職指定で含まれ、卒前教育と卒後教育の連携について意見を述べる仕組みになっている。
ディプロマ・ポリシーと到達目標との整合性自体は取れているが、EPOC を含めた厚生労働省の方針の変更に留意しながら、コンピテンシーのレベルで調整していく。

C. 現状への対応
IR 室での卒業生の業績の情報を基に、医学教育委員会と臨床研修センターとでのディプロ
マ・ポリシーと初期臨床研修の到達目標についての検討を継続する。
ディプロマ・ポリシーと到達目標との整合性自体は取れているが、コンピテンシーのレベ
ルでは、さらに検討を要する。ただし、EPOC を含めた厚生労働省の方針の更新が前提であり、関連省庁への働きかけも必要である。

D. 改善に向けた計画
医学教育センターと臨床研修センターの協働により、現状の対応を継続する。ディプロマ・
ポリシーと到達目標との整合性を基盤に、コンピテンシーのレベルについて検討していく。
医学教育委員会において、委員である学生代表と研修医代表を交え、卒前教育と卒後の教育や臨床実習と初期臨床研修との間の連携についての議論を深め、カリキュラム改善を進めていく。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 2：平成 29 年度医学教育委員会一覧
資料 6：平成 29 年度医療人教育カリキュラム評価委員会一覧
資料 27：金沢医科大学病院運営会議規程
資料 43：金沢医科大学病院運営会議一覧
資料 47：初期臨床研修到達目標（アウトカム）

108カリキュラム委員会を通じて以下のことを確実に行なうべきである。
Q 2.8.1

卒業生が将来働く環境からの情報を得て、教育プログラムを適切に改良すること。

A. 質的向上のための水準に関する情報
卒業生の業績について IR 室で情報取集・分析をしている。その結果を基に、医学教育委員
会により教育プログラムの見直しを検討している（資料 55、83）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
卒業生の業績について IR 室での情報取集し、卒業生の働く場から見た本学の教育プログラ
ムへのフィードバックを得ている。この情報を医学教育委員会において教育プログラムの改良に関しての議論を行っている。

C. 現状への対応
現状を継続し、教育プログラムの見直しの必要性を定期的に行い、改善していく。

D. 改善に向けた計画
現状の対応を継続する。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 83：金沢医科大学卒業生に対する調査

カリキュラム委員会を通じて以下のことを確実に行なうべきである。
Q 2.8.2

教育プログラムの改良には、地域や社会の意見を取り入れること。

A. 質的向上のための水準に関する情報
カリキュラムを評価する医療人教育カリキュラム評価委員会および医学教育委員会において、大学近隣の地域住民である金沢医科大学 SP 研究会会長が委員として参加しており、地域住民の意見を聞く機会を設けている（資料 1）。
また、地域連携会議（病病連携、病診連携など）で本学のカリキュラムへの意見を収集し（資料 66、84、85）、カリキュラムの改良についての検討を行っている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
上記のように、教育プログラムの改良において、地域や社会の意見を取り入れている。

C. 現状への対応
現状を継続する。

109

D. 改善に向けた計画
現状を継続するとともに、行政を含めた学外（医師会、外部の病院）から意見収集を継続する。地方自治体からの意見収集を進める。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 66：医療人養成に関する意見交換会関連資料（シナリオ・文字おこし・出席状況）
資料 84：学術交流会会議アンケート報告
資料 85：金沢医科大学 SP 研究会に対する倫理教育に関するアンケート集計結果

110

３.

学生の評価

領域 3 学生の評価
3.1 評価方法
基本的水準：
医学部は、


学生の評価について、原理、方法および実施を定め開示しなくてはならない。開示すべき内容には、合格基準、進級基準、および追再試の回数が含まれる。（B 3.1.1）



知識、技能および態度を含む評価を確実に実施しなくてはならない。（B 3.1.2）



様々な評価方法と形式を、それぞれの評価有用性に合わせて活用しなくてはならない。
（B 3.1.3）



評価方法および結果に利益相反が生じないようにしなくてはならない。（B 3.1.4）



評価が外部の専門家によって精密に吟味されなくてはならない。（B 3.1.5）



評価結果に対して疑義申し立て制度を用いなければならない。（B 3.1.6）

質的向上のための水準：
医学部は、


評価方法の信頼性と妥当性を検証し、明示すべきである。（Q 3.1.1）



必要に合わせて新しい評価法を導入すべきである。（Q 3.1.2）



外部評価者の活用を進めるべきである。（Q 3.1.3）

注 釈：

[評価方法]には、形成的評価と総括的評価の配分、試験および他の評価の回数、異なった種類の評価法（筆記や口述試験）の配分、集団基準準拠評価（相対評価）と目標
基準準拠評価（絶対評価）、そしてポートフォリオ、ログブックや特殊な目的を持った試験（例 objective structured clinical examinations(OSCE)や mini clinicalevaluation exercise(MiniCEX)）の使用を考慮することが含まれる。

[評価方法]には、剽窃を見つけ出し、それを防ぐためのシステムも含まれる。

[評価有用性]には、評価方法および評価実施の妥当性、信頼性、教育上の影響力、学生の受容、効率性が含まれる。

［評価方法の信頼性と妥当性を検証し、明示すべき］は、評価の実施過程に関わる適切な質保証が求められている。



B 3.1.1［外部評価者の活用］により、評価の公平性、質および透明性が高まる。

学生の評価について、原理、方法および実施を定め開示しなくてはならない。開示すべき内容には、合格基準、進級基準、および追再試の回数が含まれる。

111

A. 基本的水準に関する情報
金沢医科大学医学部では、学生の評価（原理、方法、実施）について、医学教育センター
からの企画・立案、評価に基づく提案を、教務委員会およびその小委員会で審議し、その結果に基づき、各ユニットでディプロマ・ポリシーに基づいたコンピテンシーが設定されている。これらは、各ユニットの評価（合格基準）、進級・卒業判定基準、追再試に関する項目
を含め、学習要項、試験実施要領に明示されている。各ユニットの詳細については、ユニット開講前にオリエンテーションで示されることもある。
各学年における履修科目、単位数、評価、成績は、金沢医科大学学則第 9～11 条、科目の成績の評価（合格基準）は「金沢医科大学医学部教務に関する規程」第 11 条に定めており（資料 0-19）、学習要項には科目毎に「ユニットの概要」、「ユニットの到達目標」、「学習方略」、「評価」、「授業スケジュール」、「準備学習」、「教育担当者」、「参考図書・文献」を掲載し、学年毎に取り纏めて冊子にしている（資料 0-3）。
進級・卒業判定基準については、各学年の学習要項の冒頭に掲載している。学生には新年度冒頭に行う各学年オリエンテーションで同内容の資料を配布し、説明を行っている。ユニット評価は主に出席点や提出物、ユニット試験による評価を行っている。臨床実習は各講座で形成評価、総括評価をフォーマットに従って行い、集約される。これらの評価基準は学生に公開されている。
また、学習要項は電子シラバスや大学のホームページにも掲載しており、学内外に公開している（http://www.kanazawa-med.ac.jp/access-info/e-syllabus_web/e-syllabus.html）（資料 188）。
追再試の回数については、共用試験および標準試験についてはそれぞれの試験実施要領に記載し、学生には説明会を実施の上、電子シラバスや学年掲示板を通じて学内向けに通知を行っている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
学生の評価については、その合格基準と進級基準について、上記のとおり学習要項、電子
シラバスおよび大学ホームページにも掲載し、学内外に公開している。また、共用試験および標準試験については、電子シラバスや学年掲示板を通じて学内向けに通知を行っている。
ユニットの追再試については、大学の方針として最低１回の実施を取り決められている。
１回の追再試でアウトカム（合格）に達しない場合の救済措置として、ユニット責任者が形成的評価の意味も含めて適宜再試の実施を随時開示し、実施している。合格判定基準は主にボーダーライン法に基づいて行っている。また、第 5 学年「臨床実習」の評価は前述のように別冊の臨床評価のフォーマット（資料 0-6）によって行われているが、臨床能力の到達度を適切に評価するために、MiniCEX の導入をいくつかの診療科で開始し、拡大している。卒業判定は複数回の標準試験による知識の評価と臨床実習後 OSCE（Advanced OSCE）による臨床技能の評価により判定するが、その旨は公開されている（資料 0-24）。

C. 現状への対応
現状を継続する。
学生の評価自体に関しては、医学教育委員会ワーキンググループで、IR 室のデータも含めて検討し、必要に応じて評価に関して、医学教育委員会で審議することになっている。開示112すべき内容についても、同ワーキンググループで検討しており、適切に実施されていると考える。

D. 改善に向けた計画
医学教育センターが中心となり、学生の成績（実績）のデータを評価しながら、追再試のあり方を形成的評価のあり方と合わせて今後の評価のあり方の検討を継続し、改良していく。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 0-6：平成 29 年度第 5 学年臨床実習評価（別冊）資料 0-19：金沢医科大学学則
資料 0-24：平成 29 年度各学年進級（卒業）判定基準
資料 188：電子シラバススクリーンショット（トップページ）

B 3.1.2

知識、技能および態度を含む評価を確実に実施しなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
本学の到達目標（アウトカム）には知識、技能および態度が含まれており、また、それに基づいてユニットの到達目標（アウトカム）を定めて、その評価方法等を学習要項に記載している（資料 0-3）。
第 1～4 学年においては、ユニット試験、実習・レポート、PBL、小テスト、口頭試問などが用いられている。また、平成 29 年度第 1 学年「医療福祉体験実習」および平成 29 年度第4 学年「多職種連携臨床実習」では、看護師など各実習の指導者にも評価をしてもらい、成績に反映させている。また、医療プロフェッショナリズムではポートフォリオ評価を実施している。なお、第 3 学年ではすべてのユニット終了後に標準試験（筆記試験）を実施し、横断的に知識の評価を行っている。平成 29 年度第 4 学年「診療シミュレーション」、「診療参加型臨床実習入門」、「多職種連携臨床実習」でポートフォリオを学生に作成させ、学習ポートフォリオ、評価ポートフォリオとして使用している。
第 5 学年においては、臨床実習および標準試験（進級試験、MCQ）を行っている。臨床実習
では、各科で本学のアウトカムをベースとした評価項目を設けており、医学知識、実習態度、診療技能を合わせて全体評価としており、その評価項目は学生にも事前に通知している。また、より知識の定着や技能の習得に繋がるよう実習各科の予習内容を取り纏めた臨床実習予
習ノート（資料 0-5）を作成して学生に配布し、その予習状況も評価に組み入れている。なお、第 5 学年次末には学外の協力施設で一週間の臨床実習を行い、学外の指導医による評価
を成績に反映させている。
第 6 学年では、実習科を選択する臨床実習を行っており、学生自身および指導者による評価を行っている。技能の評価のために MiniCEX の導入を始めており、全診療科での実施を目指している。卒業判定では、標準試験（卒業試験、MCQ）および Advanced OSCE（実技試験）
が卒業要件となっている。

113

各ユニットの評価方法が、到達目標（アウトカム）に応じ適切な内容になっているかを、
医学教育センターワーキンググループで評価し、医学教育委員会、医療人教育カリキュラム
評価委員会で審議し、改善すべき点については、教務委員会に対して提案している。下表は第 4 学年の 8 つのユニットにおける、各ユニットの到達目標がアウトカムに対応し、知識、技能、態度を適切に評価する評価方法になっているかの評価結果の一部である。
表

各ユニットの到達目標がアウトカムに対応し、知識、技能、態度を適切に評価する評価方法になっているかの評価結果例（第 4 学年）*目標と評価法に整合性があるもの？目標と評価法に不整合があるもの

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
知識、技能および態度を含む評価が適切になされているかについて、医学教育委員会ワー
キンググループにより評価をしている（資料 79）。各ユニットの評価方法が、到達目標（アウトカム）に応じ適切な内容になっていないユニットや、アウトカムに上げられている知識、技能および態度に対する評価が必ずしも適切でないと判断されるユニットがあり、これらは教務委員会を通じて各ユニットにフィードバックして改善を求めている。態度の評価が最も重要かつ難しいが、携帯テスト、小テスト、レポート、実習先の教員以外の担当者による評価などを含め、その評価方法の向上にむけて医学教育委員会から教務委員会へ提案が行われ、改善に向けた作業が進められている。
第 5～6 学年での臨床実習では、技能の評価の向上のために平成 29 年度から Mini CEX の導入を進めている。MiniCEX に関しては、評価する教員へのさらなる指導や FD の必要性があると考えている。

C. 現状への対応
医学教育委員会による「評価」に関する評価結果に基づく改善を継続する。

114

D. 改善に向けた計画
現状の対応を継続する。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 0-5：平成 29 年度臨床実習予習ノート（別冊）
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連

B 3.1.3

様々な評価方法と形式を、それぞれの評価有用性に合わせて活用しなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
第 1～4 学年においては、ユニット試験、実習・レポート、PBL、小テスト、口頭試問などが用いられている（資料 0-3）。また、平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム
入門」（資料 145）および平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」（資料 158）では自己主導型の学習能力を涵養する目的でポートフォリオを用いた評価も取り入れている。
なお、平成 29 年度第 1 学年「医療福祉体験実習」（資料 144）および平成 29 年度第 4 学年
「多職種連携臨床実習」（資料 160）では、看護師などの実習の指導者に主に態度評価をしてもらい、各ユニットの成績に反映させている。また、学生へのコメントをフィードバック
している。平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」では金沢医科大学 SP 研究会に協力いただき、模擬患者を活用した医療面接実習を行っており、評価も模擬患者にお願いしている。第 4～6 学年生は臨床実習が主たる学習の場であるが、臨床技能や態度の評価が適切に行われるように、MiniCEX の導入と教員以外からの実習現場の評価を加えている。
評価方法や形式がそれぞれのユニットのアウトカムに適切であるかについて、医学教育委
員会ワーキンググループにより評価をしている（資料 79）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
筆記試験以外に、携帯小テストやポートフォリオを導入しており、実習に関しては、指導医、模擬患者あるいは看護師などによる評価など、多面的な評価が実施している。様々な評
価方法を活用していると捉えている。
第 1～4 学年の各科目の評価については、講義中心の科目も多く、筆記試験の割合が大きい
ことは、改善の余地がある。

C. 現状への対応
現状の各科目の評価が適切であるかの評価を継続する。その評価結果に基づき、必要に応じて医学教育委員会で改善案を教務委員会に提案し、各ユニットへ依頼する仕組みを継続する。

D. 改善に向けた計画
現状の対策を継続し、医学教育センターが主体になって、評価に関する改善を続けていく。

115

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連
資料 144：平成 29 年度第 1 学年「医療福祉体験実習」学習要項
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 158：平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」学習要項
資料 160：平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」学習要項、各種スケジュール

B 3.1.4

評価方法および結果に利益相反が生じないようにしなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
評価において利益相反が生ずる可能性があることに対して、評価予定者の自己申告を義務
付け、必要に応じて評価者を変更する仕組みにしている（資料 93）。共用試験 OSCE においては、課題の選定や実施方法など、受験生と血縁関係のある教員は OSCE 実施委員会には選任せず、また、評価者にも加えないことを取り決めている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
各科目の成績は、上記対策に加え原則複数の評価者による成績評価を行い、進級・卒業判定は複数のプロセスを経て決定しているため、利益相反は生じていないと捉えている。

C. 現状への対応
現状を維持する。

D. 改善に向けた計画
現状を維持するが、IR 室において利益相反が生ずる可能性についての情報収集を行い、利益相反に対する対応策について常に見直しをしていく。

関 連 資 料/
資料 93：評価における利益相反

B 3.1.5

自己申告書

評価が外部の専門家によって精密に吟味されなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
各ユニットの評価は、直接そのユニットに関係しない他のユニットの担当教員（学年主任、副主任を含む）あるいは、医学教育専門家を含む医学教育委員会ワーキンググループのメンバーにより評価・吟味されている（資料 79）。その評価結果とともに、改善案を教務委員会に提案している（資料 59）。

116

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
各科目の評価が適切であるかを、複数の医学教育専門家を含む

医学教育委員会ワーキン

ググループのメンバーにより評価し、その評価結果とともに、改善案を教務委員会に提案している。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
現状のユニット外の専門家による評価は行えているので、さらに大学外の評価者による評価を計画していく。

関 連 資 料/
資料 59：平成 29 年度第 11 回教務委員会議事録
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連

B 3.1.6

評価結果に対して疑義申し立て制度を用いなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
第 1～4 学年におけるユニットの評価結果に対する疑義申し立ては、各ユニット責任者がその対応を行っている。透明性確保の観点から平成 30 年度から制度化することが決定したが、運用は検討中である。案としては、学生が疑義申し立てをする窓口がわかるように、各ユニ
ットにおいて「受付窓口をユニット責任者にする」と学生に説明する。さらに、疑義申し立ての事案が生じたことを記録するために、学生が疑義を申し出る申請書を記載し、ユニット
責任者のところに出向き、疑義申し立てに関する対応の後、ユニット責任者は対応について記載して、教学課に提出する仕組みを検討している（資料 59）。
第 5・6 学年で実施されている標準試験においては、学生による疑義申し立て制度を設けており、臨床の現場で医師に求められる思考過程の解説や出題のねらいをフィードバックする（資料 94、95）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
第 1～4 学年におけるユニットの評価への疑義の制度化に向けた運用の検討、および第 5～
6 学年標準試験において、疑義申し立て制度を用いている。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
現在の疑義申し立て制度に問題が生ずれば、医学教育委員会により改善策を検討し、教務委員会に提案し改善する運用を継続する。

117

関 連 資 料/
資料 59：平成 29 年度第 11 回教務委員会議事録
資料 94：標準試験問題疑義申立受付公示文書
資料 95：標準試験問題疑義申立書

Q 3.1.1

評価方法の信頼性と妥当性を検証し、明示すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
各ユニットの評価方法については、医学教育専門家を含む医学教育委員会ワーキンググル
ープのメンバーにより信頼性と妥当性について評価され、教務委員会にその結果を報告している（資料 79）。
第 1～4 学年各科目や第 5～6 学年各科臨床実習の評価は、それぞれユニット責任者や実習責任者の評価によるものである。しかし、学習要項にあるようにその評価方法は大学のディプロマ・ポリシーに基づいて作成された到達目標によって行われている。各学年進級・卒業判定の際には、各学年主任・副主任、ユニット責任者を交えて進級判定会議において審議を行っており、評価方法の信頼性があると捉えている。
第 4 学年で実施されている共用試験 CBT と第 5・6 学年標準試験および医師国家試験の成績を比較すると、概ね正の相関関係にあることは検証されている。また、CBT と医師国家試験の成績および各ユニットの成績との相関など試験の成績の関係性については、IR 室で解析し、妥当性の検証に役立てている。
各科目の成績や出欠状況との関係性については、IR 室で検証を行っている。
B 3.1.2 で述べたように、各ユニットの到達目標がアウトカムに対応し、知識、技能、態度を適切に評価する評価方法になっているかを評価している。
第 4 学年に行われる共用試験に関しては医療系大学間共用試験実施評価機構により適切に評価されていると考えている。その結果も明示されている。しかし、それ以外のユニットの評価は各ユニット責任者に任されており、信頼性、妥当性の担保が十分にされているとは言えない。また、第 5 学年臨床実習においては、評価表を用いて評価の算出がなされており、必要に応じて点検を行っている。
進級判定として成績審査委員会が毎年度末に開催され、全科目を通して進級判定が妥当であるかどうかの検討を行っている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
評価方法について、医学教育専門家を含む医学教育委員会ワーキンググループメンバーに
より信頼性と妥当性について評価され、教務部にその結果を報告している。

C. 現状への対応
現状を継続する。

118

D. 改善に向けた計画
成績審査委員会で個々の学生の成績の信頼性と妥当性についての検証を進める。学生評価に責任のある教員を中心に評価の信頼性と妥当性に関する FD を開催し、評価方法の向上を図る。IR 室の情報収集・解析を継続し、各ユニットへ評価方法の改善に向けた基礎情報をフィードバックする。

関 連 資 料/
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連

Q 3.1.2

必要に合わせて新しい評価法を導入すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
第 1 学年「大学基礎セミナー」、第 2 学年「脳・神経・感覚器系」、「腎・尿路系」、「消化器系」、第 3 学年「血液・免疫系」、「循環器系」、「呼吸器系」、「消化器系」、「腎・尿路系」では PBL、第 4 学年では横断的に「診療シミュレーション」として TBL 形式の演習を行っており、グループの発表やディスカッションの内容を評価対象としている。
第 1 学年「医学英語Ⅰ」、第 2 学年「医学英語Ⅱ」では、外部評価として TOEFL-ITP の得点を評価の一部としており、第 2 学年終了時までに 460 点を取ることを目標としている。目標に達しない学生は、春季休暇中に補講を義務付けている。コンピテンシー基盤型カリキュ
ラムとしているのでコンピテンシーの達成を判断できる評価項目の集合体で判断を始めている。特に第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」、第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」などではポートフォリオ、筆記試験、プレテスト、プレゼンテーション能力などを評価している。
臨床実習においては、担当症例登録システム（資料 195）、MiniCEX（資料 96）をはじめとする Workplace-based Assessment の導入を開始している。電子カルテの学生への教育効果や教員の指導に関する評価を目的として、電子カルテへの記載内容を分析する仕組みを有しており、電子カルテの教育システムの向上を目指している（資料 97）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
以前は多くの講義中心の科目で、筆記試験による評価が大きな割合を占めていたが、新しい評価方法の導入がなされている。第 1 学年と第 4 学年では自己主導型学習能力を評価する目的でポートフォリオ評価を導入している。臨床実習では、担当症例登録システム、MiniCEXなどを導入している。重要な臨床実習における教育効果の評価のために、電子カルテへの記
載内容を評価する仕組みを有している。

C. 現状への対応
現状をより向上させていく。医学教育委員会での評価の種類とそのバランスについて、IR室での情報収集・分析結果も含め検討し改善していく。

119

D. 改善に向けた計画
現状の対応を継続し、IR 室での情報取集・分析を基に常に向上・改善を図る。

関 連 資 料/
資料 96：Mini-CEX 概要
資料 97：平成 27～29 年度電子カルテ記載内容（集計：グラフ）
資料 195：担当症例入力システムスクリーンショット

Q 3.1.3

外部評価者の活用を進めるべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
第 1 学年「医療福祉体験実習」、第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」、「多職種連携臨
床実習」、第 5 学年学外臨床実習においては、外部評価者の評価を成績に積極的に取り入れている。OSCE などにおいても、SP をはじめ外部評価者に参加してもらっている。多職種連携
臨床実習では、看護師、患者・家族の評価を開始している（資料 174）。
また、各学年では、ユニット責任者に対して、同学年の他のユニットの成績を送付する仕組みを取っている。これは、ユニット間の評価の格差を是正する目的の他に、学生の業績に関するユニット間あるいは学年全体での情報交換にも活用されている。この仕組みは、他のユニット責任者による外部評価の一つとなっている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
上記のように、各学年において、担当ユニット等以外の教員、病院職員、患者・家族、模擬患者による評価を実施している。

C. 現状への対応
現状を継続し、外部評価者の導入を進めていく。

D. 改善に向けた計画
現状の対応を進め、外部評価者の育成と教育を進める。
過去に医学教育センター主催の医学教育に関するワークショップで、能動学習の方策をテーマに FD を実施したが、PBL を受けた学生が教員（テューター）になるようになり、同 FDは行われていなかった。今後教員以外の評価者、テューターの可能性もあり、教員以外へのSD、研修会を進めていく。
外部医療機関での臨床実習の期間が今後、増えていく予定であるので、外部医療機関での指導並びに評価のための FD を行い、外部評価者の能力向上を行う。

関 連 資 料/資料 174：平成 29 年度学外臨床実習報告書と評価票

120

3.2 評価と学習との関連
基本的水準：
医学部は、


評価の原理、方法を用いて以下を実現する評価を実践しなくてはならない。


目標とする学修成果と教育方法に整合した評価である。（B 3.2.1）

目標とする学修成果を学生が達成していることを保証する評価である。（B 3.2.2）



学生の学習を促進する評価である。（B 3.2.3）

形成的評価と総括的評価の適切な比重により、学生の学習と教育進度の判定の指針となる評価である。（B 3.2.4）

質的向上のための水準：
医学部は、


基本的知識の修得と統合的学習を促進するために、カリキュラム（教育）単位ごとに試験の回数と方法（特性）を適切に定めるべきである。（Q 3.2.1）



学生に対して、評価結果に基づいた時機を得た、具体的、建設的、そして公正なフィードバックを行なうべきである。（Q 3.2.2）

注 釈：

[評価の原理、方法および実践]は、学生の到達度評価に関して知識・技能・態度の全ての観点を評価することを意味する。

[学生の学習と教育進度の判定の指針]では、進級の要件と評価との関連に関わる規程が必要となる。

[試験の回数と方法（特性）を適切に定める]には、学習の負の効果を避ける配慮が含まれる。学生に膨大な量の暗記やカリキュラムでの過剰な負担を求めない配慮が含まれる。

[統合的学習の促進]には、個々の学問領域や主題ごとの知識の適切な評価だけでなく、統合的評価を使用することを含む。

評価の原理、方法を用いて以下を実現する評価を実践しなくてはならない。
B 3.2.1

目標とする学修成果と教育方法に整合した評価である。

A. 基本的水準に関する情報
各ユニットの評価について、医学教育専門家を含む医学教育委員会ワーキンググループのメンバーにより評価している。各ユニットのアウトカムと教育方法に適した評価であるかを評価し、教務委員会にその結果を報告している（資料 79）。また、評価結果に基づき改善すべき点などについて教務委員会に報告し、各ユニットに対して改善を促している（資料 59）。

121

全学年のすべてのユニットと診療科ごとの臨床実習は、本学の到達目標（アウトカム）をベースとしたユニットの到達目標（アウトカム）を設定しており、ユニットの合格がどのコ
ンピテンスを達成するのかが分かるようになっている。ユニットの到達目標やその評価方法、
授業計画などはユニット責任者が考案している。すべて学習要項に掲載されている内容であるが、電子シラバスや大学ホームページにも掲載されており、学内外に公開している（資料185）。（http://www.kanazawa-med.ac.jp/access-info/e-syllabus_web/e-syllabus.html）
カリキュラム全体の構成は、医学教育委員会からの提案も含めて、カリキュラム検討委員
会および教務委員会で審議・決定され、実践される。
授業担当教員やユニット責任者が、学生に対して行っている授業アンケートなどで各科目、各ユニットで学習方略の見直しを行っている。医療人教育カリキュラム評価委員会で学生、SP 研究会会員(地域住民)を交えてカリキュラムのデザイン・評価を行い、多面的な評価・検証を行っている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
医学教育委員会ワーキンググループのメンバーにより目標とする学修成果と教育方法に整合した評価であるかの評価を行っている。改善すべき点については、教務委員会に対して提案し、常に改善を意識し運営している。この運用の中で、評価は概ね目標とする学修成果と教育方法に整合していると、判断している。しかし、ユニットによっては、この整合性が十分に取れていないところもあり、改善を促している。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
現状を継続するとともに、評価の向上のために以下を行うこととしている。各ユニットでの評価に関する自己点検を依頼し、次年度に向けて、医学教育センター（IR 室、医学教育委員会）での分析・評価と改善の提案を行っていく。
低学年から高学年に上がるに従い、アウトカムのレベルも上がっていくことを考慮し、ア
ウトカムごとの進歩段階（マイルストーン）を設定し、段階的にアウトカムが到達されていくことをよりわかりやすく明示できるようにする。また、IR 室を中心に卒業生の追跡調査を継続し、本学のアウトカムである教育成果と進級・卒業判定との関連および卒業後の医師としての評価との関連について検証も続けていく。

関 連 資 料/
資料 59：平成 29 年度第 11 回教務委員会議事録
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連
資料 185：本学ホームページスクリーンショット（情報公開）122評価の原理、方法を用いて以下を実現する評価を実践しなくてはならない。
B 3.2.2

目標とする学修成果を学生が達成していることを保証する評価である。

A. 基本的水準に関する情報
各ユニットの評価方法について、医学教育専門家を含む医学教育委員会ワーキンググルー
プのメンバーにより各ユニットが設定しているアウトカムを達成していることを保証できる評価であるか、について分析・評価している（資料 79）。
下表は第 1 学年の 8 つのユニットにおける、各ユニットの到達目標がアウトカムに対応し、知識、技能、態度を適切に評価する評価方法になっているかの評価結果の一部である。
表

各ユニットの到達目標がアウトカムに対応し、知識、技能、態度を適切に評価する評価方法になっているかの評価結果例（第 1 学年）*目標と評価法に整合性があるもの？目標と評価法に不整合があるもの
評価結果に基づき改善すべき点などについて教務委員会に報告し、各ユニットに対して改善を促している。また、IR 室における各ユニットの成績と共用試験や医師国家試験成績などとの相関などの分析から、学生が設定しているアウトカムを達成しているかを分析している（資料 78）。下図は、IR 室で分析した第 4 学年の CBT の成績と第 6 学年の卒業試験成績との相関である。学修成果の評価が適切であるかの分析の指標の一つとして用いている。

123

図

第 4 学年の CBT の成績と第 6 学年の標準試験成績との相関情報の管理上、縦軸と横軸の数値を記載していない。
全学年のすべてのユニットと診療科ごとの臨床実習は、本学の到達目標（アウトカム）をベースとしたユニットの到達目標（アウトカム）を設定しており、ユニットの合格がどのコ
ンピテンスを達成するのかが分かるようになっている。第 1 学年の医療プロフェッショナリ
ズム入門などの学習要項の評価の中には行動科学実習などにおいて個別の評価を加えてあり、保証できるようにしている。ユニットの到達目標やその評価方法、授業計画などはユニット
責任者が考案している。すべて学習要項に掲載されている内容であるが、電子シラバスや大学ホームページにも掲載されており、学内外に公開している（資料 0-3、78、185）。
平成 29 年度より各講座における臨床実習の期間を長くすることで、患者さんや看護師など
医師以外の医療従事者による評価を加えた。最終的には知識、技能、態度が統合して実践できることを Advanced OSCE で評価できるように取り組んでいる。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
各ユニットの評価方法は、医学教育委員会ワーキンググループのメンバーにより各ユニットが設定しているアウトカムを達成していることを保証できる評価であるか、について分析・評価している。評価結果に基づき改善すべき点などについて教務委員会に報告し、各ユ
ニットに対して改善を促す仕組みになっている。

C. 現状への対応
現状の評価の改善・向上に関する現在の仕組みを継続する。

D. 改善に向けた計画
現状を継続するとともに、アウトカムを達成していることを保証できる評価であるかについて分析・評価と改善のための運用を継続する。

124

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）資料 78：平成 25～28 年度入試形態別成績相関グラフ
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連
資料 185：本学ホームページスクリーンショット（情報公開）

評価の原理、方法を用いて以下を実現する評価を実践しなくてはならない。
B 3.2.3

学生の学習を促進する評価である。

A. 基本的水準に関する情報
各ユニットの評価について、医学教育委員会ワーキンググループのメンバーにより形成的評価の内容を含めて、学生の学習を促進する評価であるかを分析・評価している（資料 79）。
評価結果に基づき改善すべき点などについて教務委員会に報告し、各ユニットに対して改善を促す仕組みになっている（資料 59）。
低学年から卒業時のアウトカムを明示し、それらの能力を修得するための科目、ユニットという位置づけを明確に学生に伝えることでその評価が学習を促進するようにしている。特に各科目、各ユニットでは単一評価法で判断するのではなく、複数の評価法を用いて学生を評価している。
また、平成 29 年度第 1 学年「医療福祉体験実習」や平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨
床実習」では、実習の現場指導担当者（看護師、介護士など）の評価を成績の一部に含めており、第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」の医療面接実習では、模擬面接を実施した模擬患者にも学生評価をお願いしている。また、評価者のコメントを学生にフィードバックしている。解剖学ではプレゼンテーションの評価の高い学生の発表内容を、学生の同意の下、次年度の学生に公開し、後輩に対する自身の成果を示せるなどの効果が得られている（資料 150）。
平成 29 年度第 1～4 学年で開講されている「医学英語Ⅰ～Ⅳ」ユニットでは、英語力の習
熟度で 4 クラスに分けて講義・演習を行っている。入学時にプレースメントテストとして
TOEFL-ITP を実施しており、その後も医学英語の成績を用いてクラス分けが行われ、学生のレベルに合わせた学習と評価を行っている。また、TOEFL-ITP を入学時、第 1 学年末、第 2学年末と 3 回実施しているが、「医学英語」の成績の一部としている。学生が研究に参加する制度として、スチューデント・リサーチャー・プログラムがあり、自己学習を促進している。第 4 学年の「診療参加型臨床実習入門」ではグループワークとプレゼンテーションを行
い、それらを評価することにより、グループダイナミクスを利用しながら能動的学修を促進するようにしている。
第 5・6 学年では臨床実習であるが、国家試験と実臨床をつなげるような講義を定期的に開催し、国家試験のための勉強が実臨床に役立つように構成している。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
上記にあるように、グループダイナミクスを活用した評価、教員以外からの評価、次年度の学生への優秀なプレゼンテーションの公開などは、学生の学習意欲を高めている。また、125

個々の学生の成績第 5・6 学年における学習を促進する評価としては海外臨床研修の選考においても行っている。

C. 現状への対応
学生の学修を促進する評価に関しては各科目、各ユニットに導入されている。その評価方
法については医学教育委員会ワーキンググループで、また各ユニットの評価と共用試験や医師国家試験の成績との相関などについては IR 室での解析を継続する。

D. 改善に向けた計画
現状の対応を継続し、より学習能力を促進する評価への改善を図る。
成績優秀者の表彰など、より学修への積極性を高める方法を検討する。また、特に低学年における教養科目や臨床実習において学生の選択裁量権を拡充するなどの工夫も検討している。IR 室を中心に卒業生の追跡調査を実施し、教育成果と進級・卒業判定と医師の卒後の医療活動との関連などを検討する。

関 連 資 料/
資料 59：平成 29 年度第 11 回教務委員会議事録
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連
資料 150：平成 29 年度第 2 学年「人体の構造Ⅱ」学習要項

評価の原理、方法を用いて以下を実現する評価を実践しなくてはならない。
B 3.2.4

形成的評価と総括的評価の適切な比重により、学生の学習と教育進度の判定の指針となる評価である。

A. 基本的水準に関する情報
すべてのユニットは、本学の到達目標（アウトカム）をベースとしたユニットの到達目標（アウトカム）を設定しており、それぞれの基準をクリアしなければならない。よって、単に知識や技術の定着だけではなく、「できる」目標が設定されている。
第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」、第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」、「多職種連携臨床実習」においてはポートフォリオを用いて形成的評価を実施している。特に第 4 学年の「診療参加型臨床実習入門」では模擬患者を使用しての医療面接を数多く実施しており、その際には形成的評価を中心に学生にフィードバックをしている。同様に共用試
験 OSCE の診察分野に合わせて、小グループに分かれて診察法を学ぶ授業を設定し、臨床指導
教官からきめ細やかなフィードバックが受けられるようにしている。「多職種連携実習」では多職種の担当者から個別に形成的評価としてフィードバックが受けられるように準備している。第 5 学年、第 6 学年の臨床実習は各ローテーション診療科において形成的評価と総括的評価がともに活用できる評価フォーマットを用いて、学生評価をしている。
全学的に形成的評価を確実に導入するために、平成 30 年度より、各ユニットに評価を形成
的評価と総括的評価とに分け、その内容について明記することとした（資料 0-3）。形成的126

評価と総括的評価の比重については、医学教育委員会ワーキンググループのメンバーにより分析・評価し、評価結果に基づき改善すべき点などについて教務委員会に報告し、各ユニットに対して改善を促す仕組みを構築した。
これらとは別に指導教員制を導入しているので特に学修に問題があることが予想される学生には担当指導教員より個別に形成的評価としてフィードバックがされるようになっている。
下表は第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」の学習要項に記載している評価方法である。
形成的評価と総括的評価のバランスとその基準を明示している。
表

学習要項の形成的および総括的評価の記載例（「診療参加型臨床実習入門」ユニット）

形成的評価

ユニット中に行うテスト（小テスト／携帯ネット配布小テスト を含む）
学習態度（遅刻・欠席、ポー
トフォリオ作成、レポート作
成 況。）
レポート（ 解力、思考力、
説明能力）

評価の対象

評価割合

知識

アウトカム①②に該当するため、これらの評価の一部は総括的評価として いられる。
用

評価項目

状

評価
区分

態度

理

技能

A: Basic（基礎評価項目）：

生理

医学 に必要な、学習態度を解し行動できる（ユニット
期間中および形成的評価に
よる）
B: 実習

態度

技能・態度
C: ポートフォリオ（ノート、レポートを含む）

可あるいは不可で評価する。A が不可の場合は、以下の B、C、D、E の評価対象外（不合格）とする。

本実習は臨床実習の準備教育であり必須である。実習未修了者は科目評価が不合格となる。
１００点（６０点以上の取得が必要）

技能・態度
６０点以上の取得が必要

総括的
評価

１００点
６０点以上の取得が必要
知識・態度

E: 試験（筆記、他）

理

D: 講義・演習・実習中に行う
評価（小テスト／携帯ネット配
布小テスト を含む）（ユニット期間中および形成的評
価による）※倫 に関するワークショップ（演習）、行動科学（実習）、一次救命処置（実習）は必修であり、必ず出席しなければならない。
１００点

知識
６０点以上の取得が必要
合計

３００点
ユニットの合格のために、C、D、E の合計は１８０点以上必要である。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
上記のように特に態度面の重要なプログラムに対しては、形成的評価が進んでいる。
一方で、形成的評価が進んでいないユニットもあることから、平成 30 年度より各ユニットの評価を形成的評価と総括的評価とに分けることが定められた。
また、科目によって、ポートフォリオ、模擬患者、多職種指導者から形成的評価としてのフィードバックが採用され、また、カリキュラムとは別に担当指導教員から個別に指導ができるようになっている。

127

C. 現状への対応
平成 30 年度より各ユニットの評価を形成的評価と総括的評価とに分けることが定められた。形成的評価と総括的評価の比重について、医学教育委員会ワーキンググループのメンバ
ーで分析・評価し、改善を促す仕組みを実施する。

D. 改善に向けた計画
現状とその対応を実施、継続し、常に改善を計画する。
形成的評価を推進するための FD を開催する。また、積極的に担当指導教員が学生にアプローチできるようなシステムを検討する。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）Q 3.2.1

基本的知識の修得と統合的学習を促進するために、カリキュラム（教育）単位ごとに試験の回数と方法（特性）を適切に定めるべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
6 年を通して行う試験（標準試験）および各ユニットの試験回数（原則１回以上）は教務
委員会、カリキュラム検討委員会で決められている。ユニットごとの試験はその基本回数と方法が定められており、学習要項に明示されている。その妥当性について医学教育センター
で評価する仕組みを構築した。ユニット責任者はユニット開講期間や内容を勘案し、特に成績不良者への配慮を重視し試験日程や回数を設定している。ユニット責任者は、学生の知識修得度に応じて試験回数や方法を定め、学生が各ユニットのアウトカムに到達するように調整している（資料 0-3）。
試験を含む評価については、医学教育委員会ワーキンググループのメンバーにより分析・評価し、改善すべき点があれば教務委員会に改善案を提案する仕組みとなっている（資料 79）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
ユニットごとの試験はその基本回数と方法が定められており、学習要項に明示されている。
ユニット責任者は、学生の知識修得度に応じて試験回数や方法を定め、学生が各ユニットのアウトカムに到達するように調整するなど、適切に運用していると考えている。しかし、ユニットが不合格になった場合に年度末に復活の機会があるが、それらを含めると試験回数が多いことから、改善について教務部で議論が始まっており、医学教育委員会と教務委員会で改善案を計画する必要がある。

C. 現状への対応
現状を継続するが、各ユニットの試験回数と方法について、医学教育委員会と教務委員会
で改善に向けて協議を行うこととしている。

128

D. 改善に向けた計画
ユニット試験の回数や方法に関してはユニット責任者、ユニットの授業担当者を中心に教員研修（FD）を積極的に行い、個別に改善できるように進めると同時に、医療人教育カリキ
ュラム評価委員会、医学教育委員会による客観的評価や IR 室からの分析を基に、教務部を中心に大学の方針を定め、ユニット責任者会議などを通じて意思疎通を図りたい。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連

Q 3.2.2

学生に対して、評価結果に基づいた時機を得た、具体的、建設的、そして公正なフィード
バックを行なうべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
学生評価に対してのフィードバックの方策は、ユニット責任者により行われている。第 1～4 学年の多くの座学中心のユニットでは、試験後に再試験の日程と対象者、試験内容などが掲示され、成績は指導教員を通じて開示される。特に学修に問題があることが予想される学生には担当指導教員より個別に形成的評価としてフィードバックや個別面談がされるようになっている。また、各学年に担当主任教員が決まっており、学修、学生生活に問題がある
ことが成績審査委員会などでも議論されることが想定される場合には個別に面談をすることになっている。疑義申し立ては教学課へ、それ以外の指導を求める時はオフィスアワーを利用して直接ユニット担当教員に尋ねることにしている。
第 1～4 学年においては、半期毎に保護者宛に成績通知を行っている。その際には、ユニッ
トの出欠状況も合わせて通知している。第 5 学年においては学年末の 3 月の成績判定後、第6 学年においては第 1～2 回標準試験終了後および 1 月の卒業判定後に保護者宛の成績通知を行っている。
各ユニット試験の学生全員へのフィードバックはすべてのユニットで実施されていなかったことから、全ユニットでの実施に向けて平成 30 年度の学習要項に明記する運用とした。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
成績は指導教員制を通じて各学生に開示し、指導教員からのフィードバックがおこなわれている(資料 49)。指導教員のみで対応が不十分な場合は、ユニット責任者が対応している。
成績不振学生に対しては保護者面談を通じて本人、学生に通知するとともに、各学年で成績審査委員会が毎年度末に開催され、学年主任が把握し対応している。

C. 現状への対応
個々の学生への対応は現状を継続する。全ユニットでの学生全体へのフィードバックの実
施状況をモニタする。

129

D. 改善に向けた計画
各ユニット責任者にフィードバックの方法の考案を義務付け、学習要項に記載することとした。その実施状況をモニタし、必要に応じて改善を図る。また、担当教員制度がより効果的に機能し、より早く学習に問題がある場合に把握できるように大学としてバックアップしていく。

関 連 資 料/
資料 49：平成 29 年度カリキュラム関係委員会相関図

130

４.

