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2021年11月30日

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》

足元の運用状況と今後の見通し「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド《愛称：THE 5G》」（以下、当ファンド）の主要投資対象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、足元の運用状況と今後の市場見通しについてご説明します。

足元の当ファンドの運用状況
直近1年間の当ファンドと世界株式の累積リターンの推移（2020年11月12日～2021年11月12日、日次）

（％）
40
（ご参考）

30

世界株式

20

+37.3％

10

THE 5G

0+31.2％
-10
20/11

21/1

21/3

（2020年11月12日～2021年2月17日）

期間騰落率

21/5

21/7

（2021年2月17日～2021年5月14日）

21/9

21/11 （年/月）（2021年5月14日～2021年11月12日）

期間騰落率

期間騰落率

27.4%
19.2%

14.5%

15.4%

4.0%

-13.6%
THE 5G（ご参考）世界株式

THE 5G（ご参考）世界株式

THE 5G（ご参考）世界株式市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り 新型コロナウイルス感染拡大による景気悪化に対応するための大規模な金融緩和政策が株式市場を支えました。

 経済再開による景気回復期待の高まりを受け、米長期金利の上昇ペースが早まりました。

 世界経済の回復や好調な企業
業績が支援材料となり、株式市
場は堅調に推移しました。

 ワクチンの開発に目途が付いた
後は経済再開に対する期待が高
まり、株式市場は「ワクチン・ラリー」の様相を呈しました。

 この結果、投資家の物色動向が変化し、「コロナ禍の勝ち組」が売られやすい展開となりました。

 一方、中国では政府による規制
強化や不動産大手企業の債務懸念といった「チャイナ・リスク」が顕在化し、関連銘柄の変動性が高まる局面となりました。

※世界株式は、MSCIオールカントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で当ファンドのベンチマークではありません。
（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

1直近1年間のパフォーマンス要因分析と投資行動
パフォーマンス
要因分析

好調な半導体市場を追い風に、IoT＊機器・装置関連や通信
インフラ関連銘柄が好調＊モノのインターネット

 好調な半導体市場を追い風に、保有する半導体・半導体関連装置や電子部品関連銘柄が属するIoT機器・装置関連や通信インフラ関連の銘柄がパフォーマンスにプラス寄与しました。
 一方で、中国政府による規制強化が顕在化する中で、一部銘柄の株価が下落したことが重石となり、通信サービス関連のパフォーマンスは相対的に劣後しました。
 地域別で見ると、2021年10月末現在で主要投資対象ファンドの約5割強（対純資産総額比）を占め、業績が比較的良好であった北米（米国）の銘柄を中心に、アジア（台湾）の銘柄等もパフォーマンスを牽引しました。

産業分野別騰落率寄与度

地域別騰落率寄与度
26.1%

17.7%
12.8%

6.0%

3.9%

2.4%

0.3%
IoT機器・装置 通信インフラ 通信サービス
関連
関連
関連

個別銘柄

その他

北米

アジア

欧州他

0.3%
その他

スマートフォン（以下、スマホ）やデータセンターを支える半導体関連銘柄が中心にパフォーマンスに寄与 5G（第5世代移動通信システム）スマホなどの端末や、データセンターや基地局などのインフラ向けにおいて半導体需要が旺盛となり、2021年7－9月期決算が好調だった銘柄を中心にパフォーマンスを牽引しました。
 半導体需要の高まりが業績の追い風になると見込まれる銘柄を中心に新規組み入れを実施する一方、相対的な割安度合いが低下したと判断した銘柄については全売却を実施しました。

