【販売用資料】マンスリー・レポート

スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／債券

当初設定日： 2017年12月28日
作成基準日： 2024年8月30日

スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり）◆ 基準価額・純資産総額の推移（為替ヘッジあり）◆ 基準価額・純資産総額（為替ヘッジあり）

12,00050

11,00040

10,000

30

9,000

20

8,000

10

当月末

前月末比

基準価額

8,492 円+ 121 円

純資産総額

3.53 億円+ 0.10 億円◆ 期間別騰落率（為替ヘッジあり）
騰落率

7,000
2017/122019/82021/4

純資産総額（億円）：右目盛

02024/82022/12

基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛

基準価額（円）：左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。

1ヵ月

1.45%

3ヵ月

2.72%

6ヵ月

0.95%

1年

0.73%

3年

-15.44%設定来-12.78%※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しており、実際の投資者利回りとは異なります。

◆ 分配の推移（1万口当たり、税引前）（為替ヘッジあり）
設定来分配金合計額

250

円

3月

6月

9月

12月

2023年

10円

10円

10円

10円

2024年

10円

10円

-

-

※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

◆ 組入投資信託証券の状況（為替ヘッジあり）
投資信託証券比率

ストラテジック・インカム・ファンド クラスA（円建て為替ヘッジあり）

96.50%

FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用）

0.01%

その他

3.49%
合計

※ 対純資産総額比です。

100.00%◆ 基準価額変動の要因分析（概算値）（為替ヘッジあり）
前月末基準価額

8,371円

当月お支払いした分配金

0円

インカムゲイン31円

キャピタルゲイン等

139円

為替ヘッジプレミアム/コスト

-40円

信託報酬等

-9円

当月末基準価額

8,492円要因※ 基準価額変動の要因分析は、組入債券の値動き等が基準価額に与えた影響等をご理解いただくために簡便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性を保証するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
※ インカムゲインは一定の前提のもとに直接利回りを用いて、キャピタルゲ
イン等は基準価額の月間変動額から各要因を差し引いて算出しています。
※ また、為替ヘッジプレミアム/コストは、対米ドルの直物為替レートと為替予約レートとの価格差等から簡便的に算出しています。プラス表記は為替ヘッジによるプレミアム（収益）の発生を、マイナス表記はコスト（費用）の発生を示します。
※ なお、上記数値は、実際の運用における数値とは異なります。

（参考）
為替ヘッジプレミアム/コスト（年換算）-5.69%＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／債券

当初設定日： 2017年12月28日
作成基準日： 2024年8月30日

スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジなし）◆ 基準価額・純資産総額の推移（為替ヘッジなし）◆ 基準価額・純資産総額（為替ヘッジなし）

16,00080

14,00060

12,00040

10,00020

8,000
2017/122019/82021/4

純資産総額（億円）：右目盛

前月末比

基準価額

11,731 円- 399 円

純資産総額

22.00 億円

- 0.79 億円◆ 期間別騰落率（為替ヘッジなし）
騰落率02024/82022/12

当月末

基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛

基準価額（円）：左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。

1ヵ月-3.29%

3ヵ月-3.51%

6ヵ月

0.11%

1年

6.10%

3年

25.65%

設定来36.05%※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しており、実際の投資者利回りとは異なります。

◆ 分配の推移（1万口当たり、税引前）（為替ヘッジなし）
設定来分配金合計額

1,500

円

3月

6月

9月

12月

2023年

60円

60円

60円

60円

2024年

60円

60円

-

-

※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

◆ 組入投資信託証券の状況（為替ヘッジなし）
投資信託証券比率

ストラテジック・インカム・ファンド クラスA（円建て為替ヘッジなし）

97.23%

FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用）

0.00%

その他

2.77%
合計

※ 対純資産総額比です。

100.00%◆ 基準価額変動の要因分解（概算値）（為替ヘッジなし）
前月末基準価額

12,130円

当月お支払いした分配金

0円

インカムゲイン45円

キャピタルゲイン等

208円

為替変動要因

-639円

信託報酬等

-13円

当月末基準価額

11,731円

要因※ 基準価額変動の要因分析は、組入債券の値動き等が基準価額に与えた影響等をご理解いただくために簡便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性を保証するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
※ インカムゲインは一定の前提のもとに直接利回りを用いて、キャピタルゲ
イン等は基準価額の月間変動額から各要因を差し引いて算出しています。
※ また、為替変動要因は、対米ドルの為替レートの変動率を用いて算出しています。
※ なお、上記数値は実際の運用における数値とは異なります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）