学生

領域 4 学生
4.1 入学方針と入学選抜
基本的水準：
医学部は、


学生の選抜方法についての明確な記載を含め、客観性の原則に基づいて入学方針を策定し、履行しなければならない。
（B 4.1.1）



身体に不自由がある学生の入学について、方針を定めて対応しなければならない。
（B 4.1.2）



国内外の他の学部や機関からの学生の転編入については、方針を定めて対応しなければならない。
（B 4.1.3）

質的向上のための水準：
医学部は、


選抜と、医学部の使命、教育プログラムならびに卒業時に期待される能力との関連を述べるべきである。
（Q 4.1.1）



アドミッション・ポリシー（入学方針）を定期的に見直すべきである。
（Q 4.1.2）



入学決定に対する疑義申し立て制度を採用すべきである。
（Q 4.1.3）

注 釈：

[入学方針]は、国の規制を遵守するとともに、地域の状況に合わせて適切なものにする。医学部が入学方針を調整しない場合は、結果として起こりうる入学者数と教育能力のアンバランスなどについて説明する責任を負うことになる。
日本版注釈：一般選抜枠以外の入学枠（推薦枠、指定校枠、附属校枠、地域枠、学士入学枠など）についても、その選抜枠の特性とともに入学者選抜方法を開示する。

[学生の選抜方法についての明確な記載]には、高等学校の成績、その他の学術的または教育的経験、入学試験、医師になる動機の評価を含む面接など、理論的根拠と選抜方法が含まれる。実践医療の多様性に応じて、種々の選抜方法を選択する必要性を考慮しても良い。

[身体に不自由がある学生の入学の方針と対応]は、国の法規に準じる必要がある。

[学生の転編入]には、他の医学部や、他の学部からの転編入学生が含まれる。

[アドミッション・ポリシーの定期的な見直し]は、地域や社会の健康上の要請に応じて関連する社会的・専門的情報に基づいて行う。さらに、経済的・社会的に恵まれない学生やマイノリティのための特別な募集枠や入学に向けた指導対策などの潜在的必要性など、性別、民族性、およびその他の社会的要件（その人種の社会文化的および言語的特性）に応じて、入学者数を検討することが含まれる。

131

B 4.1.1

学生の選抜方法についての明確な記載を含め、客観性の原則に基づいて入学方針を策定し、履行しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
金沢医科大学医学部入学試験要項（資料 0-27）に、アドミッション・ポリシー（入学者選
抜方針と求める学生像）および入学者選抜方法が明記されている。学生の選抜は、その入学方針に基づいて行われている。平成 30 年度における入学定員は 110 名で、資質の高い多様な人材を確保するため 4 種類の入学試験を実施している。内訳は特別推薦入学試験（AO 入試）
27 名、指定校・指定地域推薦入学試験 3 名、一般入学試験 75 名、編入学試験（第 1 学年次
後期編入）5 名である。
特別推薦入学試験（AO 入試）は、従来の学力を中心とした入学試験では評価が困難であった学習意欲、使命感、人間性の評価に重点を置いた入学試験で、卒業後の目標が明確であり、かつその目標が本学の求めるものと合致する人物を、書類選考や面接に十分な時間をかけ、人物本位で選抜を行うものである。特別推薦入学試験（AO 入試）は、基礎学力試験成績に加えて、調査書等の出願書類に基づく高等学校の成績や課外活動状況の評価、推薦文（自己推薦文および第三者による推薦文）や面接に基づく学習意欲、使命感、人間性の評価に重点を置き、人物本位で選抜を行っている。平成 13 年度より始まった AO 入試に関しては、平成 17年度より基礎学力テストを導入した。これにより、入学者の留年・進級、共用試験、卒業試
験の成績、ならびに医師国家試験合格率が上昇した（資料 0-16、78）。この結果を踏まえ、募集定員の見直しを行い、AO 入試の募集定員を平成 28 年度より 10 名より 15 名に、さらに
平成 30 年度より 27 名に増員した。AO 入試において、推薦文、調査書および面接を重視する
点は、全国 5 箇所で開催する本学主催入試説明会及び業者主催進学相談会等で説明している。
また平成 30 年度より、卒業後本学において研修を行う意志の強固な学生の獲得を目指しており、その点は入学試験要項に明記している。
石川県内の高等学校を指定校とした指定校推薦入学試験は、本学において研修を行った後も石川県の地域医療に貢献する学生を、また富山県氷見市在住の受験生のみを対象とした指定地域推薦入学試験は、本学または本学が指定管理者である富山県の金沢医科大学氷見市民
病院において地域医療を担う医師の育成を目的としており、その点を入学試験要項に明記している。また両試験においても AO 入試と同様に、推薦文、調査書、面接を重視する点を、入試説明会で説明している。
一般入学試験は、第 1 次試験では学力検査を中心とした選抜を行い、その合格者に第 2 次
試験では面接にて医師としての適性や資質を判定し、学力及び人間性の両面でバランスのとれた学生を選抜している。
編入学試験は、医学部以外の分野を修学した方に医学を学ぶ道を開き、医学の研究及び医療の実践に貢献する有為な学生の選抜を目的としている。
いずれの選抜制度においても、20～25 分間のグループ面接（一般および編入学試験）ある
いは 15 分間の個人面接（AO 入試）が行われる。学生 1 名に対して、3～4 名の面接委員（女性教員も入れ性差について配慮している）により、学内で規定している評価基準に基づいた評価がなされる。

132

入学試験に係わる委員会として「入学試験実施委員会」と「入試問題作成委員会」がある。
「入学試験実施委員会」は入学試験の基本的事項を検討し、厳正に入学試験を実施するため、教授会の構成員の中から学長が指名した者 15 名以内とその他学長が特に必要と認めた教員
15 名以内で構成される。「入試問題作成委員会」は金沢医科大学一般教育機構ならびに医学部から学長が指名した作問委員により構成される。
学力テストは、金沢医科大学一般教育機構ならびに医学部医学科から選出された作問委員により構成される「入試問題作成委員会」において、相互評価を受けながら作成される。
学長は入学試験の合格者を判定するため入学試験判定委員会（以下「判定委員会」という）を開催し、その議長となる。判定委員会は、学長が教授会の構成員の中から指名した者で構成される。合格者の決定は判定委員会の判定に基づき教授会の審議を経て学長が行う。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
学生の性差には大きな偏りがなく、また幅広い年齢、様々なキャリアの学生が在籍していることから、アドミッション・ポリシーに明記してある（医師としての資質に富む）多様な人材の確保は概ね達成されていると評価する。
出願資格および要件を満たす限り受験を認めており、年齢、性別、人種、国籍等、さらに、
経済的理由あるいは社会的理由による差別を行っていないと評価する。
いずれの選抜制度においても学力試験が導入されており、極端に学力が低い学生を選別できていると評価する。また、いずれの選抜制度においても面接試験が導入されており、ある程度、医師としての資質を見極められていると評価する。
入学試験の実施と入試問題の作成は、複数の教員による協議のもと、厳正かつ公正に行われていると評価する。また合格者の判定も、複数の教授から構成される判定委員会の審議と、その後の教授会の審議を経て、公正かつ客観的に行われていると評価する。
それぞれの入学試験で求める学生像の違いと、それに基づく評価項目の重視度の差について、入試説明会において説明しているものの、入学試験要項には記載していない。この点は、学生の選抜方法についての情報公開が不十分であると考える。

C. 現状への対応
それぞれの入学試験で求める学生像の違いと、それに基づく評価項目の重視度の差について、入試説明会において説明するとともに、入学試験要項にも記載する。
より優れた入学選抜方針を策定するために、選抜方式ごとに入学後の学業成績の推移を詳細に分析・評価するとともに、その時々の社会の要請にも配慮し、年度末に行われる「入試実施委員会」において討議する。
学力テストの成績を、「入試問題作成委員会」で客観的に分析・検証し、選抜試験問題の作成にフィードバックする。

D. 改善に向けた計画
平成 30 年度より、AO 入試の枠が増えたこともあり、今後も、入学選抜方式ごとに入学者の留年・進級、共用試験、卒業試験の成績、国家試験合格率ならびに卒業後の本学あるいは地域への定着率等の調査結果（資料 78）をもとに、各選抜方式による定員の比率について見直しが必要である。

133

関 連 資 料/
資料 0-27：平成 30 年度医学部入学試験要項（AO・一般）
資料 0-27：平成 30 年度医学部入学試験要項（指定校・指定地域推薦）
資料 0-27：平成 29 年度医学部入学試験要項（編入学）
資料 0-16：新卒の医師国家試験受験者数・合格者数過去 5 年分
資料 78：平成 25～28 年度入試形態別成績相関グラフ

B 4.1.2

身体に不自由がある学生の入学について、方針を定めて対応しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
入学試験要項（特別推薦入学試験（AO 入試）、一般入学試験、指定校・指定地域推薦入学試験、編入学試験）には、入学志願者のうち、身体に障害があり受験上及び就学上特別な配慮を希望するものに対し、事前相談の窓口が明示されている。
障がいのある学生の修学支援に関する検討会報告（平成 24 年 12 月）や障害者差別解消法の施行（平成 28 年 4 月）を勘案して、本学では障がい学生修学支援委員会規程および障がいのある学生に対する修学支援に関する指針（ガイドライン）を作成し、身体に不自由がある
学生の入学に対応しようとしている（資料 28、29、30）。
障がいのある学生に対して、学生支援センター、教育学習支援センター（一般教育機構の教員、専門課程基礎医学系の教員に加え、臨床心理士、精神科専門医からなるスタッフ）による修学支援体制が構築されている。
障がいの内容とそれに対する望ましい対処法は、学生支援センター、教育学習支援センタ
ーで協議して決定している。
障がいにより、継続的に日常生活または社会生活において相当な、制限を受ける状態にあ
る学生については、障がいの内容とそれに対する望ましい対処法を、全教員に文章で周知している。障がい学生に対する支援状況は、定期的に開催される学生部委員会で報告され、さらなる支援について話し合われている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
身体に不自由がある学生の入学方針に対する規程が定められている点は評価できる。しかしながら、具体的な身体的障がい（例えば色覚異常や聴力障害）に対する個別の対処法が規程に記載されていない点は、改善が必要と考える。
個別例に対しては、学生支援センター、教育学習支援センターが適切に対応し、全教員に障がいの内容とそれに対する望ましい対処法が周知され、実際の支援状況も精査されていると評価する。

C. 現状への対応
具体的な身体的障がいに対する個別の対処法を、学生支援センター、教育学習支援センターと協議していく。

134

D. 改善に向けた計画
該当する学生が存在した場合は、本学指針に基づき、合理的配慮を行うための環境改善措置を行う。

関 連 資 料/
資料 28：金沢医科大学障がい学生修学支援委員会規程
資料 29：金沢医科大学における障がいのある学生の修学等の支援に関する規程
資料 30：金沢医科大学障がいのある学生に対する修学支援に関する指針（ガイドライン）

B 4.1.3

国内外の他の学部や機関からの学生の転編入については、方針を定めて対応しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
本学では、他の医学部や医学以外の分野を修学した者にキャリアを活かして医学を学ぶ道を開き、既に履修している教養科目の一部重複履修を省いて効率的に医学の専門教育を実施
し、医学の研究や医療の実践に貢献する有為な人材の育成を目的とし、以下の条件該当者の編入学試験を実施している。
・募集定員は 5 名。第 1 学年次後期に編入学とする。
・4 年制以上の大学を卒業した者（学士）及び卒業見込みの者、4 年制以上の大学に 2 年以上在学（休学期間を除く）し、62 単位以上修得した者、または、修得見込みの者。
・外国の大学を卒業した者、及び卒業見込みの者で、日本の学士と同等の学力を有する者。
詳細は医学部編入学要項（資料 0-27）に示されている。
編入学生の入学後は、他の学生と同じ実習グループに配属させるなどして区別なく対応している。
編入学試験は、平成 3 年度から始まり、初年度は第 2 学年次の編入であった。カリキュラ
ムの改訂に伴い平成 20 年度より、第 1 学年次第 2 学期編入となり、平成 21 年度からは 2 学期（前期・後期）制導入に伴い現行の第 1 学年次後期編入となった。
また、受験資格も平成 20 年度までは 4 年制以上の大学の卒業者及び見込み者のみであったが、平成 21 年度からは 4 年制以上の大学に 2 年以上在学（休学期間を除く）し、62 単位以上修得した者も追加となった。学科試験の科目については、初年度は英語と小論文で行っていたが理系が苦手な学生が留年するなどしたため平成 20 年度からは新規に理科が追加となった。また、平成 25 年度からは理科を数学に変更するなど編入学試験内容の見直しを行ってきた。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価編入学制度における出願資格、選抜方法、入学生の受入方針については前記のとおり定期
的に見直しを実施している。
また、現在の編入学生は各学年でリーダーシップをとっており、学業成績は他の入試制度の入学生より比較的よい（資料 78）。外国の大学を卒業した者の受入も積極的に行っている。

135

C. 現状への対応
今後、編入学生の留年頻度、共用試験・卒業試験の成績、ならびに医師国家試験合格率、卒業後の進路等を、調査・分析する。

D. 改善に向けた計画
今後とも、編入学生の留年頻度、共用試験・卒業試験の成績、ならびに医師国家試験合格
率、卒業後の進路等を、調査・分析し、その結果をもとに、入試実施委員会において、出願
資格、選抜方針、応募人数等の改善を検討する。

関 連 資 料/
資料 0-27：平成 29 年度医学部入学試験要項（編入学）
資料 78：平成 25～28 年度入試形態別成績相関グラフ

Q 4.1.1

選抜と、医学部の使命、教育プログラムならびに卒業時に期待される能力との関連を述べるべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
入学試験要項（特別推薦入学試験（AO 入試）、一般入学試験、指定校・指定地域推薦入学試験、編入学試験）（資料 0-27）及びの大学案内（資料 208）の冒頭にアドミッション・ポ
リシーを記載している。アドミッション・ポリシーには、ディプロマ・ポリシーに記載された本学医学部の使命を達成し、カリキュラム・ポリシーに記載された教育プログラムに対応するために、入学前に身に付けておくべき能力を記載している。
B4.1.1 に記載したとおり、学生の選抜は、そのアドミッション・ポリシーに基づいて行われている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
本学医学部の使命、教育プログラムならびに卒業時に期待される能力と、選抜において入学前に身に付けておくべき能力との関連性は、アドミッション・ポリシーに明記されていると評価する。

C. 現状への対応
ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーに変更がある場合には、それらに対応してアドミッション・ポリシーの修正を検討する。

D. 改善に向けた計画
ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーに変更がある場合には、それらに対応してアドミッション・ポリシーの修正を検討する。

関 連 資 料/
資料 0-27：平成 30 年度医学部入学試験要項（AO・一般）

136

資料 0-27：平成 30 年度医学部入学試験要項（指定校・指定地域推薦）
資料 0-27：平成 29 年度医学部入学試験要項（編入学）
資料 208：金沢医科大学医学部案内 2017（別冊）Q 4.1.2

アドミッション・ポリシー（入学方針）を定期的に見直すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
アドミッション・ポリシー（入学方針）については平成 18 年度から入学試験要項（特別推薦入学試験（AO 入試）、一般入学試験、指定校・指定地域推薦入学試験、編入学試験）（資料 0-27）の冒頭に記載されており、金沢医科大学ホームページの入試概要トップページにも記載されている。
ディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーの作成・施行に伴い、アドミッション・
ポリシー（入学方針）も、他の 2 ポリシーと関連付けた内容とした。特に、「学力の 3 要素」を念頭に置き、具体的に「入学までに身につけておくべきもの」の項目を追加した。
1．文章の読解力と論述力
2．数学的、論理的に思考し表現する能力
3．理科の知識、科学的知識に基づいた思考力、判断力と探究心
4．英語の読解力・表現力と英語による基礎的なコミュニケーション能力
5．特別活動、課外活動等を通じた主体性、協調性、思いやり・奉仕の心
アドミッション・ポリシーの見直しについて、入学後の学生の実績、卒業生の実績などをIR 室で情報収集・分析を行い、医学教育委員会と入試実施委員会との協同で、見直しの必要性について審議する仕組みがある。見直しの必要性が生ずれば、医学教育委員会が見直し案を作成し、学長に提案し、改善することになっている（資料 1）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
アドミッション・ポリシー（入学方針）の定期的見直しのための仕組みはできており、医学教育委員会で審議されている。

C. 現状への対応
現状の仕組みを維持する。

D. 改善に向けた計画
現状を継続するとともに、見直す仕組みに問題が生ずれば、医学教育委員会で改善策を作成し、関連委員会に提案・改善していく。

関 連 資 料/
資料 0-27：平成 30 年度医学部入学試験要項（AO・一般）
資料 0-27：平成 30 年度医学部入学試験要項（指定校・指定地域推薦）
資料 0-27：平成 29 年度医学部入学試験要項（編入学）

137

資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程

Q 4.1.3

入学決定に対する疑義申し立て制度を採用すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
一般入学試験については、入学試験要項（一般入学試験）（資料 0-27）に開示内容、開示
方法、成績開示申請書等を明示しており、受験生から成績開示申請があれば、学力試験の成績を開示している。
また、入学決定に対する疑義申し立ては、「入学センター」で受け付けており、内容によっては入試事務担当部署で対応出来るものと、入試実施委員会で対応するものとに振り分けし、回答している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
入学決定に対する疑義については「入学センター」が窓口となり、対応しているが、制度として明文化された規程はない。入学決定に対する疑義があった場合は、内容と対応を記録しているが、記録を残し始めた平成 27 年度からこれまでに、1 件を数えるにとどまっている。

C. 現状への対応
今後も、入学決定に対する疑義があった場合は、内容と対応を記録し、今後の申し立て制
度への資料とする。

D. 改善に向けた計画
今後の疑義の件数によっては、入学決定に対する疑義申し立て制度の規程を作成する。

関 連 資 料/
資料 0-27：平成 30 年度医学部入学試験要項（AO・一般）

4.2 学生の受け入れ
基本的水準：
医学部は、


入学者数を明確にし、教育プログラムの全段階における教育能力と関連づけなければならない。
（B 4.2.1）

質的向上のための水準：
医学部は、


他の教育関係者とも協議して入学者数と学生の資質を定期的に見直すべきである。そして、地域や社会からの健康に対する要請に合うように調整すべきである。
（Q 4.2.1）

138

注 釈：


[入学者数]の決定は、国による医師数確保の要件に応じて調整する必要がある。医学部が入学者数を調整しない場合は、結果として起こりうる入学者数と教育能力のアン
バランスなどに対して説明する責任を負うことになる。

[他の教育関係者]とは、領域 1.4 の注釈を参照

[地域や社会からの健康に対する要請]には、経済的・社会的に恵まれない学生やマイノリティのための特別な募集枠や入学に向けた指導対策などの潜在的必要性など、性別、民族性、およびその他の社会的要件（その人種の社会文化的および言語的特性）を考慮することが含まれる。地域や社会からの健康に対する要請に応じた医師必要数を予測するには、医学の発展と医師の移動に加え、様々な医療需要や人口動態の推計も考慮する必要がある。

B 4.2.1

入学者数を明確にし、教育プログラムの全段階における教育能力と関連づけなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
領域 2 で記載した教育プログラム・カリキュラムの実施が可能な入学者数が設定されている。入学者数は 110 名である。ディプロマ・ポリシーにあるアウトカムを達成するための教育プログラム・カリキュラムが可能であることを確認して決定されている。この教育プログ
ラム・カリキュラムを実践するための教育資源と管理運営能力については、理事長・学長、庶務課、医学教育センター、教務部が討議検討する仕組みになっている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
ディプロマ・ポリシーにあるアウトカムを達成するための教育プログラム・カリキュラムを実践するために必要な教育資源と管理運営能力に基づき、入学者数が設定されている。

C. 現状への対応
平成 30 年度からの AO 入試の出願要件を、卒業後本学において研修を行う意志の強固な学生の獲得を目指したものに変更した（資料 0-27）。

D. 改善に向けた計画
教育資源などに問題が生ずれば、医学教育委員会で改善策を作成し、関連委員会に提案し、適正な入学者数についての検討を行っていく。

関 連 資 料/
資料 0-27：平成 30 年度医学部入学試験要項（AO・公募制推薦・一般）

139

Q 4.2.1

他の教育関係者とも協議して入学者数と学生の資質を定期的に見直すべきである。そして、地域や社会からの健康に対する要請に合うように調整すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
医学部の入学者数は文部科学省の方針を受け、医師の地域備在や絶対数の不足等の課題に対応して、平成21年度に100名から110名に増やした。
医師になる意欲の強い学生の獲得を目指して、平成3年度より医学以外の分野を修学した者に教養科目の一部重複履修を省いて効率的に医学の専門教育を学ぶ編入学試験制度を、平成
13年度より自己推薦書の提出を義務付けたAO入試制度を導入してきた。また将来、石川県内の病院および本学が指定管理者である富山県の金沢医科大学氷見市民病院で地域医療を担う学生の獲得を目指し、それぞれ指定校推薦入試制度（平成21年度より）、指定地域推薦入試
制度（平成22年度より）を導入してきた。
特に指定地域推薦入試制度（定員 1 名）は、富山県氷見市の医療需要を勘案して設置されたものであり、その設置にあたっては、経済的・社会的に恵まれない学生の受験を可能とするため、氷見市との協議により 6 年間の学費の半分を氷見市が、半分を本学が負担することとした。
見直しに関しては、医学教育委員会で入学学生の資質について審議し、見直しの必要性について検討している（資料 55）。また、地域連携関連の会議あるいは金沢医科大学 SP 研究会に所属する一般住民からの意見を基に、地域社会からの健康やその管理を担う医学生の育成カリキュラムに関しても審議している。これらの審議により、見直しの必要性が生ずれば、学長、入試実施委員会、教務委員会などへ改善案を提出し、実施していく仕組みを構築している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
地域や社会からの健康に対する要請に対応して、入学者数の変更を行い、さらに求められる資質の学生を確保するための入学試験制度の見直しを行ってきたと評価する。これらの変更においては、行政および学内外の医療関係者や医学教育関係者と広く協議がなされたと評価する。
上記のように、入学者の資質の見直しのための審議、地域・社会からの要請に対する調整の必要性についての検討を行っている。

C. 現状への対応
入学要件については毎年検討を行い、制度を見直している。今後も、毎年、地域や社会の健康上の要請に応えて、学生数の受入数と特性について定期的な見直しを行う。
臨床系教員不足の解消を目的に、平成 30 年度からの AO 入試の出願要件を、卒業後本学において研修を行う意志の強固な学生の獲得を目指したものに変更した。

D. 改善に向けた計画
現状を継続するとともに、問題が生ずれば、医学教育委員会で改善策を作成し、関連委員会に提案し、改善していく。

140

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録

4.3 学生のカウンセリングと支援
基本的水準：
医学部および大学は、


学生を対象とした学習上の問題に対するカウンセリング制度を設けなければならない。
（B 4.3.1）



社会的、経済的、および個人的事情に対応して学生を支援するプログラムを提供しなければならない。（B 4.3.2）



学生の支援に必要な資源を配分しなければならない。
（B 4.3.3）



カウンセリングと支援に関する守秘を保障しなければならない。
（B 4.3.4）

質的向上のための水準：
医学部は、


学生の教育進度に基づいて学習上のカウンセリングを提供すべきである。（Q 4.3.1）



学習上のカウンセリングを提供するには、キャリアガイダンスとプランニングも含めるべきである。
（Q 4.3.2）

注 釈：

[学習上のカウンセリング]には、履修科目の選択、住居の準備、キャリアガイダンスに関連する課題にも対応する。カウンセリング組織には、個々の学生または少人数グ
ループの学生に対する学習上のメンターが含まれる。

[社会的、経済的、および個人的事情への対応]とは、社会的および個人的な問題や出来事、健康問題、経済的問題などに関連した専門的支援を意味するもので、奨学金、給付金、ローンなど経済的支援や健康管理、予防接種プログラム、健康/身体障害保険を受ける機会などが含まれる。
日本版注釈：学生カウンセリングの体制（組織としての位置づけ）、カウンセラーの職
種・専門性・人数、責務、権限、受付法、相談内容、フォローアップ法を含む。

B 4.3.1

学生を対象とした学習上の問題に対するカウンセリング制度を設けなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
慣れない生活環境に対応できない学生、医学生としてのモチベーションの不足に悩む学生、対人関係に悩む学生など、様々な問題を抱える学生を積極的に支援するために、平成 14 年度
より学生支援センターを開設した。学生支援センターは、学生保健室（学生の身体的健康の141

保持・増進、医療機関への紹介、学生の心理適応に関するカウンセリング等）、課外活動支援室（課外活動全般に関する相談、課外活動の振興に関する支援）、生活支援室（生活面に関する相談、進路に関する相談、セクシャルハラスメントをはじめとする各種ハラスメント
に関する相談等）、学業支援室（学業に関する相談・支援等）及び事務部門（各室の事務処理、事務職アドバイザーの配置、各室の相談・支援受付窓口の設置等）で組織されており、学生支援全般を担っている（資料 31）。
専門的な知識を持ったスタッフとして、学生保健室に 3 名のカウンセラーが所属している。
内訳は臨床心理士の専任カウンセラー1 名、臨床心理士の非常勤カウンセラー1 名、認定心理士の非常勤カウンセラー1 名である。学生からの相談を受け、不安や悩みの軽減や解消を目的として活動している。また、学生が抱えている問題で、大学として配慮が必要な場合、その学生の代理として大学に申し出を行っている。相談は原則予約制であり、事前の予約が必要である。予約は電話、メールやカウンセリングルーム窓口で行うことが出来る。受け付けている相談内容は、主に心理的な問題、学業上の問題、心身の問題、対人的な問題である。
学生から相談を受け、ある程度問題が軽減された後も定期的に面談を行い、問題の再発や悪化を防止している。また、学生保健室には学校医も所属しており、医学的な観点からのアドバイスや医療機関の紹介、主治医との連絡等、必要に応じて本人の同意の下で、養護教諭やカウンセラーでは対応できない医療面での支援を行っている。
在学生全員に対してきめ細かな学習支援をするために、指導教員制度を設けている。学生
5～8 名に対して指導教員が 1 人付き、学習支援や課外活動支援並びに精神的サポートを通じた良好な人間関係を構築することにより、円滑できめ細かな学習指導が実施されることを目的としている。本学の教務に関する規程では、ユニットの欠席率が 3 割を超えた場合受験資
格が無くなり、留年となると定められている。指導教員には毎週学生の出欠状況を通知し、欠席率の高い学生に対しては、面談を行う等早めの対応をするように依頼している。成績についても、試験結果が報告される度に指導教員に担当学生の成績を配布しており、成績不振
を早期に発見できるようにしている。ユニット責任者と指導教員が学生に面談を行った結果、心身の健康面に問題があると思われる際には、学生支援センターでの対応を考慮する。また、
学生保健室で健康問題を把握されている学生については、学生保健室と情報を共有し、指導にあたっている。
7 月、11 月あるいは 12 月の年に 2 回、学生と父母を交えた面談を実施している。7 月の面
談は希望者が主な面談対象で、11 月または 12 月の面談は成績不振者、欠席が多い学生、前
年度留年した学生とその父母を呼び出して面談を実施している。
留年した学生の指導教員は原則学年主任が担当しており、定期的に面談を実施する等きめ細かな指導を行っている。第 1～3 学年で留年した学生のうち、学力不足の学生に追加的な教育環境を提供するために、基本的知識の最低限の定着と臨床医学に対する動機付けを目的とした「低学年強化教育」を実施している。授業時間外に毎週 1 回 1～2 時間、通年（夏季休暇及び冬期休暇を除く）実施している。この低学年強化教育では参加している学生の学習上の悩みなどを聞き、学生の不安を軽減、解消することを行っている。
高学年の成績低迷学生に対しては、前述の指導教員制度とは別途に、本学卒業生を中心とした臨床教育担当教員からなる指導チームを編成し、より細かな個別サポートができる体制を整えている。

142

全学年で開講される科目ごとに担当教員のオフィスアワーを設けて教育要項に記載し、学生からの質問を受け入れる体制を整えている。
新入生にとって非常に大きな不安事項の一つである住居に関しては、入学前面談を行った
際に新入生から希望があれば、事務部門で適切な仲介業者を紹介している。その他の事項についても、新入生の不安感をできるだけ払拭するように努めている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
学生保健室のカウンセリングルーム及び生活支援室については、オリエンテーション等で学生に周知を行い、相談件数も開設当初の 197 件と比べると 1.5 倍以上増え、平成 28 年度には 346 件に増加している。相談数は増加しているが、相談事項は個人的な情報を多く含んでいるため、情報共有のレベル設定が難しく、学生支援センター各組織と関連部署（指導教員、教学課等）との連携が十分とはいえない部分がある。また、現状 4 つある学生支援センターの組織だが、主に活動しているのが学生保健室と生活支援室であり、相談が集中している。

C. 現状への対応
学生によりよい指導、支援を行うためには、本人の個人的な情報の共有が不可欠である。
その取扱に十分留意しつつ、関連部署との連携を図っている。また、過去の相談、対応事例を精査し、対応ケースごとに分析を行っている。
また、平成 28 年度より、「学生の孤立を防ぎ、入学生全員が良好な状態で進級すること」
を目的とし、在学生が新入生のメンターになる学生メンター制度の導入を検討している。平成 28 年度末から、仮の活動拠点を「一般教育機構・ミーティングルーム」に設置し、教員が選抜した協力学生（第 2～5 学年生

計 19 名）と話合いを行っている。平成 29 年 7 月には、

学生生活に戸惑いを覚えた第 1 学年 1 名の相談を、協力学生 2 名（第 4 学年）が相談を受けるという事例も発生し、システムは実質的に稼働しつつある。

D. 改善に向けた計画
学習支援とそれに関連する生活支援を要する要因は、今後さらに多岐にわたる事が予想される。そうした要因をなるべく早期の段階で発見できるよう、学生に早期の相談を奨励する。
その他に、IR 室で対応ケースの分析を組織的に行い、支援をさらに充実させる。また、問題が生ずれば、医学教育委員会で改善策を作成し、関連委員会に提案し、改善していく。

関 連 資 料/
資料 0-4：平成 29 年度学生便覧（別冊）資料 31：金沢医科大学学生支援センターに関する規程
資料 51：金沢医科大学学生保健室カウンセリングルーム案内
資料 100：生活支援室利用実績

B 4.3.2

社会的、経済的、および個人的事情に対応して学生を支援するプログラムを提供しなけ
ればならない。

143

A. 基本的水準に関する情報
授業料の分納、延納制度及び罹災した学生に対しての授業料の減免措置制度を整備している。その他に、大学の後援会により、学資負担者の疾病等による家計急変など、経済的理由により修学困難となった学生に対しての授業料貸与制度も整備されている。また、入学時には「金沢医科大学医学部特別奨学金貸与制度」が実施されており、卒業後 5 年間本学に勤務することを条件に、正規入学者の貸与希望者の内、成績優秀者に対して授業料を免除している。平成 28 年度は 3 名、平成 29 年度は 2 名がこの制度の対象となった。
健康管理に関しては、学生保健室が主体となって定期健康診断、B 型肝炎ワクチン接種、インフルエンザ予防接種等を実施し、学生の身体的健康の保持、増進を行っている。さらに、
学生総合保険への加入や学生支援センター運営について周知している。精神保健面では、学生保健室のカウンセリングルームや生活支援室で学生の精神面のケアを行っている。
個人的な問題については、指導教員制度をはじめとして、学生からの相談、質問を受け入れる体制を整えている。
障がいのある学生の修学支援に関する検討会報告（平成 24 年 12 月）や障害者差別解消法の施行（平成 28 年 4 月）を勘案して、本学では「金沢医科大学における障がいのある学生の修学等の支援に関する規程」「金沢医科大学障がい学生修学支援委員会規程」「金沢医科大
学障がいのある学生に対する修学支援に関する指針（ガイドライン）」を作成し、身体的、精神的に不自由がある学生の修学に対応している（資料 28、29、30）。
障がいのある学生の支援に関しては、学生が支援を受けることを希望した場合、学生部及び学生支援センターが中心となり、障がいのある学生のための修学等支援方策に係る支援計
画を協議し、支援を行う。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
学生に対して支援プログラムをある程度提供出来ているが、本学独自の奨学金制度の対象となる学生は少数で、日本学生支援機構の奨学金を受給する学生の方が多いのが現状である。
学生への経済的支援の更なる充実を図りたい。
健康面への支援を活用している学生は一定数いるが、全ての学生が支援制度の存在や有用性を理解しているとは言えない。指導教員への周知も十分とは言えず、教員自身で対応出来ない場合、どこに相談すればよいかわからないのが現状である。

C. 現状への対応
学長を始めとした教職員と学生の懇談会や、学生からの相談事例を基にした指導教員の FDを開催し、学生と教員双方の意見の調査と調整を行っている。また、学生支援センター関係組織を始めとして、指導教員、教学課等関連部署が、学生の成績や出席状況等の資料を活用し、個々の学生が抱える問題の早期発見、問題解決に取り組んでいる。

D. 改善に向けた計画
今後様々な背景を持つ学生が修学することが予想されるため、学生が円滑に学生生活を送ることが出来るよう、学生の実態に合った経済的支援、生活や健康に関する支援を検討し、充実させていく。また、問題が生ずれば、医学教育委員会で改善策を作成し、関連委員会に提案し、改善していく。

144

関 連 資 料/
資料 28：金沢医科大学障がい学生修学支援委員会規程
資料 29：金沢医科大学における障がいのある学生の修学等の支援に関する規程
資料 30：金沢医科大学障がいのある学生に対する修学支援に関する指針（ガイドライン）
資料 32：金沢医科大学授業料等の分納及び延納に関する規程
資料 33：金沢医科大学医学部特別奨学金貸与制度に関する規程
資料 100：生活支援室利用実績

B 4.3.3

学生の支援に必要な資源を配分しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
第 4 学年の CBT、第 5・6 学年の医師国家試験対策のため、市販のインターネット講義を大学が購入し、学生がいつでもどこでも視聴できるように整備している。
第 5 学年で実施している学外臨床実習では、本学と提携している北陸三県及び海外の病院での実習プログラムを提供している。また、主に第 1 学年で実施している「語学研修プログ
ラム」では、大学から奨励金を出し、数週間にわたる研修プログラムを提供している。
講義の予習、復習等の自主学習または課外活動用のスペースとして、教養棟セミナー室や一部の講義室を学生に開放している。学生は決められた手続きを取り、許可が降りれば誰でも使用することができる。
第 5 学年は 1 グループ（5～6 名前後）ごとに自習室を割り当てている。第 6 学年は学生一人ひとりに自習机を割り当てている。
指導教員制度では、学生の支援に必要な費用のために指導教員に 5 千円/学生 1 人の手当てを支給している。また、卒前に 6 年生を対象にした強化教育の担当教員には面談 1 時間につき 1 万円（上限 7 万円/月）の手当てを支給している。
指導に必要な情報と指導内容を記録するために指導記録ファイルを作成し、指導教員に配布している。大学全体として、本人や保護者との面談・指導の際にはこのファイルを用いて情報の共有に用いている。また、指導者に対する FD として、倫理教育に関するワークシップを開催している（資料 74）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
様々なプログラムを活用し学習を深めている学生もいるが、十分に活用出来ていない学生もおり、学習効果に差が見られる。
第 5・6 学年生に提供されている自習室と自習机はきわめて有効に活用され、学習の促進に役立っている。他学年生に対しても学習スペースは用意されているが、使用には手続きが必要であり、学生がいつでも自由に使えるという訳ではない。また、テスト前は非常に多くの学生がその学習スペースを使用するため大変混雑し、不便を訴える学生もいる。
また、指導内容の情報の共有に関しては、卒後の業績との関連を調査するために、電子化を進めることが望ましいと考えている。

145

C. 現状への対応
第 5・6 学年生の学習スペースについては、問題ないと考えられる。他学年生の学習スペー
スについては、図書館の自習室の使用可能時間の延長や、学生食堂の学習スペースとしての活用などの対応策を講じている。また、平成 30 年度には医学教育棟 1 階に大規模な自習スペースを整備した。

D. 改善に向けた計画
現在、大学全体で「グランドデザイン」計画が進行中であり、必要に応じて大学設備の新設、更新を行っていく。

関 連 資 料/
資料 74：倫理教育に関するワークショップスケジュール等

B 4.3.4

カウンセリングと支援に関する守秘を保障しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
学生へのカウンセリングは学生保健室のカウンセリングルームや生活支援室で行っている。
学生からの相談内容は精神科医療の原則に沿って守られている。またスタッフ間で重要な情報と経験の共有を行っているが、集団守秘義務を有しているので、相談者に不利益となることは他言しない。カウンセリングは教員、医師、臨床心理士、認定心理士が行う。本学の就業規則（資料 23）には、職務上知り得た機密（対象者、関係者の個人情報や相談内容等）について守秘義務が課せられているため、学生へのカウンセリングと支援に関する守秘が保証されている（資料 51）。
平成 30 年度より、学生に対するカウンセリングと支援の際に得られる学生の情報についての守秘についての誓約書を全教員にとることとなった（資料 59）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
カウンセリングと支援に関する守秘は保証されていると考えているが、さらにカウンセリ
ングの秘匿性、信頼性を確保するため、常に守秘についてチェックする仕組みを制度化する必要がある。

C. 現状への対応
カウンセリングと支援に関して守秘が保証されていることを学生に伝え、支援の必要な学生が相談しやすい環境を整えている。カウンセリングを中心とした精神的支援の会議等においても守秘に留意している。

D. 改善に向けた計画
カウンセリングと支援に関する現行システムが十分に守秘を保つよう機能しており、現時点では問題はないが、関係者が定期的に守秘に関する情報収集や制度改善についての検討を146行う。また、問題が生ずれば、医学教育委員会で改善策を作成し、関連委員会に提案し、改善していく。

関 連 資 料/
資料 23：学校法人金沢医科大学職員就業規則
資料 51：金沢医科大学学生保健室カウンセリングルーム案内
資料 59：平成 29 年度第 11 回教務委員会議事録

Q 4.3.1

学生の教育進度に基づいて学習上のカウンセリングを提供すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
B 4.3.1 の A 項目で記載した「指導教員制度」（資料 50）に基づき、教員が学生に対して学習上のカウンセリングを実施している。低学年は基礎教員、高学年は臨床教員を中心に担当している。成績不振学生や在学年限を超える可能性がある学生には、父母と本人を交えて面談し、学習状況の確認と対策についてカウンセリングを行っている（資料 134）。
また、医師国家試験を視野に入れて、第 5 学年終了時の成績下位 50 名前後を対象に、第 6
学年の担当教員、国試対策委員長及び本学卒業生教員を中心に、現状分析、学習の進捗状況、
医師国家試験までの学習方法、精神的サポートなども含めてきめ細かくカウンセリングを行っている。
その他に、指導教員に担当学生の成績を随時通知し、個々の学生の学習状況に応じたカウンセリングを実施している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
学生の学習状況が多様である中、特に成績下位の学生に対して重点的にカウンセリングで対応し、一定の成果を挙げていると評価する。指導教員や学生支援センター下部組織、精神神経科学講座が連携し、学生の精神保健面のサポートを実施している。しかし、在学中に精神疾患等を罹患し、学習の遂行が困難になる学生や、在学年限を超えてしまう学生もいる。
また、指導教員の中には、経験が浅く、カウンセリングをすることがあまり得意でない教員もいる。

C. 現状への対応
学習上のカウンセリングは、指導教員、各学年主任、学生支援センター下部組織等で、学生一人ひとりについて個別に対応している。関係する部署や教員が学生の情報を共有し、関係者が連携した包括的な支援・指導を推進している。精神的な不調や、モチベーションの低下等の早期発見のため、成績や出席等の情報を共有している。経験が浅く、カウンセリングをすることがあまり得意でない教員については、学年主任を始めとして各学年を担当している教員、教務部や学生部がサポートしている。

147

D. 改善に向けた計画
現在 IR 室にて、教育に関するデータを集積・分析している。そこに集積されたデータを基に、学生の個性や状況に応じた学習支援やカウンセリングが実施できるようにする。また、そのデータを参考にし、学習困難な学生や留年生対策のために、低学年の内からきめ細かい指導を行えるよう体制を整備する。
また、本学精神神経科学講座との連携を一層強化し、メンタル面の支援を強化する。

関 連 資 料/
資料 50：平成 29 年度指導教員の役割
資料 134：平成 29 年度学年暦（教務日程）

Q 4.3.2

学習上のカウンセリングを提供するには、キャリアガイダンスとプランニングも含めるべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
キャリア教育については、平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」（資料 145）、平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」（資料 158）「多職種連携臨床実習」（資料 160）において、すべての学生が自ら考える機会がある。指導教員、学年主任、生活支援室や学生保健室のカウンセラーに今後の自分の進路について相談する学生もいる。
指導教員、学年主任、生活相談室やカウンセラーを通して、将来の大学での研究などを望む場合、専門医の取得、海外留学などのプランニングのカウンセリングを望む場合は、適切な講座あるいは研修センターを紹介している。基礎・臨床の各講座では、学生の将来の希望などを聞き、キャリアプランを立てることに役立っている。また、医学教育委員会ワーキン
ググループメンバー（教員）が各学年の最適な学修コンテンツ、卒業後の進路などのカウン
セリングを希望者に行っている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
学生全体へは、医学教育学を中心に、第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」では、本学の卒業生を中心に講演を行い、キャリア教育を実施している。
個別のカウンセリングの中でキャリアガイダンスやプランニングが含まれているが、指導教員にそのカウンセリングが求められた時のマニュアルは作成していない。

C. 現状への対応
学生全体へのキャリアガイダンスやプランニングに関する情報提供をより充実させるために、第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」において本学の卒業生を中心にした講演を実施することが望ましい。
個別のカウンセリングの中でキャリアガイダンスやプランニングが含まれているが、指導教員にそのカウンセリングが求められの時にマニュアルは作成していない。

148

D. 改善に向けた計画
キャリアガイダンスやプランニングを含むカウンセリングが求められた際のマニュアル作
成と FD を行う。

関 連 資 料/
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 158：平成 29 年度第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」学習要項
資料 160：平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」学習要項、各種スケジュール

4.4 学生の参加
基本的水準：
医学部は、学生が下記の事項を審議する委員会に学生の代表として参加し、適切に議論に加わることを規定し、履行しなければならない。


使命の策定（B 4.4.1）



教育プログラムの策定（B 4.4.2）



教育プログラムの管理（B 4.4.3）



教育プログラムの評価（B 4.4.4）



その他、学生に関する諸事項（B 4.4.5）

質的向上のための水準：
医学部は、


学生の活動と学生組織を奨励するべきである。
（Q 4.4.1）

注 釈：

[学生の参加]には、学生自治、カリキュラム委員会や関連教育委員会への参加、および社会的活動や地域での医療活動への参加が含まれる。
（B 2.7.2 を参照）



[学生の活動と学生組織を奨励]には、学生組織への技術的および経済的支援の提供を検討することも含まれる。
日本版注釈：学生組織は、いわゆるクラブ活動ではなく、社会的活動や地域での医療活動などに係る組織を指す。

医学部は、学生が下記の事項を審議する委員会に学生の代表として参加し、適切に議論に加わることを規定し、履行しなければならない。
B 4.4.1

使命の策定

149

A. 基本的水準に関する情報
医学教育委員会には学生の代表が委員として発令されており、使命の策定と見直しに参加している。また、医学教育委員会規程（資料 1）にその役割が明記されている。
医学教育委員会は、金沢医科大学の医学教育に関する事項を審議することを目的として設置されている。同委員会の役割は、医学教育委員会は、世界医学教育連盟による医学教育の基本となる医学部卒前教育についての国際基準（医学教育分野別評価基準日本版）に従い、金沢医科大学の医学教育の構造、過程および学修成果(アウトカム)にまたがる以下の全般的構成要素について、企画・立案、評価および改良のための提案について審議する。教育プロ
グラム・カリキュラムの評価は、医療人教育カリキュラム評価委員会（資料 57）の審議内容に基づくものとする。企画・立案は、金沢医科大学医学部教務委員会、学生部委員会あるいは関連する委員会に提案する。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
使命の策定は充分に実施されている。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画問題が生じれば、都度対応する。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録

医学部は、学生が下記の事項を審議する委員会に学生の代表として参加し、適切に議論に加わることを規定し、履行しなければならない。
B 4.4.2

教育プログラムの策定

A. 基本的水準に関する情報
医学教育委員会（資料 1）、医療人教育カリキュラム評価委員会（資料 6）、教務委員会（資料 0-20）には学生の代表が委員として発令されており、カリキュラムと教育プログラムの企
画・立案、評価、見直しの審議に参加している。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラム・教育プログラムの策定に関しての提案に関しての審議には、学生代表は、
医学教育委員会、教務委員会の委員として加わっており、基準を満たしている。

150

C. 現状への対応
医学教育委員会は設置されて間もないことから、今後定期的な活動を継続していく。

D. 改善に向けた計画
現状に問題が生ずれば、医学教育委員会で改善に向けた改善案を作成し、教務委員会に提案する。

関 連 資 料/
資料 0-20：金沢医科大学医学部教務委員会規程
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 6：平成 29 年度医療人教育カリキュラム評価委員会一覧

医学部は、学生が下記の事項を審議する委員会に学生の代表として参加し、適切に議論に加わることを規定し、履行しなければならない。
B 4.4.3

教育プログラムの管理

A. 基本的水準に関する情報
カリキュラム・教育プログラムの管理は、教務委員会が実施しているが、その管理内容管
理方法に関しての、企画・立案、評価および改善のための提案は、医学教育委員会がその役割を担っている（資料 1）。
学生の代表は、医学教育委員会の委員であり、カリキュラム・教育プログラムの管理に関しての提案に関しての審議にも加わっている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラム・教育プログラムの管理に関しての提案に関しての審議には、学生代表は、
医学教育委員会の委員として加わっており、基準を満たしていると考える。

C. 現状への対応
医学教育委員会は設置されて間もないことから、今後定期的な活動を継続していく。

D. 改善に向けた計画
現状に問題が生ずれば、医学教育委員会で改善に向けた改善案を作成し、教務委員会に提案する。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程151

医学部は、学生が下記の事項を審議する委員会に学生の代表として参加し、適切に議論に加わることを規定し、履行しなければならない。
B 4.4.4

教育プログラムの評価

A. 基本的水準に関する情報
教育プログラム・カリキュラムの評価は、医学教育センター内に設置されている医療人教
育カリキュラム評価委員会が行っている。審議（評価）内容に基づく、企画・立案は、金沢医科大学医学教育委員会が行い、医学部教務委員会および小委員会であるカリキュラム検討委員会学生部委員会に提案されている。
学生の代表は、医学教育委員会、医療人教育カリキュラム評価委員会、教務委員会の委員であり、カリキュラムと教育プログラムの企画・立案、評価、見直しの審議に参加している。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
学生代表が上記のように委員会の委員であることは規程に明記されており、委員会においてプログラム・カリキュラム評価に学生が議論に加わっている。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
現状に問題が生ずれば、医学教育委員会で改善に向けた改善案を作成し、教務委員会に提案する。

関 連 資 料/
資料 0-20：金沢医科大学医学部教務委員会規程
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 6：平成 29 年度医療人教育カリキュラム評価委員会一覧

医学部は、学生が下記の事項を審議する委員会に学生の代表として参加し、適切に議論に加わることを規定し、履行しなければならない。
B 4.4.5

その他、学生に関する諸事項

A. 基本的水準に関する情報
成績や問題を生じた学生など学生個人情報管理に関わる内容を含めた諸事項の審議は、教務委員会と学生部委員会が実施している。さまざまな学生に関する諸事項（服装規程やクラブ活動に関連するものなど）の企画・立案、評価および改善のための提案は、医学教育委員会がその役割を担っている。

152

学生代表は、医学教育委員会、教務委員会および学生部委員会の委員であり、学生に関する諸事項に関しての提案に関しての審議にも加わっている（資料 0-20、1、6、8）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
学生の代表は、医学教育委員会、教務委員会と学生部委員会の委員であり、学生に関する諸事項に関しての提案に関しての審議にも加わっている。また、学生の意見の収集に漏れがないように、医学部の学生と学長、副学長、学長補佐、医学部長、教務部長、教務部副部長、学生部長、学生部副部長、医学教育センター長、各学年主任・副主任、学生保健室、課外活
動支援室、生活支援室で懇談会を実施しており、学生からの要望を聞く機会がある。

C. 現状への対応
現状を継続し、学生を交えた議論を深めていく。

D. 改善に向けた計画
現状を維持する。

関 連 資 料/
資料 0-20：金沢医科大学医学部教務委員会規程
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 6：平成 29 年度医療人教育カリキュラム評価委員会一覧
資料 8：金沢医科大学学生部委員会規程

Q 4.4.1

学生の活動と学生組織を奨励するべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
学生の各活動における健全なる発展とあわせて学生相互の親睦をはかり、大学教育の一環として人間形成に資することを目的としている「学友会」（資料 25）や各種部活動、BLS（一次救命救急）や ACLS（二次救命救急）を第 4 学年生がインストラクターとして第 1～3 学年
生に教えている学生の自主団体 ACLS 等の学生の活動団体・組織がある（資料 197）。学友会に対しては、大学から資金的支援を行っている。部活動は、講師以上の教員が顧問となり、学生の自主的活動に対して指導・助言を行っている。その他に、各方面にわたる文化及び体育活動の健全なる発展を助成し、大学教育の一貫としての人間形成を導くことも顧問の役割に含まれている。ACLS には、トレーニングの場として CSC（クリニカル・シュミレーション・センター）を使用し、救急学の教員を始めとして教職員が事前に学生に講習を行う等、その活動を支援している。
その他に、学生のボランティア団体の地域貢献活動の奨励（平成 24 年度から活動に対して大学から表彰している）や医学部学生の研究マインドの涵養を目的として、学生が研究活動に参加することのできる研究プログラム「スチューデント・リサーチャー・プログラム」を行っている（資料 88）。

153

また、年に一度医学部学生と学長との懇談会（資料 65）を開催しており、各団体から意見を聞く場を設けており、そこで挙げられた改善可能な意見については積極的に改善している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
学生の活動は奨励されており、既存の学生活動に関しては、必要な支援が十分に行われているが、顧問教員については、各団体によって、取組み方に差が見られる。学生ボランティ
アは、ボランティア活動を主としている団体が行っている。その他の学生は、大学に届く募集の案内を見て、突発的に参加することはあるが、あまりその数は多くない。

C. 現状への対応
顧問教員の役割について、顧問協議会等を定期的に開催し、顧問教員と学生からの意見を取り入れ、学生の活動を支援して現在の仕組みを継続していく。学生の活動の奨励への企画・立案、改善については、医学教育委員会と学生部委員会との協同での対応を継続する。

D. 改善に向けた計画
現在の対応を継続する。

関 連 資 料/
資料 25：金沢医科大学学友会会則
資料 65：平成 29 年度医学部学生と学長との懇談会（記録）
資料 88：平成 29 年度金沢医科大学スチューデント・リサーチャー・プログラム募集要領
資料 197：金沢医科大学キャンパスガイド橘和 2017（別冊）

154

５.