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄
銘柄名

産業分野

事業概要
ネットワークの通信状況を計測するテスト機器に強みを持

キーサイト・テクノロジーズ 通信インフラ関連 つ電子計測機器メーカー。
米国
米国

米国

米国

データセンターなどで使用されるSSD（半導体メモリを使った記憶装置）向けの製品に強みを持つ半導体メーカー。

マーベル・テクノロジー

通信インフラ関連

アドバンスト・マイクロ・
デバイセズ

データセンターやスマホ、PC向けのプロセッサに強みを有通信インフラ関連 する半導体メーカー。

ハブスポット通信サービス関連

マーケティング、営業、顧客サービスなど総合的なプラット
フォームを提供するソフトウェア開発企業。

通信インフラ関連

電子機器の電流を制御するアナログ・パワー半導体に強みを有する半導体メーカー。

モノリシック・パワー・
米国 システムズ※上記のパフォーマンス要因分析は、2020年11月12日から2021年11月12日の期間において、当ファンドの主要投資対象ファンド（Next Generation
Connectivity Fund JPY Unhedged Class）のパフォーマンスを要因別に分析したものです。
※各項目の騰落率寄与度は、概算値であり実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
その他要因は信託報酬等のコスト要因およびキャッシュフロー要因等が含まれます。端数処理の関係で合計値が合わない場合があります。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

2

ご参考

パフォーマンスが好調だった主な銘柄

キーサイト・テクノロジーズ
米国

株価の推移

通信インフラ関連

騰落率（直近1年間）

企業概要
 世界中の通信関連企業を顧客に持つ大手電子計
測機器メーカー。ネットワークの通信状況を計測す
るテスト機器に強みを有する。

（米ドル）

直近1年間

200

パフォーマンス好調の背景

150

 5G通信の規格整備やネットワーク構築といったイ
ンフラ投資の初期段階におけるテスト機器需要増
加の追い風を受けているほか、6G（第６世代移動通信システム）研究開発関連の需要も顕在化。

100

 さらに、欧州の5G通信基地局向けテスト機器でNECとの提携発表なども追い風に。

+63.7％

50
18/11

19/11

20/11

21/11
（年/月）

マーベル・テクノロジー
米国

通信インフラ関連

株価の推移

企業概要
 データセンターや基地局などで使用されるSSD向けの製品に強みを持つ半導体メーカー。

パフォーマンス好調の背景
 2020年10月に光通信向け半導体に強みを有する
米インファイを買収、データセンター顧客に対する商品提案力強化への期待が高まる。
 データセンター向けのプロセッサ需要増加を背景に業績見通しの上方修正が追い風。

騰落率（直近1年間）（米ドル）+76.6％
直近1年間

80
60
40
20
0
18/11

19/11

20/11

21/11
（年/月）

※株価の推移は、2018年11月12日～2021年11月12日（日次）、期間騰落率は2020年11月12日～2021年11月12日の期間で算出。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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3

5G関連企業の2021年7－9月期決算概況
旺盛な半導体需要の追い風を受けて概ね好調だった5G関連企業業績
 当ファンドが投資する企業の2021年7－9月期の利益は前年同期比で大幅増となりました。また、大半の企業が市場予想を上回る決算（ポジティブサプライズ）を発表しました。
 同決算期においては、5G関連企業の中でも、半導体関連を中心にIoT機器・装置関連の好決算が相次ぎました。
景気回復に伴う半導体需要の拡大に加えて、半導体が各国の「経済安全保障」上の最優先課題となっており、欧米や中国で自国での半導体生産能力の増強に向けた投資意欲が旺盛であることが背景であると考えます。
 足元の業績は好調ですが、一部の部材では需給逼迫が緩和されるとの見方もあり、株価の重石となるケースも散見されます。今後は部材毎の需給動向がより重要になると考えます。

EPS成長率（前年同期比）の比較

ポジティブサプライズ決算比率の比較

32.7%

78.6%
61.9%

17.9%

THE 5G

世界株式

THE 5G

世界株式 半導体関連企業が相次いで増益となりました。プロセッサなどロジック半導体に関しては、5GやAI（人工知能）向けの根強い微細化需要が追い風となり、今後も同トレンドが継続すると予想します。
 DRAMやNANDフラッシュ等の半導体メモリに関しては、需給は緩和傾向との見方もありますが、2022年以降
は大規模なデータセンター投資の拡大が見込まれることから、市況は底堅く推移するものと予想します。