当初設定日： 2017年12月28日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／内外／債券

ストラテジック・インカム・ファンドの資産の状況◎ 「ストラテジック・インカム・ファンド」は「ストラテジック・インカム・ファンド クラスＡ（円建て為替ヘッジあり／円建て為替ヘッジなし）」のマスターファンド
です。

◆ 特性値
直接利回り

4.44 %

最終利回り

4.96 %

修正デュレーション

5.15

平均格付

A+

組入れ銘柄数※ 直接利回り、最終利回り（いずれも税引前）は純資産総額に対する値、その他は組入債券に対する値です。また、ファンドの運用利回り等を示唆するものではありません。
※ 平均格付とは、基準日時点でファンドが保有している有価証券の信用格付を加重平均したものであり、当ファンドの信用格付ではありません。
※ 平均格付算出にあたり、保有債券の格付は、原則としてS&P社、Moody's社、Fitch社の格付を採用し、3社の格付がある場合は中央値を採用しています。また、2社の格付がある場合は低い方を採用しています。

442 銘柄◆ 組入上位5ヵ国◆ 組入上位5通貨

国

比率

通貨

比率

1

米国

56.83%

1

米国ドル

89.18%

2

カナダ

7.75%

2

オーストラリア・ドル

4.01%

3

インドネシア3.41%

3

インドネシア・ルピア

2.37%

4

国際機関

3.01%

4

韓国ウォン

1.97%

5

ニュージーランド

2.82%

5

ノルウェー・クローネ

1.94%※対純資産総額比です。

※対純資産総額比です。

◆ 債券等種別構成比率◆ 格付構成比率

転換社債
2.81%

現金等
4.54%

資産担保証券
4.82%

B未満
0.07%

現金等
4.54%

B
1.27%

米国国債等
13.06%

ハイ・イールド債券
10.50%

無格付
2.72%

AAA
15.10%
BB
12.40%

先進国国債等（除く米国）
17.99%

AA
27.53%

新興国債券
13.58%
BBB
31.33%

投資適格社債
22.65%
米国 非政府系
住宅ローン担保証券
銀行貸付債権2.84%（バンクローン）
2.06%

A
5.04%

米国 政府系
住宅ローン担保証券
5.17%

高い信用力（高格付）の債券等

58.86%

投資適格

78.99%

4.90%

投資適格未満16.47%

景気後退・低迷局面で魅力度が高まります

変動金利の債券等
金利上昇局面で魅力度が高まります

信用力は相対的に劣るが利回りの高い債券等

31.70%

景気回復・安定局面で魅力度が高まります※ 対純資産総額比です。
※ 平均格付算出にあたり、保有債券の格付は、原則としてS&P社、Moody's社、Fitch社の格付を採用し、3社の格付がある場合は中央値を採用しています。また、2社の格付がある場合は低い方を採用しています。
※ 債券等種別に関する説明は、経済環境と各種債券等の一般的な関係について理解を深めていただくためのイメージであり、すべての経済環境や債券等にあてはまることを保証するものではありません。

※ 「ストラテジック・インカム・ファンドの資産の状況」は、スカイオーシャン・アセットマネジメントがマニュライフ・インベストメント・マネジメント（US）LLCからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／債券

当初設定日： 2017年12月28日
作成基準日： 2024年8月30日

ストラテジック・インカム・ファンドの資産の状況◆ 組入上位10銘柄
銘柄名

債券種別

国名

償還日

クーポン

比率

1 米国国債 1.875% 2/15/2032

米国国債等

米国

2032/2/15

1.875%

2.33%

2 米国国債 2.75% 8/15/2032

米国国債等

米国

2032/8/15

2.750%

2.13%

3 米国国債 3.5% 2/15/2033

米国国債等

米国

2033/2/15

3.500%

1.83%

4 米国国債 2.875% 5/15/2032

米国国債等

米国

2032/5/15

2.875%

1.58%

5 米国国債 2% 2/15/2050

米国国債等

米国

2050/2/15

2.000%

1.41%

6 日本国債 0.005% 12/1/2024

先進国国債等（除く米国） 日本

2024/12/1

0.005%

1.11%

7 HCA 3.5% 9/1/2030

投資適格社債

米国

2030/9/1

3.500%

0.90%

8 アメリカン・インターナショナル・グループ 8.175% 5/15/2058 投資適格社債

米国2058/5/15

8.175%

0.83%

9 デルタ航空/スカイマイルズ IP 4.75% 10/20/2028

投資適格社債

米国

2028/10/20

4.750%

0.83%

10 韓国国債 2.375% 3/10/2027

新興国債券

韓国

2027/3/10

2.375%

0.75%※クーポンは、作成基準日現在適用されるものを表示しています。
※比率は、対純資産総額比です。

◆ 債券等種別構成比の推移
100%

米国国債等

90%
先進国国債等（除く米国）

80%

投資適格社債
70%
60%

米国政府系
住宅ローン担保証券

50%

銀行貸付債権（バンクローン）

40%

米国非政府系
住宅ローン担保証券

30%

新興国債券

20%

ハイ・イールド債券

10%0%2017/12

資産担保証券
2019/72021/22022/92024/4

転換社債
現金等※対純資産総額比です。

※ 「ストラテジック・インカム・ファンドの資産の状況」は、スカイオーシャン・アセットマネジメントがマニュライフ・インベストメント・マネジメント（US）LLCからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／債券