教員

領域 5 教員
5.1 募集と選抜方針
基本的水準：
医学部は、


教員の募集と選抜方針を策定して履行しなければならない。その方針には下記が含まれる。


医学と医学以外の教員間のバランス、常勤および非常勤の教員間のバランス、教員と一般職員間のバランスを含め、適切にカリキュラムを実施するために求められる基礎医学、行動科学、社会医学、臨床医学の教員のタイプ、責任、バランスを概説しなければならない。
（B 5.1.1）



教育、研究、診療の役割のバランスを含め、学術的、教育的、および臨床的な業績の判定水準を明示しなければならない。（B 5.1.2）



基礎医学、行動科学、社会医学、臨床医学の教員の責任を明示し、その活動をモニタしなければならない。
（B 5.1.3）

質的向上のための水準：
医学部は、


教員の募集および選抜の方針において、以下の評価基準を考慮すべきである。


その地域に固有の重大な問題を含め、医学部の使命との関連性（Q 5.1.1）



経済的配慮（Q 5.1.2）

注 釈：

[教員の募集と選抜方針]には、カリキュラムと関連した学科または科目において、高い能力を備えた基礎医学者、行動科学者、社会医学者、臨床医を十分な人数で確保することと、関連分野での高い能力を備えた研究者をも十分な人数で確保することが含まれる。

[教員間のバランス]には、大学や病院の基礎医学、行動科学、社会医学、臨床医学において共同して責任を負う教員と、大学と病院から二重の任命を受けた教員が含まれる。日本版注釈：教員の男女間のバランスの配慮が含まれる。

[医学と医学以外の教員間のバランス]とは、医学以外の学識のある教員の資格について十分に医学的な見地から検討することを意味する。

[業績]は、専門資格、専門の経験、研究業績、教育業績、同僚評価により測定する。

[診療の役割]には、医療システムにおける臨床的使命のほか、統轄や運営への参画が
含まれる。



[その地域に固有の重大な問題]には、医学部やカリキュラムに関連した性別、民族性、
宗教、言語、およびその他の問題が含まれる。

155



[経済的配慮]とは、教員人件費や資源の有効利用に関する大学の経済的状況への配慮が含まれる。

教員の募集と選抜方針を策定して履行しなければならない。その方針には下記が含まれる。
B 5.1.1

医学と医学以外の教員間のバランス、常勤および非常勤の教員間のバランス、教員と一般職員間のバランスを含め、適切にカリキュラムを実施するために求められる基礎医学、行動科学、社会医学、臨床医学の教員のタイプ、責任、バランスを概説しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
本学の教育理念は、人間性豊かな良き医療プロフェッションを育成することであり、2016
年 5 月 1 日現在で、全学の教職員数は教員が 484 名、職員は 1,654 名であり、その内訳は下記のとおりである。臨床系講座の教員は、大学と大学病院から任命を受けている。
金沢医科大学医学部教育職員の定員等に関する規程で、基本定員の算出については、基礎系講座においては教育（2名）、研究（2名）の総数とし、臨床系講座においては教育（2名）、研究（2名）、診療（3名）の総数とすると規定されている（資料13）。
平成 19 年度に看護学部が開設されたことに伴い、医学部の一般教育科目等を担当していた医学以外の教員組織を、平成 20 年度に「一般教育機構」と命名した。一般教育機構は、医学部の一般教育科目等及び看護学部の人間科学領域並びに大学院の共通科目に係る教育・研究を行っている。
平成14年度から医学教育モデル・コア・カリキュラムに準拠した、基礎医学と臨床医学の有機的連携を重視したコース・ユニット制による6年一貫統合型カリキュラムを実施しており、講座の枠を超えて柔軟に担当教員を配置している。
○専任教員
教授
医学部
看護学部
一般教育機構総合医学研究所
その他

計

男
79
4
1
6
1

女
5
10
1

91

16

准教授
男
女
47
6
4
4
4

男
39
2
8
3

女
2
8
2

55

52

12

10

講師

助教
男
女
162
65
3
7
1
1
4
1
1
171

○非常勤教員
男
33

女
2

非常勤講師

看護学研究科

男
130
2
6
1

一般教育機構

5

医学研究科
看護学部

3
0

3

女
23
2
6
10

計
男
163
2
6
1

女
25
2
6
10

計
188
4
12
11

5

0

5

177

43

220

総合医学研究所

計

女

男
327
9
14
17
2
369

計
女
78
29
4
4
115

計
405
38
18
21
2
484

○職員
客員教授

医学部

74

助手
男

33

2

144

41

156

事務系
技術技能系
医療系
その他

計

男
女
計
94
137
231
35
15
50
253 1,106 1,359
77
14389 1,265 1,654

医学部では金沢医科大学医学部教育職員の定員等に関する規程に基づき各講座の定員が決められており、医学部の定員総数は 460 名となっている。2016 年 5 月 1 日現在の医学部の教員数は 405 名であり、その内訳は以下のとおりである（資料 13）。
教員配置については、医学部教育職員定員検討委員会において、教員バランスについて評価し具体的な目標を策定している（資料 14）。さらに、教育プログラム・カリキュラムの実
践のための教員バランスについて、改善が必要になれば、医学教育センターが改善策を作成し、学長および理事長に提案し人員配置の調整を実施している。その例としては、医学教育センター

クリニカル・シミュレーション・センターにおいて、課長 1 名（専任、看護師）、主任 1 名（専任、看護師）の 2 名体制では、現在のシミュレーション教育の指導・管理体制が十分に取れないことが平成 29 年度の実績から明らかであったため、増員を提案し、平成30 年度から、看護師 1 名を加え 3 名体制にすることが決定された。
今後の教育に必要な人員配置募集に際しては、次のような対応も取られている。地域医療学講座の教授選考過程において、へき地、家庭医療あるいは地域医療の臨床実習を担当する部門としての教授候補者から、その具体的な教育計画を含めた人員配置に関する要望があれば、大学の管理運営部門より、同講座の規定人員の見直し（増員）が審議されることになっている。

医学部の学生数は 2016 年 5 月 1 日現在 697 名であり、医学部の教員のほか、一般教育機構、総合医学研究所の教員も医学部の教育を担当している。また専門性および質の高い教育を行うために、学外の専門家を客員教授や非常勤講師として招聘している。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
教育プログラム・カリキュラムの実践のために、上記のように一般教育機構、基礎医学、臨床医学の教員の職位の種類と人員配置を定め、その上で教員の募集・選抜を行っている。
一方で、現在あるいは将来教育に必要な人員に関しては教員選抜（教授選考）の段階から、大学の管理運営部門が対応を開始する仕組みになっている。
良医を育成するという本学の理念・目的、医学部の教育目標を達成するために必要な教員組織が整備され、充分な教員数は確保され、適切な専任教員の配置ができている。学生数（2016年 5 月 1 日現在 697 名）に比して、医学部教員 405 名、一般教育機構教員 18 名、総合医学研究所教員 21 名の他、学外の専門家も招聘し教育を行っており、充実した教育体制が維持されている。また、基礎医学（社会医学を含む）、臨床医学、一般教育機構の教員の比率は、15％、81％、4％となっており、バランスのとれた教員選抜が行われている。一般教育機構について
も、ここ数年で定年退職した教員に代わり新規採用された教員が増え、活性化している。医
学部教員における女性教員の比率は 19％となっているが、特に教授、准教授、講師でその比157

率は低く課題である。助教での比率は 29％と比較的高く、女性教員のキャリアディベロプメ
ントについて、職場改善の努力を継続する必要がある。

C. 現状への対応
基本的に現状の教員の募集と選抜方針を維持していく。さらに、教育実績あるいは大学からの教育要請に応じた人員配置の計画のもと教員募集と選抜の実施を継続する。
より能動的な参加型実習に向けて、少人数教育の充実が必要で、そのためには教員の数と質の増加が求められる。教員がマンツーマンで学生の参加型実習に関われるよう、適切な教員配置を行う予定である。教員配置については、医学部教育職員定員検討委員会において、
教員バランスについて評価し具体的な目標を策定している。
女性教員の割合増加のための職場改善については、当大学出身の女性医師を中心として、
女性医師のためのキャリアディベロプメント講習会の開催など積極的な対応を行っている。

D. 改善に向けた計画
医学部教育職員定員検討委員会において、毎年度定期的に教員バランスの評価を行い、女性教員の確保のための学内の活動を支援する。
教育プログラム・カリキュラムの実践のための教員バランスについて、改善が必要になれ
ば、学長、医学教育センターが改善策を作成し、医学部教育職員定員検討委員会、大学運営会議に提案し実施していく。

関 連 資 料/
資料 13：金沢医科大学医学部教職員の定員等に関する規程
資料 14：金沢医科大学医学部教育職員定員検討委員会規程

教員の募集と選抜方針を策定して履行しなければならない。その方針には下記が含まれる。
B 5.1.2

教育、研究、診療の役割のバランスを含め、学術的、教育的、および臨床的な業績の判定水準を明示しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
医学部の教育職員の採用・昇任等に関しては、金沢医科大学医学部教育職員選考規程（以下、本項において「選考規程」という。）に基づき行われている（資料 15）。選考基準は選考規程での規定の他、教員任用基準で研究業績、臨床業績の基準を定めている（資料 39）。
候補者の公募に際しては、求める教員について概説（例：豊富な臨床経験をもち、診療・研究はもとより学生の教育に十分理解のある候補者）し、選考段階で、教育・研究・診療のバランスと、特にその人材に求めるエフォートを示しその達成確約を取り付けている。例えば、地域医療学講座教授（講座主任）候補者の選考では、臨床実習での地域医療の教育が重要な使命となるために、選考のための面談において、教育のエフォートを 30％持つことを確認している（資料 101）。

158

教授の選考は選考規程に基づき、教授会で選出された教授及び常任役員会の構成員の中から理事長の指名した者で構成する教授選考委員会で募集方法が決められ、候補者が選考される。教授候補者の募集方法は、基本的には全国公募となる場合が多く、選考過程においては、候補者の研究業績とともに教育、専門医資格を含む臨床能力など様々な観点から評価される。
第一次選考を通った教授候補者には選考委員による面接として講義内容の一部や研究等のプ
レゼンテーションと質疑応答が行われ、これらは公開方式により選考委員以外の教授も出席することができる。また、外科系教授の選考の場合は、手術記録の審査、手術見学なども行われる。選考委員会では原則として 2 名以内の候補者を選考することになっている。
最終候補者は、医学部教授会メンバーの全員に対して、候補者の教育研究歴並びに研究業
績などの回覧が行われ、教授会では、教授選考委員会委員長から、候補者決定までの選考経過が報告され、候補者の教育研究歴及び業績等について審議が行われ、学長が委員会の選考
経過、教授会の審議内容等を踏まえ、総合的に判断して最終候補者を決定する。
特任教授、臨床教授及び臨床准教授の選考については、選考規程に定める他、「金沢医科大学特任教授に関する規程」、「金沢医科大学臨床教授に関する規程」、「金沢医科大学臨床准教授に関する規程」で定められている（資料 18、19、20）。
特任教授、臨床教授、准教授、臨床准教授の申請手続きについては、講座主任から学長に申請が行われ、候補者の教育研究歴や研究業績などを人事委員会メンバーに回覧し、選考規程並びに任用基準を踏まえて人事委員会で審査を行い、学長が理事長に推薦する。
講師及び助教の申請手続きは、講座主任から学長に申請が行われ、人事委員会において選考規程並びに任用基準に基づく審査を経て選考し、学長が理事長に推薦する。なお、学内講師については、「医学部学内講師の委嘱に関する内規」により、人事委員会の審査を経て、学長が委嘱する（資料 21、22）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
教授・准教授候補者の公募に際しては、求める教員について概説し、選考段階で、教育・研究・診療のバランスと、特にその人材に求めるエフォートを示しその達成確約を取り付けている。
教員の採用に関しては、教育、研究、専門医資格を含む臨床経験、実際の講義に関する資料や模擬講義について評価される。教授選考については原則全国公募に基づく慎重な審議が行われている。特任教授、臨床教授、准教授、臨床准教授についても、人事委員会による書類審査および面接による質疑応答が行われ、業績とともに人物評価も行われている。

C. 現状への対応
現状の募集と選抜方針を継続する。

D. 改善に向けた計画
公募段階での、求める教育・研究・診療のエフォートの数値について、明示する方向で検討を進める。

関 連 資 料/
資料 15：金沢医科大学医学部教育職員選考規程159

資料 18：金沢医科大学特任教授に関する規程
資料 19：金沢医科大学臨床教授に関する規程
資料 20：金沢医科大学臨床准教授に関する規程
資料 21：医学部学内講師の委嘱に関する内規資料 22：金沢医科大学人事委員会規程
資料 39：教員任用基準
資料 101：地域医療学講座教授（講座主任）候補者の公募について

教員の募集と選抜方針を策定して履行しなければならない。その方針には下記が含まれる。
B 5.1.3

基礎医学、行動科学、社会医学、臨床医学の教員の責任を明示し、その活動をモニタしなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
金沢医科大学医学部教育職員選考規程において、第 3 条で「教育職員は専攻分野について特に優れた学識及び教育研究歴を有し、かつ、人格及び指導力に優れた者の中から、次の各号に該当する者を対象として選考する。」と教授以下全教員の選考基準が定められている（資料 15）。
教授選考にあたり、教授選考委員会において将来計画を念頭に公募領域と選抜方法を協議し、担当領域を明示した公募書類を作成し、慎重な選考プロセスを経て選考を行っている。
特任教授、臨床教授、准教授、臨床准教授についても、教授選考に準じた書類の提出を求め、人事委員会により各分野の責務を担えるか審査されている。
学習要項および大学院医学研究科教育要項に研究領域等が記載され、教授の学部教育および大学院教育における担当が明記されている（資料 0-3、183）。教務委員会においてカリキ
ュラム履行の改善に向けてチェックが行われている。また、すべての授業科目において学生を対象に授業評価アンケートが実施され、その結果が教員にフィードバックされている。
医学部における教育研究活動の評価については、2001（平成 13）年度から医学部に所属する助教以上の教員を対象として、教員の諸活動の全般に亘って年度毎に総合的に評価している。現在は「教育活動」「研究活動」「診療活動」の 3 つの領域において評価が行われている（資料 40）。
現在、講座主任は任期制となっているが、任期制導入前の講座主任に対しては、平成 29 年
より、学内プレゼンテーションを行い、評価している。学内プレゼンテーションは、以下の項目について、3 名の評価者により評価される。プレゼンテーション後に、それまでの「教育活動」「研究活動」「診療活動」他に関する評価と、質疑が行われている（資料 102）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
教授選考委員会において、慎重な議論を経て募集方法が決められ、選抜に当たっても多面的な評価と選考プロセスを経て、候補者が選考されている。しかしながら、公募要領には、診療や研究において求められる教授の責任については明記されていない。これらは、選考過
程、特にプレゼンテーションと面接の際に、確認している。特任教授、臨床教授、准教授、160

臨床准教授についても適切に選考されていると考えている。教員評価委員会で検討され決定された全教員統一フォーマットの教員評価が毎年度行われ、その結果が本人にフィードバッ
クされている。教員評価に関しては、教員評価委員会において毎年評価方法の見直しが行われている。
教員評価システムと学内プレゼンテーションは、教員の責任のモニタとして適切に機能していると考える。

C. 現状への対応
現状のモニタリングの仕組みを維持する。公募の際に、診療や研究において求められる教授の責任について選考時に明記し、教員評価システムと学内プレゼンテーションによるモニタリングを継続する。

D. 改善に向けた計画
教員個人が自身の役割を理解し、期待される教育を行っているかについて、評価モニタリ
ングするシステムの改善を常に検討する。医学教育委員会において、定期的にこの項目に関する審議、提案を行う。また、大学法人の将来計画に基づく教員選考のあり方について、大学運営会議にて議論を深める（資料 26）。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）資料 15：金沢医科大学医学部教育職員選考規程
資料 26：金沢医科大学運営会議規程
資料 40：平成 28 年度教員評価の概要について
資料 102：現役講座主任の評価について
資料 183：金沢医科大学大学院医学研究科教育要項（別冊）

教員の募集および選抜の方針において、以下の評価基準を考慮すべきである。
Q 5.1.1

その地域に固有の重大な問題を含め、医学部の使命との関連性

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学の建学の精神は、「良医を育てる」、「知識と技術をきわめる」、「社会に貢献する」となっており、本学のミッション達成に寄与する経歴・能力を有しているかについて、教授選考委員会および教授会で検討されている。
地域の固有の問題としては、能登地域の医師不足が課題となっている。地域医療および地域医療教育の充実を目指し、2008 年 4 月から富山県氷見市の旧氷見市民病院の公設民営化により、金沢医科大学が事業指定管理者として金沢医科大学氷見市民病院の管理運営を担当している。医師は金沢医科大学医学部の教員として採用し、診療を行っている。同時に医学部に地域医療学講座を設置し、教員が配置されている。金沢医科大学氷見市民病院は氷見市だ
けではなく能登地域も診療圏に入っており、地域医療に貢献している。また、2010 年 8 月に161

は石川県穴水市の公立穴水総合病院内に地域医療の教育研修施設として能登北部地域医療研究所を設置、教員を配置し、能登北部における金沢医科大学の地域医療の拠点となっている。
上記の地域医療の対応について、地域医療学講座の教授選考過程において、へき地、家庭医
療あるいは地域医療の臨床実習を担当する部門としての重要性について、候補者の適性について慎重に審議された（資料 101）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
本学の建学の精神に基づいて、適切な人材を募集・選考し登用している。また、本学固有の問題として、能登北部地域、富山県氷見市の医師不足、医療施設の不備があり、地域医療の医療と教育に精通した医療従事者の募集と登用を行っている。

C. 現状への対応
教員や医療従事者の全国公募により人材確保を行うと共に、学内での人員適正配置を行い、本学に関連する医療並びに教育に関連する教員の募集・選抜と配置をはかっている。

D. 改善に向けた計画
地域で期待される役割を含む本学の将来構想に基づき、どのような任務を課せられるかを明確にする。

関 連 資 料/資料 101：地域医療学講座教授（講座主任）候補者の公募について

教員の募集および選抜の方針において、以下の評価基準を考慮すべきである。
Q 5.1.2

経済的配慮

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学では、金沢医科大学医学部教育職員の定員等に関する規程に基づき各講座の定員が決められており、医学部の定員総数は 460 名となっている。基本的には、大学の人件費で教員を確保しているが、必要に応じて非常勤講師が教育に参加している。学外臨床実習病院の教育スタッフには臨床教授（学外）の称号を授与しているが、原則無給である。規定の水準を満たす助教には、学内講師として、診療・教育・研究に専念できる環境を提供している。
教授および准教授の選考にあたっては、科学研究費などの競争的資金の獲得状況も任用基準の重要項目としている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
人件費を中心とする経済的問題を配慮しながら、教員の募集・選抜を行っている。
大学より各部局に配分される教育研究費については、講座の教員数等で配布する基礎配分と研究業績、科学研究費補助金（科研費）等の外部資金の獲得等で配付する傾斜配分の合計
額が各講座に配付される。また、全教員に対し科研費応募、説明会への参加を勧め、競争的162

外部資金獲得に大学を挙げて積極的に取り組んでいる。教員評価委員会では、教員個人の競争的資金の獲得を明示し、さらなる資金獲得の働きかけを行っている。これらの努力が功を奏し、科研費の獲得額はここ数年伸びており、他私学医学部の中でも中位に位置するようになってきている。
教員選考にあたっては、科学研究費などの外部資金の獲得も任用の条件としている。その他、学内でも種々の競争的資金を創設しており、教員の教育研究への意欲を引き出すべく努力している。

C. 現状への対応
基本的に、現状を維持する。
弾力的な役職運用（臨床准教授、臨床教授、特任教授、特定教授など）による教員待遇の改善を図る。
教育研究費の配分は、定められた運用規程に基づき、毎年厳正に評価が行われ、配分額が決められている。
競争的外部資金の増加対策はある程度うまく働いており、支援活動を継続する。獲得資金が少ない講座については、教育、研究、診療に個人負担が生じないよう、学内の研究推進費（金沢医科大学共同研究、奨励研究など）で補助を行っている。また、大学院生については、
経済的支援のためにティーチング・アシスタント、リサーチ・アシスタントなどの制度を設けている（資料 34、35、68）。

D. 改善に向けた計画
教員の募集・選抜に際して、引き続き経済的資源の有効活用を行うとともに、優秀な教員の確保に向けて、外部資金の確保と有効活用を図る。学内の競争的資金についても、研究助成選考委員会でそれまでの業績や教育、研究内容の国内外の評価などの獲得基準を明らかにし、可能な限り増額を図っていく。
また、教育に関する予算については、予算を有効活用するために各教員間・各講座間での情報共有が促進されるための方略を検討する。

関 連 資 料/
資料 34：金沢医科大学大学院ティーチング・アシスタントに関する規程
資料 35：金沢医科大学リサーチ・アシスタントに関する規程
資料 68：金沢医科大学共同研究規程163

5.2 教員の活動と能力開発
基本的水準：
医学部は、


教員の活動と能力開発に関する方針を策定して履行しなければならない。その方針には下記が含まれる。


教育、研究、臨床の職務間のバランスを考慮する。（B 5.2.1）



教育、研究、診療の活動についての学術的業績の認識を行う。（B 5.2.2）



臨床と研究の活動が教育活動に活用されている。
（B 5.2.3）



個々の教員はカリキュラム全体を十分に理解しなければならない。
（B 5.2.4）



教員の研修、能力開発、支援、評価が含まれている。
（B 5.2.5）

質的向上のための水準：
医学部は、

カリキュラムのそれぞれの構成に関連して教員と学生の比率を考慮すべきである。
（Q 5.2.1）


注

教員の昇進の方針を策定して履行するべきである。（Q 5.2.2）
釈：

[教育、研究、臨床の職務間のバランス]には、医学部が教員に求める教育にかかる時
間と、教員が自分の専門性を維持するために各職務に専念する時間が確保される方策が含まれる。

[学術的業績の認識]は、報奨、昇進や報酬を通して行われる。

[カリキュラム全体を十分に理解]には、教育方法/学習方法や、共働と統合を促進する
ために、カリキュラム全体に占める他学科および他科目の位置づけを理解しておくことが含まれる。

[教員の研修、能力開発、支援、評価]は、新規採用教員だけではなく、全教員を対象とし、病院や診療所に勤務する教員も含まれる。

教員の活動と能力開発に関する方針を策定して履行しなければならない。その方針には下記が含
まれる
B 5.2.1

教育、研究、臨床の職務間のバランスを考慮する。

A. 基本的水準に関する情報
各講座の主任以外の教員の授業および教育、研究、臨床の職務間のバランスについては、
各講座や部門により担う分野の重みづけが違うため、講座や部門の果たすべき役割が学長から各講座主任に指示されている（資料 13）。

164

教員採用時の求める能力バランスについては、B 5.1.2 で述べたように、教授、准教授の候補者の公募に際しては、求める教員について選考段階で、教育・研究・診療において特にその人材に求めるエフォートを示しその達成確約を取り付けている。例えば、地域医療学講座教授（講座主任）候補者の選考では、臨床実習での地域医療の教育が重要な使命となるために、選考のための面談において、教育のエフォートを 30％持つことを確認している。
医学部における採用後の教員の教育研究活動の評価については、2001（平成 13）年度から
医学部に所属する助教以上の教員を対象として、教員の諸活動の全般に亘って年度毎に総合的に評価している。現在は「教育活動」「研究活動」「診療活動」の 3 つの領域において評価が行われている(資料 40)。この評価に基づき、さらに活動のバランスについて、各講座の主任から主任以外の教員に指示される仕組みになっている。これらの教員評価を活用し、教育、研究、臨床の職務間のバランスを考慮に入れ、教員の活動や能力開発に関する方針を、
学長、医学部長、医学教育センターが討議し、医学教育センターで FD の企画・立案を行い、実施する仕組みになっている。
例えば、教育においては、PBL などの授業法の教員の理解と実践は進んできているが、態度に重要な倫理的教育能力は未熟であった。医学教育委員会ワーキンググループや倫理教育委員会で、教職員に対しての倫理教育に関する能力開発を策定し、ワークショップを開催している。また、倫理教育のカリキュラム開発においては、教員の「教育活動」「研究活動」「診療活動」のバランスを考慮に入れて同カリキュラムへの授業担当の要請などを行った。
研究に関しては、論文作成におけるノウハウを高めるためのワークショップを研究推進課と協同で方針を策定し、開催している。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価「教育活動」「研究活動」「診療活動」の 3 つの領域における教員評価を活用し、教育、研究、臨床の職務間のバランスを考慮に入れ、教員の活動や能力開発に関する方針を、学長、医学部長、医学教育センターが討議し、医学教育委員会で FD の企画・立案を行い、実施している。
また、教育プログラム・カリキュラムの企画・立案などに際しては、教員の「教育活動」「研究活動」「診療活動」のバランスを考慮に入れて、教育プログラム・カリキュラムへの参画要請などを行っている。

C. 現状への対応
現在の仕組みを維持する。

D. 改善に向けた計画
IR 室での情報収集を継続し、学長、医学部長、医学教育センターが討議し、教員の能力開発について常に改善を図る。

関 連 資 料/
資料 13：金沢医科大学医学部教職員の定員等に関する規程
資料 40：平成 28 年度教員評価の概要について165

教員の活動と能力開発に関する方針を策定して履行しなければならない。その方針には下記が含
まれる
B 5.2.2

教育、研究、診療の活動についての学術的業績の認識を行う。

A. 基本的水準に関する情報
医学部における教育研究活動の評価については、学長の諮問委員会として 2000（平成 12）
年 4 月に発足した教員評価委員会により、2001（平成 13）年度から教員評価制度が制定された。本制度に基づき、医学部に所属する助教以上の全教員を対象として、教員の諸活動の全般に亘って年度毎に総合的に評価されている。現在は「教育活動」「研究活動」「診療活動」の 3 つの領域が評価対象となっている（資料 40）。
評価結果については、教員評価委員会で検討が行われ、学長を議長とし、各部局長を構成メンバーとする「大学運営会議」、教授会への報告と共に優良教員表彰を行い、学報により全職員に公示し、受賞者を称え、表彰状と副賞を贈呈している（資料 41）。また、講座主任
宛に所属教員の評価結果をフィードバックしており、講座主任から各教員に配付され、各教員への指導及び教育・研究・診療活動等の活性化に活用されている。
2007 年度より、教員の任期制が導入されており、5 年または 3 年（助教のみ）任期の満了時には人事委員会において業績審査がなされている。2017 年度からは、教育、研究及び診療の分野のさらなる活性化を目的に、これまで任期制の適用除外とされてきた、教授、臨床教
授、特任教授を含め、すべての部門、教員が任期制の対象となった（資料 16）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
教員の「教育活動」「研究活動」「診療活動」の3つの領域における評価とIR室での情報・分析結果で教員の活動実績は認知されている。この結果に基づき、大学内の人員配置や教員のFDが策定され実施している。
教員評価の結果に基づき優良教員表彰が行われ、教育・研究・診療活動等の活性化に寄与している。また、講座主任から評価結果を所属教員にフィードバックしており、自主的な改善に繋がっている。
毎年、教員評価委員会において評価方法の見直しが行われている。診療活動については臨
床講座間での診療内容の差異に基づく評価点の格差は補正されており、公正が図られている。
患者による評価はないものの、患者目線に立脚したコメディカル評価を2016年度から導入している。教育活動評価については定量化のしやすさから、授業時間数が評価の中で大きな比重を占めているが、教員の職務態度や意欲などの評価が難しい問題もある。

C. 現状への対応
現状を継続するとともに、教員の職務態度や意欲を評価する仕組みも検討したい。
教育活動評価においては、学生による授業評価は携帯ネットを利用したアンケートにより実施している。しかし、その回収率は低いため、改善策として、アンケート項目数を減らし、学生の回答への心理的負担、時間的負担の軽減を図っている。

166

D. 改善に向けた計画
現状の向上のためにIR室での情報収集・分析を継続し、改善を目指す。
教育活動評価においては、アンケート内容や方法の改善を行い、回収率の向上を図る。また、教員相互による授業評価は、教育評価の質の点から重要であり、導入を検討していく。

関 連 資 料/
資料 16：金沢医科大学教員の任期に関する規程
資料 40：平成 28 年度教員評価の概要について
資料 41：平成 28 年度教員評価における優良教員選考基準と方針

教員の活動と能力開発に関する方針を策定して履行しなければならない。その方針には下記が含
まれる
B 5.2.3

臨床と研究の活動が教育活動に活用されている。

A. 基本的水準に関する情報
各基礎医学講座は研究、臨床医学講座では臨床と研究の活動をそれぞれの担当する教育に活用している。教育内容については、医学教育委員会ワーキンググループにより評価・確認されている（資料 79）。
夏季休暇中の学生は、基礎および臨床講座において、実験参画や、より専門性の高いカン
ファレンスへの参加などの機会を持つことができる。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
各基礎医学、臨床医学の教育は、それぞれの専門家が担当することから、臨床と研究の活動は教育に活用されている。

C. 現状への対応
現状のように、教育内容の評価を継続し、臨床と研究の活動が教育に活用されていることを確認していく。

D. 改善に向けた計画
各講座での教育内容を今後もモニタし、プログラム評価により改善の必要性が生ずれば教務委員会を通じて改善を依頼する。

関 連 資 料/
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連

167

教員の活動と能力開発に関する方針を策定して履行しなければならない。その方針には下記が含
まれる
B 5.2.4

個々の教員はカリキュラム全体を十分に理解しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
新任教員に対して新任教員オリエンテーション、それ以外の教員に対しては、FD の他に各講座へ全カリキュラムの学習要項を含むカリキュラム全体の情報を配布している。
2002（平成 14）年度以降、講座ごとに講義を行う従来型の講座制カリキュラムから、基礎医学教員と臨床医学教員が連携して臓器別に講義を行う臓器別ユニット制カリキュラムへと大きく変換された。各臓器ユニットの責任者は、担当カリキュラム内に基礎系、内科系、外科系の講義を効果的に配置している（資料 0-3）。
カリキュラム全体について記載されたシラバスは、イントラネットおよび大学概要に公開されており全教員が閲覧可能となっている。2016（平成 28）年度に、ディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーが作成され、これらもイントラネット、大学概要に公開されている（資料 0-1）。
教授、准教授は、新年度の学習要項を作成する際に、講義内容の確認と修正を行っている。
2017（平成 29）年度から、各講義がディプロマ・ポリシーのどの項目に対応するかを記載することとし、各講義がアウトカムとどのように関連するかを明らかにすることとした（資料
0-3）。
教員が個々のカリキュラムについて理解を深めるためのワークショップを、医学教育セン
ターが中心となり年 1 回程度開催している。このワークショップには、全教員の中から選抜された約 40 名が参加する（資料 71）。
新規に採用された教員に対しては、新任教員オリエンテーションで、本学の教育方針とカ
リキュラム等についての説明を行っている（資料 73）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
年度開始時にカリキュラム全体についての情報を、全講座を経由して教職員に、学習要項などの教育関連の資料配布を行っている。これらの情報を理解していると判断している。
カリキュラム全体については電子シラバス上にも公開されており、全教員が自由にアクセスできる環境になっており、カリキュラム全体およびその中での自身の担当する授業や教育
プログラムの位置づけを把握することができる。
各臓器のユニット責任者、ユニット内の授業担当、学習要項の作成に関っている教員は、
カリキュラム全体について理解していると考えられるが、その他の教員のカリキュラム全体の理解がどれだけできているかの評価はできていない。
一方、各臓器のユニット内では、基礎系、内科系、外科系教員がそれぞれの講義内容を理解しており十分な連携がとられている。ディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーが作成され、自身の講義の、アウトカムとの関連やカリキュラム全体における位置づけを理解しやすくなった。

168

C. 現状への対応
年度の始めに、各講座に学習要項などの教育関連の資料配布を行っており、講座主任から講座のスタッフ全員にこれらの内容の概要の説明と理解の確認を求めることとした。同時に、カリキュラムの情報について全教職員にメールで通知することとした。
ワークショップ、医学教育 Faculty development (FD)の開催を通して、臓器別ユニット制
カリキュラムへ移行した歴史的経緯やカリキュラムの長所と短所など、カリキュラム全体に対する理解を高めていく。アンケートを実施し、個々の教員のカリキュラム全体に対する理解度を客観的に評価する。

D. 改善に向けた計画
医学の進歩に伴い、カリキュラム内容も年々更新されるため、カリキュラム全体および各ユニットのカリキュラムの変更点を周知させる仕組みを構築する。カリキュラム全体の周知については、年度はじめに、教職員に向けた教育カリキュラム・オリエンテーションを開催することとした。

関 連 資 料/
資料 0-1：金沢医科大学概要 2017/2018（別冊）
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）資料 71：医学教育に関するワークショップ開催状況
資料 73：平成 28 年度新任教員オリエンテーション実施要領

教員の活動と能力開発に関する方針を策定して履行しなければならない。その方針には下記が含
まれる
B 5.2.5

教員の研修、能力開発、支援、評価が含まれている。

A. 基本的水準に関する情報2001（平成 13）年度から医学部に所属する助教以上の教員を対象として、教育研究活動の評価を年度毎に総合的に評価している。現在は「教育活動」「研究活動」「診療活動」の 3つの領域において評価を行っている。これらの結果および学生からの評価などから、必要なFD を企画している。
Faculty development (FD)は医学教育センターが担当している。FD では、本学の教育方針と制度並びにカリキュラム・教育方法を理解する目的で開催している新任教員オリエンテー
ション（資料 73）およびカリキュラム作成や臨床実習の在り方および試験問題作成技法などをテーマとした医学教育に関するワークショップや、国内外の講師を招聘した教育懇談会などを毎年実施し、教職員に医学教育の現状、社会のニーズ、カリキュラム改革の動向などの啓発に努めるとともに、教育能力の向上を図っている（資料 71）。さらに近年は医学英語の必要性の増加にともない、英文論文作成法についての FD 講演も行っている（資料 72）。
研究面については、「競争的資金等取扱説明会」において公的研究費等助成事業の概要や不正使用、不正行為に関する取扱いなどを、また、「研究推進ガイダンス」では本学の研究

169

推進体制や共同利用機器・施設等の利用促進に関する事項を、「科研費公募要領等説明会」
では公募要領の説明や科研費の獲得に向けた具体的な観点等を説明している（資料 103、104、
105）。
一部の FD では講演を記録して、ビデオ・オン・デマンドでいつでも学内イントラネットで聴講できるように図っている。また、大学院の教育懇談会、医学研究セミナー、北陸がんプ
ロ FD 講演会、北陸認プロ FD 講演会も医学部職員に一般公開され、医学部と大学院が一体となり、学術レベル向上の機会を増やすよう取り組んでいる。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
医学教育に関するワークショップは、1990（平成 2）年から始まり 2016（平成 28）年で 31回の開催を数えている。新任教員オリエンテーションは建学の精神や教育方針および制度並
びにカリキュラム・教育目標などを理解させるのに役立っている。また、教育懇談会は、医学教育の現状、社会のニーズ、カリキュラム改革の動向などの時勢の課題の認知解決に役立っている。さらに英文論文作成法についての FD 講演により、英文論文投稿数の増加を図っている。これらの FD 参加は優良教員選考の評価項目のひとつとなっている。
「教育活動」の評価を行っており、FD 企画など教員の能力開発の方針策定の基礎材料としている。

C. 現状への対応
現状の医学教育センターによる FD 活動を継続する。医学教育委員会ワーキンググループで教員の FD への参加状況を含めた能力開発に関連したインセンティブ付与に反映するなどの提案を検討中である。

D. 改善に向けた計画
医学教育に関するワークショップや教育懇談会について、現活動を継続する。同時に、より多くの若手教員の積極的な参加を促すための方策、インセンティブ付与などについて改善案を作成し、学長や大学運営会議に提案する方針である。

関 連 資 料/
資料 71：医学教育に関するワークショップ開催状況
資料 72：教育懇談会開催状況
資料 73：平成 28 年度新任教員オリエンテーション実施要領
資料 103：平成 29 年度競争的資金等の取扱説明会の開催（通知文）資料 104：平成 29 年度研究推進ガイダンスの開催関連資料
資料 105：平成 30 年度科学研究費助成事業の公募及び公募要領説明会の開催

Q 5.2.1

カリキュラムのそれぞれの構成に関連して教員と学生の比率を考慮すべきである。

170

A. 質的向上のための水準に関する情報
2002（平成 14）年度から医学教育モデル・コア・カリキュラムに準拠した、基礎医学と臨床医学の有機的連携を重視したコース・ユニット制による 6 年一貫統合型カリキュラムを実施しており、講座の枠を超えて柔軟に担当教員を配置している（資料 0-1）。
授業形態には、全体講義、少人数英語教育、基礎医学実習、PBL テュートリアル、診療参
加型臨床実習等がある。
1 人の教員に対する学生数は、英語：6 人、基礎医学実習：8～10 人、PBL テュートリアル：
16 人、診療参加型臨床実習：3〜6 人、である。英語では、native speaker の教員が 2 名いる。診療参加型臨床実習では、学生に対して、初期臨床研修医、後期臨床研修医、教員がチームを組み、いわゆる屋根瓦方式の指導を行っている。学外臨床実習への協力病院数は 40 であり、各病院において 1～4 名の学生に対して最低 1 名の教員が臨床教授（学外）として指導に当たっている（資料 0-22）。
教員の不足を補う目的のみでなく、学生の自主性を促すために、臨床実習では、教員、研
修医、第 6 学年、第 5 学年、第 4 学年の屋根瓦式の指導体制の確立を進めている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
それぞれの授業形態に見合った学生数と教員数の組み合わせを目指しているが、臨床系教員は不足していると評価している。少人数教育の促進により臨床系教員数が不足したため、PBL テュートリアルにおいて、それまで 1 グループ（8 人）に 1 名配置していた教員を、2011
年から 2 グループ（16 人）に 1 名とした経緯がある。また、教員数の少ない臨床系講座での診療参加型臨床実習においては、教育時間を十分確保することが困難な場合もある。
学生の自主性を促すための、臨床実習における屋根瓦式の指導体（教員、研修医、第 6 学
年、第 5 学年、第 4 学年）は教育の有効性からも拡大すべきと考えている。

C. 現状への対応
IR 室においてカリキュラムおよび学生と卒業生の業績を調査し、教員と学生の比率について、医学教育センターと教務部とで検討する。その結果に基づき教員（人的資源）について学長および大学運営会議に上申する。
本学に残り教員となる医師を増やすために、初期・後期研修医数を増やす取り組みを継続する。学外臨床実習に協力してくれる病院を増やすために、本学の研修医を派遣している病院との関係構築に一層努力する。

D. 改善に向けた計画
現状への対応を継続する。
教育に携わったことに対する評価が高くなるよう学内の評価方法を向上させ、教育能力に優れた教員を、教育専門教員として配置できるようにする。

関 連 資 料/
資料 0-1：金沢医科大学概要 2017/2018（別冊）
資料 0-22：平成 29 年度学外臨床実習先概要

171

Q 5.2.2

教員の昇進の方針を策定して履行するべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
金沢医科大学医学部教育職員選考規程に基づき昇任の手続きが行われている（資料 15）。
教員任用基準により教員の採用、昇任の基準は明示しており、これに基づき講座主任から学長に昇任申請が行われ、人事委員会で審議を行うという手続きになっている（資料 39）。
任期付教員の再任については、講座主任から任期付教員継続雇用願（任期付教員再任願）を提出し、任期中の研究業績等を人事委員会で審議を行うという手続きになっている。
助教以上の教員については教授（講座主任）を除いて、明確な昇任基準が定められている。
その任用基準は基礎系と臨床系があり、臨床系はさらに専門科ごとに綿密に決められている。
研究業績は科研などの外部資金の獲得状況と論文数とimpact factor(IF)を基準とし、特に筆頭論文と直近5年間の業績を重視している。臨床系では研究が得意な教員と臨床に秀でている
教員のそれぞれの良い面を引き出せるように、研究のコースと臨床のコースの基準を策定してある。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
研究活動と診療活動おいては昇任評価基準については現行のものが問題なく機能している。
基礎系教員では研究業績に、臨床系教員では研究業績と臨床業績に限定されており、教育業績が評価項目として規定されていない。また、任期付教員の再任については明確な基準がない。

C. 現状への対応
教育活動の評価基準を設け、研究、診療に比重が偏り過ぎないバランスの良い昇任システ
ムの構築検討をする。
平成29年度からは、教授、特任教授、臨床教授を含め、すべての部門、教員が任期制の対象となった。任期制教員、非任期制教員（除外規定が適応されている臨床医学系所属教員や2016年度までに採用された教授等）の評価方法の設定が必要である。

D. 改善に向けた計画
研究活動と診療活動以外の教育活動について新たに策定されたカリキュラム・ポリシーに立脚して、学生がその目標を達成するように指導、教育できる教員を高く評価できるような昇進の評価基準作成の検討をする。任期制に基づく再任の際の再任基準の明確化を図っていく。これまで対象外とされていた教授、特任教授、臨床教授についても、任期制の対象となったことに伴い、今後業績審査委員会（仮称）を立ち上げ、審査基準の作成と審査を行う予定である。

関 連 資 料/
資料 15：金沢医科大学医学部教育職員選考規程
資料 39：教員任用基準

172

６.