2021年7－9月期決算の主な増収・増益銘柄（前年同期比）

台湾

韓国

中国

オランダ

米国

銘柄名

事業概要

増収率

増益率

ノバテック・マイクロエレクトロニクス

有機ELディスプレイ向けドライバーICに強みを有する半導体メーカー。

74.3%

260.2%

SKハイニックス

DRAMやNANDフラッシュなどの半導体メモリを提供。

45.2%

205.7%

スターパワー・
セミコンダクター

電力制御・供給を担うパワー半導体メー
カー。

89.9%

113.3%

ASMインターナショナル

ウエハー処理用の半導体プロセス装置を開発・製造する多国籍企業。

37.6%

99.5%

アドバンスト・マイクロ・
デバイセズ

データセンターやスマホ、PC向けのプロセッサに強みを有する半導体メーカー。

54.0%

78.1%

※THE 5Gは主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class）、世界株式はMSCIオールカントリー・ワールド・インデックス※EPS（1株当たり利益）成長率（前年同期比）は、THE 5Gおよび世界株式それぞれの組入銘柄における2021年7－9月期決算発表済み企業のEPS成長率の中央値
を加重平均して算出。ポジティブサプライズ決算比率は2021年11月12日現在の2021年7－9月期決算実績を基に、決算発表済み企業の中でEPSの発表値が市場予想を上回った企業の比率を算出。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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4

ご参考

良好な決算を発表した５G関連銘柄

ASMインターナショナル

株価とＥＰＳの推移

IoT機器・装置関連

オランダ

半導体の微細化トレンドの加速が追い風（ユーロ）

騰落率（直近1年間）+217.2％

（ユーロ）

500

企業概要

15

400

12
株価（左軸）

 ウエハー処理用の半導体プロセス装置を開発・製造する半導体製造装置メーカー。半導体回路の下地を形成する成膜装置を手掛ける。

300

EPS予測値
（右軸）

9

200

着眼点

100

 半導体の微細化に伴い、より精緻な成膜技術に対する需要が高まっている。現在スマホ向けプロセッサでは、半導体の製造プロセスにおいて不可欠な成膜装置に対する中長期的な需要拡大が見込まれる。

3
EPS（右軸）0
18/11

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ

20/11

（米ドル）

データセンターの高性能化ニーズが追い風騰落率（直近1年間）+80.7％

（米ドル）

250

企業概要

5

200

 データセンターやスマホ、PC向けのプロセッサに強みを有する半導体メーカー。

4
株価（左軸）

150
100

 コロナ禍でデータ処理の需要が拡大しており、クラウド企業各社はデータセンターの拡張を進めている。

0
18/11

スターパワー・セミコンダクター（中国元） 産業用機器や電気機器向けの電力制御・供給を担う
パワー半導体に強みを有する。

着眼点
 産業用IoTや電気自動車向けのパワー半導体需要の増加が追い風となり、大幅増益。
 産業用IoTに活用される無数の機器を安定駆動させるには電力効率を高める必要があり、同社のパワー半導体に対する持続的な需要増加が期待される。

1
EPS（右軸）20/11

022/11 （年/月）

株価とＥＰＳの推移

IoT機器・装置関連

企業概要

2

50

 こうした中、同社のデータセンター向けのハイエンド
プロセッサ「EPYC」は需要増が期待でき、中長期的な業績拡大が見込まれる。

工場や自動車の省電力化トレンドが加速

3

EPS予測値
（右軸）

着眼点

中国

0
22/11 （年/月）

株価とＥＰＳの推移

通信インフラ関連

米国

6

騰落率（直近1年間）+118.8％

（中国元）

1,000

5

800

4

600

3
株価（左軸）

400

EPS予測値（右軸）200

1
EPS（右軸）

0
18/11

2

20/11

※2020年2月に上場

022/11 （年/月）※株価とEPSの推移は、2018年11月12日（スターパワー・セミコンダクターの株価は2020年2月14日）～2021年11月12日（日次）、2021年～2023年のEPS
予測値は当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。騰落率（直近1年間）は、2020年11月12日～2021年11月12日の期間で算出。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