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作成基準日： 2024年8月30日

ストラテジック・インカム・ファンドの資産の状況◆ ファンドマネージャーコメント＜投資環境とパフォーマンス＞⚫ 米国では、景気後退懸念の高まりなどを背景に、国債利回りは低下しました。そのような環境下、米国国債は上昇し、投資適格社債やハイ・イール
ド債券も上昇しました。
⚫ 欧州においては、英国の国債利回りは小幅に上昇、ドイツの国債利回りはほぼ横ばいとなりました。新興国においては現地通貨建ての国債利回りは低下しました。
⚫ 外国為替市場では、円は米ドルに対して月間で上昇（円高米ドル安）しました。月初は米国の経済指標の悪化などを受け、急速に円高米ドル安が進みました。その後月半ばにかけては、日銀の内田副総裁が利上げに慎重な姿勢を示したことなどから円安米ドル高が進みました。月末にかけては米国の利下げ観測などから再び円高米ドル安が進み、月を通して円は米ドルに対して上昇しました。同様に、円はユーロに対して月間で上昇（円高ユーロ安）しました。
⚫ 8月のパフォーマンス（米ドルベース）はプラスとなりました。先進国国債等（除く米国）、投資適格社債、ハイ・イールド債券などの保有がプラス寄与
しました。

当ポートフォリオのカテゴリー別のパフォーマンス状況
先進国国債等

米国では、景気後退懸念の高まりなどを背景に、米国国債は上昇（利回りは低下）しました。欧州においては、
英国国債は小幅上昇（利回りも小幅上昇）し、ドイツ国債も小幅上昇（利回りはほぼ横ばい）しました。

新興国債券

全体で上昇しました。

投資適格社債

米長期金利の低下などを背景に上昇しました。

ハイ・イールド債券

米長期金利の低下などを背景に上昇しました。

資産担保証券（モーゲージ等）

全体で上昇しました。

その他

銀行貸付債権（バンクローン）は小幅上昇、転換社債は上昇しました。

通貨

米ドルは月間で下落しました。

＜今後の見通し＞⚫ 世界経済の見通しは依然として不透明な状況ですが、中長期的には、これまでの米国をはじめとする主要国の積極的な利上げの影響が住宅、雇用、消費などの重石になると考えられ、世界的に経済活動は減速するものと予想されます。また、各国のインフレ圧力は緩和され、カナダ、欧州中央銀行等が利下げを実施したように一部の中央銀行はこれまで行ってきた金融引き締め政策を転換してきています。市場によっては、債券
利回りが魅力的な水準にあると思われる市場がありますが、全般にはインフレ率などの経済指標、中央銀行の金融政策に加え、米大統領選をはじめとした世界各国での重要な選挙などをめぐり高いボラティリティ（価格変動性）が続くと思われます。このような環境下、当ファンドでは利回り、流動性、金利リスク、信用リスクにおいて十分にバランスをとった運用を続けます。
⚫ ポートフォリオの平均残存年数は、世界的に金利上昇が進んだ昨年前半までは長期化を図ってきましたが、以降は高水準で維持させています。
短期的には各国の金融政策や経済状況に応じて機動的に調整する方針です。
⚫ 投資適格社債やハイ・イールド債券は、引き続き投資機会があると考えていますが、クレジット市場のファンダメンタルズの悪化とともにデフォルト（債務不履行）率の上昇が考えられることから、業種、格付け、発行体によるパフォーマンス差に留意し、選別的に投資を行う方針です。
⚫ 米国国債、米国以外の先進国国債、資産証券化商品（MBS（不動産担保証券）やABS（資産担保証券））、新興国債券などは、リスク分散のために保有します。また、新興国債券については、ラテンアメリカやアジアの一部地域などに選別的に投資を行う方針です。
⚫ 通貨に関しては、米国の財政赤字・貿易赤字などを背景に中期的には米ドルの下落圧力が強まると思われますが、短期的には各国の金融政策動向に加え、地政学リスクやイベントリスクがボラティリティを高める要因となり得ることから、状況に応じて通貨配分を機動的に調整します。