教育資源

領域 6 教育資源
6.1 施設・設備
基本的水準：
医学部は、


教職員と学生のための設備資産を十分に整備して、カリキュラムが適切に実施されることを保障しなければならない。
（B 6.1.1）



教職員、学生、患者とその家族にとって安全な学習環境を確保しなければならない。
（B 6.1.2）

質的向上のための水準：
医学部は、


教育実践の発展に合わせて施設・設備を定期的に更新、改修、拡充し、学習環境を改善すべきである。（Q 6.1.1）

注 釈：

[施設・設備]には、講堂、教室、グループ学習およびテュートリアル室、教育および研究用実習室、臨床技能訓練室、事務室、図書室、IT 施設に加えて、十分な自習スペース、ラウンジ、交通機関、学生食堂、学生住宅、病院内の宿泊施設、個人用ロッカ
ー、スポーツ施設、レクリエーション施設などの学生用施設・設備が含まれる。

[安全な学習環境]には、必要な情報の提供、有害な物質、試料、微生物からの保護、研究室の安全規則と安全設備が含まれる。

B 6.1.1

教職員と学生のための設備資産を十分に整備して、カリキュラムが適切に実施されることを保障しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
本学には本部棟、教養棟、基礎研究棟、臨床研究棟、アナトミーセンター、医学教育棟があり、図書館、体育館、グラウンド、学生食堂、大学病院も同一敷地内に整備されている（資料 0-29、108）。
本部棟には、5 つの講義室（208 名収容 1 室、130 名収容 2 室、64 名収容 2 室）、教養棟には 4 つの講義室（85 名収容と 88 名収容が各 1 室（看護学部が使用）、62 名収容と 47 名収容が各 1 室）とセミナー室（26 室）、情報処理教室、学生ロッカー室を設置している。情報処
理教室はコンピュータ 87 台を設置しており、全学生が自由に使用できる。基礎研究棟には 3つの講義室（192 名収容 3 室）、臨床研究棟には 4 つの学生実習室（M20、M30、M40、M50）があり、M30 実習室にはコンピュータ 141 台が設置され、コンピュータ演習、基礎系科目実173

習や CBT などで使用されている。アナトミーセンターは 4 階建てで 1 階が法医解剖室、2 階が解剖に関する展示室、処置室、研究室、3 階は系統解剖学の実習室となっている。医学教
育棟には 2 つの講義室（210 名収容 2 室）と 6 年生専用のスチューデント・ドクター（SD）
医局（130 名収容）、グループ学習室 10 室、臨床実習記録室（コンピュータ 30 台）を設置している。また病院 1 号棟の各病棟には病室に隣接して臨床実習室を設置しており、学生用
電子カルテシステムにより、症例の各種検査データや画像を読むことができ、症例の問題点を明らかにし、解決策を指導医とともに考察、議論を行う等、臨床実習の学習環境を整備している。さらに医療シミュレーショントレーニング施設であるクリニカル・シミュレーショ
ン・センター（CSC）を設置し、臨床技能のトレーニングを行っている。平成 28 年度の利用者は 15,000 名を超え、医学部学生が約 4 割を占め、次いで看護師、看護部学生の順で、看護師以外では臨床研修医やコメディカルスタッフの利用も多い（資料 106、107）。
図書館は、1972（昭和 47） 年に開館以来、医学図書館として、学術情報、医学情報の収集に努め、現在 20 万冊に及ぶ図書館資料が教育研究に供されている。開館当初から、開架式の閲覧方式を採用しており、利用者は、図書館資料を自分で自由に手にとって、めざす情報を探すことができる。
開館時間は、月～水曜 9:00-21:00、木・金曜 9:00-23:00、土曜 9:00-17:00 である。座席数は 189 席である。年々増加する製本雑誌を収納するため、大閲覧室に集密の電動書架を設置している。2005（平成 17）年には、図書館情報システム(LIMEDIO)を導入し、目録管理、
雑誌管理、相互貸借等の業務において、NII(国立情報学研究所)とリンクし、質の高い目録情報の維持や、他大学との ILL(Inter Library Loan)を可能にしている。2008（平成 20）年には、周辺機器として、図書自動貸出返却装置を設置した。2010（平成 22）年には、システム
を Web 版にバージョンアップした。利用者は、イントラネットを経由し、OPAC(Online Public
Access Catalogue)から、図書館資料の所蔵情報の検索、マイライブラリにアクセスして ILLの依頼をすることが可能である。また、洋雑誌と和雑誌を合わせて、6,000 タイトルを超える電子ジャーナルにアクセス可能である。文献検索データベースとしては、国内の医学文献を探すための「医中誌 Web」、国内の看護学文献を探すための「最新看護索引 Web」、海外の看護学文献を探すための「CINAHL」、引用文献のリンクをたどって検索できる「Web of
Science」が導入されている。電子ジャーナルは、管理ソフトの「 A to Z 」により一元管理され、リンクリゾルバーの LinkSource により、データベースや OPAC とリンクされている。
このことにより、利用者は、学内の端末で、目録検索から全文入手、文献検索から全文入手、所蔵のない場合は ILL 依頼などのプロセスをシームレスに行うことができる。これら電子リ
ソースの利用促進のため、学生には、授業の一環として、OPAC 並びに「医中誌 Web」の使い方の説明を行い、啓発をはかっている。
図書館は、特定非営利活動法人日本医学図書館協会に加盟しており、情報交換、館員研修、
電子ジャーナルコンソーシアム、共同事業等において、全国の医学図書館と緊密な協力関係にある。
学生のためのクラブハウスを建設した。1 階に体育系クラブ、2 階に文化系クラブおよび学友会室、各委員会室などを配置し、多目的室とミーティングラウンジなどを整備した。このクラブハウスは、クラブ活動を通じて医師としての人間力、コミュニケーション力、いたわ
りの心、気配りを養うことを望んでいる。

174

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
ディプロマ・ポリシーを達成するためのカリキュラムを適切に実施するための教職員と学生教育のための設備資産は整備していると考える。
建物の老朽化に伴い一部の講義室で机椅子の老朽化が問題となっている。また、講義室のプ
ロジェクターの部品保有期限が過ぎており、学内在庫も数個となっているので、更新が必要となっている。近年学生は自宅での勉強より大学内で個人やグループで学習することを好む傾向があり、図書館や教養棟の講義室やセミナー室、学生ラウンジなどを開放して学習環境を整えているが、各学年の試験前に使用する場合、低学年が高学年に遠慮する傾向があり、さらに学習環境を整える必要がある。
2009 年に入学定員が 100 名から 110 名に増加したため講義室やセミナー室、学生ラウンジなどが手狭になっていた。
これらの問題に対して、医学教育棟の新築により、グループ学習なども可能な可動式机を配した講義室などを設けた。さらに、Wi-Fi への 1 学年全員の同時アクセスを可能にし、授業中の電子シラバス閲覧などのネットワーク環境も完備した。

C. 現状への対応
2010（平成 22）年に「金沢医科大学グランドデザイン第 1 次 5 ｶ年計画」で、医学教育棟
及び病院中央棟の建設が計画され、2014（平成 26）年に医学教育棟が、2017（平成 29）年に病院中央棟が竣工した。医学教育棟には前述した講義室や SD 医局を配置し、特に第 6 学年の学習環境を整備した。また、図書館に学生の学習支援の一環として、学生用指定図書を設置している。この指定図書は、毎年、各講座にアンケートをとり、リフレッシュしている(2,000～3,000 冊を維持)。それらは大閲覧室にコーナーを設け学生が利用しやすいようにしている。

D. 改善に向けた計画「金沢医科大学グランドデザイン第 2 次計画」で、動物実験棟や図書館のリニューアル、
医学部・看護学部の研究棟などの整備を予定している。

関 連 資 料/
資料 0-29：施設設備
資料 106：平成 29 年度クリニカル・シミュレーション・センターシミュレータ一覧
資料 107：平成 28 年度クリニカル・シミュレーション・センター利用実績
資料 108：大学施設図（平面図）

B 6.1.2

教職員、学生、患者とその家族にとって安全な学習環境を確保しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
本学では大規模な建て替え工事以外に、建物・設備の改修・補修等については年度計画により進められている。施設・設備の維持管理については施設課、設備課の担当者が日常的に点検確認を行っており、電気、空調、給排水、衛生、ボイラー、自動火災報知、消防設備等の各附属設備についても、各種法令に基づき定期点検等を実施している。衛生面では、日常175

業務として水質検査、害虫駆除、日常および定期清掃などを構内施設において実施し、環境
美化、衛生環境の確保に努めている。
病院には医療安全部として、医療安全管理室および感染制御室の 2 部門を設置している。
医療安全部は、患者中心の安全で質の高い医療を提供するために、安全管理に関する責任体
制や役割分担を明確にすると共に病院全体で組織横断的に安全管理を徹底し、医療事故防止や院内感染防止に積極的に取り組んでいる。教職員には医療安全職員研修会および院内感染防止に関する教育講演会を定期的に開催している。病院で働く職員には医療安全ハンドブッ
クを配付し、医療安全および感染対策に活用している。勤務等の都合で当日出席できない職
員には、ビデオ上映会や DVD 貸出し、VOD 視聴などの方法で受講を進めている。また、臨床
感染症学主催の感染症診療ベーシックレクチャーを定期的に開催している。
学生保健室では学生の健康診断を毎年実施している。感染対策として入学前の学生を対象に麻疹・風疹・水痘・流行性耳下腺炎の抗体価検査結果の提出とワクチン接種を義務付けている。また、B 型肝炎ワクチンの接種を実施している。任意ではあるが学生はインフルエン
ザの流行前に予防接種を受けている。また、常勤の保健師、臨床心理士を配属して、積極的に学生のメンタルケアを行っている。
学生は臨床実習中の針刺し事故、通学途中の交通事故、部活動中のけがや日常生活中の賠償責任などのリスクをカバーする医学生総合保険に全員加入している。
放射線管理区域、動物実験、その他、医学部特有の実験研究に伴う危険物から、教職員、学生、隣接する大学病院の患者とその家族が守られるように、管理している。
大学病院、医学部および看護学部においては、警備員が外部からの侵入者・不審者に対する対応をしており、病院では、コードホワイト、コードブルーなどによる緊急通知システムも稼働している。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
災 害 に 対 す る 対 応 ：建て替え計画中のため、家具類の転倒防止対策などを行っているが、耐震対策は、緊急性のある建物から対応している
障 害 者 に 対 す る 対 応 ：段差があるところのスロープの設置など工夫しているものの、不十分である。
入退館のセキュリティ：各出入口に警備員を配置している
教職員には、医療安全および感染対策に対する研修会や講演会を開催し、安全についての学習を徹底している。学生に対しても、病院で実習を行う、第 4～6 学年に対して、医療安全
および感染対策に対する研修会や講演会を受講させている。多職種連携臨床実習、見学型臨
床実習、診療参加型臨床実習のプログラムを行う際には、standard precaution などの感染対策の実習を行っている。
放射線管理区域、動物実験、その他、医学部特有の実験研究に伴う危険物から、教職員、学生、隣接する大学病院の患者とその家族が守られるよう管理している。

C. 現状への対応
臨床実習に用いる病院は免震・耐震対策済みであり、バリアフリー対策済みである。
感染症診療ベーシックレクチャーに、学生の出席を促している。

176

医学部および看護学部においても、病院と同様に、コードホワイト、コードブルーなどによる緊急通知システムを検討している。

D. 改善に向けた計画
2022 年までに新築予定の教育棟に講義室などを設ける予定であり、免震・耐震対応で、バリアフリー，セキュリティが確保されたものとなる。
今後、患者と接する実習が拡大することから、感染対策・医療安全をより向上させる。

関 連 資 料/資料 108：大学施設図（平面図）

Q 6.1.1

教育実践の発展に合わせて施設・設備を定期的に更新、改修、拡充し、学習環境を改善すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報「金沢医科大学グランドデザイン第 1 次 5 ｶ年計画」で、医学教育棟および病院中央棟の建設が計画され、医学教育棟に続いて病院中央棟が竣工した。医学教育棟にある外来や看護部
門を病院中央棟へ移動させた後、講義室 1 室と全学生が利用できる自習室やグループ学習室（10 室）を増設した。また第 5 学年グループ自習室（22 室）をより病院に近い環境である医学教育棟に移設した（資料 109）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
医学教育棟の完成にともない、学生の学習環境は整ったが、本部棟や基礎研究棟には固定式の机椅子の大講義室が 4 室あり、TBL などグループディスカッションに対応できる講義室がまだ不足している。老朽化、災害対応、バリアフリー、セキュリティなどの対策において一部質的向上が遅れている。

C. 現状への対応
固定机を可動式に改善した。トイレを改善した。家具固定、講義に用いる機器、障害者対応スロープなどに対応した。医学教育棟には少人数に分かれてアクティブラーニングに使用できる講義室を 2 室整備した。

D. 改善に向けた計画「金沢医科大学グランドデザイン第 2 次計画（2022 年まで）」で、講義室・セミナー室・自習室などの増設、動物実験棟の建設や図書館のリニューアル、医学部・看護学部の研究棟などの整備を予定している。また、現教学システムは現在 Windows 7 で管理しているが、Windows 7 自体の延長サポート期限は 2020 年 1 月で終了してしまうため、新教学システムの導入と端末更新を進めていく。

177

関 連 資 料/
資料 109：第 1～2 次グランドデザイン概要

6.2 臨床トレーニングの資源
基本的水準：
医学部は、


学生が適切な臨床経験を積めるように以下の必要な資源を十分に確保しなければならない。


患者数と疾患分類（B 6.2.1）



臨床トレーニング施設（B 6.2.2）

学生の臨床実習の指導者（B 6.2.3）

質的向上のための水準：
医学部は、


利用者の要請に応えるため、臨床トレーニング用施設を評価、整備、改善すべきである。
（Q 6.2.1）

注 釈：

[患者]には模擬患者やシミュレータを利用する有効なシミュレーションが含まれる。
ただ、それは妥当ではあるが補完的で、臨床トレーニングの代替にはならない。

[臨床トレーニング施設]には、臨床技能研修室に加えて病院（第一次、第二次、第三次医療が適切に経験できる）、十分な患者病棟と診断部門、検査室、外来（プライマリ・ケアを含む）、診療所、在宅などのプライマリ・ケア、健康管理センター、およびその他の地域保健に関わる施設などが含まれる。これらの施設での実習と全ての主要な診療科の臨床実習とを組合せることにより、系統的な臨床トレーニングが可能になる。

[評価]には、保健業務、監督、管理に加えて診療現場、設備、患者の人数および疾患の種類などの観点からみた臨床実習プログラムの適切性ならびに質の評価が含まれる。
日本版注釈：[疾患分類]は、「経験すべき疾患・症候・病態（医学教育モデル・コア・
カリキュラム-教育内容ガイドライン-、平成22年度改訂版に収載されている）」についての性差、年齢分布、急性・慢性、臓器別頻度等が参考になる。

学生が適切な臨床経験を積めるように以下の必要な資源を十分に確保しなければならない。
B 6.2.1

患者数と疾患分類

178

A. 基本的水準に関する情報
本学の臨床実習は主に特定機能病院の要件を満たす本学附属病院で実施している。大学病院は病床数 835 床、入院患者年間約 22 万人、外来患者数年間約 34 万人であり、学生が急性期並びに回復期の十分な臨床経験を積む環境として必要な患者数と疾患を担保している（資料 110、111、112）。
疾患に関しては、電子カルテシステム内の学生用シート（CCS プログレス）を用いて、学生が受け持った患者の情報を管理している。また、平成 28 年度から、スマートフォン等の端末から受け持ち患者の情報を直接入力できる「担当症例入力システム」を試験運用している（資料 195）。
各システムの情報はデータベースに蓄積され、学生 1 人あたりの受け持ち患者数や経験した疾患を集計することができる。このデータを用いて、学生一人ひとりが経験すべき疾患・症候を網羅しているかどうかの分析が可能な状況にある（資料 0-3）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
教育病院としての患者数、疾患は充実していると考える。また、学生が受け持った患者数と疾患について、データを集積するシステムを有し、臨床実習で運用している点は本医学部が積極的に実施している特色ある取り組みである。ただし、データを抽出し、学生一人ひとりが十分な臨床経験を積むための量と質を担保については、分析・評価を開始したばかりでありシステムの継続が必要である。

C. 現状への対応
臨床実習実施委員会等において、学生一人ひとりが十分な臨床経験を積むための疾患・症候を経験しているかを分析し、必要であれば臨床実習担当講座に改善を促す活動を行う準備を行っている。

D. 改善に向けた計画
平成 30 年度中に臨床実習実施委員会等にて各システムで集積したデータの分析を行い、必要であれば、当該講座に必要な患者を学生に受け持たせるよう要請を行う。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）資料 110：平成 26～28 年度疾病分類順位別・診療科別退院患者登録数
資料 111：平成 26～28 年度年齢階層別疾病分類順位
資料 112：平成 26～28 年度標準統計診療圏別疾病分類順位
資料 195：担当症例入力システムスクリーンショット

学生が適切な臨床経験を積めるように以下の必要な資源を十分に確保しなければならない。
B 6.2.2

臨床トレーニング施設

179

A. 基本的水準に関する情報
各医療段階により、次のように臨床実習の場を設定している。急性期医療は大学に隣接する金沢医科大学病院、回復期は日本有数の回復期病棟を有する金沢医科大学病院リハビリテーション部門、慢性期と地域医療は金沢医科大学氷見市民病院と穴水総合病院を主体にしている。さらに、予防医学に関しては、地域住民宅への訪問実習を実現している。
本学では、臨床トレーニング全般を担う金沢医科大学クリニカル・シミュレーション・センター（以下 CSC）を設置している。CSC は 2005 年 4 月に設置されたスキルス・ラボを土台として、2009 年 4 月に拡張、専任管理者 1 名を配置、各種シミュレータを充実させて開設された。現在、専任管理者 2 名を配置し、利用者の指導、シミュレータの管理を行っている。
CSC では学生、医療従事者、大学病院職員、大学教職員のために、医療に関するスキル向上
を、主としてシミュレータを使って支援することを目的として事業を展開している。具体的には学生のシミュレータを使った医療技術の授業、研修医や新人看護師をはじめとするコメ
ディカルスタッフの医療技術講習会、希望する個人のスキルトレーニング、病棟単位の患者
急変対応トレーニングなどを専任管理者支援のもとに実施している。
【平成 28 年度クリニカル・シミュレーション・センター利用実績】
内

利⽤者
2016年

利⽤者数

組数

医学部
学⽣

看護学部
学⽣

臨床

医師

研修医

訳

看護師

コメディ
カル

学内職員

学外

インスト
ラクター

4⽉

1,807

117

548

525

11

166

238

56

28

48

187

5⽉

2,136

117

1,341

156

20

73

239

0

45

113

149

6⽉

1,355

124

757

185

19

39

82

8

55

88

122

7⽉

1,665

79

537

11

10

79

242

54

27

549

156

8⽉

1,574

63

618

89

11

11

219

11

12

436

167

9⽉

941

68

322

0

45

12

297

0

32

75

158

10⽉

1,249

79

116

0

13

4

480

215

17

129

275

11⽉

902

72

167

0

0

8

382

4

12

121

208

12⽉

1,403

45

1,148

1

11

3

109

0

12

41

78

1⽉

1,191

86

909

0

9

11

56

9

5

85

107

2⽉

769

84

254

165

21

15

62

21

8

129

112

3⽉

172

18

0

0

6

5

59

1

8

52

41

合計

15,149

947

6,711

1132

176

426

2,455

378

261

1,866

1,756

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
急性期、回復期、慢性期と地域医療のトレーニング施設の確保はできている。ただし、トレーニング期間の問題が残っている。
一次医療が経験できる施設が不足し、あるいは、そこでの実習機会が少ない、選択実習である。また、氷見市民病院を含めた学外臨床実習の情報収集が十分でない。
CSC はラボ 1（151 ㎡）、ラボ 2（66 ㎡）、倉庫（65 ㎡）、事務室（17 ㎡）、ホール（40㎡）などから成っており、総床面積は 343 ㎡である。平成 29 年度にはラボ 1 と同サイズのラボ 3 が増設、ラボ 2 が拡張された。また、利用できるシミュレータや医療機器は利用者や教育部門からの要請に応えて、定期的にシミュレータと医療機器を新・増設している。

180

C. 現状への対応
慢性期と地域医療のトレーニング施設に対して、期間の拡大が必要である。
CSC に関しては、本学のグランドデザイン計画において、ラボの増設が決まっている。また、CSC 運営委員会において、専任管理者の増員が決定している。

D. 改善に向けた計画
平成 31 年度の学外臨床実習の拡大に向けて、担当施設との調整を開始している。
臨床実習期間の拡大に合わせ、平成 31 年度より地域医療の実習枠（加賀医療センター、やわたメディカルセンター、穴水総合病院、氷見市民病院）を拡大するための、準備を始めている。

関 連 資 料/資料 107：平成 28 年度クリニカル・シミュレーション・センター利用実績

学生が適切な臨床経験を積めるように以下の必要な資源を十分に確保しなければならない。
B 6.2.3

学生の臨床実習の指導者

A. 基本的水準に関する情報
学生の臨床実習は、主に各医局の教員が指導に当たっている。また、プログラムによっては病院部門の医療従事者が各専門領域の業務見学や教育に関して指導に当たり、様々な職種の指導者から臨床経験を受けられる環境を整備している（資料 81）。単位互換を有する臨床実習においては、学外・海外の指導教員と協定を結んでいる。学生・メディカルスタッフから教員評価を受けるシステムがあり、講座主任および本人にフィードバックしている。臨床実習を担当する指導教員に対しては新任教員オリエンテーション（資料 73）で FD を行っている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
各医局での指導に関しては、教授、若手教員問わず、医局員全員で臨床実習を担当していることが多く、学生は様々な指導者の考え方を教授できる環境にあり、臨床実習は臨床経験を積む上で重要な役割を担っていると考える。反面、各医局において、講座主任以外の、いわゆる教育担当責任者が明確化されておらず、各学生の総括的な評価が曖昧になっている可能性がある。
ただし、十分な期間を担保した上での診療参加型臨床実習が求められる昨今では、複数の学年、研修医等が医局に押し寄せる期間もあり、医局によっては、深刻なマンパワー不足に陥り、十分な指導がなされていないことがある。
また、マンパワー不足が常態化している医局も見受けられ、実態を調査するとともに、学外の実習施設の確保と教育担当教員のリクルートが急務であると考える。

181

C. 現状への対応
各医局に教育担当責任者を配置することを検討している。マンパワー不足に関しては、教員のリクルートには限界があることから、外部施設での臨床実習をローテーションに組み込む方針で準備を進めている。

D. 改善に向けた計画
平成 31 年度に各医局に教育担当責任者を配置する。また、外部施設での臨床実習ローテー
ションを構築し、カリキュラムに組み入れる。

関 連 資 料/
資料 73：平成 28 年度新任教員オリエンテーション実施要領
資料 81：平成 29 年度各講座教員名簿

Q 6.2.1

利用者の要請に応えるため、臨床トレーニング用施設を評価、整備、改善すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
大学病院は、北陸大学薬学部あるいは外部のリハビリテーション療法士の臨床教育の場としての利用の要望に応えている。
B 6.2.2 で述べたとおり、CSC ラボの拡張、シミュレータの整備、専任管理者増員の上申を行った。臨床トレーニング用施設は、病院や医学教育棟などの多様な施設を教育資源として整備しトレーニングを行っている。2009 年 4 月に医学教育棟 5 階（新棟）に拡張展開した CSC
は、臨床トレーニング用施設の中心的役割を果たしている。
本施設には、専任管理者 3 名を配置し、医学部生、看護学部生、大学病院職員・大学教職員等を対象に、臨床教育、医療に関するスキル向上のために研修を行っている。また、本学職員が参加する臨床トレーニングに関しては外部団体の使用も認めている。学生や各医療従事者からの研修リクエストも多様になり、これからのニーズが増加することが予想される。
CSC の評価について、医学教育センターで行っており、業務内容から人員の増員が必要であると分析し、平成 30 年 4 月からの人員配置（増員）を要望し実現している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
B 6.2.2 で述べたとおりインフラに関しては十分であると考え、大学外の利用者にも提供している。しかし、近年、臨床実習準備教育時間の拡大や医療技術習得にする職員の増加、CSC 利用時間の延長希望などの理由により、関係者からのリクエストに十分応えることができない状況なることも起こっている。
平成 30 年 4 月から専任職員の 1 名増員が決定している。

C. 現状への対応
B 6.2.2 で述べたとおり本学の現有医療資源を最大限効率的に稼働させ、臨床トレーニングを実施していく。

182

また、CSC のスケジュール管理を厳密に行い、利用者が分散して使用できるよう施設予約状況を分かるようにする。また、学生や病院職員、その他利用希望者の優先利用日時・時間帯を設定する。

D. 改善に向けた計画
本学のグランドデザイン計画において、ラボの増設が決まっていることから、管轄する運営委員会でシミュレータ機器の更新整備を検討している。
インターネットによるオープン予約システムなどの構築を通して、外部からの予約を受け入れることも検討していく。

関 連 資 料/
資料 37：金沢医科大学クリニカル・シミュレーション・センター運営規程
資料 109：第 1～2 次グランドデザイン概要

6.3 情報通信技術
基本的水準：
医学部は、


適切な情報通信技術を有効かつ倫理面に配慮して活用し、それを評価する方針を策定して履行しなければならない。
（B 6.3.1）



インターネット或いはその他の電子的媒体へのアクセスを確保しなければならない。
（B 6.3.2）

質的向上のための水準：
医学部は、




教員や学生が以下の目的で新しい情報通信技術を活用できるようにすべきである。


自己学習（Q 6.3.1）



情報へのアクセス（Q 6.3.2）



患者管理（Q 6.3.3）



保険医療システムでの業務（Q 6.3.4）

担当患者のデータと医療情報システムへの学生のアクセスを最適化すべきである。
（Q
6.3.5）

注 釈：[情報通信技術を有効かつ倫理面に配慮して活用]には、図書館サービスと共にコンピ
ュータ、携帯電話、内外のネットワーク、およびその他の手段の利用が含まれる。方
針には、学習管理システムを介するすべての教育アイテムへの共通アクセスが含まれる。情報通信技術は、継続的な専門職トレーニングに向けて EBM（科学的根拠に基づく医学）と生涯学習の準備を学生にさせるのに役立つ。

183



[倫理面に配慮して活用]は、医学教育と保健医療の技術の発展に伴い、医師と患者のプライバシーと守秘義務の両方に対する課題にまで及ぶ。適切な予防手段は新しい手段を利用する権限を与えながらも医師と患者の安全を助成する関連方針に含まれる。
日本版注釈：[保険医療システム]とは、保険医療制度のもとで患者診療にかかわる医療システムの情報や利用できる制度へのアクセスを含む。

B 6.3.1

適切な情報通信技術を有効かつ倫理面に配慮して活用し、それを評価する方針を策定して履行しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
情報通信に関する管理規程が定められている（資料 38）。この中に倫理規程が盛り込まれており、この倫理的配慮の基に、学生は電子シラバスを始め ITC を活用し学習できるシステ
ムになっている。金沢医科大学病院には電子カルテ運用に関する運用が定められており、学生のアクセスはログ管理されており、定期的に教務委員会に報告されている。
1.アウトカムとの関連性
アウトカムとして、「Ⅱ.医学知識と技術」の下に「3.最新の情報を、適切に収集・選択して活用できる。」が挙げられており、情報を有効利用する能力を求めている（資料 0-25）。
2.インフラ・学習支援ツール
具体的な授業としては、第 1 学年「情報の科学」（基本的な PC 操作、ワープロ、表計算、
プレゼンテーションソフトの使用、情報倫理やセキュリティについての説明）がある（資料 143）。
インフラは、無線 LAN の整備、学生電子カルテシステム（臨床実習での受け持ち患者の記録を入力する）、電子シラバスシステム（授業資料のアップロード、予習に活用）、携
帯ネット.com（本学独自のメールシステム）、ALC NetAcademy（英語学習支援ツール）、Procedures Consult（医療手技動画教材）、ナーシングスキル（看護手技動画教材）の整備・配信を行っている（資料 188、190、191、192、193、194）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
情報通信に関して倫理面を配慮した規程が策定されている。
アウトカムとして、「Ⅱ.医学知識と技術」の下に「3.最新の情報を、適切に収集・選択して活用できる。」を挙げており、学生に提示している。
学習支援環境、ツールについては毎年見直しを図り、整備している。学長を交えた教員と学生との懇談会（資料 65）において出されたインフラ整備等の要望に対し、緊急性の高い案
件から順次整備している（資料 70）。

C. 現状への対応
情報通信技術の活用・整備については、ICT の進歩に伴い新たな問題に対する対策を講じ
ている。

184

D. 改善に向けた計画
情報通信技術の活用・整備についての PDCA サイクルを継続する。

関 連 資 料/
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 38：金沢医科大学統合情報ネットワーク運営委員会規程
資料 65：平成 29 年度医学部学生と学長との懇談会（記録）
資料 70：インフラ整備等に係る稟議書
資料 143：平成 29 年度第 1 学年「情報の科学」学習要項
資料 188：電子シラバススクリーンショット（トップページ）
資料 190：携帯ネット.com スクリーンショット
資料 191：電子カルテ教育用システムスクリーンショット
資料 192：Procedures Consult スクリーンショット
資料 193：Nursing Skills スクリーンショット
資料 194：ALC NetAcademy スクリーンショット

B 6.3.2

インターネット或いはその他の電子的媒体へのアクセスを確保しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
講義室・自習室・ラウンジ等に無線 LAN を整備し、インターネットアクセスを想定した学習環境を提供している。講義室では 1 学年全学生が電子シラバスを同時にアクセスできるよ
うに、Wi-Fi 環境を整備している。
情報処理教室には 87 台の PC 端末を整備し、学生に開放している。M30 実習室には 140 台の端末を配置し、共用試験 CBT が一度に受験できる環境を整備している。また、医学教育棟
および、大学病院の各病棟に臨床実習記録室を展開し、電子カルテ専用端末を配置し、臨床実習で活用している（資料 98）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
インターネット環境、解放している PC 端末および電子カルテ端末は十分な整備と台数を確保しており、学習環境として問題は無いと考える。

C. 現状への対応
無線 LAN AP（アクセスポイント）、PC 端末等の新規整備や経年劣化による更新を行っている。

D. 改善に向けた計画
現在の体制を継続する。

185

関 連 資 料/
資料 98：平成 29 年度電子カルテ教育用端末一覧

教員や学生が以下の目的で新しい情報通信技術を活用できるようにすべきである。
Q 6.3.1

自己学習

A. 質的向上のための水準に関する情報
学内各所に無線 LAN を整備し、電子シラバス、ALC NetAcademy（英語学習支援ツール）、Procedures Consult（医療手技動画教材）、ナーシングスキル（看護手技動画教材）、図書
館電子ジャーナルなどの自己学習支援ツールの利用が可能である。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
インフラと自己学習支援ツールを整備することにより、学生の授業の予習・復習や教員の英語力、臨床手技能力の向上、研究論文の作成に大いに活用されている。

C. 現状への対応
無線 LAN AP（アクセスポイント）、PC 端末等の新規整備や経年劣化による更新、自己学習支援ツールの契約更新を行っている。

D. 改善に向けた計画
現環境と整備体制を維持する。

関 連 資 料/
資料 184：本学ホームページスクリーンショット（学習支援ツール）
資料 192：Procedures Consult スクリーンショット
資料 193：Nursing Skills スクリーンショット
資料 194：ALC NetAcademy スクリーンショット
資料 180：平成 29 年度 ALC NetAcademy 授業計画

教員や学生が以下の目的で新しい情報通信技術を活用できるようにすべきである。
Q 6.3.2

情報へのアクセス

A. 質的向上のための水準に関する情報
学内各所に無線 LAN を整備し、電子シラバス、ALC NetAcademy（英語学習支援ツール）、Procedures Consult（医療手技動画教材）、ナーシングスキル（看護手技動画教材）、図書
館電子ジャーナルなどの自己学習支援ツールの活用が可能である。

186

情報処理教室には 87 台の PC 端末を配置し、開放している。また、医学教育棟及び、附属病院の各病棟に臨床実習記録室を展開し、電子カルテ専用端末を配置し、診療や臨床実習で活用している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
インフラや学習支援ツール、電子カルテ端末を整備することにより、学生や教員の情報ア
クセス環境は充分整備されている。

C. 現状への対応
無線 LAN AP（アクセスポイント）、PC 端末等の新規整備や経年劣化による更新、自己学習支援ツールの契約更新を行っている。

D. 改善に向けた計画
現環境と整備体制を維持する。

関 連 資 料/
資料 184：本学ホームページスクリーンショット（学習支援ツール）
資料 192：Procedures Consult スクリーンショット
資料 193：Nursing Skills スクリーンショット
資料 194：ALC NetAcademy スクリーンショット
資料 180：平成 29 年度 ALC NetAcademy 授業計画

教員や学生が以下の目的で新しい情報通信技術を活用できるようにすべきである。
Q 6.3.3

患者管理

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学では診療、臨床実習において電子カルテを導入しており、リアルタイムでの患者管理を実現している（資料 98）。具体的には：
1）学生の記載する診療録は、本系電子カルテにおいて、臨床実習で担当する患者の診療録を閲覧し、記入することが可能である。
2）学生が、CCS シートという教育用のシートに記載するが、電子カルテシステムの中で、他の医療スタッフと同じ電子カルテ内で閲覧と記載が可能である。
3）学生が記載した内容を、教員が診療記録として採用することができる。
学生の診療情報へのアクセスに関する教育は、年度冒頭オリエンテーションにおいて個人
情報遵守に係る説明会を開催し、テストの合格を以って臨床実習への参加を認めている。端
末は、医学教育棟及び、附属病院の各病棟の臨床実習記録室に充分な台数を設置し、医療ス
タッフとの端末の取り合いにならないようにしている。不正アクセスを含めて、情報管理課
で厳重な管理がなされており、学生のアクセスログは監視し、定期的に報告している（資料
99）。

187

臨床実習中の電子カルテの運用については、大学病院医療情報部、医学教育センターおよび臨床実習実施委員会が協議して進めていく運用となっている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
患者管理のための電子カルテの活用は、電子カルテによって高水準で実現できている。学生の記載している電子カルテの記載内容を調査できる仕組みを有している。

C. 現状への対応
現状を継続するとともに患者管理の教育への利用状況の把握を進める。学生の記載している電子カルテの記載内容の調査を進め、改善の必要性の検討を進めていく。

D. 改善に向けた計画
現環境と整備体制を維持する。学生がスチューデント・ドクターとして診療参加型臨床実習に参加するために学生用電子カルテと診療用電子カルテの利用権限などの見直しを進めていく。平成 30 年度には第 4 学年に見学型臨床実習が導入され、平成３１年度にはさらに臨床実習の期間の延長を予定していることから、実習の場での電子カルテ利用を学生の発達に合わせて段階的に行うことをより、綿密に導入していく。

関 連 資 料/
資料 98：平成 29 年度電子カルテ教育用端末一覧
資料 99：電子カルテ学生のアクセスログ

教員や学生が以下の目的で新しい情報通信技術を活用できるようにすべきである。
Q 6.3.4

保険医療システムでの業務

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学では診療、臨床実習において電子カルテを導入しており、リアルタイムでの患者の情報共有をできるようにしている。学生の記載（CCS シート）を医師が実際の書類に用いることができることから、学生は、自らの記載が医療チームの一員としての保険医療システムの業務（例えば診療情報提供書の作成）のひとつになることを、実践できる。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
学生の閲覧権限は、臨床医師が割当患者や参照可能な診療記録の種別までを管理し、その権限の範囲で電子カルテを利用し臨床実習を行っている。学生の記載を診療情報提供書の下書きにして、指導教員が正式文書として採用できるなど、保険医療システムの業務を実践できるシステムは構築されているが、その教育の煩雑さから、実際の実践は少ない。

188

C. 現状への対応
医学教育センターからの提案に基づき、各診療科に保険医療システムの業務の教育（各種書類の下書きなど）を実践するように教務委員会で審議・依頼されている。

D. 改善に向けた計画
保険医療システムの業務を学生が実践できるシステムは構築できているので、教員への FDを強化し、さらなる実践を進める。平成 30 年度、平成 31 年度の臨床実習の期間延長が進められる予定であり、医学教育センターで、保険医療システムを含めた臨床実習の内容充実についての FD を計画している。

関 連 資 料/
資料 191：電子カルテ教育用システムスクリーンショット

Q 6.3.5

担当患者のデータと医療情報システムへの学生のアクセスを最適化すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学は、国内で初めて大学病院として電子カルテを導入し、また、教育用のシステムを独自開発してきた（資料 191）。
第 5・6 学年臨床実習では電子カルテを使用している。学生の閲覧権限は各科の担当教員が管理しており、学生はシステム上割り当てられた患者のみ、情報を閲覧することができる。
また、年度冒頭オリエンテーションにおいて個人情報遵守に係る説明会を開催し、小テストの合格を以って、臨床実習への参加を認めている。
さらに、症例登録システムを導入し、学生が過去に受け持った患者の症例をデータベース
化している（資料 195）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
医療情報システムへのアクセスは、電子カルテ、症例登録システムによって高水準で実現できている。

C. 現状への対応
現環境を継続する。

D. 改善に向けた計画
現環境と整備体制を維持する。診療参加型臨床実習の内容の深化が予想されるので、これに対応する電子カルテのあり方を検討中である。

関 連 資 料/
資料 191：電子カルテ教育用システムスクリーンショット
資料 195：担当症例入力システムスクリーンショット

189

6.4 医学研究と学識基本的水準：
医学部は、


教育カリキュラムの作成においては、医学研究と学識を利用しなければならない。
（B 6.4.1）



医学研究と教育の関係を培う方針を策定し、履行しなければならない。
（B 6.4.2）



大学での研究設備と利用にあたっての優先事項を記載しなければならない。
（B 6.4.3）

質的向上のための水準：
医学部は、


以下の事項について医学研究と教育との相互関係を担保すべきである。


現行の教育への反映（Q 6.4.1）



学生が医学研究や開発に携わることの奨励と準備（Q 6.4.2）

注 釈：[医学研究と学識]は、基礎医学、臨床医学、行動科学、社会医学の学術研究を網羅するものである。医学の学識とは、高度な医学知識と探究の学術的成果を意味する。カ
リキュラムにおける医学研究の部分は、医学部内またはその提携機関における研究活
動および指導者の学識や研究能力によって担保される。

[現行の教育への反映]は、科学的手法や EBM（科学的根拠に基づく医学）の学習を促進
する（B 2.2 を参照）。

B 6.4.1

教育カリキュラムの作成においては、医学研究と学識を利用しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
本学教員は基礎医学系、臨床医学系の各講座等に所属し、講座が設定するテーマの研究を行っている。教員は授業担当者としてユニット責任者より任命され、自身の研究内容を背景とした専門分野について学生に教育している。また、講座所属以外には、一般教育機構や総合医学研究所の教員も学生教育に携わっており、それぞれの専門的な研究と学識を基盤とした教育を実施している（資料 0-3、136）。
教員の研究成果は毎年、金沢医科大学業績集として公開され、Researchmap とも連携させながら大学独自の教育学術情報管理システムサーバー（KRIMS）上から情報発信を行っている。
教育カリキュラムの基盤となる基礎及び臨床医学に関して、先進的な研究を行いその成果を公表することで、研究推進と併せて優秀な教員確保の努力を行っている。

190

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価講座所属以外には、一般教育機構や総合医学研究所の教員も学生教育に携わっており、それぞれの専門的な研究と学識を基盤とした教育を実施している。
現在行われているユニット制講義では、講座の枠を超えた教員の参加があり、教員の専門分野を生かした教育を行っている。
例えば、平成 29 年度第 3 学年「医学英語Ⅲ」の英語教育カリキュラムの中で、30 名程度のグループに分けて、各医系専門教員が選んだ医学論文を使って科学的理論・方法論を論理的に考えることを指導している。但し、医学論文の選択については各担当教員に一任している。
なお、総合医学研究所は、生命科学研究領域や先端医療研究領域、プロジェクト研究セン
ター、共同利用センターを 4 本柱としているが、生命科学研究領域や先端医療研究領域に所
属する教育職員で学生教育に関わる機会が少ない者もおり、改善の余地がある。

C. 現状への対応
カリキュラム検討委員会において、各学年のカリキュラムに改善すべき箇所がないか検討
し、全体のスケジュールが決まった段階で、各ユニット責任者を中心に、受講した学生の意
見も参考にしながら講義実習等の改善を行っている。その際、各講義実習等の担当教員が適切に配置されているかを併せて確認している。

D. 改善に向けた計画
教務部と医学教育センターを中心として、研究のみならず、教育に関する効果の評価方法の検討、検証を行う仕組みづくりや、ワークショップなどを通じて FD を活性化する。

関 連 資 料/
資料 0-3

平成 29 年度第 1～6 学年学習要項

資料 136：平成 30 年度学習要項作成依頼文書

B 6.4.2

医学研究と教育の関係を培う方針を策定し、履行しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
本学の到達目標の 1 つ「⑥科学的態度・探究心」を達成するため、１年次の必修科目として、「クリティカル・シンキング」（資料 148）と「医療プロフェッショナリズム入門」（資料 145）を行っている。「クリティカル・シンキング」は、物事を既成概念にとらわれることなく、科学的思考、論理的思考、分析的思考、多角的思考といった視点で批判的に考えられることや、自身の考えを明確に論述できることを科目のアウトカムに設定し、ホームワー
クやレポート等で理解度を評価している。また、「医療プロフェッショナリズム入門」では、「社会の変化、医療の進歩に伴う新たな倫理問題を列挙できる」「医療の今日的問題とその解決への方向性を説明できる」を科目のアウトカムに設定し、医学教育学講座の教員が担当する EBM（Evidence-based medicine）をテーマにした講義では、臨床疫学の基本的概念や方法論について学んだ後に、小テスト等を実施し、理解度についての評価を行っている。

191

その他、医学部学生の研究マインドの涵養を目的としたスチューデント・リサーチャー・
プログラムを、平成 27 年度より履修科目外として実施している。医学部全講座に募集し、教育改善プログラム検討委員会で認定されたプログラムに関しては、当該講座に研究費を支給し、また、学生が学会発表する場合の旅費を支弁している。このプログラムを通じて、カリ
キュラムにおいて教育される内容が、地道な研究の積み重ねによって成立してきた歴史的所産であることが理解できる。
さらに、各講座を通じて、夏季休暇期間を利用したモデル・コア・カリキュラムを超えた内容の教育も実施する夏季セミナーが開講されている（資料 91）。
平成 30 年度より、医療プロフェッショナリズムⅢの中で、医学研究の授業枠を確保し、様々な臨床領域、医療行政および医学研究をテーマにした小研究プロジェクトを開始することが決定している（資料 168）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
各講座の研究内容を背景とした専門分野が教育されている。したがって、それぞれの専門的な研究を教育に関係付けた教育プログラムが実施されている。
スチューデント・リサーチャー・プログラム（資料 88）による研究は、今まで学外での学会参加 14 件、うち学生の部での発表（ポスター、口頭）12 件、一般の部での発表（論文）1
件、参加のみ 1 件である。また、毎年優秀者は学生部委員会により「学生表彰」にノミネー
トされ、採択された場合、表彰と奨励金を大学から授与している。
上記プログラムは過去 3 年間で年間最大 5 件を採択しているが、予算に対し申請件数が少なく、担当委員会で内容の適正を審議しているものの、プログラムの魅力向上のため、より競争的な運用が望ましいと考える。
また、下記に示すとおり夏季セミナー実施講座は例年 35 件前後であるが、参加学生が減少しており、より魅力的なセミナーの開講と学生への周知の工夫が必要である。
夏季セミナー実施講座

参加人数

平成 27 年度 35 件

（54 名、15 件）

平成 28 年度 37 件

（24 名、9 件）

平成 29 年度 36 件

（12 名、9 件）

C. 現状への対応
スチューデント・リサーチャー・プログラムに関して、活動報告書を回収し、教務部でその内容を確認している。
夏季セミナーに関して、実施後、参加学生に対しアンケート調査を行い、その結果を開講
講座にフィードバックすることでセミナーの改善を促している。
平成 30 年度より、医療プロフェッショナリズムⅢの中で、医学研究の授業枠を確保し、ざ「小研究プロジェクトへの挑戦」を開始することが決定している。

192

D. 改善に向けた計画
スチューデント・リサーチャー・プログラムに関して、教育改善プログラム検討委員会から各講座に対し、ディプロマ・ポリシーとの関連性を意識した魅力的なプログラムを積極的に提案するよう要請する。
夏季セミナーに関して、教務部、IR 室が中心となり、開講セミナー内容の適正と改善の要
請及び、学生への周知を強化し、参加者の増加を目指す。
これらのプログラムが臨床現場における分析的・論理的思考の活用に繫がっているかを検証し、改善を進める。
さらに、実際の研究への参画のために、学生の基礎および臨床講座配属を含めた教育指針について検討することが決まっている。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）資料 88：平成 29 年度金沢医科大学スチューデント・リサーチャー・プログラム募集要領
資料 91：学生を対象とした夏季休暇中における各教室の計画（平成 29 年度実績）
資料 145：平成 29 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項
資料 148：平成 29 年度第 1 学年「クリティカル・シンキング」学習要項
資料 168：平成 30 年度第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」学習要項

B 6.4.3

大学での研究設備と利用にあたっての優先事項を記載しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
学生の講義、実習等に必要な施設・設備・機器は年間の授業計画に沿って確認、点検、補充され、学生の優先的な使用が認められている。
配属研究室等において研究で必要となる設備は、各研究室で配備されたものの他、大型機器類は総合医学研究所内に設けられている共同利用機器等に係る使用規則に準じて利用できる。また、研究支援体制として、教員の指導のもとで学生も実験可能なオープンラボのスペースを総合医学研究所内に設けている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
共同利用研究機器や各種実験室は、イントラネットのメニューからグループウェア（予約システム）にログインし、教員の指導の元で手続きを行って要件を満たせば、学生でも閲覧、予約、使用が可能となっている。しかし、優先権に関しての明文化はされていない。

C. 現状への対応
グループウェア上に学生の利用に関する手順を表示することを共同利用センターにて検討している。学生の活用状況までは把握しきれていない。
グループウェアでは機器の検索や利用に関する情報が閲覧できるが、更に利便性を向上させるため、平成 28 年度は機器故障時等有事の際に管理者や予約者へボタン一つでメール連絡出来るようアップグレードした（資料 196）。

193

D. 改善に向けた計画
今後さらに、学生の活用状況を把握できるように運用等の改善を検討して行く予定である。

関 連 資 料/
資料 196：グループウェアスクリーンショット

以下の事項について医学研究と教育との相互関係を担保すべきである。
Q 6.4.1

現行の教育への反映

A. 質的向上のための水準に関する情報
上述のとおり、各講座は自身の研究内容を背景とした専門分野について学生に教育しており、医学研究と教育の相互関係に自然と構築されている。
また、各ユニットでは講義実習等による基本知識習得を踏まえたうえでの各分野での最新の知見に触れさせる機会も用意し、興味を引き出している。
これらは、専門分野における高いレベルであることが確認され任用された教員やその領域のトップランナーとして招聘された外部講師により実施されている。また、各ユニット内部の調整は、教育･研究･診療･管理運営･社会貢献の各項目で調和のとれた教員かを評価された教授陣により運営されている（資料 0-3）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
最新の知見の紹介は、それぞれ各ユニット及び各領域において展開されている。

C. 現状への対応
最新の知見の紹介は継続して実施していく。

D. 改善に向けた計画
各ユニットでどのような知見が展開されているかを IR 室にて分析している。分析作業が完了後、IR 室にて各ユニットでの知見紹介を一覧化し、改善の必要があれば、医学教育委員会、教務委員会、カリキュラム検討委員会を経て、医学部長からユニット責任者に対し、不足していると思われる領域に関して、内容・人的資源を充実させるよう要請を行う（資料 79）。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連

以下の事項について医学研究と教育との相互関係を担保すべきである。
Q 6.4.2

学生が医学研究や開発に携わることの奨励と準備

194

A. 質的向上のための水準に関する情報
上述のとおり、平成 27 年度から「金沢医科大学スチューデント・リサーチャー・プログラム」を実施している。これは、医学部学生の研究マインドの涵養を目的として、学生が研究活動に参加することのできる研究プログラムに対し大学が支援を行うものであり、希望する医学部学生に対し、年間を通してスチューデント・リサーチャーとして実験や研究への参加
や、学会参加等の活動の場を提供している（資料 88）。
平成 30 年度カリキュラムより、第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」で、学生全員が科学的な研究手法を修得するための小研究プログラムを開始することが決定している（資料 168）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
参加学生は、低学年次に EBM（Evidence-based medicine）の学習で得た知識を活用し、学会発表した内容が高い評価を得る等の成果を挙げているが、プログラム開始からまだ 2 年であり、今後の継続的な取り組みが必要である。

C. 現状への対応
研究マインドの涵養を目的として教務部と各講座が中心に、スチューデント・リサーチャ
ー・プログラムや夏季セミナー参加を促している。

D. 改善に向けた計画
研究マインドの涵養を目的とした取り組みのブラッシュアップを行う。スチューデント・
リサーチャー・プログラムは単年度単位で完了しており、複数年にまたがるプログラムを検討する。大学院セミナーの医学部生の参加をさらに促し、知的好奇心を刺激する取り組みを行う。
また、各講座だけでなく総合医学研究所の活動内容も医学部生に周知する。

関 連 資 料/
資料 88：平成 29 年度金沢医科大学スチューデント・リサーチャー・プログラム募集要領
資料 168：平成 30 年度第 3 学年「医療プロフェッショナリズムⅢ」学習要項

6.5 教育専門家
基本的水準：
医学部は、


必要な時に教育専門家へアクセスできなければならない。
（B 6.5.1）



以下の事項について、教育専門家の利用についての方針を策定し、履行しなければならない。


カリキュラム開発（B 6.5.2）

195



指導および評価方法の開発（B 6.5.3）

質的向上のための水準：
医学部は、


教職員の教育能力向上において学内外の教育専門家が実際に活用されていることを示すべきである。
（Q 6.5.1）



教育専門家の教育評価や医学教育分野の研究における最新の知見に注意を払うべきである。（Q 6.5.2）



教職員は教育的な研究を遂行すべきである。
（Q 6.5.3）

注 釈：

[教育専門家]とは、医学教育の導入、実践、問題に取り組み、医学教育の研究経験のある医師、教育心理学者、社会学者を含む。このような専門家は教育開発ユニットや教育機関で教育に関心と経験のある教員チームや、外国施設或いは国際的な組織から提供される。



B 6.5.1[医学教育分野の研究]では、医学教育の理論的、実践的、社会的問題を探究する。

必要な時に教育専門家へアクセスできなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
医学部の教育は、従来各講座に主体性が置かれていたため、各講座間の横の連絡がない縦割りの教育が行われてきたが、医学教育モデル・コア・カリキュラムを基盤とした統合型カリキュラムの採用によって、教育形態は教務部主体の管理体制に移行して教育の一貫性の保持と効率化が図られてきた。
これを運用実施・推進する教育研究組織として、1998（平成 9）年に医学教育学講座が設置された。（専任教員 2 名、併任教員 1 名、教室事務員 1 名）（資料 186）また、学長直轄組織となる医学教育センターが 2005（平成 17）年に設置された（資料 0-7）。（専任教員 2名）このうち専任教員は日本医学教育学会認定の医学教育専門家資格を有しており、授業の改善、教育効果の検証、教材開発、臨床スキル訓練、試験問題管理、成績評価の標準化、FDなどを担当している。2018（平成 30）年には医学教育センター内に金沢医科大学の医学教育に関する事項を審議することを目的として医学教育委員会が設置された。同委員会では、日本医学教育学会認定の医学教育専門家 2 名を含み、教育の実務経験の豊富な一般教育、基礎教育、臨床教育、シミュレーション教育、行動科学などを専門とするスタッフで構成される
ワーキンググループを設け、教育に関してのアクセスに応じている。（資料 1、2、3）医学教育専門家 2 名は、各ユニットの責任者に限らず、すべての教職員から、教育に関してのア
クセスに応じている。
2009（平成 21）年にはクリニカル・シミュレーション・センターが医学教育センターに設置された（専任管理者 2 名）（資料 187）。学生・看護学生の医療技能訓練をはじめ、全医
療組織の医療スキル向上に必要なトレーニングを支援している。

196

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
医学教育センターの教員は、学外でも医学教育学会などの教育関係学会、共用試験実施評
価機構、医学教育振興財団の会議にも参加しており、学外の医学教育専門家とも連携が取れる立場にいる。教員、学生は医学教育学講座、医学教育センターにアクセスできる体制になっている。

C. 現状への対応
現状を維持する。
各ユニットに生じた教育に関する問題は、教学課から医学教育センターを通して教務委員会に諮り、対応を協議している。医学教育専門家 2 名は、各ユニットの責任者に限らず、すべての教職員から、教育に関してのアクセスに応じている。

D. 改善に向けた計画
現状を維持するとともに、教職員が、医学教育センターおよび医学教育講座教員との情報の共有をよりいっそう円滑に行うための手段を検討し、教育専門家へのアクセスを促す。

関 連 資 料/
資料 0-7：金沢医科大学組織図
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 2：平成 29 年度医学教育委員会一覧
資料 3：金沢医科大学医学教育センターワーキンググループメンバー一覧
資料 186：医学教育学ホームページスクリーンショット
資料 187：クリニカル・シミュレーション・センターホームページスクリーンショット

以下の事項について、教育専門家の利用についての方針を策定し、履行しなければならない。
B 6.5.2

カリキュラム開発

A. 基本的水準に関する情報
カリキュラムの企画・立案は医学教育センターで行われ、必要に応じて医学教育委員会で審議され、教務委員会、カリキュラム検討委員会に提案される（資料 1）。
医学教育センターでは、医学教育専門家を中心に

医学教育委員会ワーキンググループが医学教育の新たな知見を考慮しながらカリキュラム開発（企画・立案）を行っている（資料55）。教務委員会、カリキュラム検討委員会では、提案を審議し、実施を担当する。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
このように本学は学内に医学教育専門家を配置し、学内のカリキュラム開発、指導及び評価方法の開発などで重要な働きをしている。カリキュラム開発に際しては、これまでに医学部教務委員会と連携して、当該年度の一般教育科目、基礎・臨床系ユニットおよび臨床実習

197

等の教育成果について検証しており、それらに基づき各学年ユニット責任者会議でカリキュ
ラムや講義内容および進級判定基準について検討を重ねて、各学年ユニットの整合性を図って来た。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
医学教育カリキュラムは医学の進歩や社会の要請によって随時変化すべきである。教育専
門家は常に最新の知見にアクセスし、現場教員とも意見交換をしながら、必要があれば適宜
カリキュラムの見直しをしていく。今後のカリキュラムの改訂に備え、現場教員との密接な連携を図るための、これまでと同様に定期的に FD の開催を計画していく。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録

以下の事項について、教育専門家の利用についての方針を策定し、履行しなければならない。
B 6.5.3

指導および評価方法の開発

A. 基本的水準に関する情報
医学教育センターは、ワーキンググループスタッフに 2 名の学会認定の医学教育専門家を含む教育専門家を含み、学生の指導方法や評価方法の開発についての役割を実践している。
知識・技能・態度の評価、それぞれの評価の企画立案、提案なども医学教育センターが行い、必要に応じて医学教育委員会で審議して、教務委員会に提案している（資料 1、55、59）。
評価法として GPA(Grade Point Average)に基づいた客観的方法の提示などを行っている。
また学生への指導および評価方法の提案には医学教育センターが活動しており、標準試験、共用試験 CBT・OSCE、実習や演習に関与して指導および評価方法の企画・立案と提案を行っている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
教育専門家が中心となって、テュートリアル、OSCE、臨床実習、試験問題作成について、それぞれの教育担当者を対象とした FD を企画し実践しており、適切な指導と公正な評価が行われるよう努めている。喫緊の課題は、臨床実習、特に診療参加型臨床実習における指導並
びに評価方法についてであり、現在、MiniCEX による評価の充実と診療科への個別指導を行
っている。

198

C. 現状への対応
個々の教員の教育意識の向上や教育力の向上にむけて、医学教育に関するワークショップ、
カリキュラム検討委員会や教育懇談会を、実施している。

D. 改善に向けた計画
教育成果については、さまざまな観点から、定期的・組織的に検証するための組織、検証
成果を整理し、改善方策を提言する組織、それを実行に移す組織を整備する。具体的には第三の学習方略としての TBL（チーム基盤型学習（Team-Based-learning））を導入して能動的学習方法で、より学習効果をあげる。PBL や実習における自主的な学習態度、問題解決能力に対する評価法としてチェック・リストの作成導入、学習成果の評価法として ICT を活用したポートフォリオシステムの導入を検討する。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 59：平成 29 年度第 11 回教務委員会議事録

Q 6.5.1

教職員の教育能力向上において学内外の教育専門家が実際に活用されていることを示すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
教職員の教育能力向上については医学教育センターがその役割を担っており、教育専門家が中心となって、授業方法、テュートリアル、OSCE、臨床実習、試験問題作成について、それぞれの教育担当者への個別指導や FD を企画し実践している。学事系職員については定期的な SD プログラムが実施されている。
教員の FD として、毎年学内外の専門科を講師として招聘し、「医学教育に関するワークシ
ョップ」を開催し、自己研鑽およびカリキュラムに落とし込む実際的な提案を行っている。
平成 27 年度には本ワークショップで医学部のディプロマ・ポリシー（アウトカム）の原案が作成され、教務委員会、教授会で審議の後、現在の正式版が完成した。
また、職員の SD として、様々なテーマで外部企業の講師を招聘し、業務に活用できるスキ
ルを学ぶ研修会を行っている。
B 5.2.1 で述べたように、「教育活動」「研究活動」「診療活動」の 3 つの領域における教員評価を活用し、教育、研究、臨床の職務間のバランスを考慮に入れ、教員の活動や能力開発に関する方針を、学長、医学部長、医学教育センターが討議し、医学教育センター

ワーキンググループスタッフが教員の教育能力の向上に向けた研修会ワークショップを企画、実施している。平成 29 年度は、倫理教育に関する教育能力向上の FD に重点を置いていた（資料 77）。

199

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
本学では、医学教育の企画・立案、評価を医学教育センター（医学教育委員会）が、教育の実務を教務部（教務委員会）が担当し、教育構造の評価が適切にできるようにしている。
この中で、教職員の教育能力向上において学内外の教育専門家が十分に活用されていると考えている。

C. 現状への対応
現状を維持する。

D. 改善に向けた計画
現運用を維持しながら、「医学教育に関するワークショップ」を含めて、FD の充実をさらに進めていく。

関 連 資 料/
資料 77：医学部倫理教育実施一覧

Q 6.5.2

教育専門家の教育評価や医学教育分野の研究における最新の知見に注意を払うべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
医学教育センター教員は日本医学教育学会会員であり、そのうち、2 名は日本医学教育学
会認定医学教育専門家の資格を取得している。また、1 名は海外で医学教育学の修士を取得している。毎年の総会などで発表、情報収集を行っている。WFME、GMC、FAIMER、AMEE、AAMCなどに訪問、参加し、海外からの医学教育分野の最新知見をも本学の医学教育に役立てている。
大学全体のカリキュラム構造、各ユニットのアウトカム（コンピテンシー）、学習方略、評価方法などは医学教育センターで評価し、教務委員会へ改善を促している（資料 79）。医
学教育分野の研究によるカリキュラムや評価方法など最新の知見については、FD の場や教務委員会、教授会で医学教育センターから情報が提供されている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
教育専門家は医学教育学会等で得られた知見に基づき、教育評価や医学教育分野の研究の成果を学内において教職員に向けてフィードバックしている。本学の医学教育センター教員
は教育専門家として教務委員会や教授会のみならず、OSCE の説明会、臨床実習委員会、他の様々な場で専門知識を提供し、最新の情報を取り入れている。

C. 現状への対応
医学教育センターを中心とする、世界的な医学教育の潮流や本邦の歴史的、文化的背景、
また、地域特性に基づいた教育実践の情報提供を継続する。

200

D. 改善に向けた計画
常に医学教育分野の最新知見に注意をはらい、医学教育センター教員に最新知見を得る場
への出席機会を提供していく。また、それらの情報を学内教員に伝える機会を今後も継続する。

関 連 資 料/
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連

Q 6.5.3

教職員は教育的な研究を遂行すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学では、医学教育学のみならず医学教育に関連した研究が行われている（資料 86）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
各講座での研究には、教育に関連するものがまだ十分とは言えない。アウトカムの到達度など教育的研究が行われることは、教育プログラムの改善につながることから、各講座の特性を生かしながら、教育的な研究を推進していくことが必要である。

C. 現状への対応
医学教育研究をさらに推し進めるための努力を続ける。

D. 改善に向けた計画
医学教育センターが中心となって、教育的研究に関する FD を行い、全学的に医学教育研究をさらに推し進める。

関 連 資 料/
資料 86：医学教育に関する研究業績一覧

6.6 教育の交流
基本的水準：
医学部は、


以下の方針を策定して履行しなければならない。


教職員と学生の交流を含め、国内外の他教育機関との協力（B 6.6.1）



履修単位の互換（B 6.6.2）

質的向上のための水準：
医学部は、

201



適切な資源を提供して、教職員と学生の国内外の交流を促進すべきである。
（Q 6.6.1）



教職員と学生の要請を考慮し、倫理原則を尊重して、交流が合目的に組織されることを保障すべきである。
（Q 6.6.2）

注 釈：

[他教育機関]には、他の医学部だけではなく、公衆衛生学、歯学、薬学、獣医学の大学等の医療教育に携わる学部や組織も含まれる。

[履修単位の互換]とは、他の機関から互換できる学習プログラムの比率の制約について考慮することを意味する。履修単位の互換は、教育分野の相互理解に関する合意形
成や、医学部間の積極的なプログラム調整により促進される。また、履修単位が誰からも分かるシステムを採用したり、課程の修了要件を柔軟に解釈したりすることで推
進される。



[教職員]には、教育、管理、技術系の職員が含まれる。

以下の方針を策定して履行しなければならない。
B 6.6.1

教職員と学生の交流を含め、国内外の他教育機関との協力

A. 基本的水準に関する情報
本学では、アジア、アメリカ、ヨーロッパを中心とする海外の教育・医療機関等と協定を締結し、広く学術および教育交流を推進してきた。そこで形成されたネットワークを利用して学生や研究者の受入れと派遣を推進し、海外の教育や研究活動に触れる機会を幅広く提供している。国際交流センターを設置し、常勤スタッフも兼任スタッフ複数配置し、学生の国際交流、教職員の国際交流を支援している（資料 113、114）。
将来のチーム医療にむけた教育の重要性から多職種連携臨床実習などの教育プログラムを行っているが、この中で、北陸大学薬学部とは、学生同士のチームによる実習を実現するな
ど実務的な交流を行っている。このように県内の他大学、他学部との教育交流も推進している（資料 115）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
上記のように、国内他の大学に医学部以外の学部との交流、海外との交流について積極的に推進している。

C. 現状への対応
現状を継続し、交流する教育機関をさらに拡大させる。
海外の医科大学・医学部の大学間協定による交流については、国際交流センター運営会議が中心となって検討している。海外へ派遣する学生に対する支援を行うとともに、海外からの交換留学生の研修実施プログラムの策定を行っている（資料 116）。

202

D. 改善に向けた計画
国内、特に県内の他の大学に医学部以外の学部との教育プログラムでの交流をより一層充実させる。
本学の教育がグローバルスタンダードに沿うために、またグローバルヘルスの教育を充実させるために、近隣アジアを含め世界各国との医学部交流を進めていかなければならない。
そのためには、より幅のひろい国際交流活動を行うために国際交流センターの充実が必要である。具体的には派遣学生の支援をより拡充させるとともに、交換留学生の受け入れ体制のより一層の充実を図る。

関 連 資 料/
資料 113：海外派遣先協定書
資料 114：バーモント大学派遣実績・ヤロスラブリ受入実績
資料 115：平成 29 年度北陸大学薬学部連携実習（依頼文）
資料 116：学生の交換留学実績

以下の方針を策定して履行しなければならない。
B 6.6.2

履修単位の互換

A. 基本的水準に関する情報
編入学生は、入学前の他大学等で取得した教養科目（外国語）を単位認定している（資料117）。また、教養科目（総合人間科学）においては、大学コンソーシアム石川における単位互換制度を採用している（資料 118）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
上述のとおり、教養科目および臨床実習に関する単位互換制度があるが、大学の立地条件などの要因が予測されるが、現状では教養科目単位の互換制度の利用は限られている。
臨床医学講義に関しての単位互換制度はない。

C. 現状への対応
単位互換制度の運用は継続して行い、実現可能な単位取得の導入を検討している。

D. 改善に向けた計画
海外の協定大学との交流を強化し、進級判定基準を維持しながら、新たな単位互換制度を検討する。

関 連 資 料/
資料 117：平成 29 年度編入学生履修科目一覧
資料 118：平成 30 年度シティカレッジに関する資料

203

Q 6.6.1

適切な資源を提供して、教職員と学生の国内外の交流を促進すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
海外への留学する際のサポート体制としては、国際交流センターが窓口となっており、海外留学の情報提供を行っている。また、医学教育海外交流基金による経済的支援を行っている（資料 36）。その他学生は全員が学生教育研究災害傷害保険に一括加入しており、学生が正式なカリキュラムとして学外で実習する際には、学研災に関する規定により取扱うこととなっている（資料 0-28、207）。
教職員の英語力強化のため学内で英会話教室（Evening English）を開催している。年 1 回
TOEFL-ITP を実施している（資料 119）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
教員と学生の国内・国際的な交流促進のために十分な資源を提供している。
関わる教職員や学生の絶対数は十分でなく、利用者の拡大に対する方策が必要である。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
より多くの教職員、学生にグローバルな視点と活躍する意欲を向上させるべく、国際交流センター運営会議等で制度の向上を図る。より多くの教職員、学生にグローバルな視点と活躍する意欲を向上させられる FD を計画する。

関 連 資 料/
資料 0-28：学校法人金沢医科大学医療割引規程
資料 36：医学教育海外交流基金奨学金交付規程
資料 119：英会話教室（Evening English）案内
資料 207：医学生総合保険リーフレット（別冊）Q 6.6.2

教職員と学生の要請を考慮し、倫理原則を尊重して、交流が合目的に組織されることを保障すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
国際交流センターでは安全で有意義な研修が行えるように留学生の支援を中心とする学
生・教職員の国際交流を援助している。学生の国際交流については、希望する者の募集を行い、その選考は学業成績および英語力、面接による人間性・態度の評価により総合的に判断している。具体的な選考過程としては、国際交流センター運営会議の委員による英語試験と面接をもとに国際交流センター運営会議で決定されている（資料 120）。

204教員は、北陸大学など他の教育機関との交流をもっており、大学はこれを支援している（資料 115）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
教員は、他の教育機関との交流について大学の支援を受けている。学生の海外交流（交換留学）では、選考も含めて適切な運用が行われていると考える。

C. 現状への対応
現状を継続する。

D. 改善に向けた計画
現状を継続するが、国際交流センターで交流先の評価や交流内容の評価を詳細に行っていく。適切な選考を担保しつつ、学生、教職員のニーズを把握し、適宜選考過程、交流内容の向上を行う。

関 連 資 料/
資料 115：平成 29 年度北陸大学薬学部連携実習（依頼文）
資料 120：国際交流選考に関する資料（平成 30 年度バーモント大学）

205

７.

プログラム評価領域 7 プログラム評価
7.1 プログラムのモニタと評価
基本的水準：
医学部は、


カリキュラムの教育課程と学修成果を定期的にモニタするプログラムを設けなければならない。
（B 7.1.1）

以下の事項についてプログラムを評価する仕組みを確立し、実施しなければならない。


カリキュラムとその主な構成要素（B 7.1.2）



学生の進歩（B 7.1.3）



課題の特定と対応（B 7.1.4）

評価の結果をカリキュラムに確実に反映しなければならない。（B 7.1.5）

質的向上のための水準：
医学部は、


以下の事項について定期的に、プログラムを包括的に評価するべきである。


教育活動とそれが置かれた状況（Q 7.1.1）



カリキュラムの特定の構成要素（Q 7.1.2）



長期間で獲得される学修成果（Q 7.1.3）



社会的責任（Q 7.1.4）

注 釈：

［プログラムのモニタ］とは、カリキュラムの重要な側面について、データを定期的に集めることを意味する。その目的は、確実に教育課程が軌道に乗っていることを確認し、介入が必要な領域を特定することにある。データの収集は多くの場合、学生の入学時、評価時、卒業時に事務的に行われる。

［プログラム評価］とは、教育機関と教育プログラムの効果と適切性を判断する情報について系統的に収集するプロセスである。データの収集には信頼性と妥当性のある方法が用いられ、教育プログラムの質や、大学の使命、カリキュラム、教育の学修成果など中心的な部分を明らかにする目的がある。
他の医学部等からの外部評価者と医学教育の専門家が参加することにより、各機関における医学教育の質向上に資することができる。

［カリキュラムとその主な構成要素］には、カリキュラムモデル（B 2.1.1 を参照）、
カリキュラムの構造、構成と教育期間（2.6 を参照）
、および中核となる必修教育内容と選択的な教育内容（Q 2.6.3 を参照）が含まれる。

［特定の課題］としては、目的とした医学教育の成果が思うほどには達成されていないことが含まれる。教育の成果の弱点や問題点などについての評価ならびに情報は、207

介入、是正、プログラム開発、カリキュラム改善などへのフィードバックに用いられる。教育プログラムに対して教員と学生がフィードバックするときには、かれらにとって安全かつ十分な支援が行われる環境が提供されなければならない。
［教育活動とそれが置かれた状況］には、医学部の学習環境や文化のほか、組織や資源が含まれる。

［カリキュラムの特定の構成要素］には、課程の記載、教育方法、学習方法、臨床実
習のローテーション、および評価方法が含まれる。
日本版注釈：医学教育モデル・コア・カリキュラムの導入状況と、成果（共用試験の結果を含む）を評価してもよい。

B 7.1.1

カリキュラムの教育課程と学修成果を定期的にモニタするプログラムを設けなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
1．カリキュラムのモニタリング①教務委員会のカリキュラム実施中の（動的）モニタとカリキュラム検討委員会経由による自己評価、および②医学教育センター医療人教育カリキュラム評価委員会とによる第三者（静的）モニタの 2 段階評価方法を導入している。両者の評価をもとに、医学教育委員会で教育全体の総合的評価を行うという仕組みとなっている。
1.1 医療人教育カリキュラム評価委員会
医学教育センターの下部委員会である。医学部および看護学部カリキュラムの教育課程や学修成果の分析とカリキュラムの適切な配置を第三者視点で点検・評価を行う。平成 29 年に設置され、カリキュラム作成に直接関わらない教員と学生代表とで構成されている（資料 6）。
1.2 医学教育センター

金沢医科大学医学教育委員会

医療人教育カリキュラム評価委員会の審議内容に基づき、必要に応じて医学教育委員会で企画・立案あるいは改善の提案を、教務委員会、カリキュラム検討委員会に提案する。カリ
キュラムの構造、方法、評価、などのモニタの他、本学の教育構造の全体とカリキュラムとの関連など総括的なモニタを担当している（資料 1、2、3）。
1.3 カリキュラム検討委員会
教務委員会の下部組織であり、提案されたカリキュラムの審議・確定・実施を主目的としている（資料 4）。具体的には B2.1.1 で述べたとおり本学の 3 つのカリキュラム（「臓器別・分野別統合型カリキュラム」、「問題基盤型カリキュラム」、「体験基盤型カリキュラム」）に沿って計画された各学年の教育プログラム（ユニット講義、各種実習および臨床実習）の年間構成を決定する。決定に際し、ユニット責任者と早期体験実習責任者、各教育プログラ
ムの実施組織の委員長から意見を集約し、カリキュラムを包括的にモニタしている。カリキ
ュラム検討委員会の構成委員は、教務部長を委員長とし医学部長、医学教育センター長、各208

学年主任、教務各種委員会の委員長、および教学課長により構成され、さらに有識者がオブザーバーとして委員会に参加している。平成 29 年度より学生代表がカリキュラム検討委員会に参画している。
1.4 大学評価情報室（IR [Institutional Research]室）
医学教育センターの組織委員会である。カリキュラムのモニタリングには直接関わらないが、カリキュラム評価に必要なデータの収集や分析の役割を担っている。すべての成績を収集・分析し、入試形態の妥当性の評価、共用試験成績と標準試験成績および医師国家試験成績との相関を分析する。その結果をカリキュラム検討委員会、学長および教務委員会に報告
し、医学部および看護学部カリキュラムの教育課程や学修成果の評価を支援している。
2. 授業内容のモニタリング
学生による授業評価（資料 87、201）を実施している。ユニット毎の最終授業後に携帯ネットを用いてアンケートをとり、その結果を授業担当教員および教務委員会に報告している。
教務委員会はこの授業評価を学長に報告し、優秀な評価を受けた教員には顕彰を実施している。評価が低かった教員には改善案の提出が義務付けられている。
3. 学生個々の学修成果のモニタリング
学生 5～6 名につき 1 名の指導教員を通じた学生へのフィードバックを実施している（資料44）。各ユニットから提出された学業成績は、その都度学年主任（1 名）・副主任（3 名）および指導教員に通知され、指導教員を通じて学生に成績を知らせる仕組みになっている。これにより学生と指導教員との面談が促進され、効果的なフィードバックに繋がっている。さらに、学生の授業の出欠状況は毎週学年主任、副主任および指導教員に通知され、学生の心身的状況の把握に繋げている（資料 122、123）。
また、学長直轄の組織で、学生の学業支援を行う国試対策室と教育学習支援センターがある（資料 127、128）。国試対策室では、国試対策委員会を中心に第 5,6 学年の医師国家試験
対策・教育プログラムの年間計画の策定や、標準試験や模擬試験などの各種成績のモニタリングを行っている。さらに、臨床教育担当教員が第 6 学年の成績不良者に対して個別指導を行っている。教育学習支援センターは、第 1～6 学年全体をとおして学業支援を行うことを目的に設置された組織で、現在は第 1～3 学年の留年生を中心とした強化教育と第 5 学年の臨床講義とミニレクチャー、第 6 学年の医師国家試験対策講義や個別面談を実施している（資料125、126）。
さらに、年度末には各学年成績審査委員会が担当学年の学業成績をもとに、事前に公示してある進級・卒業要件に照らし合わせて成績判定を行っている（資料 0-24）。その際に、判定基準の妥当性の検証を合わせて実施している（資料 124）。
モニタリングの概略図を次に示す。

209

カリキュラムと学修成果のモニタリング

4.

コンピテンシー達成度の評価・モニタ
各ユニットのアウトカム（コンピテンシー）が達成されているか、その評価方法は適切かについて、医学教育委員会ワーキングループの医学教育専門家が評価し、その評価結果を教務委員会にフィードバックしている（資料 79）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラムをモニタするプログラムは確立していると考えている。
1．カリキュラムのモニタリング
平成 28 年度まではカリキュラム検討委員会による自己点検・評価のみであり、作成者と評価者が同一のため客観性に乏しかった。そのため、平成 29 年度よりカリキュラム検討委員会
への学生の参加および医療人教育カリキュラム評価委員会による多角的な評価を加えて評価
体制を強化した。一方、分野別認証受審に向けてカリキュラム改訂が進行中であり、改訂実施後の内容評価と分析が今後の課題となる。
医療人教育カリキュラム評価委員会では、各ユニットのコンピテンシーの到達状況などに基づき、必要に応じて医学教育委員会で企画・立案あるいは改善の提案を、教務委員会、カリキュラム検討委員会に提案している。
2. 授業内容のモニタリング
学生による授業評価は、教員・学生共に定着しているが、学生の回答率は低下傾向にある。
以前はアンケート用紙による回答方式であり、学生への配布と回収は対面的であった。しか210

し、現在は携帯電話やスマホを利用した電子媒体によるオンライン回答に切り替えた結果、利便性は向上したものの自発的回答は低下している。
3. 学生個々の学修成果のモニタリング
指導教員は担当学生の成績と授業への出欠状況を把握し、成績の低下や欠席率の上昇は学生が不都合な事態に陥っている状況と判断し、指導教員による個別面談を行っている。
また、教育学習支援センターによる低学年強化教育ならびに臨床教育担当教員による修学支援も概ね良好であると言える。
4.

コンピテンシー達成度の評価・モニタ
各ユニットのアウトカムが達成されているか、その評価方法は適切かについて、医学教育委員会が評価し、その評価結果を教務委員会にフィードバックしている。

C. 現状への対応
カリキュラム評価の客観性を強化するため、学生の参加と医療人教育カリキュラム評価委
員会による多角的視点でのカリキュラム点検・評価を行う体制を整えている。また、IR 室が効率よく分析調査を行えるよう、各種データ（これまでの学生の学業成績や医師国家試験成績など）の速やかな収集に努めている。
コンピテンシーの達成に関する自己評価も重要であることから、現在、各ユニット責任者に対して、コンピテンシーの達成に関する評価を依頼している。

D. 改善に向けた計画
分野別認証受審に向けてのカリキュラム改訂が進行中であり、改訂後のカリキュラムは新しく導入した評価体制（学生の参画と第三者評価）を用いて評価していく。
学生による授業評価はカリキュラムの質の向上に寄与する重要な要素であり、未回答者への再通知など自発的回答率を上げる工夫を検討する。
学修成果のモニタリングは、教務委員会、医療人教育カリキュラム評価委員会および IR 室
が情報を共有し、きめ細かい連携が必要である。そのために役割の分担化と個々の機能強化をはかっていく。
上記改善を含め、プログラムのモニタと評価には情報共有の簡便化と体系化が今後の改善に重要である。利便性の高いポータルサイトを設置して、学生の成績・出欠・面談状況など
を学生・教職員で共有できる仕組みを取り入れる。

関 連 資 料/
資料 0-24：平成 29 年度各学年進級（卒業）判定基準
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 2：平成 29 年度医学教育委員会一覧
資料 3：金沢医科大学医学教育センターワーキンググループメンバー一覧
資料 4：金沢医科大学医学部カリキュラム検討委員会規程
資料 6：平成 29 年度医療人教育カリキュラム評価委員会一覧
資料 44：平成 29 年度第 1～6 学年指導教員一覧211

資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連
資料 87：平成 29 年度学生による授業評価集計結果
資料 122：平成 29 年度成績通知（1-4 年途中成績通知）
資料 123：平成 29 年度指導教員用個人出欠表
資料 124：平成 29 年度各学年成績審査委員会開催通知
資料 125：平成 29 年度低学年強化教育に関する基本方針
資料 126：平成 29 年度低学年強化教育実績一覧
資料 127：平成 29 年度国試対策体制
資料 128：平成 29 年度臨床教育担当教員一覧
資料 201：平成 29 年度学生アンケート結果（別冊）以下の事項についてプログラムを評価する仕組みを確立し、実施しなければならない。
B 7.1.2

カリキュラムとその主な構成要素

A. 基本的水準に関する情報
医学教育委員会および医療人教育カリキュラム評価委員会でカリキュラム・プログラムなどについて評価する仕組みを有している。
本学のカリキュラムの詳細は B2.1.1 に記載されている。カリキュラム検討委員会で策定されたカリキュラムを教務委員会で審議し、その結果をもとに各カリキュラムの実施組織が教育プログラムの企画・運営を担当している。実施組織を以下に示す。
1.「臓器別・系統別統合型カリキュラム」
臓器別・分野別ユニット責任者： 第 1～4 学年

2.「問題基盤型カリキュラム」
能動学習実施委員会＊： 第 1～4 学年 PBL・TBL

3.「体験基盤型カリキュラム」
3-1.早期臨床体験実習責任者
第 1 学年「医療福祉体験実習」： ユニット責任者
第 2 学年「看護体験実習」： 第 2 学年主任

第 3 学年「救急車同乗体験実習」： 第 3 学年主任
第 4 学年「診療参加型臨床実習入門」、「多職種連携臨床実習」： ユニット責任者（医学教育センター長）
3-2.臨床実習実施委員会： 第 5,6 学年

診療参加型臨床実習

4. 学修成果の評価
CBT 実施委員会： 第 4 学年 共用試験 CBT

OSCE 実施委員会： 第 4 学年 共用試験 OSCE

標準試験実施委員会： 第 3,5,6 学年 標準試験

カリキュラムの実施組織は自己点検を行い、改善と要望はカリキュラム検討委員会が意見を集約する（資料 203）。カリキュラムの評価は、B7.1.1 で述べたとおり、医療人教育カ
リキュラム評価委員会において第三者評価が行われる。医療人教育カリキュラム評価委員会

212

では、各ユニットのコンピテンシーの到達状況などに基づき、必要に応じて医学教育委員会
でカリキュラムの企画・立案あるいは改善の提案を作成し、教務委員会、カリキュラム検討
委員会に提案している（資料 1、55、56、59）。
カリキュラムモデルと自己点検のフローおよび教育プログラムの実施組織と自己点検のフローを次に示す。

教務委員会
カリキュラム検討委員会

改善・要望
教育プログラム責任者
ユニット
責任者

第 1 学年

第 2 学年

実習責任者

第 3 学年

自己点検

教務各種委員会

第 4 学年

第 5 学年

第 6 学年

臨床講義

⼀般教育科⽬︵

専⾨科⽬（ユニット科⽬）
臨床医学

床 学
実 型
習

Ｃ
Ｓ

早期臨床体験実習
カリキュラムモデルと自己点検のフロー

213

臨
床
実
習

︶

基礎医学

臨 ⾒

Ｃ

診
療
参
加
型

集

医

中

師

講

国

義

家
試
験

教務各種委員会の自己点検のフロー

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
それぞれの委員会と各責任者により教育プログラムの自己点検が実施されている。具体的には、標準試験実施委員会はモデル・コア・カリキュラムに準拠しているかの点検、さらに試験結果をもとに難易度の評価、問題数の適正化、および合格基準の点検を行っている。
カリキュラムの自己点検について、平成 28 年度までは、改善と要望はカリキュラム検討委
員会が意見を集約していたが、今後は医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会
で評価と改善に向けた提案を審議した上で、教務委員会、カリキュラム検討委員会へ提案することになった。これは、大学全体のカリキュラムの評価と改善を行うさいに、より適切な評価ができるように、カリキュラム決定・実施と評価する組織を分け、また個々の専門委員
会方針が大学全体の教育方針に合致するように調整を図るためである。

C. 現状への対応
教務委員会が主体となり、教務委員会や各委員会の議事録、委員の出欠状況、委員長の総括を取り纏め、教務関係の「自己点検・自己評価報告書」を毎年作成している。
教務委員会ならびに教務関連の各委員会の人員は、学長と医学部長、教務部長を中心に選定を行っている。
国際基準に求められている理想的なカリキュラムを、本学で実現可能なカリキュラムとして展開させるためには、教育現場の教員の意見聴取が必要不可欠である。平成 29 年度より臨
床実習実施委員会の構成員を増員し、教育に携わる現場の教員をより多く任命するようにした。

214

D. 改善に向けた計画
今後も、医学教育委員会、医療人教育カリキュラム評価委員会でカリキュラム・プログラ
ムなどについて評価を行い、企画・立案、改善に向けた提案を教務委員会に行う。

関 連 資 料/
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 2：平成 29 年度医学教育委員会一覧
資料 3：金沢医科大学医学教育センターワーキンググループメンバー一覧
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 56：平成 29 年度第 1 回カリキュラム検討委員会議事録
資料 59：平成 29 年度第 11 回教務委員会議事録
資料 203：平成 28 年度教務関係自己点検・自己評価報告書（別冊）以下の事項についてプログラムを評価する仕組みを確立し、実施しなければならない。
B 7.1.3

学生の進歩

A. 基本的水準に関する情報
各学年のユニット責任者を中心に、成績審査委員会（B.7.1.1 カリキュラムと学修成果のモニタリング概略図参照）が事前に定めた判定基準によって学生の進級・卒業判定を行っている。判定基準は、本学の 6 年一貫教育において、本学の学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）の達成度を考慮して、成績審査委員会が提案し、教務委員会が審議を行っている。各学年において判定基準となる総括的評価および日々の形成的評価を次に示す。
学生の進歩についてのカリキュラム評価は、医療人教育カリキュラム評価委員会と医学教育委員会が行い、必要に応じて企画・立案と改善のための提案を教務委員会、カリキュラム
検討委員会に提案する仕組みになっている。

215

総括的評価

専⾨科⽬
６年
臨床
講義

５年

集中
講義

実習

標準試験

CCS

標準試験

臨床実習

⾒学型臨床実習

ユニット試験

レポート

基礎医学

２年
⼀般教育科⽬
１年

基礎教育
科⽬群

専⾨準備
科⽬群

早期臨床体験実習

臨床医学
基礎
教育
科⽬群

Advanced OSCE

診療参加型
臨床実習（CCS）

４年

３年

形成的評価
臨床実習

共⽤試験

TBL

（CBT、OSCE）

診療参加型臨床実習⼊⾨

ユニット試験

レポート

標準試験

TBL
救急⾞同乗体験実習

ユニット試験

出⽋状況、レポート
⼩テスト、TBL
看護体験実習ユニット試験

出⽋状況、レポート
⼩テスト、PBL
医療福祉体験実習

カリキュラムモデルと総括的評価・形成的評価
上記の学生の進歩に関する検討・審議の際には、IR 室で解析された情報を用いている。IR
室では、学生個々の 6 年間をとおした入試形態別の各種成績と医師国家試験結果との相関に関する追跡調査などを行っている（資料 78）。
各学年の総括的評価であるユニット成績、標準試験成績および共用試験成績は指導教員に加えて学年主任・副主任にも通知されている（資料 122）。これにより年間を通じて学年全体の成績、出欠状況、さらに問題点の共有が可能となっている。
倫理教育において重要な、「就学態度に問題のある学生あるいは臨床実習でアンプロフェ
ッショナルな学生」に対しては、重点的な評価・指導を行うために、その報告システムを作っている。報告後の運用については検討中であるが、重要な教育に関する情報であるために、情報収集を先行させている（資料 48）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
上記のように、学生の成績の進歩を確認し、プログラム・カリキュラムを評価するための仕組みを構築し、実践している。
各学年成績審査委員会は、学生の成長を確認するため経年的に学生の成績をモニタし、カ
リキュラムの再編を考慮して判定基準の見直しを行っている。この成績は、IR 室でも管理され分析に活用されている。
CBT 実施委員会と標準試験実施委員会は合格基準の妥当性評価のために成績推移の IR での分析結果を利用している。
IR 室は各種成績の収集と分析を行っている。IR 室は教務委員会から必要な各種成績データを請求し、一元化してデータベースにデータを蓄積させている。第 4 学年共用試験の成績と第 5・6 学年標準試験成績の相関関係、医師国家試験結果との関係性の調査結果が集積しつつある。これらの IR の情報を基に、学生の進歩について、カリキュラムの評価を医療人教育カ216

リキュラム評価員会と医学教育委員会が行い、改善のための提案を教務委員会、カリキュラ
ム検討委員会に対して行っている。

C. 現状への対応
現状の運用を継続し、学生の進歩、特に技能と態度の進歩についての情報収集を基に、プログラム・カリキュラムの評価を継続する。

D. 改善に向けた計画
カリキュラム・プログラムを評価するにあたって、学生の知識、技能と態度（広い範囲の教育者による評価）すべての進歩を確認できるようなより多くの情報収集と分析を進めて行く。

関 連 資 料/
資料 48：就学態度に問題のある学生あるいは臨床実習でアンプロフェッショナルな学生等の評価・報告票
資料 78：平成 25～28 年度入試形態別成績相関グラフ
資料 122：平成 29 年度成績通知（1-4 年途中成績通知）

以下の事項についてプログラムを評価する仕組みを確立し、実施しなければならない。
B 7.1.4

課題の特定と対応

A. 基本的水準に関する情報
1. 教育プログラムの課題の特定
B7.1.1 で示したカリキュラム評価体制により、本学の 6 年一貫教育をモニタリングする過程で問題点を抽出し、解決すべき課題を特定する。課題の特定に関わる主な組織は、教務委
員会、教育プログラムの実施組織である教務各種委員会（B.7.1.2）、医療人教育カリキュラ
ム評価委員会、ユニット責任者および実習責任者である（資料 57）。
特に課題の特定には IR 室での情報収集と分析が重要であり、カリキュラム・プログラムのコンピテンシーレベル（コンピテンシーの設定と評価方法の妥当性、達成度など）の評価、
知識・技能・態度の態度が適切であるかの評価が必要であるが、この役割は医学教育委員会
ワーキンググループが担っている（資料 55）。
2. 学生の学修成果に関する課題の特定
各学年の学生 5～6 名につき 1 名の指導教員と学年主任（1 名）・副主任（3 名）制を実施している。個々の学生の成績と授業への出欠状況は、各ユニット責任者が担当ユニットの成績と出欠状況をモニタし、学年主任・副主任および指導教員に通知している。成績の低下や欠席率の上昇は学生が不都合な事態に陥っていると判断し、当該学生の指導教員による個別

217

面談を行い、問題の種類や深刻さの度合いに応じて学年主任・副主任の介入、さらには教務委員会への報告と検討により対応する。
3. 授業に関する課題の特定
授業内容の課題の特定は、学生による授業評価アンケートを利用している。アンケートの回答項目には、授業改善の必要性の有無、5 段階の総合評価、自由記載欄がある。その結果から解決すべき点を抽出し、授業担当教員および教務委員会に報告している。授業評価が低い教員については、学長が授業評価を確認し、授業改善計画の提出を義務づけている。（資料 87）。
4. 学生生活に関する課題の特定
学生支援センター内に以下の支援室を設置し、幅広く学生をサポートしている。
１） 学生保健室（身体・心理問題へのカウンセリング）（資料 53）２） 学業支援室（学業に関する相談と補講）
３） 生活支援室（生活、進路、ハラスメント防止に関する相談）
４） 課外活動支援室（課外活動に関する相談と支援）
学生支援センター組織図を次に示す。

学生支援センター組織図218

5. 「学長との懇談会」による課題の特定
医学部では年一回、学長、副学長、学長補佐ならびに医学部長、学生部長、教務部長、学生支援室や各学年主任・副主任など、学生に係わる多くの教員が一堂に会し、学生生活やカ
リキュラムなど多種多面の問題を学生とともに率直な意見交換を行っている（資料 65）。
6. 倫理教育に関する課題の特定
平成 28 年度には、倫理的問題が特定され、平成 29 年度に医学教育センター内に倫理教育委員会を設置した。同委員会で、倫理教育に関するプログラム・カリキュラムの企画・提案が作成され、教務委員会に提案し平成 30 年度のカリキュラムに組み入れられることが決定している（資料 54）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
課題の特定とそれに関連する教育プログラム・カリキュラムの評価と改善は、上記のように複数の方法で広く行っている。
IR 室での情報収集と分析、カリキュラム・プログラムのコンピテンシーレベル（コンピテ
ンシーの設定と評価方法の妥当性、達成度など）の評価、あるいは学生に生じている諸問題の情報（アンプロフェッショナルな学生の報告を含めて）は、医学教育センターワーキンググループ、医学教育委員会が関連するカリキュラム・プログラムに関する審議を行っている。
そして、特定された課題に対して、現行のカリキュラムの評価と改善策を作成し、教務委員会に提案している。
1. 教育プログラムの課題の特定
教務各種委員会の教育プログラムは教務委員会と教授会で審議される。第 1～4 学年のユニ
ット科目内の課題は、ユニット責任者から IR 室に集約される。
2. 学生の学修成果に関する課題の特定
指導教員制度による学生指導は細やかな対応が可能である反面、指導教員の能力に依存する。特に臨床系の指導教員は多忙であるため、教員の時間的制約が学生とのタイムリーな対応に支障をきたす場合がある。各学年に主任、副主任がおり、同学年内で学生に関する情報の収集が共有されている。
3. 授業に関する課題の特定学生による授業評価アンケートから挙がった課題の中で、教員側に速やかな改善が必要な点はその指導を実施している。授業評価は B7.1.1 のとおり長期間における稼動実績があるが、電子媒体で調査していることもあり、回答率を高める改善の余地がある。
4. 学生生活に関する課題の特定
学生支援センター内の各支援室での対応内容は多岐にわたるが、近年はカウンセリングを希望する学生保健室の利用が増えている。支援室担当教員の努力により対応しているが、増員が必要な状況である。
5.