※ 「ストラテジック・インカム・ファンドの資産の状況」は、スカイオーシャン・アセットマネジメントがマニュライフ・インベストメント・マネジメント（US）LLCからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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ファンドの特色
1. 世界の様々な種類の債券等に分散投資をおこないます。
2. 景気動向や投資環境の変化をとらえ、債券等の配分比率を変更し、トータル・リターン（金利収入および値上がり益）の最大化をめざします。
3. 「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2つのタイプがあります。

投資リスク《基準価額の変動要因》● ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
● 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
● 投資信託は預貯金とは異なります。
【金利変動リスク】
債券、バンクローン等の価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券、バンクローン等が変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者等の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。加えて、物価連動債券の価格
は、物価変動および将来の物価変動に対する市場予想の変化によっても変動します。債券、バンクローン等の価格が下落した場合
は、基準価額の下落要因となります。
【為替変動リスク】
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、投資対象ファンドにおいて、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減をはかる場
合がありますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジをおこなう通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかります
が、さらに需給要因等によっては金利差相当分を上回るコストがかかる場合があることにご留意ください。
【信用リスク】
有価証券等の発行体等が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券等の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。相対的に格付が低い発行体等の有価証券等に投資する際には、信用度に関するマーケットの考え方の変化の影響をより大きく受ける可能性があり、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなるリスクがより高いものになると想定されます。
【カントリーリスク】
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。
【流動性リスク】
時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
《その他の留意点》● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● ファンドは、大量の換金申込みが発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止・取消となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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お申込みメモ
購
購

入
入

単
価

位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
額 ・・・ 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（基準価額は1万口当たりで表示しています。）
換金 単 位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換
金 価 額 ・・・ 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金 代 金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
購 入 ・ 換 金 ・・・ 申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。
申込受付不可日・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行休業日
換金 制 限 ・・・ ファンドの規模および商品性格などにもとづき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間および金額の制限をおこなう場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購 入 ・ 換 金 申 込 受 付 ・・・ 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購の中止および取消し
入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。
信
託 期 間 ・・・ 原則として、2017年12月28日（設定日）から2028年6月5日までとします。
繰
上 償 還 ・・・ 主要投資対象ファンドが償還される場合には、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させます。
次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。
・受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
・やむを得ない事情が発生した場合
決算
日 ・・・ 毎年3月、6月、9月、12月の各5日（休業日の場合は翌営業日）です。
収
益 分 配 ・・・ 年4回、毎決算時に原則として収益分配をおこなう方針です。
課
税 関 係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA) の適用対象となります。ファンドは、NISAの対象ではありません。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。
ス イ ッ チ ン グ ・・・ 「スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり）」および「スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジなし）」の間でスイッチングができます。スイッチングの方法等は、購入、換金の場合と同様です。
（販売会社によっては、スイッチングの取扱いをおこなわない場合があります。）

ファンドの費用《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に2.75％（税抜2.5％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額ありません。
《投資者が信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
・当ファンド：純資産総額に対して年率0.803％（税抜0.73％）
・投資対象とする投資信託証券：純資産総額に対して年率0.47％※ 上記のほか組入有価証券の売買時にかかる費用、ファンドの設立・開示にかかる費用等（監査費用、弁護士報酬等）、管理報酬
等は投資対象ファンドが負担します。
※ファンドが投資対象とする投資信託証券のうち信託報酬が最大のものを表示しています。
・実質的な負担：純資産総額に対して年率1.273％程度（税込）※この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。
■ その他の費用・手数料
有価証券の売買･保管、信託事務にかかる諸費用等をその都度、監査費用を日々、ファンドが負担します（投資対象ファンドにおいて負担する場合を含みます。）。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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【販売用資料】マンスリー・レポート

スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／債券

当初設定日： 2017年12月28日
作成基準日： 2024年8月30日

委託会社・その他の関係法人の概要● 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図をおこなう者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2831号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会
ホ ー ム ペ ー ジ ： https://www.soam.co.jp/
サポートデスク ： 045-225-1651 受付時間 9：00～17：00 [土日・祝日等は除く]● 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理をおこなう者）

販売会社
商号等
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライ
フデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
株式会社ＵＩ銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライ
フデザイン証券株式会社）（オンライン
サービス専用）株式会社横浜銀行

登録番号

加入協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3198 号

日本証券業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第673号

日本証券業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第36号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によっては、新規のお申込みを停止している場合があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞◆ 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。
◆ ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
◆ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
◆ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。
また、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
◆ 当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
◆ 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

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