「学長との懇談会」で学生から出た要望の中で、建設的且つ実現可能であると学長が判断したものを優先的に対応している。

219

6.

倫理教育は重要な事項であり、倫理教育委員会で倫理教育に関する問題の特定、および問題に対するプログラム・カリキュラムの企画・提案とカリキュラム化の実現を達成しており、評価も担当する体制にある。

C. 現状への対応
現状を継続し、問題の特定と対応するためのプログラム・カリキュラムの評価と改善を継続する。
1. 各ユニット責任者で課題を特定した場合は、ユニット責任者から IR 室に集約される。
2. 指導教員制は第 1 学年を一般教育機構の教員、第 2 学年を基礎医学系講座の教員、第 3～
6 学年を臨床医学系講座の教員が担当している。指導教員の割り振りは各学年主任・副主任
が行っている。学生の状況により複数年同じ学生を担当することもある。課題のある学生に対して、年に 2 回の各学年主任・副主任、指導教員、学生および保護者による三者面談を実施し、課題の共有と対応をはかっている（資料 67）。
3. アンケート調査による授業評価は、授業担当教員がユニットの最終講義終了後に電子シラ
バス（携帯ネット）を用いて実施している。教員はアンケート結果を電子シラバス上で随時チェックすることができる。教員側に速やかな改善が必要な課題（授業シラバスの早期掲示、
スライド背景への配慮など）はユニット責任者を通して指導を行っている。
4. 学生支援センターによる学生生活支援はカウンセラーの人数を増やし、学生の精神面のフォローに力を入れている。また、常勤のカウンセラーが外部の研修会などに参加し、情報の収集に励んでいる（資料 52）。

D. 改善に向けた計画
本学の医学教育過程における課題の特定がより円滑になるように、IR 室での情報収集を拡大する。

関 連 資 料/
資料 51：金沢医科大学学生保健室カウンセリングルーム案内
資料 52：平成 28・29 年度カウンセラー出張実績
資料 53：学生保健室活動実績（2016-2017）
資料 54：平成 29 年度第 1・2 回倫理教育委員会議事録
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録
資料 65：平成 29 年度医学部学生と学長との懇談会（記録）
資料 67：平成 29 年度橘会・年度末父兄面談実施稟議
資料 87：平成 29 年度学生による授業評価集計結果

B 7.1.5

評価の結果をカリキュラムに確実に反映しなければならない。

220

A. 基本的水準に関する情報
本学のカリキュラムをモニタする体制は B7.1.1 で示した通り、医療人教育カリキュラム評
価委員会がその役を担っている。教務委員会と小委員会であるカリキュラム検討委員会は医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会との評価に基づき提案される企画・立案、改善案を受けカリキュラムへの反映について審議する（資料 55、56、57、58、79）。医療人
教育カリキュラム評価委員会は医学部および看護学部カリキュラムの教育課程や学修成果の分析とカリキュラムの適切な配置などを第三者視点で点検・評価を行う。医療人教育カリキ
ュラム評価委員会の審議範囲を超えるものは、医学教育委員会で評価などを行っている。評
価に必要な情報は IR 室からの情報・分析を基に行っている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
医学教育委員会、医療人教育カリキュラム評価委員会、倫理教育委員会からの提案はカリキュラム改善に反映される仕組みが確立している。

C. 現状への対応
現状の仕組みを維持する

D. 改善に向けた計画
カリキュラムを評価・検討するために必要な情報は膨大である。このため、IR 室での情報収集をし、評価結果の分析レベルを高め、カリキュラム改善に関する PDCA サイクルの向上を目指す。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 56：平成 29 年度第 1 回カリキュラム検討委員会議事録
資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録
資料 58：平成 29 年度第 8 回教務委員会議事録
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連

以下の事項について定期的に、プログラムを包括的に評価するべきである。
Q 7.1.1

教育活動とそれが置かれた状況

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学の教育活動の状況を評価し、以下の整備が進められた。
医学部の教育環境整備の概略は以下の通りである（領域 6 参照）。
１）第 1 次グランドデザイン 5 カ年計画（資料 109）
医学教育棟の建設
病院中央棟の建設
クラブハウスのリニューアル

221

２）第 2 次グランドデザイン計画（未確定）動物実験棟の建設
図書館のリニューアル
医学部・看護学部棟の建設
３）学習環境整備
教育・実習用機器整備検討委員会
SD 医局（医学教育棟 3 階 第 5 学年 SD 医局、同棟 5 階 第 6 学年 SD 医局）
情報処理教室（教養棟 2 階 情報処理教室、臨床研究棟 3 階

M30 実習室）

学生ラウンジ（本部棟 1 階、食堂棟 2 階）
セミナー室・グループ学習室の整備（教養棟 2 階、食堂棟 2 階、医学教育棟 5 階）
講義室（マイク、プロジェクター、書画カメラ、モニタ、レーザーポインタ常設）
クリニカル・シミュレーション・センター（CSC）
課外活動整備（グラウンド、高松球技場、クラブハウス）
教育用学内無線 LAN 環境（各講義室、学生ラウンジ、学生食堂など）
学習支援ツール（バーチャルスライド、ALC NetAcademy、ナーシングスキルなど）
B7.1.4 で述べたとおり、「学長との懇談会」で学生から出た要望の中で、建設的且つ実現可能であると学長が判断したものを優先的に対応している。近年では、無線 LAN の整備が全学的に実施された（資料 64、65）。
医学生の講義や実習で使用する機器は、予算計画に基づき教育・実習用機器整備検討委員会が検討する。当該委員会が全学への募集、ヒアリングおよび機器の選定を行っている（資料 45）。選定機器は教務委員会および教授会で審議され、正式に決定する。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
本学の学習環境、組織、資源に応じて、アウトカムを達成できるように教育プログラムとカリキュラムを評価し改善策を講ずる仕組みはできている。
医学部と病院全体の環境整備としてのグランドデザインは第 1 次までを終了している。
共用試験 CBT では 1 学年が一斉にコンピュータ試験を行える情報処理環境であり、状況に応じて学生間の仕切りを任意に設置できる。
共用試験 OSCE では 24 のセミナー室を整備し、多数の学生が一斉に試験を実施できるスペースを整備している。
毎年、教育・実習用機器の整備申請は多く、各教育者のニーズと学生の教育・実習の実態把握にも役立っている。

C. 現状への対応
医学教育委員会での評価を基に、教員と学生からの要望と各施設・機器の状況を鑑みながら、教務部で優先順位をつけて予算計画を行っている。教務部とは、教務委員会の委員長、副委員長、そして事務担当部署の教学課が含まれている。

222

D. 改善に向けた計画
医学教育センターでの評価結果と本学の学習環境、組織、資源に応じた中長期計画の立案と実現を、大学の管理運営組織との協働で今後も進めて行く。

関 連 資 料/
資料 64：平成 28 年度医学部学生と学長との懇談会（記録）
資料 65：平成 29 年度医学部学生と学長との懇談会（記録）
資料 45：平成 29 年度教育・実習用機器整備一覧
資料 109：第 1～2 次グランドデザイン概要

以下の事項について定期的に、プログラムを包括的に評価するべきである。
Q 7.1.2

カリキュラムの特定の構成要素

A. 質的向上のための水準に関する情報
各ユニットのアウトカム（コンピテンシー）、学習方略、評価方法などは医学教育センタ
ーで評価し、教務委員会を通して各ユニットへ改善を促している（資料 79）。
教育課程の記載、教育方法、学習方法の評価は毎年見直しが行われ、毎年年度始めの各学
年のオリエンテーションで学習要項、他が配布されている。
具体的には、1）第 1～4 学年ユニット科目は、各ユニット責任者がユニット授業の内容と時間配分の見直しと形成的および総括的評価の立案と実施を行っている（資料 0-3）。
2）標準試験と共用試験の実施要領はそれぞれの担当委員会で見直しが行われている。その後
教務委員会を通して教授会で協議し、最終決定される。
3）臨床実習のローテーションは、実施組織である臨床実習実施委員会で見直し・点検を行い、教務委員会を通して教授会で協議し、最終決定される（資料 0-3）。
平成 29 年度における、実施組織と教育プログラムを次に示す。
実 施 組 織教 育 プ ロ グ ラ ム

ユニット責任者

第 1 学年

医療福祉体験実習

第 2 学年主任

第 2 学年

看護体験実習第 3 学年主任

第 3 学年

救急車同乗体験実習

ユニット責任者

第 4 学年

診療参加型臨床実習入門（医学教育センター長）

第 4 学年

多職種連携臨床実習

臨床実習実施委員会

第 5,6 学年 診療参加型臨床実習

CBT 実施委員会

第 4 学年 共用試験 CBT

OSCE 実施委員会

第 4 学年 共用試験 OSCE、第 6 学年 Advanced OSCE

標準試験実施委員会

第 3,5,6 学年 標準試験
教育プログラム実施組織と担当プログラム

223

教務委員会では、毎年見直しされた教育プログラムを私立大学等改革総合支援事業が求める項目も考慮し、学習要項を作成している（資料 58）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
教務委員会が教育プログラムの動的なモニタリングをしている（資料 203）。静的なモニタについて、各ユニットのアウトカム（コンピテンシー）、学習方略、評価方法などを医学教育センターで評価し、教務委員会を通して各ユニットへ改善を促している。

C. 現状への対応
現状の運用を継続する。

D. 改善に向けた計画
現状の運用を継続するとともに、情報共有の簡便化と体系化を行っていく。組織間の連携をシステム化し、相互のフットワークの良い体制に向上させる。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）資料 58：平成 29 年度第 8 回教務委員会議事録
資料 79：平成 29 年度ユニット到達目標と大学到達目標との関連
資料 203：平成 28 年度教務関係自己点検・自己評価報告書（別冊）以下の事項について定期的に、プログラムを包括的に評価するべきである。
Q 7.1.3

長期間で獲得される学修成果

A. 質的向上のための水準に関する情報
卒業生の業績（資料 83）を含め、卒前卒後を通して、長い年月を経て獲得されている学習
成果を IR 室で収集・分析し、カリキュラム・プログラムについての評価を行っている。この評価を行うのは、医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会である（資料 55）。
1. アウトカムに基づいた金沢医科大学ディプロマ・ポリシー
平成 27 年度にディプロマ・ポリシーをアウトカムに基づいた内容に刷新した。これらは医学部在学中だけではなく、卒業後に本学の卒業生が期待される能力とも一貫性を持っており、長期間で獲得される学修効果を学生が認識できるものとなっている（資料 0-25、83、198）。
2. 学習指導要録による学修成果の評価
個々の学生の学業成績、出欠状況、および教員との面談記録は入学から卒業まですべて学習指導要録(ブルーファイル)にまとめられている。この学習指導要録は個人情報の保護に留意し、鍵のかかる場所に指導教員が管理している。学生との面談や保護者を交えた三者面談の際には学年主任・副主任も閲覧確認することができる（資料 130）。
3. IR 室による学修成果の評価

224

IR 室では、学生の入学時成績、各学年学業成績、標準試験成績、共用試験（CBT・OSCE）成績、医師国家試験の成績など、入り口から出口までの成績を収集し、経年的に分析を行っている（資料 78）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
卒業生の業績を基に、長い年月を経て獲得されている学習成果を IR 室で収集・分析し、本学のカリキュラム・プログラムについての評価を行っている。
1. 金沢医科大学ディプロマ・ポリシーとアウトカムの策定により卒前卒後の目標が明確化し、学生と教員が獲得すべき学修成果への共通の認識を持つことができている。
2. 学生指導要録には学生に最も近い指導教員の評価がリアルタイムに記載されている。この
学生指導要録を通しての情報は学年が進んでも引継がれていく。一方、学業成績や出欠状況の情報は教務委員会や学年主任・副主任がリアルタイムに共有可能である。しかし、面談による学生個人に関する記録は、学生指導要録が指導教員による管理であるため、指導教員以外との共有は三者面談時のみに限られてしまう。この点は改善が必要である。
3. IR 室には、卒後の学修成果を評価する手段として卒業生のアンケートを実施している（資料 83）。このアンケートは学位、各種資格取得、卒後の職歴（院長・部長・医局長・医員・研修医など）、学術論文等への投稿、地域社会への貢献、医療に関する教育への貢献等の情報を収集している。

C. 現状への対応
B7.1.1 で述べたとおり教学システム更新を検討しており、学生情報の一元管理および共有をはかる体制を検討している。
IR 室が入学から卒業までの学業成績の収集・分析を行っている。
国試浪人中の卒業生に対しては、教育学習支援センターが主体となり、希望者に対して学
修スペースを確保や個別面談を実施している。

D. 改善に向けた計画
学生ポータルサイトを導入する。これにより学生の学業成績や面談記録を一元管理し、情報共有のできる体制を整える。そこには卒業後の情報も登録できるものとする。
卒業後の動向は引き続き調査を実施し、学生ポータルサイトに情報を登録する。この情報は IR 室で各種分析に役立てる。

関 連 資 料/
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 78：平成 25～28 年度入試形態別成績相関グラフ
資料 83：金沢医科大学卒業生に対する調査
資料 130：学生指導要録サンプル
資料 198：第 30 回医学教育に関するワークショップ記録（別冊）225以下の事項について定期的に、プログラムを包括的に評価するべきである。
Q 7.1.4

社会的責任

A. 質的向上のための水準に関する情報
医学教育委員会において、卒業生の業績を基に、教育プログラム・カリキュラムが社会的責任を果たしているかの審議を行っている。卒後の学修成果を評価する手段として卒業生の実績についてアンケートを実施している（資料 55、83）。このアンケートは学位、各種資格取得、卒後の職歴（院長・部長・医局長・医員・研修医など）、学術論文等への投稿、地域社会への貢献、医療に関する教育への貢献等で構成されている。
本学では「良医を育てる」ことを建学の精神のひとつに掲げ、これまで 40 年で 4,009 名の卒業生を輩出してきた。近年においても高水準な卒業生数を輩出し続けている（資料 0-11）。
さらに、「社会に貢献する」ことも建学の精神に掲げている（資料 0-1）。本学は地域（内灘町）に立地し、内灘町、能登地方、富山県氷見市との連携が深く、地域医療に重点を置いている。
本学が掲げるディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーは、平成 29 年度から内灘町や石川県医師会を含む地域の自治体や行政による外部評価を受けている（資料 0-25、69）。
平成 27 年度にはプロフェッショナリズムの涵養を目的として第 1 学年に「医療プロフェッショナリズム入門」ユニットを開講し、平成 29 年度からは医学生の倫理教育を授業の一部に取り入れている（資料 54、166）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
医師育成数については順調に推移している。医学教育委員会では卒業生の業績から、社会的責任を果たしていると判断している。

C. 現状への対応
卒業生の業績に関する情報収集と解析を継続する。

D. 改善に向けた計画
社会的責任を評価する指標を定め、また、ディプロマ・ポリシーとして定めたアウトカム
が卒業後にしっかりと実践されているのかどうかも含めて、IR 室を中心とした卒業生を対象とした各種調査・分析を継続する。

関 連 資 料/
資料 0-1：金沢医科大学概要 2017/2018（別冊）
資料 0-11：学生数過去 5 年分
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 54：平成 29 年度第 1・2 回倫理教育委員会議事録
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 69：金沢医科大学医学部「教育に関する基本方針」に対するご意見について実施稟議

226

資料 83：金沢医科大学卒業生に対する調査
資料 166：平成 30 年度第 1 学年「医療プロフェッショナリズム入門」学習要項

7.2 教員と学生からのフィードバック
基本的水準：
医学部は、


教員と学生からのフィードバックを系統的に求め、分析し、対応しなければならない。
（B 7.2.1）

質的向上のための水準：
医学部は、

フィードバックの結果を利用して、プログラムを開発すべきである。
（Q 7.2.1）

注 釈：

［フィードバック］には、教育プログラムの過程や学修成果に関わる学生レポートやその他の情報が含まれる。また、法的措置の有無に関わらず、教員または学生による
医療過誤または不適切な対応に関する情報も含まれる。

B 7.2.1

教員と学生からのフィードバックを系統的に求め、分析し、対応しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
1. 教員からのフィードバックは、B7.1.1（カリキュラムと学修成果のモニタリング概略図参照）と B7.1.2（カリキュラムモデルと自己点検のフロー図、教務各種委員会の自己点検のフロー図参照）に述べたとおり、IR 室と共同で医療人教育カリキュラム評価委員会と医学教育委員会が検討し、改善に関する企画・立案と改善案を教務委員会、カリキュラム検討委員会に提案する。それを受けて、教務委員会が審議し改善について実践する仕組みになっている。
就学態度に問題のある学生あるいは臨床実習でアンプロフェッショナルな学生等の報告は、教学課に提出され、IR 室で情報管理を行っている（資料 48）。全学的には、カリキュラムに関する教員からのフィードバックを求める仕組みを構築している。
2. 学生からのフィードバックは、毎年度末に携帯ネットによる各ユニットに対する理解度や問題点に関するアンケートを行い、結果を冊子にまとめたうえで本学の講師以上の教員に配布している（資料 201）。また、B7.1.1 で述べたとおり学生による授業評価を実施している（資料 87）。さらに、各学年の代表学生を医療人教育カリキュラム評価委員会とカリキュラ
ム検討委員会の委員として発令し、学生からのフィードバックを積極的に受けている。また、年に 1 度開催する「医学部学生と学長との懇談会」では医学部長、教務委員長、学生部長、

227

各学年主任・副主任の教員が学生からの要望・意見に耳を傾ける機会を設けている。指導教
員制は個々の学生からの意見も指導教員を通して吸い上げることに役立っている。
3. 学生の臨床実習中のトラブルは、医学生の臨床実習中の事故防止対策マニュアルに沿って対応している（資料 131）。
このように得られた教員と学生からのフィードバックを、医学教育委員会ワーキンググル
ープで対応策について検討し、教育プログラムやカリキュラムの改善を行っている。
平成 29 年度は、B 7.1.4 で述べた、倫理教育に関するフィードバックが、教員および多職
種連携臨床実習の指導担当者（看護師）からあり（資料 132）、医学教育センターで対応を協議し、倫理教育の改善のために、医療プロフェッショナリズムを第 1 学年から 3 学年まで
継続的に行う案を作成し、教務委員会に提案し、平成 30 年度からの実施が決定されている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
1. 教員からのフィードバックは、教育プログラムの責任者や実施組織からフィードバックを受けている。すべての教員からのフィードバックはメールを用いた仕組みが決定している。
2. 学生からの授業に関する速やかな改善が必要な課題はユニット責任者と授業担当教員が直接講義内容に反映するなどの対応が行われている。
3. 「医学部学生と学長との懇談会」において出た要望については、教務委員会と学生委員会で協議し、必要な対応の実施を行っている。
4. 医学生の臨床実習中の事故防止対策マニュアルは、主として学生向けの感染症予防マニュアルであるため、医療過誤があった時の対応は不十分である。

C. 現状への対応
教員からのフィードバックをより広範囲に、確実にできるように運用する。
B7.1.1 と B7.1.2 のとおり、教員と学生からのフィードバックを系統的に求める体制を継続する。医学生の臨床実習中に生じた不適切な対応によるトラブルは、実習責任者による対応を行っている。医療過誤に発展する可能性が生じた場合は速やかに病院規定に従った医療安全部への報告と対応を行っている。感染予防は事故防止対策マニュアルに基づいて対応を行っている。

D. 改善に向けた計画
定期的に全教員から教育課程や学生に関する情報を収集するためのアンケートを迅速に実施できるシステムの向上を図る。
様々なフィードバックの結果に対する分析を IR 室が継続し、教育プログラムの改善に役立てる際の根拠となりうるデータを提供する。
今後の診療参加型臨床実習がさらに本格化し、学生による医療過誤への対応は急務である。
学生へのヒヤリ・ハットとインシデント報告を義務付け、医学生の臨床実習中の事故防止対策マニュアルを改訂する。

関 連 資 料/
資料 48：就学態度に問題のある学生あるいは臨床実習でアンプロフェッショナルな228

学生等の評価・報告票
資料 87：平成 29 年度学生による授業評価集計結果
資料 131：医学生の臨床実習中の事故防止対策マニュアル
資料 132：平成 28 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」指導者（看護師）評価
資料 201：平成 29 年度学生アンケート結果（別冊）Q 7.2.1

フィードバックの結果を利用して、プログラムを開発すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
B 7.1.2 のように学生と教員からのフィードバック結果を IR 室で分析して、医学教育委員
会ワーキンググループで検討し、必要に応じて企画・提案、改善案を作成（開発）している。
B 7.2.1 で述べたように、倫理教育に関するフィードバックが、教員および多職種連携臨
床実習の指導担当者（看護師）からあり（資料 132）、医学教育センターで対応を協議し、倫理教育の改善のために、医療プロフェッショナリズムを 1 学年から 3 学年まで継続的におこなうプログラム案を作成し、教務委員会に提案し、平成 30 年度からの実施が決定されている（資料 55、59）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
フィードバックの結果を用いてプログラムやカリキュラムの開発（新規の企画・立案、改善案を含む）を行っている。

C. 現状への対応
現状を継続する。
教育実施組織である各ユニット責任者、実習責任者、教務各種委員会からのフィードバッ
クをもとにカリキュラム検討委員会でカリキュラム改善を行っている。その際、医療人教育
カリキュラム評価委員会からの第三者評価、学生による授業評価や学生アンケートの結果、さらに「学長との懇談会」の意見も反映させている。

D. 改善に向けた計画
現状を維持するとともに、職員と学生から得られた情報を速やかに分析し、プログラムやカリキュラムの開発（新規の企画・立案、改善案を含む）を速やかに行えるように、運営の効率化を図る。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 59：平成 29 年度第 11 回教務委員会議事録
資料 132：平成 28 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」指導者（看護師）評価229

7.3 学生と卒業生の実績
基本的水準：
医学部は、


次の項目に関して、学生と卒業生の実績を分析しなければならない。


使命と期待される学修成果（B 7.3.1）



カリキュラム（B 7.3.2）

資源の提供（B 7.3.3）

質的向上のための水準：
医学部は、


以下の項目に関して、学生と卒業生の実績を分析するべきである。


背景と状況（Q 7.3.1）



入学時成績（Q 7.3.2）



学生の実績の分析を使用し、以下の項目について責任がある委員会へフィードバックを提供すべきである。


学生の選抜（Q 7.3.3）



カリキュラム立案（Q 7.3.4）



学生カウンセリング（Q 7.3.5）

注 釈：

［学生の実績］の測定と分析には、教育期間、試験成績、合格率および不合格率、進級率と留年率および理由、各課程におけるレポートなどの情報のほか、学生が興味を示している領域や選択科目の履修期間なども含まれる。留年を繰り返している学生に対する面接、退学する学生の最終面接を含む。

［卒業生の実績］の測定基準には、国家試験の結果、進路選択、卒業後の実績における情報を含み、プログラムが画一になることを避けることにより、カリキュラム改善のための基盤を提供する。

［背景と状況］には、学生を取り巻く社会的、経済的、文化的環境が含まれる。

次の項目に関して、学生と卒業生の実績を分析しなければならない。
B 7.3.1

使命と期待される学修成果

A. 基本的水準に関する情報
卒業生と学生の業績を基に、医学教育委員会において、使命と期待される学修成果が達成されているか検討している（資料 55）。IR 室での卒業生の業績の情報収集量は少ないが、平成 29 年度の段階では、使命と期待される学修成果が達成されていると判断されている。

230

本学の建学の精神は「人間性豊かな良医の育成」である。この精神は、「倫理に徹した人
間性豊かな良医を育成することであり、医学の深奥をきわめ優れた医療技術を開拓し、生命の尊厳を基調とし人類社会の医療と福祉に貢献する。」ことである。また、金沢医科大学医学部は、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）として 6 項目を定めている（資料 0-25）。
以上の建学の精神、求める学生像、教育目標を大学の使命と考えている。学生は医師国家試験において高い国家試験合格率を達成しており、卒業生は半数が北陸三県で研修を開始して石川県を中心に北陸の医療に貢献している。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
卒業生と学生の業績を基に、医学教育委員会において、使命と期待される学修成果が達成されているか検討している（資料 83）。
Ａで述べた本学が到達目標に掲げている 6 項目達成のために現在、学生に行っている主な学習ユニットは社会における 1)医療の理解と生涯学習の動機付けのための医療福祉体験実習、
2)多職種連携臨床実習、3)各科の臨床実習(BSL)、4)医療プロフェッショナリズム入門、5)
地域医療学、そして卒業生のための 6)大学院医学研究科の設置である。
学生だけでなく卒業生にも、実習場所として公立穴水総合病院 5 階に設置された能登北部
地域医療研究所（http://www.kanazawa-med.ac.jp/ccm/）や金沢医科大学氷見市民病院（http://www.kanazawa-med.ac.jp/~himi/）など、直接地域医療および僻地医療を実地体験できる施設を提供あるいは選択できるプログラムを作成し活用している。

231

C. 現状への対応
1) 医療福祉体験実習
第 1 学年で医療福祉体験実習を取り入れている（資料 202）。これは社会における医療と福祉・介護の接点について、早期に実地体験をすることにより理解を深め、将来医師となるために必要な学習の動機付けにする目的である。実習場所は公立穴水総合病院・能登北部地
域医療研究所である（資料 133）。このユニットの到達目標は、入所者、患者さんとコミュ
ニケーションをとることができる。食事介助を行うことができる。入浴介助を行うことができる。諸検査介助などのエスコートを行うことができる。体験をとおして、医療および福祉・
介護について自ら意見を述べることができる。を挙げている。施設や実習後にレポートや出席などを総合的に評価している。新入生全員が参加しており参加した学生のレポートや感想
文から、今後の医師としてのあり方を考える動機付けに大きな影響を与えていることがわかる。
2)多職種連携臨床実習
本実習は、ユニットの到達目標として「・各医療専門職間のコミュニケーションのシミュ
レーションを実践できる・各医療専門職の知識と技能の概要を理解し、チーム医療のシミュ
レーションに役立てることができる・各医療専門職の立場からとらえる患者の問題点を共有し、問題解決のシミュレーションに寄与することができる・地域住民の健康管理をチーム医療としてシミュレーションを実践することができる・患者の立場に立ったチーム医療のシミュレーションを実践することができる・チーム医療に基づく基本的診療のシミュレーションができる・チーム医療を意識した診療録の記載ができる・各医療専門職の医療記録を理解することができる・多職種によるカンファレンスに参加し、プレゼンテーションと討論ができる」などを挙げ、それが実際に到達できているかどうか評価（試験、レポートなど）している。
3)ＢＳＬ
グループで各科の臨床実習(BSL)を 1～2 週毎に行い、実際の現場の症例を経験し、患者との実際の診察方法やカルテの記載方法などを経験し、最新の医療知識を身につけている。外科領域では手術室での手洗い、ガウンテクニックの基本手技も身に付けるようにしている。
4)医療プロフェッショナリズム入門「医療プロフェッショナリズム入門」は医師に求められるプロフェッショナリズムおよび医学生としての責任を理解し実践できることを目的としている。ユニットの到達目標として、医師に求められるプロフェッショナリズムを理解し説明できる。医学生の社会的責任を理解し実践できる。地域社会に貢献できる。医師の生涯学習に必要な学習方法、問題解決方法を説明し、実施できる。行動科学を理解し実践できる。医療に関わる職種を理解し、多職種の連携を理解し、説明できる。ポートフォリオを作成し、自己学習能力や自己評価能力を向上させることができる。医学・医療の歴史的変遷とその意義を説明できる。医の倫理に関する基本的な考え方を説明できる。社会の変化、医療の進歩に伴う新たな倫理的問題を列挙できる。医療の今日的問題とその解決への方向性を説明できる。医師および研究者の活動について理解し、説明することができる。学習に適した生活環境に留意し、生活設計を立て、実践できる。を挙げて、ポートフォリオ、講義・実習の評価、試験などにより到達目標（アウトカム）を総合評価している。
5)地域医療・社会貢献232

地域医療学を設け、地域医療現場に接することで、地域医療に必要な総合診療能力の重要性を理解し、患者の診療に積極的に参加する。臓器別専門診療にとらわれず、初動のゲート
キーパーとしての総合診療の大切さを理解し、臨床実習だけではなく、地域医療を支える医療以外の分野の人たちと交流し、地域包括ケアを行うためのチームワークを実践できることを目的にしている。
地域全体の健康管理を行う際の「保険・医療・福祉の連携の意義を述べることができる。疾患だけでなく、家庭や地域環境をふくめた全人的な医療を展開できる。病-診連携、病-病連
携の大切さを理解し、他科の医師との適切な連携をとることができる。Common disease についての最新の診断・治療を理解している。介護に関連した施設と職種について、その役割を説明できる。僻地医療の意義を理解し実践することができる。社会経済的な視点から、医療介護の問題点と課題について説明できる。現在の地域医療のかかえる問題点（医療格差、医師偏在など）について説明し、今後の課題を述べることができる。」などを到達目標にしている。評価は臨床実習出席、実習レポート、口頭試問などで評価判定を行っている。
6) 大学院医学研究科
学習するユニットによりポートフォリオが作成され、自己学習や自己の向上に役立ててもらっている。BSL は自己学習の基礎を固める時期でもあり、医師になったあとの専門知識習得への意欲や、さらには専門医資格の取得や大学院で更に知識を深めたい意欲へつながることを期待している。
科学的態度・探究心を継続して発展させ、医学に関する学術ならびにその応用に関して、
さらに高度の学識を蓄え、自立して研究活動を行える研究能力を養い、医学の新しい分野を開拓していける人材を養成することを目的として大学院医学研究科を 1982 年から開設している（資料 0-25、0-27、183）。
この 2～3 年、卒業生の本学への初期研修医選択者は 30～40 人と安定している。卒業生の出身地が全国に分布し、石川、福井、富山の北陸三県の出身者は 10 名前後であることから考えると、B で述べた学習ユニットなどが学生の大学への信頼や意欲に大きな影響を与えてきたものと考える。現在、大学勤務している卒業生で講師以上の人数は 47 名に上っている。
大学院医学研究科には近年毎年 30 名ほどが入学しており、これまで多くの学位取得者を輩出している。2016 年現時点で 1 年次から 4 年次までの総学生数は 131 名にのぼる。本学では平成 18 年度から昼夜開講制を導入している。社会人が在職のまま大学院の正規の授業を受け、教育と研究の分野だけではなく、勤務先においても指導的役割を果たしうる高度専門的知識と能力を獲得する機会を得ることができるよう、夜間に授業を開講する等カリキュラムに配慮をしている。

D. 改善に向けた計画
現在の分析を継続し、使命達成と学習成果の向上を得られるように、教育プログラム・カ
リキュラムの改善を図っていく。

関 連 資 料/
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 0-27：入学試験要項（別冊）資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録233

資料 83：金沢医科大学卒業生に対する調査
資料 133：能登北部地域医療研究所「のとけんだより」
資料 183：金沢医科大学大学院医学研究科教育要項（別冊）資料 202：平成 29 年度医療福祉体験実習レポート（別冊）資料 208：金沢医科大学医学部案内 2017（別冊）

次の項目に関して、学生と卒業生の実績を分析しなければならない。
B 7.3.2

カリキュラムA. 基本的水準に関する情報
卒業生と学生の業績を基に、医学教育委員会において、カリキュラムが適切であるかについて検討している（資料 55、83）。IR 室での卒業生の業績の情報収集量は少ないが、平成
29 年度の段階では、カリキュラムは適切であると判断されている。
平成 13 年、文部科学省から全国の医科大学・医学部に「モデル・コア・カリキュラム」が配布,さらに平成 17 年度から「共用試験」が導入され、臨床実習前に医学生の知識と技術・態度を評価することになり、「モデル・コア・カリキュラム」は「共用試験」の試験範囲として提示されたことに伴い、本学では平成 14 年度（2002 年度）第 1 学年生から新カリキュラムを導入し、平成 19 年度（2007 年度）までに新カリキュラムが完成した。
本カリキュラムは、主体的に知識や技術を吸収することを重要視し学生一人一人が自発的、能動的に学んでいく姿勢が身につけることをねらいとした。このような学習の態度・姿勢を習得する一つの手段として、「問題基盤型学習：PBL（Problem-based Learning）」等の能動学習が推奨されており、本学でも第 1 学年から第 4 学年まで組み込まれている。さらに従来、学体系に基づいて構築されていたカリキュラムを臓器別に再編成し、学体系を越えた統合化
カリキュラムを配置した。
カリキュラムの評価は、「カリキュラム検討委員会」による自己評価および「医療人教育
カリキュラム評価委員会」と「医学教育委員会」による第三者評価を導入し、モニタしている。
各学年のユニットの配置や各種実習、臨床実習などは、それぞれのユニットの授業内容、評価方法などユニット責任者の自己評価と医学教育センターで評価とが行われている。前者
は、毎年ユニット講義の改善を学生からの授業評価結果なども参考にしながらユニット責任者が実施している（資料 55、83）。

234

学生については、試験成績、出席率、レポート、科目責任者からの情報などからカリキュ
ラムのアウトカムの達成度を評価している。
成績不振学生や留年者など、個別学生への対応として、オフィスアワーの積極利用の案内
や、指導教員制度により担当教員が対応に当たる（資料 50、129）。
卒業生については、IR 室が、卒業時アンケートや同窓会名簿をもとにした卒業生調査をはじめ、各種調査の実施に加え、学生の同意に基づき、各学生個人の教学データを収集し分析を行っている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
卒業生と学生の業績を基に、医学教育委員会において、カリキュラムが適切であるかについて検討している。
第 1 学年では、広い視野で判断する力を学ぶということで、統合人間科学、統計学、生命の化学、心理学など、基礎的語学力としての英語教育に力を入れている。第 2 学年では基礎医学が開始され、それぞれの分野での人体の基礎を学ぶ。第 3・4 学年では基礎と臨床を統合して学ぶ統合型カリキュラムが実施され、臓器別に疾患を学ぶよう工夫されている。また学
生自ら学習を進める PBL、TBL、診療シミュレーションが開始され、最終的に CBT, OSCE を受けることで知識の整理と確認を行う。第 5・6 学年では CCS において診療に参加し、医療現場を経験する。その際に、学生用電子カルテ、POMR 診療記録から症例について学ぶ。さらに集中講義で 6 年間を総括した最終チェックを行う。
基本的には医学教育に必要なものは網羅されている感はあり、評価できる。

C. 現状への対応
現在の運用を継続する。

D. 改善に向けた計画
現在の運用を継続するとともに、学生を取り巻く状況・背景、卒業生の実績の情報収集と解析を向上させる。

235

関 連 資 料/
資料 50：平成 29 年度指導教員の役割
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 83：金沢医科大学卒業生に対する調査
資料 129：平成 29 年度オフィスアワー学生公示

次の項目に関して、学生と卒業生の実績を分析しなければならない。
B 7.3.3

資源の提供

A. 基本的水準に関する情報
卒業生の業績を基に、医学教育委員会において、教育資源が適切であるかについて検討している（資料 83）。IR 室での卒業生の業績の情報収集量は少ないが、平成 29 年度の段階では、教育資源の提供は適切であると判断されている。
設備資源として、金沢医科大学医学教育棟（6 階）を建築し、大講義室 2 室の他、クリニ
カル・シュミレーション・センター、スチューデント・ドクター医局、グループ学習室を配置した。
設備資源に関しては、現在、大学病院本館の建て替え工事が行われており、病院機能の一部が医学教育棟内で稼働している。平成 29 年前期に本館が完成し病院機能が本館へ戻るため、第 5 学年の自習室が新たに医学教育棟に移動し、研修医、第 6 学年、第 5 学年が、病院に隣接する一つの建物に集合することになり、より緊密な連携を持っての教育活動を展開することになる。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
卒業生の業績を基に、医学教育委員会において、資源の提供が適切であるかについて検討している（資料 55）。
人的資源としての指導教員制は、学年主任及び副主任が担当クラスの各学生の学習状況を把握し指導をするが、さらに、一人の教員が学生を 5～6 人ずつ受け持ち、学習指導や日常生

236

活指導などにあたっている。また、第 6 学年においては、心身面、学力面でのより細やかな学生とのコミュニケーションが必要とされているため、スチューデント・ドクター医局事務室に特定の教学担当女性職員を配置するとともに、成績下位 50 名の学生にはほぼマンツーマ
ンで本学卒業の若手医師が指導教員として指導にあたっている。数名の学生を一人の教員が指導しており、個々の学生に対してきめ細やかな監視と対応が可能となっている。また、人間同士のふれあいを重視し、将来、医師として患者に接するのに大切なコミュニケーション
態度を磨くためにも有意義である。しかし、指導側の教員は、臨床、研究活動も同時に行っており、多忙な中での教育活動となり、人的資源の量的な補充が必要である。また、個々の教員の学生指導に対する熟練度に差があるため、より一層の FD の必要性が高まっている。
クリニカル・シミュレーション・センターでは、臨床実習、手技の実習を行うともに、OSCE、
アドバンスド OSCE の事前学習にも使用されている。クリニカル・シミュレーション・センタ
ーにおける平成 27 年度の学生利用者は 6,558 名であり、最も多いのは第 4 学年、次いで第 5
学年、第 1 学年の順であった。第 4 学年では授業「診療シミュレーション」での実習（医療面接、バイタルサイン測定、心音・呼吸音測定、婦人科診察、その他の身体診察、一次救命処置、多職種連携の演習、など）が実施された。第 5 学年では臨床実習中の学生に対する消化管内視鏡検査、動脈穿刺、胸腔穿刺、血管インターベンション、腰椎穿刺、腹腔鏡手技、
腹部・甲状腺超音波検査、気管挿管等のシミュレーション演習が実施された。第 1 学年では授業「医療プロフェッショナリズム」での実習（第 4 学年生の指導による一時救命処置、バイタルサイン測定、高齢者体験実習など）が実施された。また第 6 学年では選択した学生に対して皮膚縫合、血管縫合、胸腔ドレナージなどのシミュレーション演習が実施された。
スチューデント・ドクター医局とグループ学習室では、第 6 学年全員がパーティションを持つ個人の机、椅子、本棚を所有し、自己学習を行うと同時に、グループ学習を行う場を提供している。第 5 学年もスモールグループごとに自習室を有しており、グループ単位での学習に役立てている。これらは、学生の自学自習の自覚形成に効果を示している。
全学年の教育が金沢医科大学の同一敷地内で行われているものの、学部、学年ごとに講義、実習場所が離れており、学生、教員ともに移動を強いられるとともに、学年間の有機的な教育連携の点で改善が必要である。

C. 現状への対応
現状の分析を継続するとともに、医学教育委員会での人的、設備に関する資源の見直しを継続する。ディプロマ・ポリシーを達成するために必要なものを常に評価していく。

D. 改善に向けた計画
現状を維持しながら、その時代の使命のためのカリキュラムを達成するための人的資源、設備の適性について検討を続け、必要に応じて改善策を学長、大学運営会議に提案していく。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 83：金沢医科大学卒業生に対する調査

237

以下の項目に関して、学生と卒業生の実績を分析するべきである。
Q 7.3.1

背景と状況

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学学生は、医療従事者の子弟が多く、地域医療での貢献が背景として大きい。卒業生の業績によりこの背景への貢献を検討している。IR 室での卒業生の業績（資料 83）の情報収集
量は少ないが、平成 29 年度の段階では、卒業生は背景に応じた活躍をしていると判断している。この地域医療への貢献をカリキュラム内に反映するため、地域医療学の教授選考でのエフォート要望と確認や地域の健康増進（地域住民宅への多職種での訪問実習）や地域医療（地域医療機関での臨床実習）に関連する教育プログラム・カリキュラムの改善を進めている（資料 0-3）。
金沢医科大学のある内灘町は、県庁所在地である金沢市（人口 46 万人）に隣接する交通ア
クセスの便利な町であり、2.7 万人の人口を有する。日本海と河北潟を擁し、晴天の日には
白山・立山連峰も望める自然に恵まれた町である。またのと里山街道（自動車専用道路・無料）の起点であり、能登方面からのアクセスも良好である。
北陸新幹線が 2015 年 3 月 14 日に開業し 3 年あまりが経過し、東京金沢間が 2 時間 30 分で行き来可能となったため、関東圏からの本学志望者数も急増している。
石川県は都道府県別幸福度ランキング（法政大学大 坂本教授／47 都道府県幸福度ランキ
ングより）で常に上位にあり、2016 年度版では第 5 位であった。健康、文化、仕事、生活、教育などの基礎評価の高い本県で医学教育を学ぶ事は、人間性豊かな医師を目指すものにとって理想的である。
本学の入学者は日本全国より集まっており、北陸 3 県の出身者は 15％程度を占めている（2016 年度は、石川県 11 名、富山県 4 名、福井県 1 名、その他 89 名）。卒業生は半数以上が北陸 3 県で初期臨床を開始し、当大学病院では 3〜4 割が初期臨床研修を行う。
大学のカリキュラムも変動の時期であるが、それぞれの学年の在学中に大きな不利益とならないように、慎重なプログラム編成が必要である。また社会的に成熟した学生・卒業生の育成のために、在学中には医学のみならず倫理・道徳などの講義やディスカッションを行う
時間も必要である。卒業生により多く当大学病院に臨床研修医として残ってもらえるように、そのために現在の研修医達がより輝いて見えるように充実した研修を行わせ、後輩達に当院を推薦できるような研修プログラムの編成も必要である。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
本学学生の背景として、医療従事者の子弟が多く地域医療での貢献が求められている。卒
業生の業績によりこの背景への貢献を検討し、カリキュラムの改善に役立てている。
金沢医科大学は、2016 年発行の経済誌には「本当に強い大学ランキング」で 30 位と高評
価を得ており、並み居る国立大学や有名私立医学部の中でも上位にランキングされている（就
職率 96.3％、の教育研究充実度 44.6％、の総志願者数／入学定員倍率 23.1 倍が高く評価）。
医師国家試験合格率は、ここ数年は 90％以上で私立医学部のなかでは上位にあり、第 110
回は、全体で 93.3％（98／105）で、新卒者では 96.7％（89／92）であった。

238

金沢医科大学は医師国家試験合格率が上昇した事から社会的な評価が高まり、新幹線効果などの地理的要因もプラスに働き、入試倍率の上昇に結びついたと考えられる。その結果、多くの卒業生を輩出し、地域や全国の医療に貢献している。

C. 現状への対応
現状の分析を継続する。
学生としては全国の開業医からの子息令嬢も多く、卒業後に地元へ帰らざるを得ない者も多い。それだけでなく、地元出身者ですら、都会の研修病院に憧れて流出していくケースが多々見受けられる。より魅力的な講義・実習内容、研修プログラムを提供し、多くが当学自体に誇りを持ち、当学に残りたいと思うようにしていかなければならない。また現在、他学出身者で当学の臨床研修プログラムに参加する者は希少であり、この点も改善が望まれる。
地域枠を拡充し、より多くが当学へ残り研修を続けてもらうように働きかけ、一般研修病院ではなく大学病院でしかできない研修プログラムの提供が重要である。また、金沢医科大学大学院では社会人枠制度があり、臨床研修を行いながら大学院生としての研究を行い、早期に学位を取得できる。これは特に、女子学生・女性医師が増えている近年においては、早期に学位を取得できる事は、妊娠・出産などで一時的に職を離れた者も、子育てが一段落した時点で復帰しやすい重要な制度である。

D. 改善に向けた計画
現状の分析を継続するとともに、背景に応じて、教育プログラム・カリキュラムの改善を行っていく。

関 連 資 料/
資料 0-3：平成 29 年度第 1～6 学年学習要項（別冊）資料 83：金沢医科大学卒業生に対する調査

以下の項目に関して、学生と卒業生の実績を分析するべきである。
Q 7.3.2

入学時成績

A. 質的向上のための水準に関する情報
学生の成績と卒業生の業績を基に、医学教育センターと教務委員会において入学時の成績と卒業生の業績との関連を検討している。IR 室での卒業生の業績の情報収集量は少ないが、
平成 29 年度の段階では、入学時の成績は卒後の業績と関連しないと判断している。
金沢医科大学医学部は「生命への畏敬－Reverentia Vitae」を基本とし、「倫理に徹した
人間性豊かな良医の育成」を建学の精神に掲げ、豊かな知識や技術と思いやりの心を兼ね備えた臨床医を社会へ送り出すことに努めている。この目標達成のために、特別推薦入学試験(AO 入試)、推薦入学試験、編入学試験および一般入学試験を実施し、資質の高い多様な人材の確保を目指している。
また入学後の教育では、経験を通じて人間性を涵養するための体験実習、マンツーマンの
少人数教育、自主学習を基本とした問題解決型の授業などを実施し、医学知識の修得や医療239

技術の体得に意欲をもち、医療をとおして社会に貢献したいという志をもつ受験生を受け入れている。
入学試験形態は、一般入学試験、公募制推薦入学試験、指定校・指定地域推薦入学試験、特別推薦入学試験（AO 入試）による差異とその後の成績を評価している。学生の評価時、および面談時には上記の選抜の違いをその都度参照できるようにしている。
2015 年度の卒業生を例にとると、入学試験形態別の医学生の入学後の成績としては 4 年次の共用試験 CBT 及び卒業時の成績を示すが、2013 年～2015 年度の CBT 及び 6 年次の成績と入学試験形態別得点分布に関して一般入学試験、公募制推薦入学試験、指定校・指定地域推薦
入学試験、特別推薦入学試験（AO 入試）の間で有意差はみられなかった（資料 78）。
入学試験では、面接を行っても態度面の評価が困難である。現在この面についての対策を強化し、平成 30 年度入試の一部から面接試験を改良している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
上記のように、学生の成績と卒業生の業績を基に、医学教育センターと教務委員会において入学時の成績と卒業生の業績との関連を検討している。
入試形態の相違によって、在学中の成績や国家試験の合格率における有意な差は認めなかった。これは入試形態の相違による入学基準に大きな差がなく、一定の基準を超えた学生が入学しており、卒業ができれば国家試験合格レベルに達しているものと考えられる。

C. 現状への対応
現状の分析・運用を継続する。

D. 改善に向けた計画問題が生じれば、医学教育委員会で検討していく。

関 連 資 料/
資料 78：平成 25～28 年度入試形態別成績相関グラフ

学生の実績の分析を使用し、以下の項目について責任がある委員会へフィードバックを提供すべきである。
Q 7.3.3

学生の選抜

A. 質的向上のための水準に関する情報
卒業生の業績を基に、入学試験実施委員会において、入学選考が適切であるかについて検討している。IR 室での卒業生の業績の情報収集量は少ないが、平成 29 年度の段階では、入学選考に問題はないと判断されている。医学教育センターでは、入学試験形態別の医学生の入学後の成績や医師国家試験成績との関連について検討している。その結果は、入学試験実施委員会にフィードバックされ、学生の選抜の改善に役立てている（資料 78）。また、入学試験における面接については、医学教育センターワーキンググループで面接時のビデオ録

240

画を再評価する運用となっている。入学試験要項は、希望に応じて配布している。また、同時に金沢医科大学ホームページにおいて公開している（資料 0-27）。
本学は、特別推薦入学試験 (AO 入試)、推薦入学試験、編入学試験および一般入学試験を実施し、資質の高い多様な人材の確保を目指している。また入学後の教育では、経験を通じて人間性を涵養するための体験実習、マンツーマンの少人数教育、自主学習を基本とした問題解決型の授業などを実施し、社会に必要とされる良医の育成を目指している。
成績優秀者・不振者、留年者、その他問題のある学生については、各学年主任・副主任、指導教員及び教務部、医学教育センターで把握している。それらの学生及び卒業生の各種成績（ユニット試験、標準試験、共用試験、国家試験成績等）と入試選抜方法との関連性について、IR 室において入学試験及び面接等の試験結果を比較分析している。
教務委員会、学年主任・学年副主任には、入学時の学生の業績から、初年時教育にフィードバックされる体制にあり、成績不振に陥る前に積極的な対応を図っている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
医学教育センターにおいて、学生の実績を分析し、入学試験、特に面接についての改良に関するフィードバックを入学試験実施委員会に提案している。

C. 現状への対応
選抜後の学生の成長・業績などから、入学選抜への提言などを継続する。

D. 改善に向けた計画
入学試験に関する資料から、選抜に関する評価を行う運用が決まっている。
入試実施委員会、IR 室、教務委員会と連携し、進級、卒業、初期・後期研修、大学医学院
進学、社会活動どのを包括的に検討し、入試選抜にどのような内容を取り入れるか検討する。

関 連 資 料/
資料 0-27：入学試験要項（別冊）資料 78：平成 25～28 年度入試形態別成績相関グラフ

学生の実績の分析を使用し、以下の項目について責任がある委員会へフィードバックを提供すべきである。
Q 7.3.4

カリキュラム立案

A. 質的向上のための水準に関する情報
医学教育センターでは、学生の実績をもとにカリキュラムについて検討し、プログラム・
カリキュラムの企画・立案、改善案の提案とともに教務委員会にフィードバックしている。
平成 27 年度には、他の職種との連携が未熟であるとの分析結果から、多職種連携臨床実習の企画が作成され教務委員会に提案、平成 28 年度に実施された。平成 29 年度では、倫理的問

241

題の分析から、倫理教育のカリキュラムの企画・立案を行い、教務委員会に提案し、平成 30
年度より実施されることが決まっている（資料 55、59）。
教学課では、学生の実習の評価結果や試験成績を教務委員会や学年主任会、カリキュラム委員会にフィードバックしている。教務委員会と学業支援センター、医学教育センターは、
成績不振生、留年生の成績不良の原因を、個別面談や保護者同伴面談をとおして分析している。分析結果は、指導教員や学年主任・副主任に迅速フィードバックされている。
カリキュラム改善の基盤として、国民が求める医療、或いは地域が求める総合診療専門医
や家庭医専門医などニーズがあることから、地域医療を専門的に教育できる奥能登の自治体
病院の一室に能登北部地域医療研究所（専任医師 2 名、事務スタッフ 3 名を配置）を設置し、国内外の 1 年、4 年、5 年、6 年生や研修医、後期研修医を受入れ、臨床実習を充実した形でカリキュラムに反映している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
上記のように、医学教育センターでは、学生の実績をもとにカリキュラムについて検討し、プログラム・カリキュラムの企画・立案、改善案の提案とともに教務委員会にフィードバッ
クしている。

C. 現状への対応
現状の運用を継続する。カリキュラムの企画・立案に必要な学生の成績などの実績の分析をさらに進める。

D. 改善に向けた計画
IR 室での情報収集と分析などの現状の運用を継続するとともに、情報収集の内容を充実させ、分析結果をもとに医学教育委員会で立案し、教務委員会への提案する運用をより円滑に行っていく。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 59：平成 29 年度第 11 回教務委員会議事録

学生の実績の分析を使用し、以下の項目について責任がある委員会へフィードバックを提供すべきである。
Q 7.3.5

学生カウンセリング

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学では、全学年とも 5 名程度の学生に対し 1 名の教員が指導する指導教員制度をとっている。指導教員は随時、担当学生と連絡を取り、問題がある学生に対しては、学年主任・副主任と連携を取り保護者等との面談も含めて十分な話し合いを行っている。指導教員、学年主任・副主任ならびに事務職員は、カウンセリングが必要と認めた学生に対して学生支援セ

242

ンターでのカウンセリングを勧めている。また、学生自らがカウンセリングを求める場合も、事務部門や指導教員を通じてあるいは直接、門戸を叩いて支援センターで相談を受けることができる（資料 51）。
学生支援センター（平成 14 年設置）は、学生保健室、課外活動支援室、生活支援室、学業支援室ならびに事務部門からなっている。各部門の目的、役割を右図に示す。
学生へのカウンセリングの内容は、学生部委員会と指導教員にフィードバックされる仕組みになっている。
・学生保健室
学生保健室への相談件数をグラフに示す。
2009 年以来、漸増傾向にあったが、2012 年に急増した。これは 2012 年に専任のカウンセ
ラーが常勤するようになったため、それまで予約制で依頼を断わらざるを得ない状況にあったものが、常勤化により日中、常に相談を受けることができるようになったためである。

相談員の常勤化243

・生活支援室
生活支援室の内容別の相談件数を表に示す。
相談内容として最も多いのは常に学生生活に関する相談である。学生保健室における来訪者数と同様、2013 年以降減少しているが、これは 2013 年に特定の学生が高頻度に来訪したためである。
相談種別
学生生活に関する相談
学業に関する相談
課外活動に関する相談
人間関係・恋愛問題等に関する相談
心身の健康に関する相談
セクシャルハラスメントに関する相談
交通事故に関する相談
その他トラブルに関する相談合 計2013 年度
228
69
14
8
7
8
0
151
485

2014 年度
75
43
1
20
6
4
4
17
170

2015 年度
87
26
17
2
29
7
0
13
181

・学生保健室、生活支援室の質的評価
相談件数は横ばいであるが、来談者の重篤度は重いままである。
常時開室していることにより、安心感を増す事例が増え、長期間継続させねばならぬ例が減少した。（止まり木の相談室）
医学部 6 年生、看護学部 4 年生、大学院生（医学・看護学とも）のキャリア支援を求める例が増加した。
学生保健室、生活支援室が円滑に機能することにより、カウンセリングを求める学生に対する支援は充実したが、その数と重篤度は減少していない。現在、常勤カウンセラーは男性
1 名であり、女性カウンセラーはいずれも非常勤であるため、女性カウンセラーの常勤化が求められている。
近年、部活動におけるハラスメントが問題となり、学業にも影響を及ぼしていることが判明した。そのため、学生部内に顧問会議を設け、部活動を担当する教員への指導を強化した。
さらに部活ハラスメント防止 10 か条を作成し、防止に努めている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
学生へのカウンセリングの内容は、学生部委員会と指導教員にフィードバックされ、個別指導上に活用される仕組みになっている。守秘性の高い内容については、学生部委員会で内容を吟味してフィードバックされている。

C. 現状への対応
現状の運用を維持する。

D. 改善に向けた計画
現状の維持を行う。学生情報の守秘を確保した上で、カウンセリング内容を指導に最大限生かせるように、常に最善策を講じていく。また、そのための FD を計画する。
カウンセラーの常勤化は、カウンセリング数の増加に効果があったことから、更に女性カウンセラーの常勤化を実現する。

244

大学内のハラスメント委員会と連携を取り、部活ならびに通常の学生生活における教職員
対学生、学生対学生間のハラスメントの撲滅に努める。

関 連 資 料/
資料 51：金沢医科大学学生保健室カウンセリングルーム案内

7.4 教育の関係者の関与
基本的水準：
医学部は、
プログラムのモニタと評価に主な教育の関係者を含まなければならない。(B 7.4.1)

質的向上のための水準：
医学部は、


他の関連する教育の関係者に、


課程およびプログラムの評価の結果を閲覧することを許すべきである。
（Q 7.4.1）



卒業生の実績に対するフィードバックを求めるべきである。
（Q 7.4.2）



カリキュラムに対するフィードバックを求めるべきである。
（Q 7.4.3）

注 釈：

[主な教育の関係者] 1.4 注釈参照

[他の関連する教育の関係者]

1.4 注釈参照

日本版注釈：日本の大学教員はすべてが学生の教育に関わるのが基本ではあるが、付設研究所などの教員で教育には直接関与していない者が参加しても良い。

B 7.4.1

プログラムのモニタと評価に主な教育の関係者を含まなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
教育プログラム・カリキュラムの評価を行う医療人教育カリキュラム評価委員会（資料 6）、
および企画提案する医学教育委員会（資料 1）には、学長、副学長、医学部長、学生の代表、一般住民（SP 研究会）、病院職員などが含まれている。
カリキュラムの実施を担当する、教務委員会には、事務職員と学生が含まれることになり（資料 0-20）、カリキュラム検討委員会には、教員の代表と学生の代表が含まれている。カ
リキュラムの実施を担当する、カリキュラム検討委員会（資料 4）は、教務部長、医学教育センター長、各学年主任、学長が指名した学生、教学課長が委員となり委員会を構成している。
平成 13 年度（2001 年度／教員評価委員会にて選考・第 700 回医学部教授会で承認）から
実施している「学生による授業評価」や「卒業時アンケート」によって、学生側から各教育

245

科目や各教員の評価を行っている。評価結果は、各教員にフィードバックされ次の授業等の改善に利用されている。また、学生による授業評価の高い教員には優良教員として学長表彰を行っている。
プログラムのモニタリングについては、教務委員会やその下部委員会であるカリキュラム
委員会がプログラムのモニタリング機能を担っている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価プログラムのモニタと評価には、医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会が関わっており、その構成メンバーには広い範囲の教育関係者が含まれている。
現在行われている学生による評価シートは匿名になっており、学生の率直な意見を記載しやすいものとなっている。またこれは担当教員だけでなく学長以下教務委員などで共有しているため、授業改善につながりやすいと考えられる。また、高評価の担当教員には優良教員表彰制度が設けられているため教員のモチベーション向上につながっていると推測される。
一方、学生は教員の教え方や態度、付随資料の配布の有無などで評価する傾向があり、実際の国家試験や国際基準にどれくらい準拠している内容であるかという基準で評価していない可能性があると思われる。

C. 現状への対応
国家試験や一般臨床、国際基準に準拠もしくは重要性が高いと判断される授業カリキュラ
ムを構築するために、カリキュラム委員会で授業内容を検討し、各授業に反映させるシステ
ムが開始されている。また学生の充実した理解と病態把握を行いやすいように学体系に基づいて構築されていたカリキュラムを臓器別に再編成し、学体系を越えた統合化カリキュラムを提供できている。

D. 改善に向けた計画
医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会による、カリキュラムのモニタと評価を継続する。
現時点において、当大学の授業はモデル・コア・カリキュラムに沿ったプログラムである
が、これが実臨床や国際的基準に合致したものであるか確認する必要がある。そのうえで国際基準に合わせた授業内容へ見直しを行うことが必要かもしれない。また各研究科、担当教員に対して国際基準に合わせた授業を行っていただくことをカリキュラム委員会が提言することが重要であろう。このような改善後に行う学生や委員会の教員評価により国際的に活躍できる医療人を継続的に排出することができると考える。

関 連 資 料/
資料 0-20：金沢医科大学医学部教務委員会規程
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 4：金沢医科大学医学部カリキュラム検討委員会規程
資料 6：平成 29 年度医療人教育カリキュラム評価委員会一覧

246

他の関連する教育の関係者に、
Q 7.4.1

課程およびプログラムの評価の結果を閲覧することを許すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
教育過程を含む多くの情報は、HP 上で公開している。また、学生アンケートの結果やプログラムの評価は、広い範囲の教育関係者で構成される医療人教育カリキュラム評価委員会、医学教育委員会で閲覧されている（資料 55、57）。
平成 12 年に医科系大学として初めて電子カルテが導入された。このことに伴い学生用電子
カルテシステムや、まだ、学生は電子シラバスから学習要項・授業計画などが閲覧できる（資料 188）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価教育過程を含む多くの情報はホームページ上で公開し、学生アンケートの結果やプログラ
ムの評価は、広い範囲の教育関係者で構成される医学教育センター

医療人教育カリキュラ

ム評価委員会、医学教育委員会で閲覧が許されている。
他の関連する教育の協働者にフィードバックを求めるためには、情報公開が必要であり、
金沢医科大学

医学部サイト（http://www.kanazawa-med.ac.jp/medicine/index.html）で分

かりやすく情報を広く公開している。しかし、地域社会や県民・市民・町民の代表者から教育課程や評価に関する閲覧の希望は今まではなかったこと、大学サイドから評価を求めることがなかったことから、一般の方々の意見が反映されているとは言い難いように思える。

C. 現状への対応
現状を継続するとともに、教育の改善ために必要なフィードバックを得るためにカリキュ
ラムの評価についての閲覧を進めていく。

D. 改善に向けた計画
現状を継続するとともに、カリキュラム、プログラムの評価（本審査も含め）、卒業生ア
ンケートなどの情報を、より広く本学の教育に関わる人々に周知できるよう公開方法を向上させる。

関 連 資 料/
資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 188：電子シラバススクリーンショット（トップページ）

他の関連する教育の関係者に、
Q 7.4.2

卒業生の実績に対するフィードバックを求めるべきである。

247

A. 質的向上のための水準に関する情報
広い範囲の教育の関係者で構成される医学教育委員会では、卒業生の実績に関して意見交
換や、カリキュラムの評価などを行っている（資料 55）。病診連携、病病会議のアンケート
では、卒業生の実績からのカリキュラムに対する意見を収集している（資料 83）。
金沢医科大学医学部医学科の卒業生の業績の反映である卒業生の進路は、本学創設 20 年を迎えた 1990 年 11 月、故村上瑛二理事長をはじめとする金沢医科大学教員、卒業生、在学生、退職教員を含む有志が発起人となって、学び教えあった全ての仲間が参加し本校への支援、社会に貢献していけるような会として「金沢医科大学北辰会」を設立し、本会が詳しい情報を把握している。毎年、各都道府県支部会や東海ブロック・北海道ブロック・九州沖縄ブロックで会員の学術・研究活動、社会活動及び医学教育等の交流会や振興に対する表彰が行われている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
広い範囲の教育の関係者で構成される医学教育委員会において、卒業生の実績に関して意見やカリキュラムの評価を行っている。また、病診連携、病病会議では、卒業生の勤務状況などからカリキュラムに対する意見を収集している（資料 84）。
現在収集中のキャリア情報アンケートは、卒業生の卒後の学歴、学位取得、各種資格取得
や職歴だけでなく、出産、育児、病気による休業情報や地域や社会への貢献、医療に関する教育の貢献などさまざまな情報収集を行うことができるアンケートになっている。このため卒業生の水準評価が行いやすいものになっており、その結果の評価は重要な指標となることが期待できる。このアンケート結果を基に卒業生の業績を評価できると思われる（資料 83）。
北辰同窓会が中心となり会員の学術・研究活動、社会活動及び医学教育等の交流会や振興に対する表彰を行っている。ことのことは卒業生の評価活動の一つと言える。
また、教育専門家からの評価は、学校教育法第 109 条にも続き、文部科学大臣が認めた認証機関である大学基準協会から評価を受けており、改善に向けたアドバイスを受けている（資料 199）。

C. 現状への対応
キャリア情報アンケートには本学の医学教育に組み込んで欲しいことや本学に対する意見なども自由記載可能なフォームになっており、その提言が改善のための貴重な資料となることが期待できる。しかし、さらに他大学医学部等で教育担当教員として活躍する卒業生を招いて、教育プログラムに関する意見交換会や卒業生の業績に対する他の関連する教育の協働
者のフィードバックを求めることを行うことが望ましい。

D. 改善に向けた計画
現在収集中のキャリア情報アンケートの回収率を向上させ、より多くの情報収集ができるようにするための工夫を行う。
卒業生の業績をふまえ、教育プログラムの再検討に反映させる。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録248

資料 83：金沢医科大学卒業生に対する調査
資料 84：学術交流会会議アンケート報告
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

他の関連する教育の関係者に、
Q 7.4.3

カリキュラムに対するフィードバックを求めるべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
広い範囲の教育の関係者で構成される医学教育委員会や医療人教育カリキュラム評価委員
会では、カリキュラムに関する意見を聞く場を設けている（資料 55、57）。病診連携、病病会議では、学外臨床実習も含めて教育に協力いただいている関係者に、カリキュラムに対する意見をアンケート形式で求めている（資料 84）。
卒業生の業績を基に、医学教育委員会において、カリキュラムが適切であるかについて意見を求めている（資料 55）。IR 室での卒業生の業績の情報収集量は少ないが、平成 29 年度の段階では、人間教育（倫理教育）の強化の提案について賛同を得ている。
現在、第 1 学年から第 6 学年におけるカリキュラムにおいて教育職以外の職員やその他学
生教育に関わる人々からカリキュラムに関する意見については学外で行われている第 1 学年
に対する医療福祉体験実習、平成 28 年度から開講した第 4 学年に対する多職種連携実習においては模擬患者や多職種実習の受け入れ先として大学病院の各部門、院外薬局などの学外、学内の教育者以外の職員などからフィードバックを得ている。また、広い範囲の教育の関係者で構成される医療人カリキュラム評価員会と医学教育委員会でフィードバックを求めている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
上記のようにフィードバックは多様な協働者から得られているが、特定のカリキュラムでの情報が多い。

C. 現状への対応
広い範囲の教育の関係者で構成される医学教育委員会では、カリキュラムに関するフィードバックを受けている（資料 55）。病診連携、病病会議では、学外臨床実習も含めて教育に協力いただいている関係者に、アンケートを用いてカリキュラムに対する意見・フィードバ
ックを求めている（資料 84）。

D. 改善に向けた計画
医師会、さまざまな医療機関、自治体（石川県、内灘町、河北郡市など）、広い範囲で、本学のカリキュラムに関してのフィードバックを求めていく。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録249

資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録
資料 84：学術交流会会議アンケート報告

250

８.

統轄および管理運営

領域 8 統轄および管理運営
8.1 統轄
基本的水準：
医学部は、
その統轄する組織と機能が、大学内での位置づけを含み、規定されていなければならない。（B 8.1.1）

質的向上のための水準：
医学部は、




統轄する組織として、委員会組織を設置し、下記の意見を反映させるべきである。


主な教育の関係者（Q 8.1.1）



その他の教育の関係者（Q 8.1.2）

統轄業務とその決定事項の透明性を確保するべきである。
（Q 8.1.3）

注 釈：

[統轄]とは、医学部を統治する活動および組織を意味する。統轄には、主に方針決定、全般的な組織や教育プログラムの方針（ポリシー）を確立する過程、およびその方針を実行・管理することが含まれる。組織と教育プログラムの方針（ポリシー）には通常、医学部の使命、カリキュラム、入学者選抜方針、教員の募集および選抜方針、実践されている医療や保健医療機関との交流や連携も含まれる。たとえば、医学部が大学の一部である場合、または大学と連携している場合、統轄組織における[大学内での位置づけ]が明確に規定されている。



カリキュラム委員会を含む[委員会組織]はその責任範囲を明確にする。
（B 2.7.1 参照）。



[主な教育の関係者]は 1.4 注釈参照



[その他の教育の関係者]は 1.4 注釈参照

[透明性]の確保は、公報、web 情報、議事録の開示などで行う。

B 8.1.1

その統轄する組織と機能が、大学内での位置づけを含み、規定されていなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
本学医学部では、学長を中心として副学長、学長補佐、医学部長などで構成されている大学運営会議、教授会、各種委員会を設置し運営体制を整えている。機能と位置づけについて
は「金沢医科大学運営会議規程」、及び「金沢医科大学医学部教授会規程」等に明記されて
いる。

251

大学運営会議は、大学運営の方針決定、全般的な組織の管理・運営を統括している。金沢医科大学の医学教育の構造、課程および学修成果（アウトカム）にまたがる全般的構成要素について、企画・立案、評価および改良のための提案について審議する。教務委員会は、カ
リキュラムの確定、教務の実務について審議・実施を行う。入学試験実施委員会は入学者選抜に関する統括を行っている。国際交流センター運営会議では、交換留学などを統括している。教授会は、これらの委員会での審議内容を承認する組織である（資料 0-20、1、4、26、
204、205）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
現在存在している組織の機能と位置づけについては規程に明記されているため、達成できていると捉えている。

C. 現状への対応
必要に応じ、規程の改正や加筆を行うなど見直しを行っている。

D. 改善に向けた計画
各組織の機能と位置づけの現状を把握した上で、問題があれば、再編を検討する。

関 連 資 料/
資料 0-20：金沢医科大学医学部教務委員会規程
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 4：金沢医科大学医学部カリキュラム検討委員会規程
資料 26：金沢医科大学運営会議規程
資料 204：金沢医科大学医学部教授会規程資料 205：金沢医科大学入学試験実施委員会規程

統轄する組織として、委員会組織を設置し、下記の意見を反映させるべきである。
Q 8.1.1

主な教育の関係者

A. 質的向上のための水準に関する情報
医学部プログラムの実質的な承認機関として、教務委員会を設置している。本委員会は医学部長、教務部長・副部長、医学教育センター長、各学年主任・副主任、事務職員、学生代表で構成されている。下部委員会として、学年主任会議、カリキュラム検討委員会、能動学
習実施委員会、臨床実習実施委員会、CBT 実施委員会、OSCE 実施委員会、標準試験実施委員
会、教育・実習用機器整備検討委員会を設置している。各委員会は講座主任を中心に構成され、充分な議論を行った上で、各分野の具体的な教育プログラム・カリキュラムの実施を行っている。教育の企画・立案、改善案については医学教育委員会で審議され、教務委員会に提案される。医学教育委員会は、主な教育の関係者のみならず、広い範囲の教育の関係者も構成員となっている（資料 2、5、7）。

252

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
医学教育委員会、教務委員会およびカリキュラム検討委員会の委員に主な教育関係者として、医学部長、教務部長、教務各委員長、医学教育学、各学年主任が参加しており、委員会での意見をカリキュラム作成部門に反映できているため、達成できていると捉えている（資料 0-21）。

C. 現状への対応
毎年カリキュラム検討委員会など各委員会の委員再編、追加などの見直しを行っている。

D. 改善に向けた計画
カリキュラム検討委員会だけではなく、他の委員会等においても教員からの意見をより反映できるような組織の再編を検討する。

関 連 資 料/
資料 0-21：平成 29 年度教務関係各委員会
資料 2：平成 29 年度医学教育委員会一覧
資料 5：平成 29 年度カリキュラム検討委員会一覧
資料 7：平成 29 年度医学部教務委員会一覧

統轄する組織として、委員会組織を設置し、下記の意見を反映させるべきである。
Q 8.1.2

その他の教育の関係者

A. 質的向上のための水準に関する情報教育の企画・立案、改善案については医学教育委員会で審議され、教務委員会に提案されるが、医学教育委員会は、一般住民である SP 研究会のメンバー、学外に勤務する卒業生、大学病院の看護師など広い範囲の教育の関係も構成員となり、意見交換が行われている（資料55）。
平成 29 年度第 1 学年「医療福祉体験実習」、平成 29 年度第 2 学年「看護体験実習」、平成 29 年度第 3 学年「救急車同乗体験実習」、平成 29 年度第 4 学年「多職種連携臨床実習」などの体験実習で関わった介護福祉士や看護師、消防士などの実習担当者からのアンケート
や評価、意見を収集し各学年の担当教員間で共有している。また、カリキュラム評価担当の
医療人教育カリキュラム評価委員会では、本学の教育関係者として SP 研究会会長が委員として参加している（資料 57）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
医学教育委員会では広い範囲の教育者を構成員に含め、意見の収集を行い、教育に関する企画・立案に反映できる仕組みを取っている。

253

C. 現状への対応
平成 29 年度から医療人教育カリキュラム評価委員会と医学教育委員会を設け、本学 SP 研究会に参加している非医療関係者に委員として参加してもらい、本学教員、学生以外の委員にもカリキュラムを評価してもらう体制を整えている。意見交換の機会はまだ少ないが、現
況の運営を継続し教育の改善に役立ていく。

D. 改善に向けた計画
現状を継続し、学外や本学教員以外の教育関係者からの意見を、より広く求める努力をしていく。

関 連 資 料/
資料 55：平成 29 年度第 1 回医学教育委員会議事録
資料 57：平成 29 年度第 1 回医療人教育カリキュラム評価委員会議事録

Q 8.1.3

統轄業務とその決定事項の透明性を確保するべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報統轄業務については各委員会の規程をイントラネットで公開している。教授会、教務委員
会、各種委員会の議事録は、学内メールにて各委員へ情報共有している。また、決定事項の中で学生に公示する必要のあるものについては、各学年掲示板と学内ネットの電子掲示板、
学内メールにて公開している。教職員に関連するものも、電子メールで公開している（資料185）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価統轄業務については各委員会の規程をイントラネットで公開している。また、各組織の構成委員は学生便覧に掲載している。また決定事項についても共有しているため達成できていると捉えている。

C. 現状への対応
各組織においての決定事項の電子媒体を通しての情報共有・公開を継続する。

D. 改善に向けた計画
必要に応じて、統轄業務や決定事項の公開範囲を再編していき、より透明性を確保していく。

関 連 資 料/
資料 185：本学ホームページスクリーンショット（情報公開）2548.2 教学のリーダーシップ
基本的水準：
医学部は、


医学教育プログラムを定め、それを運営する教学のリーダーシップの責務を明確に示さなければならない。
（B 8.2.1）

質的向上のための水準：
医学部は、


教学におけるリーダーシップの評価を、医学部の使命と学修成果に照合して、定期的に行うべきである。
（Q 8.2.1）

注 釈：

[教学のリーダーシップ]とは、教育、研究、臨床における教学の事項の決定に責任を担う役職を指し、学長、学部長、学部長代理、副学部長、講座の主宰者、コース責任者、機構および研究センターの責任者のほか、常置委員会の委員長（例：学生の選抜、カリキュラム立案、学生のカウンセリング）などが含まれる。

B 8.2.1

医学教育プログラムを定め、それを運営する教学のリーダーシップの責務を明確に示さなければならない。

A. 基本的水準に関する情報プログラム・カリキュラム作成については、医学教育センターが企画・立案し、教務委員
会とカリキュラム検討委員会に提案されている。また、教学のリーダーシップについては主に「金沢医科大学医学部教務委員会規程」、「金沢医科大学医学部医学教育委員会規程」、「金沢医科大学医学部カリキュラム検討委員会規程」において、責務を明記している（資料0-20、1、4）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価各担当部門によってカリキュラムを定めており、各委員会の規程において、教学のリーダ
ーシップの責務を明記しているため水準を達成していると捉えている。

C. 現状への対応
プログラム・カリキュラムの企画・立案を行う医学教育委員会が、その後の作成。実施の状況とリーダーシップの責務について、見直しの必要性を確認していく。

255

D. 改善に向けた計画
現状の対応を継続し、リーダーシップの責務について見直しの必要性を確認し、必要に応じて各委員会の規程の再編などを、学長、大学運営会議に提案していく。

関 連 資 料/
資料 0-20：金沢医科大学医学部教務委員会規程
資料 1：金沢医科大学医学教育委員会規程
資料 4：金沢医科大学医学部カリキュラム検討委員会規程

Q 8.2.1

教学におけるリーダーシップの評価を、医学部の使命と学修成果に照合して、定期的に行うべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
教学のリーダーシップについては主に「金沢医科大学医学部教務委員会規程」、「金沢医科大学医学部カリキュラム検討委員会規程」において、責務を明記している。
現在、講座主任は任期制となっており、教学におけるリーダーシップを含めた評価により任期延長の手続きが取られることになっている。任期制導入前の講座主任に対しては、平成
29 年より、学内プレゼンテーションを行い、評価している。学内プレゼンテーションは、以下の項目について、3 名の評価者により評価されている。プレゼンテーション後に、それまでの「教育活動」「研究活動」「診療活動」他に関する評価と、質疑が行われている。評価
結果は該当教授に対してフィードバックが行われている。学内プレゼンテーションによる評
価は、学長、副学長、医学部長、講座主任、ユニット責任者および各種委員会委員長が含まれている（資料 102）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
教学のリーダーシップについては各委員会の規程に明記しており、講座主任の教育を含めたリーダーシップについての評価を行っている。また、学内プレゼンテーションにより、総合的な評価の仕組みを有している。

C. 現状への対応
現在の運用を継続する。

D. 改善に向けた計画
現在の運用を継続するとともに、よりよい評価方法へ向上させる。また、プレゼンテーシ
ョン以外の評価のための情報の集積・分析を進めていく。

関 連 資 料/資料 102：現役講座主任の評価について

2568.3 教育予算と資源配分
基本的水準：
医学部は、


カリキュラムを遂行するための教育関係予算を含み、責任と権限を明示しなければならない。
（B 8.3.1）



カリキュラムの実施に必要な資源を配分し、教育上の要請に沿って教育資源を分配しなければならない。
（B 8.3.2）

質的向上のための水準：
医学部は、


意図した学修成果を達成するために、教員の報酬を含む教育資源配分の決定について
適切な自己決定権をもつべきである。
（Q 8.3.1）



資源の配分においては、医学の発展と社会の健康上の要請を考慮すべきである。
（Q
8.3.2）

注 釈：[教育予算]はそれぞれの機関と国の予算の執行に依存し、医学部での透明性のある予算計画にも関連する。
日本版注釈：[教育資源]には、予算や設備だけでなく、人的資源も含む。

[資源配分]は組織の自律性を前提とする（1.2 注釈参照）。

[教育予算と資源配分]は学生と学生組織への支援をも含む（B 4.3.3 および 4.4 の注釈
参照）。

B 8.3.1

カリキュラムを遂行するための教育関係予算を含み、責任と権限を明示しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
カリキュラム実施にあたっては年度計画で教育上必要な機器・設備等について大学の各部署で予算案を作成しており、大学については学長が責任と権限を持っているが、最終的に予算配分は学校法人のヒアリングを経て予算委員会が決定している（資料 9、121）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラムを遂行するための教育関係予算を含み、責任と権限を明示しているので達成できている。

C. 現状への対応
現状を維持する。

257

D. 改善に向けた計画
今後問題があれば、必要に応じて、医学教育委員会で検討する。

関 連 資 料/
資料 9：学校法人金沢医科大学予算管理規程
資料 121：平成 30 年度事業予算一覧

B 8.3.2

カリキュラムの実施に必要な資源を配分し、教育上の要請に沿って教育資源を分配しなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
カリキュラム実施にあたっては年度計画で教育上必要な機器・設備について教務部・学生部で予算案を作成しているが、予算配分については学校法人のヒアリングを経て予算委員会が決定している（資料 9、121）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラムの実施に必要な資源を配分し、教育上の要請に沿って教育資源を分配しているので達成できている。

C. 現状への対応
現状を維持する。

D. 改善に向けた計画
今後問題があれば、必要に応じて、医学教育委員会で検討する。

関 連 資 料/
資料 9：学校法人金沢医科大学予算管理規程
資料 121：平成 30 年度事業予算一覧

Q 8.3.1

意図した学修成果を達成するために、教員の報酬を含む教育資源配分の決定について
適切な自己決定権をもつべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
人的資源である教職員の報酬や教育予算の決定は学校法人の理事長が決定権を持っている。
指導者への報酬としては、各学年主任・副主任（2 万円/月、1 万円/月）、また、第 6 学年の成績低迷者に対する国試対策指導を担う臨床教育担当教員に対し、面談等での時間給（1 万円/時間、上限 7 万円/月）を支給している（資料 10）。

258

また、毎年、教育・研究等において優秀な実績を残した教員に対し表彰を行い、副賞として現金を授与している（資料 40、41）。
さらに、学長裁量費として、大学包括予算を毎年計上し、必要に応じて予算を配布している（資料 121）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
教育費に関する適切な自己決定権は法人および学長が持っており、達成していると考える。

C. 現状への対応
現状を維持する。

D. 改善に向けた計画
今後問題があれば、必要に応じて、医学教育委員会で検討する。

関 連 資 料/資料 10：学校法人金沢医科大学職員給与規則
資料 40：平成 28 年度教員評価の概要について
資料 41：平成 28 年度教員評価における優良教員選考基準と方針
資料 121：平成 30 年度事業予算一覧

Q 8.3.2

資源の配分においては、医学の発展と社会の健康上の要請を考慮すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
研究面においては、
大学院医学研究科教授会で必要に応じて審議がなされている（資料 17）。
教授選考においては、選考委員会を立ち上げて、教授会に適切な人物を推薦し、審議する方式をとっている。大学の方針に合わせ、教員には研究業績や研究体制に加え、医学の発展と社会の健康上のニーズにも配慮した内容の研究を促進している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
現状大きな問題点はない。

C. 現状への対応
現状を維持する。

D. 改善に向けた計画
今後問題があれば、必要に応じて、医学教育委員会で検討する。

関 連 資 料/資料 17：金沢医科大学大学院医学研究科教授会規程259

8.4 事務と運営
基本的水準：
医学部は、以下を行うのに適した事務組織および専門組織を設置しなければならない。


教育プログラムと関連の活動を支援する。
（B 8.4.1）



適切な運営と資源の配分を確実に実施する。
（B 8.4.2）

質的向上のための水準：
医学部は、


定期的な点検を含む管理運営の質保証のための制度を作成し、履行すべきである。
（Q 8.4.1）

注 釈：

[運営]とは、組織と教育プログラムの方針（ポリシー）に基づく執行に主に関わる規則および体制を意味し、これには経済的、組織的な活動、すなわち医学部内の資源の実際の配分と使用が含まれる。組織と教育プログラムの方針（ポリシー）に基づく執行は、使命、カリキュラム、入学者選抜、教員募集、および外部との関係に関する方針と計画を実行に移すことを含む。

[事務組織と専門組織]とは、方針決定と方針ならびに計画の履行を支援する管理運営
組織の職位と人材を意味し、運営上の組織的構造によって異なるが、学部長室・事務局の責任者及びスタッフ、財務の責任者及びスタッフ、入試事務局の責任者及びスタッフ、企画、人事、IT の各部門の責任者及びスタッフが含まれる。

[事務組織の適切性]とは、必要な能力を備えた事務職の人員体制を意味する。

[管理運営の質保証のための制度]には、改善の必要性の検討と運営の検証が含まれる。

以下を行うのに適した事務組織および専門組織を設置しなければならない。
B 8.4.1

教育プログラムと関連の活動を支援する。

A. 基本的水準に関する情報
医学部の教育プログラムと関連の活動を支援する事務組織として、大学事務局の学事部教学課（教育プログラム作成、教員支援、成績管理、講義室等教育施設管理）を設置している。
また、協働する組織として、医学教育センター、クリニカル・シミュレーション・センター、
教育学習支援センター、大学情報評価室、入学センター、国際交流センター、臨床研修セン
ターを設置し、学生の入学から卒後までの教育を支援している。
委員会組織として、教務委員会及び教育プログラムに関する各カテゴリーの実施を担う下部委員会を設置している。教務委員会では、授業計画に関すること、授業時間割に関すること、試験の実施に関すること、科目の修得及び成績の評価に関すること、履修指導に関する260

こと、教育施設設備に関すること、その他教務に関することを審議、決定している（資料 0-7、
0-9、0-20、11）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
教育プログラムと関連の活動を支援する組織を設置し、適宜審議事項に関する委員会を開催しており、概ね達成できている。ただし、医学教育センターや IR 室などの専門組織において、常駐の事務職員が不足しているため、現状は学事部教学課で事務業務を兼務している。

C. 現状への対応
現状を継続する。規程、事務分掌によって業務分担を明確化している。

D. 改善に向けた計画
現状を継続するとともに、円滑な支援活動を継続させるため、各部門の連携をより強化し、必要に応じて担当組織を再編するかどうかを検討していく。

関 連 資 料/
資料 0-7：金沢医科大学組織図
資料 0-9：金沢医科大学事務組織図
資料 0-20：金沢医科大学医学部教務委員会規程
資料 11：学校法人金沢医科大学事務規程

以下を行うのに適した事務組織および専門組織を設置しなければならない。
B 8.4.2

適切な運営と資源の配分を確実に実施する。

A. 基本的水準に関する情報
本学医学部の教務・学生関係事務組織として学事部教学課を置き、教務委員会や各種関連委員会の運営、決定事項の実施、また学生の出欠・成績管理などの業務のほか、共用試験や国家試験対策、臨床実習、第 1～4 学年の各体験実習の運営も行っている（資料 0-7、0-9、
11）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
毎年カリキュラムの変更や教育的に変更しなければならない点もあり、教学課の人的資源が不足してきている。医学教育センターなど専門部門の人員充実を図る必要があると考えられる。クリニカル・シミュレーション・センターの人員は平成 30 年度より 1 名増員となった。

C. 現状への対応
現在、人員拡充について、学長に上申している。

261

D. 改善に向けた計画
適切な運営と資源の配分を実施できるような組織作りを行っていく。

関 連 資 料/
資料 0-7：金沢医科大学組織図
資料 0-9：金沢医科大学事務組織図資料 11：学校法人金沢医科大学事務規程

Q 8.4.1

定期的な点検を含む管理運営の質保証のための制度を作成し、履行すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
管理運営の面においては、大学内の教育、研究及び診療に関する管理運営状況を評価し、理事長に意見具申することを目的として学校法人金沢医科大学大学管理運営評価委員会を設置している（資料 12）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
大学管理運営評価委員会が機能しているため達成できていると捉えている。必要に応じ委員会を開催しているが、管理運営の質保証のためには定期開催とすることが望まれる。

C. 現状への対応
委員の定期的な再編を行い、適切な点検を行っている。

D. 改善に向けた計画
委員会規程の見直しなど組織としての再編を検討していく。

関 連 資 料/
資料 12：学校法人金沢医科大学大学管理運営評価委員会規程

8.5 保健医療部門との交流
基本的水準：
医学部は、


地域社会や行政の保健医療部門や保健医療関連部門と建設的な交流を持たなければならない。
（B 8.5.1）

質的向上のための水準：
医学部は、


スタッフと学生を含め、保健医療関連部門のパートナーとの協働を構築すべきである。

262

（Q 8.5.1）
注 釈：

[建設的な交流]とは、情報交換、協働、組織的な決断を含む。これにより、社会が求めている能力を持った医師の供給が行える。

[保健医療部門]には、国公私立を問わず、医療提供システムや、医学研究機関が含まれる。

[保健医療関連部門]には、課題や地域特性に依存するが、 健康増進と疾病予防（例：
環境、栄養ならびに社会的責任）を行う機関が含まれる。

[協働を構築する]とは、正式な合意、協働の内容と形式の記載、および協働のための連絡委員会や協働事業のための調整委員会の設立を意味する。

B 8.5.1

地域社会や行政の保健医療部門や保健医療関連部門と建設的な交流を持たなければならない。

A. 基本的水準に関する情報
医学部では各学年で実習を行っており、平成 29 年度第 1 学年「医療福祉体験実習」（資料170）では、石川県内の医療福祉施設や近隣の病院に、平成 29 年度第 3 学年「救急車同乗実習」（資料 172）では、近隣の消防署に協力してもらっている。第 5 学年ではローテーショ
ンで金沢医科大学氷見市民病院にて臨床実習を行っている（資料 175）。
地域連携会議（病病連携、病診連携など）では、本学のカリキュラムへの意見を収集するなどの交流を行っている。
本学が掲げるディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーは、平成 29 年度から内灘町や石川県医師会を含む地域の自治体や行政による外部評価を受けている（資料 0-25、69）。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
地域社会や行政の保険医療部門との交流は行っており、概ね水準は達成していると捉えている。ただし、行政との実質的な関わりは弱いと考えられる。

C. 現状への対応
実習協力病院数も増えており、地域医療機関との連携を強めている。

D. 改善に向けた計画
地域医療の現場での臨床実習の拡大を計画しており、他の医療機関や行政との関わりをよ
り強めるような取り組みを継続していく。

関 連 資 料/
資料 0-25：金沢医科大学医学部教育方針（3 つのポリシー）
資料 69：金沢医科大学医学部「教育に関する基本方針」に対するご意見について実施稟議

263

資料 170：平成 29 年度「医療福祉体験実習」実施要領
資料 172：平成 29 年度「救急車同乗体験実習」実施要領
資料 175：平成 29 年度第 5 学年「臨床実習」スケジュール

Q 8.5.1

スタッフと学生を含め、保健医療関連部門のパートナーとの協働を構築すべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
B 8.5.1 で述べたように、各学年で行っている実習を通して、地域の保険医療機関との関わる機会を持っている（資料 170、172、175）。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
現在、保険医療機関との関わりを持ってはいるが、協働を構築することを促進するような委員会の設立をしていない。

C. 現状への対応
協働を促進するような委員会の設立の是非を検討している。

D. 改善に向けた計画
保健医療関連部門のパートナーとの協働を構築するような体制づくりを進めていく。

関 連 資 料/資料 170：平成 29 年度「医療福祉体験実習」実施要領
資料 172：平成 29 年度「救急車同乗体験実習」実施要領
資料 175：平成 29 年度第 5 学年「臨床実習」スケジュール

264

９.

継続的改良

領域 9 継続的改良
基本的水準：
医学部は、活力を持ち社会的責任を果たす機関として

教育（プログラム）の過程、構造、内容、学修成果/コンピテンシー、評価ならびに学習環境を定期的に自己点検し改善しなくてはならない。（B 9.0.1）



明らかになった課題を修正しなくてはならない。（B 9.0.2）



継続的改良のための資源を配分しなくてはならない。（B 9.0.3）

質的向上のための水準：
医学部は、


教育改善を前向き調査と分析、自己点検の結果、および医学教育に関する文献に基づいて行なうべきである。（Q 9.0.1）



教育改善と再構築は過去の実績、現状、そして将来の予測に基づく方針と実践の改定となることを保証するべきである。（Q 9.0.2）



改良のなかで以下の点について取り組むべきである。


使命や学修成果を社会の科学的、社会経済的、文化的発展に適応させる。
（Q 9.0.3）（1.1 参照）

卒後の環境に必要とされる要件に従って目標とする卒業生の学修成果を修正する。
修正には卒後研修で必要とされる臨床技能、公衆衛生上の訓練、患者ケアへの参画を含む。（Q 9.0.4）（1.3 参照）



カリキュラムモデルと教育方法が適切であり互いに関連付けられているように調整する。（Q 9.0.5）（2.1 参照）



基礎医学、臨床医学、行動および社会医学の進歩、人口動態や集団の健康/疾患特性、社会経済および文化的環境の変化に応じてカリキュラムの要素と要素間の関連を調整する。最新で適切な知識、概念そして方法を用いて改訂し、陳旧化したものは排除されるべきである。（Q 9.0.6）（2.2 から 2.6 参照）



目標とする学修成果や教育方法に合わせた評価の方針や試験回数を調整し、評価方法を開発する。（Q 9.0.7）（3.1 と 3.2 参照）



社会環境や社会からの要請、求められる人材、初等中等教育制度および高等教育を受ける要件の変化に合わせて学生選抜の方針、選抜方法そして入学者数を調整する。（Q 9.0.8）（4.1 と 4.2 参照）



必要に応じた教員の採用と教育能力開発の方針を調整する。（Q 9.0.9）（5.1 と
5.2 参照）



必要に応じた（例えば入学者数、教員数や特性、そして教育プログラム）教育資源の更新を行なう。（Q 9.0.10）（6.1 から 6.3 参照）



教育プログラムの監視ならびに評価過程を改良する。（Q 9.0.11）（7.1 から 7.4
参照）

社会環境および社会からの期待の変化、時間経過、そして教育に関わる多方面の関

265

係者の関心に対応するために、組織や管理・運営制度を開発・改良する。
（Q 9.0.12）（8.1 から 8.5 参照）
注 釈：

[前向き調査]には、その国の最高の実践の経験に基づいたデータと証拠を研究し、学ぶことが含まれる。

医学部は、活力を持ち社会的責任を果たす機関として
B 9.0.1

教育（プログラム）の過程、構造、内容、学修成果/コンピテンシー、評価ならびに学習環
境を定期的に自己点検し改善しなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）を 2014 年に受審した（資料 199）。
また、毎年教務委員長及び、教務に関する各種委員会の委員長による年間自己評価を定期的、継続的に行っており、これらの結果を基に常に現状を把握し、課題の改善に努めている。
さらに平成 29 年度に医療人教育カリキュラム評価委員会を設置し、カリキュラム全体の評
価や問題点を明らかにした。更に医学教育委員会で教育（プログラム）の過程、構造、内容の検討を実施している。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
2014 年の大学評価で適合の評価を得ている。また自己点検評価報告書作成 WG で全学的に行っており、改善する姿勢を堅持している（資料 42）。その結果は、大学運営会議、教授会の基本資料として活用されている。また教員評価委員会で教員の教育貢献の評価を行い、教員表彰も実施し意欲の向上も行っている。

C. 現状への対応
上記内容を考慮して、10 年後を見据えた中長期的な大学の改善計画の議論が始まっている。
すでに教育内容では対応を開始している。

D. 改善に向けた計画
平成 29 年度から医学教育委員会が発足し、将来構想を開始した。ここでの意見を集約して今後の大学将来への具体的提案を行う予定である。それにより、PDCA サイクルを充分に意識した整備を行う。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）266

医学部は、活力を持ち社会的責任を果たす機関として
B 9.0.2

明らかになった課題を修正しなくてはならない。

A. 基本的水準に関する情報
研究業績評価委員会や自己点検評価報告書作成 WG で問題の明確化、改善方法を自己点検して教授会、大学運営会議に報告している。それを基本として課題の洗い出し、修正を関連委員会で行っている。
教育に関する課題は、教務委員会が中心となり、カリキュラム検討委員会、能動学習実施
委員会、CBT 実施委員会、OSCE 実施委員会、臨床実習実施委員会で相互協力の下、課題の確認や修正作業を行っている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
現場からの対応すべき課題は、大学運営会議などで議論され、各委員会で対応の協議が行われている。教学に関する分析と評価は、カリキュラム検討委員会で行われている。自己の評価は、自己点検評価報告書作成 WG で作業が行われている（資料 42）。医学教育委員会で全学的な参加で、学生からの意見も取り入れており、国際基準への対応について、更に協議が行われる。

C. 現状への対応
教務委員会でカリキュラム・ポリシーに沿った対応を行っており、医学教育センターが補佐している。平成 29 年度からは、教育学習支援センターに常勤の教授を配置し、個人個人の学習の定着のため第 5・6 学年に特別講義や個別指導を行っている。また、さまざまな課題の定量的精査は、IR 室が担当しており、学生の特性と学業成績などの関連を解析している。

D. 改善に向けた計画
現行の教育システムで、課題の洗い出しや修正は可能と判断される。しかし、更なる社会のニーズに対応するため、担当委員会等で第三者の参加を促す必要性がある。その先鞭付けのため、平成 29 年度に設置された医療人教育カリキュラム評価委員会の充実を図っていく計画である。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

医学部は、活力を持ち社会的責任を果たす機関として
B 9.0.3

継続的改良のための資源を配分しなくてはならない。

267

A. 基本的水準に関する情報
継続的改良のための資源確保は、大学予算、学長裁量費などを活用し急速な対応にも応じている。毎月の法人・大学間の経営懇談会で議論され、決定できる仕組みがある。
これらにより、地域医療の実習場所である金沢医科大学氷見市民病院への学生派遣費用やe-Learning の充実、クリニカル・シミュレーション・センターの設備などを迅速に行っている。

B. 基本的水準に関する現状分析と自己評価
継続的改善を念頭に、学長を中心とした大学運営会議で中長期的視野での議論されている。
学長諮問関連委員会である人事委員会、教育評価委員会、研究推進会議で点検・評価が行われている。また、本学の特色である地域医療や高齢者医療を推進している。

C. 現状への対応
継続的改良のための資源確保は、国からの支援が少ない私学として重要な課題であり、文部科学省の競争的教育資金や同窓会からの支援など改善策を協議している。

D. 改善に向けた計画
さまざまな外部資金獲得に向け、学長をはじめ役職教員などで積極的情報収集を行い、獲得に向け全学的に継続する。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）Q 9.0.1

教育改善を前向き調査と分析、自己点検の結果、および医学教育に関する文献に基づいて行なうべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
医学教育センターが中心となり、前向き調査の結果、臨床実習に必要なシミュレータを装備したクリニカル・シミュレーション・センターを平成 21 年度に開設した。また、学生・卒
業生のアウトカム、教員の評価などを解析する IR 室を開設した。この IR 分析は今後の医学教育成果の評価において重要であることから、専任教員を配置している。また医学教育セン
ターは教育手法や成果解析などについて、日本医学教育学会に成果発表や論文投稿を重ね教育方法の改善を実践している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
医学教育に関するデータは IR 室で分析し、国家試験成績と入学試験の方法との関連で有用な結果があり、その自己評価から AO 入試の定員増に繋げたという実績がある。さらに、学生の欠席率と学業成績の不振との解析から、欠席者を少なくする方策を考え、頻繁に欠席する
学生には欠席減点を適応した結果、欠席学生が減少した成果がある。

268

C. 現状への対応
医学教育センターが中心となって IR 室の充実を行っている。的確な情報で解析法の検討などを行っている。教務委員会や入学センターなどへ的確な情報を発信している。

D. 改善に向けた計画
どのようなデータを収集し、どのように活用するかについての充分な戦略的フォーマット
を構築することが必要である。医学教育センターが教務委員会などと連携し、大学全体の有効なシステムとして更に機能することを計画している。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）Q 9.0.2

教育改善と再構築は過去の実績、現状、そして将来の予測に基づく方針と実践の改定となることを保証するべきである。

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学では、平成 14 年度と平成 30 年度に全面的な教育カリキュラムの改定が行われた。
平成 29 年度から、カリキュラム検討委員会に学生を委員として発令し、医療人教育カリキュ
ラム評価委員会には本学 SP 研究会の会員も委員として参加している。また、学習内容や仕組みに関する学生アンケートが実施されている。
将来予測に関しては、私立大学等改革総合支援事業(タイプⅠ・Ⅲ)への申請を行いタイプ
Ⅲに関しては継続的に選定を受けており、将来構想の基盤となっている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
平成 29 年度からの新しいカリキュラムに対する取り組みであり、機能充実を図って機能している。明らかな現状との乖離が問題化した場合は、迅速に対応するべく、カリキュラム検討委員会で協議を行っている。

C. 現状への対応
カリキュラム検討委員会は教務委員会の下部委員会であり、段階を経て更に充実した内容の改善ができる体制で行っている。更に全学的委員会である、医学教育委員会で検討している。

D. 改善に向けた計画
より具体的な将来予測に基づく方針と実践の改定ができる仕組み作りを急ぐ必要性がある。
大学の中長期ビジョンの策定案が提起されているので、集約的組織として今後の発展に備え
ていく。

269

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

改良のなかで以下の点について取り組むべきである。
Q 9.0.3

使命や学修成果を社会の科学的、社会経済的、文化的発展に適応させる。（1.1 参照）

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学の原点は「生命への畏敬」であり、建学の精神は「良医の育成」「知識と技能の探求」「社会への貢献」であり、患者中心の医療を実践することにある。この精神で社会の科学的、社会経済的、文化的発展を探求するものである。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
本精神を土台として教育プログラムは組まれており、カリキュラム・ポリシーにも現れている。特に良医育成のための倫理教育である「医療プロフェッショナリズム」は、この点を考慮している。第 1 学年ではマインドフルネスを実践しストレス耐性(レジリエンス)を目標にした教育を行っている。また第 1～4 学年での早期臨床体験実習、第 5 学年での金沢医科大学氷見市民病院における地域医療学実習（僻地巡回医療）は実臨床の場として重要なカリキ
ュラムである。

C. 現状への対応
高齢社会、人口流出に伴う僻地の拡大など社会変動に伴い医療も変化している。北陸に存在する本学ならではの医療を学生に実体験させ、日本の医療を救うべく、地域貢献への将来
モチベーションを期待している。

D. 改善に向けた計画
日本の医療における問題である医師の地域や専門領域の偏在にどう対応するかに関して、本学の役割を検証している。地域医療への貢献を入学試験の募集基準に明記したＡＯ入試などを 2018 年入学生から実施し、継続的な分析を行う予定である。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

改良のなかで以下の点について取り組むべきである。
Q 9.0.4

卒後の環境に必要とされる要件に従って目標とする卒業生の学修成果を修正する。修
正には卒後研修で必要とされる臨床技能、公衆衛生上の訓練、患者ケアへの参画を含む。（1.3 参照）

270

A. 質的向上のための水準に関する情報2017 年には本学のディプロマ・ポリシーを策定した。この中で「豊かな人間性と倫理観」｢地域医療・社会貢献｣は本学の特徴である。2017 年には教育学習支援センターに学習成果の修正エキスパートを教授に迎えて第 5・6 学年に指導をしている。臨床技能は臨床実習でのCCS や CSC での実習、公衆衛生上の訓練は内灘町の住民健康管理への参画で、患者ケアは CCSで行っている。特に地域医療への実践は金沢医科大学氷見市民病院や関連施設で実習を行っている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
本学では卒前 6 年間、卒後 6 年間の 12 年キャリアパスプランを目指している。常に卒前の中心的責任者と卒後研修の責任者は連携しており、問題点の共有に取り組んでいる。修正には自己点検評価報告書作成 WG や病院長など問題抽出や改善を学長と共に大学運営会議などで実践している。

C. 現状への対応
診療参加型臨床実習の推進を行うため、臨床現場で経験すべき疾患を計画化し、達成しているか否かを学生と教員双方に検証し、把握している。それにより、実体験できない疾患に関しては関連の病院などで実習を依頼している。
臨床技能の体験としてポートフォリオの作成を第 4 学年診療シミュレーションで行っており、患者ケアの実習にもなっている。
卒後研修で必要とされる臨床技能、患者ケアは大学病院内でセンター長からの推薦で特定教授として外部のエキスパートを招聘し学生指導を行う方針を 2018 年 2 月に開始した。特に高齢者の認知障害やがんゲノム医療センターでの臨床から開始している。

D. 改善に向けた計画
専門医制度との関連で、特に外科と内科で卒後の後期研修制度が発足直後であり、大学運営との関連を計画している。今後は本学の臨床的充実に大きく関わると予想される。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

改良のなかで以下の点について取り組むべきである。
Q 9.0.5

カリキュラムモデルと教育方法が適切であり互いに関連付けられているように調整する。
（2.1 参照）271

A. 質的向上のための水準に関する情報
領域 1 に示すごとく、本学の 6 年一貫統合型カリキュラムは、世界医学教育連盟が示す教
育の質保障のための国際基準を考慮したものである。講座主体の縦割り教育体制ではなく、基礎医学、臨床医学の知識を統合して学べる仕組みである。最終的には本学のディプロマ・
ポリシーを達成できるように、学年ごとの学修成果を評価する教育法を取り入れている。
カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーは常に一体化して関連付けられており、適切な状況が構築されている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
カリキュラム・ポリシーと教育方法の関連性や妥当性を維持するため、学生や教職員の意
見を取り入れ、教務委員会とカリキュラム検討委員会、能動学習実施委員会、CBT 実施委員
会、OSCE 実施委員会、標準試験実施委員会で検討しながら問題抽出にあたり、改善している。

C. 現状への対応
教育方法の妥当性を多角的に解析するため、医学教育委員会や医療人教育カリキュラム評
価委員会で課題抽出に当たっている。
教員の作成した電子シラバスの内容評価に取り組んでおり、講義内容の評価を複数の主任・副主任などで行いフィードバックする努力をしている。

D. 改善に向けた計画
学生への実習参加をより充実した仕組みにするべく、未履修疾患別リストを作成し、補足の実習を計画する。更に学生を 360 度評価し、多職種からなる医療スタッフに評価いただき問題抽出する計画をしている。更に不適切な言動のある学生に対しての改善策も検討している。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

改良のなかで以下の点について取り組むべきである。
Q 9.0.6

基礎医学、臨床医学、行動および社会医学の進歩、人口動態や集団の健康/疾患特性、社会経済および文化的環境の変化に応じてカリキュラムの要素と要素間の関連を調整する。最新で適切な知識、概念そして方法を用いて改訂し、陳旧化したものは排除されるべきである。（2.2 から 2.6 参照）

A. 質的向上のための水準に関する情報
教務委員会では、毎月開催されカリキュラムでの妥当性や関連性の調整を行っている。カ
リキュラム委員会では、その議論を受けカリキュラムの微調整や修正を行っている。また様々な情報から委員会同士の連携を保ち行っている。学生、同窓会の協力を得て医学教育委員会

272

でサポート体制の構築を行っている。人口動態や集団の健康/疾患特性、社会経済および文化的環境の変化から地域医療における高齢化問題や僻地医療、予防医学などを取り入れた教育を行っている。更に学生の倫理観の乏しさや挫け易さなどの精神面での教育も追加している。
具体的には、第 2～3 学年に「医療プロフェッショナリズムⅡ・Ⅲ」をカリキュラムに追加した。このように常に社会的、医療環境的変化に対応している。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
平成 29 年度からカリキュラム検討委員会、教務委員会に学生が加わっていることで、教員・職員・学生が一体化して外部環境と現状のカリキュラムでの妥当性や関連性を議論できるようになっている。更に大幅なカリキュラム変更が必要なときは、上記の委員会のみならず、大学運営会議で議論し改革を行うことができる体制を築いている。

C. 現状への対応
平成 30 年度から第 4 学年での見学型臨床実習が開始され、16 週間に及ぶ臨床実習が実施予定であり、能動的学習として、大学病院で体験困難な疾患は関連の病院での臨床実習を可能にする方向である。

D. 改善に向けた計画
新カリキュラムに関しての課題や問題点を的確に把握し、微調整を行い、更に大きな課題にも全学的に取り組む計画である。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

改良のなかで以下の点について取り組むべきである。
Q 9.0.7

目標とする学修成果や教育方法に合わせた評価の方針や試験回数を調整し、評価方法を開発する。（3.1 と 3.2 参照）

A. 質的向上のための水準に関する情報
学生の教育成果の評価は、形成的評価や総括的評価のバランスで行っている。平成 30 年度
学習要項から、各ユニットの形成的／総括的評価の対象となる項目を明記している。形成的評価では主に受講態度やレポート、口頭試問、ポートフォリオ作成を個別に評価し、学生にフィードバックしている。総括的評価は主にユニット試験とし、学習内容のボリュームが多い場合には複数回試験を実施するなどの教育的配慮を行っている。また、平成 30 年度から全学年でＧＰＡを進級・卒業判定に導入し、より重要な科目に重み付けを行い、判定の参考資料として使用している。

273

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
従来の評価方法に加え、態度評価やポートフォリオでの評価を徐々に取り入れることで、開発を行っている。ただし、ユニット試験の回数に関しては、複数回行うことで 1 回の試験範囲が限定的になり、評価対象のボリュームが抑えられる反面、系統的な学習という観点では必ずしも適切でない場合がある。また、不必要に試験回数が増えることで学生の負担となっていることも考えられる。

C. 現状への対応
試験回数の是正については、臓器別講義の根本的な構造改革が必要であり、カリキュラム
検討委員会での議論を予定している。
また、新しい評価方法としては、臨床実習に Workplace-based Assessment の採用を進めており、更に多職種からの評価を検討している。いわゆる 360 度評価である。

D. 改善に向けた計画
更なるカリキュラム改革も含めた、評価方法の見直しと開発を継続する。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

改良のなかで以下の点について取り組むべきである。
Q 9.0.8

社会環境や社会からの要請、求められる人材、初等中等教育制度および高等教育を受ける要件の変化に合わせて学生選抜の方針、選抜方法そして入学者数を調整する。
（4.1 と 4.2 参照）

A. 質的向上のための水準に関する情報社会からの医学部への要望は、患者への共感や卓越した技能をもった人材としての医師養成と理解している。そのためにアドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーを掲げている。中等、高等教育を受けている受験生にとって、単なる高い偏差値の競争ではなく、実体験からくる挫折や困難を克服した経験、クラブ活動や家族などとの良好な人間関係の構築などを評価の対象とする学生の選抜を行っている。そのために多様な選抜方法を行っている。最近では、卒業後も本学に残って地域医療に貢献できる意志を持った受験生を選抜する AO 入試を行った。入学定員も 15 名から 27 名に増やした。この理由は、IR 室で分析した国家試験成績と、CBT 成績が AO 入試で入学した学生は格段に良好であったことによる。平成 22 年度から定員は 100 名から 110 名へ増員した、これは医師偏在による
地域医療危機への対応であり、本学の立地条件からも増員は必然と考える。
更に、医師を希望する受験生は理系の学生のみでなく文系の学生にも居る。そこで一般後期試験を導入し理科 2 科目を受験科目からはずし、英語と数学の 2 科目とした。これにより、多くの医師希望受験生に門戸を開いた。理科のない受験で入学後を心配するが、本学では 10274年以上学士編入で理科を受験科目にせず、文系の受験生も多数入学したが、障害なく卒業し医師になっている現状がある。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
学生選抜や選抜方法、入学者数の調整は今までの実績や社会の要請に準拠して行ってきている。これからも求められる人材の養成を継続する方針である。

C. 現状への対応
平成 29 年度から実施した一般後期試験では 10 名の募集に対して 1,488 名の応募があった。
今後は中等、高等学校、予備校などの予測や意見を取り入れてアドミッション・ポリシーに合致する学生の獲得に向け入学センターや大学運営会議などで議論する。

D. 改善に向けた計画
入試実施委員会で今までの本学学生の資料を IR 室と共同でサーチし社会ニーズにあった学生を入学させていく計画である。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

改良のなかで以下の点について取り組むべきである。
Q 9.0.9

必要に応じた教員の採用と教育能力開発の方針を調整する。（5.1 と 5.2 参照）

A. 質的向上のための水準に関する情報
本学では教員採用基準に即して、学生数に応じた教員数を維持している。人事委員会で十分な検討を行い、本学の方針に合致した人材を採用している。また、平成 29 年度以降の臨床講座の教授、基礎講座の全採用教員に対しては 5 年の任期制をとっている。これは採用から5 年後にそれまでの教育・研究の取り組みに応じて評価し、再雇用を決定するものである。
また、教員の FD として、毎年 2 回程度ワークショップ及び講演会を開催し、学生教育や倫理教育で必要な教育能力の開発を行っている。
教育学習支援センターの教授を講師として、本学教員に対し、特に第 6 学年における国家試験対策に関する授業方法のレクチャーを行っている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
必要に応じた教員採用数の確保や教育能力開発には十分な努力を行っている。医学教育委
員会でも議論対象であり、学生や同窓生の意見も取り入れている。

275

C. 現状への対応
教員採用基準に基づき、大学として必要に応じた人材確保を行っている。また、本項上述の 5 年任期制のある教員と任期制のない教員が混在する状況から、5 年以上経過した非任期制の主任教授には、複数の評価者の前で教育、研究、臨床、社会貢献、運営の 5 項目につき
プレゼンテーションを課している。評価のフィードバックは学長から本人に実施され問題点の洗い出しを行っている。

D. 改善に向けた計画
教員の評価でフィードバックされた内容が改善されない場合、どう行動変容させるかが課題である。全学的に評価結果を改善に向けて、大学運営会議や医学教育委員会で計画する。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

改良のなかで以下の点について取り組むべきである。
Q 9.0.10

必要に応じた（例えば入学者数、教員数や特性、そして教育プログラム）教育資源の更新を行なう。（6.1 から 6.3 参照）

A. 質的向上のための水準に関する情報
入学者数は 100 名から始まり、
地域医療貢献を求め平成 22 年度から 10 名の増員を行った。
教員対学生数は充分に確保されている。特性として基礎講座は充実した教員数が確保されている。解剖の実習場として新たに平成 23 年度にアナトミーセンターが完成した。更に装備の整った CSC が医学教育センターにおかれ臨床実習での技能の充実を測っている。
教育プログラムは、教務委員会と医学教育センターの連携でなされている。平成 30 年度から臨床実習の充実を含めた更新が行われ、新カリキュラムが開始する。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
必要に応じた入学者数、教員数や特性、そして教育プログラムなどの教育資源の更新は迅速に行われており、求められる水準にある。大学の法人と大学で 10 年後を見据えた中長期ビジョンの策定を行っている。すでに第一次グランドデザイン計画で医学教育棟、病院中央棟が完成した。加えて、駐車場拡大に伴い、学生の部活で使用するグラウンド整備も終了した。

C. 現状への対応
教育資源の有益な活用が、今までは円滑に行われている。第二次グランドデザイン計画で図書館の整備や動物実験施設の改築、臨床研究棟の改築などが残っている。

276

D. 改善に向けた計画
教育資源の活用に関し、充分に議論し活用可能なものを再利用するなどで有益に行う計画である。教育資源の更新は、医学教育委員会で今後検討する計画である。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

改良のなかで以下の点について取り組むべきである。
Q 9.0.11

教育プログラムの監視ならびに評価過程を改良する。（7.1 から 7.4 参照）

A. 質的向上のための水準に関する情報
教務委員会やカリキュラム検討委員会などで、教育プログラムの監視を行っている。評価過程の改良は大学運営会議など役職教員の議論によって行われている。また医学教育委員会、
医療人教育カリキュラム評価委員会で議論されている。議論のための有益な資料は IR 室から供給される。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価
教育プログラムの監視、評価過程の改良は大学発展の根幹をなすので重要であり、即応して実施している。医学教育委員会、医療人教育カリキュラム評価委員会で現状分析を行い評価している。

C. 現状への対応
領域 7 で示されているごとく、教育プログラムの監視、評価過程の改良は様々な工夫が行われている。これらの積み重ねがスムーズな統括連携体制を強固にするものである。

D. 改善に向けた計画
教育プログラムの監視、評価過程の改良には、確かな情報が必要である、IR 室の充実が求められる。配置などを充分考慮する計画である。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

改良のなかで以下の点について取り組むべきである。
Q 9.0.12

社会環境および社会からの期待の変化、時間経過、そして教育に関わる多方面の関係者の関心に対応するために、組織や管理・運営制度を開発・改良する。（8.1 から 8.5 参照）

277

A. 質的向上のための水準に関する情報
領域 8 に詳細は示されている。医学教育委員会、医療人教育カリキュラム評価委員会で学生、第三者の意見を取り入れており、社会からの評価も受け対応している。しかし 10 年先の社会ニーズを予測し大学組織を改良して、新しい運用を行うことが重要である。そのため、大学の法人と大学で 10 年後を見据えた中長期ビジョンの策定を行っている。

B. 質的向上のための水準に関する現状分析と自己評価教育に関わる多方面の関係者の関心に対応するために、市町村での健康管理に教員や学生が携わっている現状がある。大学病院のある石川県内灘町、金沢医科大学氷見市民病院のある富山県氷見市、能登北部地域医療研究所のある穴水町などからの必要性や関心に対応している現状がある。

C. 現状への対応
本学のポリシーである地域医療への貢献は確実に進展している。更なる社会貢献は多方面の関係者との対話からもたらされている。大学の関連病院会議などで近隣の病院長などより本学出身の医師への評価などから改善を図ることもある。

D. 改善に向けた計画
超高齢者社会の中心になるものは、公共施設と病院であるとの考えもある。実際に石川県穴水町や富山県氷見市は本学の関連する病院と役場が隣接して町の中心を形成している。将来の町作りへ貢献できることを計画している。

関 連 資 料/
資料 42：平成 29 年度自己点検評価報告書作成 WG 一覧
資料 199：金沢医科大学医学部大学基準協会自己点検・評価報告書（別冊）

278

あとがき
金沢医科大学は、創立 50 周年に向けて教育施設や病院施設などのハード面の充実・更新を主としたグランドデザインが一段落しようとしています。今回、医学教育の分野別認証評価を受審して、教育の向上を形に残すことは、本学将来の方向性を示す好機になると信じています。世界的基準で本学の教育内容を精査できる絶好のチャンスと捉えております。本学は日本海側にある唯一の私立医科大学であり、地域医療への貢献と臨床に直結する先端医療の提供を両輪として前進して参りました。計画、実行とその結果を客観的に評価し改善していく PDCA サイクルを継続的に行うことが医学教育の質を向上させるためには非常に大切と考えております。
本学は昭和 47 年に創立の比較的若い医療系大学ですから、良医の育成という建学の精神をどう生かしていくかは、教職員が自ら考えて、時代を的確に把握し柔軟に変化できる可能性を持っています。良医育成のための倫理教育を重視した医療プロフェッショナリズムを取り入れました。医学教育センターが中心となった前向き調査の結果、臨床実習に必要なシミュレータを装備したクリニカル・シミュレーション・センター（CSC）を開設・充実させました。
金沢医科大学氷見市民病院における地域医療学実習（僻地巡回医療）、卒前 6 年間と卒後 6
年間の 12 年キャリアパスプランなどの医学教育改革、文科系の学生でも医学部に入学可能な
一般後期試験など本学独特の医学教育を施行しています。
この自己点検・評価報告書の作成におきましては、多くの教職員の協力なくしてはできず、
特に事務職員の方々に正式メンバーに加わっていただきました。職員の方々が関連資料の収集・整理に膨大な時間を費やしたことに深く感謝しております。まさに、教職員が相互信頼の中で一体となった事業でした。さら教育システムへの学生自体の参加など教職員だけでなく学生も含めた全学のメンバーが教育の改善に取り組むことにより、本学の目指す医学教育
が更に発展できることを期待しているものです。
未来の金沢医科大学教職員・学生の諸君、本書から私たちの夢を感じていただき更に高みへと発展させていただきたいと存じます。よろしくお願いいたします。
2018 年 3 月 8 日

279

医学部長

川原

範夫

自己点検評価報告書WG割一覧
グループ

1

領域

1.使命と学修成果

領域
コーディネーター

下位領域
1.1使命
1.2大学の自律性および学部の自由度
1.3学修成果
1.4使命と成果策定への参画

領域
事務リーダー

三輪 高喜

髙﨑 正輝

2.1プログラムの構成
2.2科学的方法
2.3基礎医学望月 隆
2.4行動科学と社会医学、医療倫理学と医
療法学

米倉 秀人

髙﨑 正輝

2.5臨床医学と技能
2.6プログラムの構造、構成と教育機関
2.7プログラム管理
2.8臨床実践と医療制度の連携

望月 隆

古家 大祐

髙﨑 正輝

3.学生の評価

3.1評価方法
3.2評価と学習との関連

堀 有行

福島 俊洋

髙﨑 正輝

5

4.学生の受け入れ

4.1入学方針と入学選抜
4.2学生の受け入れ
4.3学生のカウンセリングと支援
4.4学生の参加

岩淵 邦芳

八田 稔久

村井 幸美

6

5.教員

5.1募集と選抜方針
5.2教員の活動と能力開発

岩淵 邦芳

飯沼 由嗣

杉原 一良

7

6.1施設、設備
6.2臨床トレーニングの資源

望月 隆

小坂 健夫

亀井 淳平

8

6.3情報通信技術

望月 隆

島崎 猛夫

柴山 卓也

9

6.4医学研究と学識

望月 隆

石﨑 昌夫

坂田 慎一

10

6.5教育専門家
6.6教育の交流

望月 隆

樋口 雅也

坂田 慎一

11

7.1プログラムのモニタと評価
7.2教員と学生からのフィードバック

堀 有行

犀川 太

髙﨑 正輝

12

7.3学生と卒業生の実績
7.4教育の関係者の関与

堀 有行

宮澤 克人

濱中 豊

13

8.統轄および管理運営

8.1統轄
8.2教学のリーダーシップ
8.3教育予算と資源配分
8.4事務と運営
8.5保険医療部門との交流

川原 範夫

横山 仁

髙﨑 正輝

14

9.継続的改良

-

川原 範夫

正木 康史

髙﨑 正輝

2
2.教育プログラム
3

4

川原 範夫

領域
リーダー

6.教育資源7.プログラム評価280

自己点検評価報告書作成コアＷＧ
SEQ
1

役職

委員

プロジェクトリーダー 川原 範夫

職名

所属

医学部長

整形外科学

2

副リーダー

望月 隆

教務部長

皮膚科学

3

副リーダー

堀 有行

医学教育センター長

医学教育学

4

副リーダー

岩淵 邦芳

副学長・入試実施委員長

生化学Ⅰ

5

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

6

メンバー

島 智一

局次長

事務局

7

メンバー

亀井 淳平

部長

病院事務部（管理課）

8

メンバー

髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

9

メンバー

濱中 豊

副部長

学事部（ＩＲ室）

10

メンバー

杉原 一良

副部長

学事部（庶務課）

11

メンバー

坂田 慎一

副部長

研究推進部（国際交流C）

12

メンバー

村井 幸美

課長

入学センター事務課

13

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

14

オブザーバー

神田 享勉

学長

金沢医科大学15

オブザーバー

三輪 高喜

副学長

耳鼻咽喉科学16

オブザーバー

北山 道彦

病院長

心血管カテーテル治療学

17

オブザーバー

横山 仁

副院長

腎臓内科学

281

領域別サブWG1：1.使命と学修成果（1.1使命・1.2大学の自律性および学部の自由度・1.3学修成果・1.4使命と成果策定への参画）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 川原 範夫

医学部長

整形外科学

2

グループリーダー 三輪 高喜

副学長

耳鼻咽喉科学

3

メンバー

岩淵 邦芳

副学長・入試実施委員長

生化学Ⅰ

4

メンバー

堤 幹宏

学長補佐

肝胆膵内科学

5

メンバー

宮澤 克人

学長補佐

泌尿器科学

6

メンバー

北山 道彦

病院長

心血管カテーテル治療学

7

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

8

事務リーダー髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

9

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

10

メンバー

杉原 一良

副部長

学事部（庶務課）

11

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

12

メンバー

中新 裕也

事務員

庶務課

領域別サブWG2：2.教育プログラム（2.1プログラムの構成・2.2科学的方法・2.3基礎医学・2.4行動科学と社会医学、医療倫理学と医療法学）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 望月 隆

教務部長

皮膚科学

2

グループリーダー 米倉 秀人

教授

生化学Ⅱ

3

メンバー

本間 智

教授

解剖学Ⅱ

4

メンバー

上田 善道

教授

病理学Ⅱ

5

メンバー

石橋 隆治

教授

薬理学

6

メンバー

澁谷 良穂

教授

一般教育機構7メンバー

東海林 博樹

教授

一般教育機構

8

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

9

事務リーダー髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

10

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

11

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

282

領域別サブWG3：2.教育プログラム（2.5臨床医学と技能・2.6プログラムの構造、構成と教育機関・2.7プログラム管理・2.8
臨床実践と医療制度の連携）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 望月 隆

教務部長

皮膚科学

2

グループリーダー 古家 大祐

教授

糖尿病・内分泌内科学

3

メンバー

梶波 康二

教授

循環器内科学

4

メンバー

有沢 富康

教授

消化器内科学

5

メンバー

影近 謙治

特任教授

リハビリテーション医学

6

メンバー

田中 達朗

臨床教授

泌尿器科学

7

メンバー

中橋 毅

臨床教授

能登北部地域医療研究所

8

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

9

事務リーダー髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

10

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

11

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

領域別サブWG4：3.学生の評価（3.1評価方法・3.2評価と学習との関連）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 堀 有行

医学教育センター長

医学教育学

2

グループリーダー 福島 俊洋

特任教授

血液免疫内科学

3

メンバー

辻 裕之

教授

頭頸部外科学

4

メンバー

島田 賢一

教授

形成外科学

5

メンバー

長内 和弘

特任教授

呼吸器内科学

6

メンバー

土島 睦

臨床教授

肝胆膵内科

7

メンバー

東 伸明

嘱託教授

解剖学Ⅰ

8

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

9

事務リーダー髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

10

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

11

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

283

領域別サブWG5：4.学生の受け入れ（4.1入学方針と入学選抜・4.2学生の受入・4.3学生のカウンセリングと支援・4.4学
生の参加）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 岩淵 邦芳

副学長・入試実施委員長

生化学Ⅰ

2

グループリーダー 八田 稔久

教授

解剖学Ⅰ

3

メンバー

森本 茂人

入学センター長

高齢医学

4

メンバー

西野 善一

教授

公衆衛生学

5

メンバー

原 亮

教授

一般教育機構

6

メンバー

小林 淳二

教授

総合内科学

7

メンバー

川﨑 康弘

教授

精神神経科学

8

メンバー

西条 旨子

特任教授

公衆衛生学

9

事務リーダー

村井 幸美

課長

入学センター事務課

10

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

11

メンバー

加藤 勝人

課長

教学課

12

メンバー

吉川 大貴

課長代理

入学センター事務課

13

メンバー

宮前 大輔

事務員

教学課

領域別サブWG6：5.教員（5.1募集と選抜方針・5.2教員の活動と能力開発）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 岩淵 邦芳

副学長・入試実施委員長

生化学Ⅰ

2

グループリーダー 飯沼 由嗣

教授

臨床感染症学

3

メンバー

芝本 利重

教授

生理学Ⅱ

4

メンバー

栂 博久

教授

呼吸器内科学

5

メンバー

松井 真

教授

神経内科学

6

事務リーダー

杉原 一良

副部長

学事部（庶務課）

7

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

8

メンバー

中新 裕也

事務員

庶務課

284

領域別サブWG7：6.教育資源（6.1施設、設備・6.2臨床トレーニングの資源）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 望月 隆

教務部長

皮膚科学

2

グループリーダー 小坂 健夫

教授

一般・消化器外科学

3

メンバー

浦本 秀隆

教授

呼吸器外科学

4

メンバー

土田 英昭

教授

麻酔科学

5

メンバー

坂本 滋

教授

循環器外科学

6

メンバー

四方 裕夫

臨床教授

循環器外科学

7

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

8

事務リーダー

亀井 淳平

部長

病院事務部（管理課）

9

メンバー

松田 久夫

部長

施設部

10

メンバー

髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

11

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

12

メンバー

西島 大輔

課長

管理課

13

メンバー

森田 剛史

課長

施設課

14

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

領域別サブWG8：6.教育資源（6.3情報通信技術）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 望月 隆

教務部長

皮膚科学

2

グループリーダー 島崎 猛夫

医療情報部副部長

先端医療研究領域

3

メンバー

小内 伸幸

教授

免疫学

4

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

5

事務リーダー

柴山 卓也

副部長

情報管理課（大学）

6

メンバー

中村 光宏

課長

情報管理課（病院）

7

メンバー

髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

8

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

9

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

285

領域別サブWG9：6.教育資源（6.4医学研究と学識）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 望月 隆

教務部長

皮膚科学

2

グループリーダー 石﨑 昌夫

教授

衛生学

3

メンバー

加藤 伸郎

教授

生理学Ⅰ

4

メンバー

清川 悦子

教授

病理学Ⅰ

5

メンバー

岩脇 隆夫

教授

生命科学研究領域

6

メンバー

石垣 靖人

教授

生命科学研究領域

7

メンバー

竹内 正義

教授

先端医療研究領域

8

事務リーダー

坂田 慎一

副部長

研究推進部（国際交流センター）

9

メンバー

髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

10

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

11

メンバー

武部 秀人

課長

研究推進課

12

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

領域別サブWG10：6.教育資源（6.5教育専門家・6.6教育の交流）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 望月 隆

教務部長

皮膚科学

2

グループリーダー 樋口 雅也

教授

微生物学

3

メンバー

水上 創

教授

法医学

4

メンバー

飯塚 秀明

教授

脳神経外科学

5

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

6

事務リーダー

坂田 慎一

副部長

研究推進部（国際交流センター）

7

メンバー

髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

8

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

9

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

10

メンバー

前垣内 紀三子

事務員

国際交流センター286

領域別サブWG11：7.プログラム評価（7.1プログラムのモニタと評価・7.2教員と学生からのフィードバック）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 堀 有行

医学教育センター長

医学教育学

2

グループリーダー 犀川 太

教授

小児科学

3

メンバー

佐々木 洋

教授

眼科学

4

メンバー

和藤 幸弘

教授

救急医学

5

メンバー

元雄 良治

教授

腫瘍内科学

6

メンバー

倉田 康孝

特任教授

生理学Ⅱ

7

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

8

事務リーダー髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

9

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

10

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

領域別サブWG12：7.プログラム評価（7.3学生と卒業生の実績・7.4教育の関係者の関与）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 堀 有行

医学教育センター長

医学教育学

2

グループリーダー 宮澤 克人

学長補佐

泌尿器科学

3

メンバー

河野 美幸

教授

小児外科学

4

メンバー

笹川 寿之

教授

産科婦人科学

5

メンバー

瀬上 夏樹

教授

顎口腔外科学

6

メンバー

三輪 高喜

副学長

耳鼻咽喉科学

7

メンバー

伊藤 透

教授

消化器内視鏡学

8

メンバー

兼氏 歩

臨床教授

整形外科学

9

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

10

事務リーダー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

11

メンバー

髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

12

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

287

領域別サブWG13：8.統轄および管理運営（8.1統轄・8.2教学のリーダーシップ・8.3教育予算と資源配分・8.4事務と運営・8.5
保険医療部門との交流）
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 川原 範夫

医学部長

整形外科学

2

グループリーダー 横山 仁

副院長

腎臓内科学

3

メンバー

三輪 高喜

副学長

耳鼻咽喉科学

4

メンバー

岩淵 邦芳

副学長・入試実施委員長

生化学Ⅰ

5

メンバー

堤 幹宏

学長補佐

肝胆膵内科学

6

メンバー

宮澤 克人

学長補佐

泌尿器科学

7

メンバー

北山 道彦

病院長

心血管カテーテル治療学

8

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

9

事務リーダー髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

10

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

11

メンバー

杉原 一良

副部長

学事部（庶務課）

12

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

13

メンバー

中新 裕也

事務員

庶務課

領域別サブWG14：9.継続的改良
SEQ

役職

委員

職名

所属

1

コーディネーター 川原 範夫

医学部長

整形外科学

2

グループリーダー 正木 康史

教授

血液免疫内科学

3

メンバー

高村 昭輝

講師

医学教育学

4

事務リーダー髙﨑 正輝

副部長

学事部（教学課）

5

メンバー

濱中 豊

副部長

ＩＲ室

6

メンバー

杉原 一良

副部長

学事部（庶務課）

7

メンバー

木村 洋輔

課長代理

教学課

8

メンバー

中新 裕也

事務員

庶務課

288