5

今後の市場見通しと運用方針
2022年は５G通信の形態変化により、通信インフラ関連の投資機会拡大へ
当ファンドでは2021年10月末現在、3つの産業分野の中でIoT機器・装置関連の組入比率が最も多くなっています。活況が続く半導体関連や電子部品関連など、2021年7－9月期決算において好調な業績推移が確認された銘柄を数多く保有しています。
半導体不足について、ロックダウン（都市封鎖）による工場閉鎖など一時的な要因が解消に向かいつつあり、全体的に見て最悪期は過ぎた可能性があります。日本でも半導体受託製造大手台湾セミコンダクターの工場誘致が発表されるなど、引き続き半導体は「経済安全保障」の最前線にあるといえます。このため、業界全体として好況は継続すると見ていますが、今後は部材毎の需給を精査する必要があると考えます。
2022年以降を見据えると、通信インフラ関連の投資機会が拡大する可能性があると考えています。これまでの5Gの通信インフラは、「ノンスタンドアローン方式」と呼ばれ、4G/LTEの通信インフラをベースに、利用者と電波のやり取りを担う通信基地局のみ5G専用に切り替えたものでした。足元では、通信インフラ全体を5G専用のものに切り替える「スタンドアローン方式」への移行が進んでいます。2020年8月に、米国のTモバイルUSが世界で初めてスタンドアローン方式の5Gサービスを商用化しており、今後世界の通信事業者でも同様の動きが広がるとみられています。

５G通信の「第2ステージ」への移行は新たな成長機会となる可能性
5G通信がスタンドアローン方式による「第2ステージ」に移行することで、通信品質の大幅な向上を通じて革新的な通信サービスが生まれる基盤となる可能性があります。2021年10月に米フェイスブックが社名を「メタ」に変更し、仮想空間（メタバース）に注力する方針を示しました。デジタルとリアルの融合においては、高品質の通信環境の存在が必須であり、これまでとは全く異なる事業領域を開拓する企業が増加すると予想します。
株式市場では、FRB（米連邦準備理事会）がテーパリング（量的金融緩和の縮小）に踏み出しており、量的金融緩和が支えた株高は変曲点を迎える可能性があります。着実な業績成長を果たせる企業を選別する必要性が高まる
中、成長の第2ステージに突入する5G関連企業は魅力的な投資機会を提供しているものと考えます。

EPS成長率（3年、年率）の比較
27.6%（2021年10月末現在）

5.0%

世界株式

（ご参考）5G通信の形態変化
5G対応
4Gコアネット
ワーク

5G対応
4Gコアネットワーク

5Gコアネット
ワーク

4G

5G

6.9%

世界株式
（ITセクター）

THE 5G※THE 5Gは主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity
Fund JPY Unhedged Class）の組入銘柄のEPS成長率（3年、年率）を加重平均して算出。世界株式：MSCIオールカントリー・ワールド・インデックス、世界株式（ITセクター）：MSCIオールカントリー・ワールド・インデッ
クスの業種別指数。
なお、上記インデックスは、当ファンドのベンチマークではありません。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセット
マネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

4G

5G

ノンスタンドアローン

スタンドアローン

高速大容量通信が可能

高速大容量・多数同時接続・
超低遅延な通信を実現※上記はイメージであり、5G通信形態の全てを表すものではありません。

6当ファンドの設定来の運用状況
当ファンドの基準価額および純資産総額の推移（2017年12月15日（設定日）～2021年11月12日、日次）

25,000（2021年11月12日現在）

15,000基準価額
基準価額（円、左軸）

20,00015,00019,682円

12,000

設定来騰落率+96.8％

（億円）

純資産総額

6,212億円

9,000（ご参考）世界株式（左軸）

期間別騰落率10,0006,000

THE 5G（ご参考）世界株式

5,000

3,000
純資産総額（右軸）

96.8%
65.5%

32.0%

17.0%

0
0
17/12 18/6 18/12 19/6 19/12 20/6 20/12 21/6 （年/月）※資料作成時点では、分配実績はありません。基準価額は信託報酬控除後です。
※世界株式は、MSCIオールカントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で当ファンドのベンチマークではありません。また、設定日を10,000として指数化しています。
（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成

年初来

設定来

（2020年12月末～
2021年11月12日）（2017年12月15日～
2021年11月12日）※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

7

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》
ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算
期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ
信

託

決

期
算

間 2017年12月15日（設定日）から2028年1月7日までとします。
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、毎決算時に分配金額を決定します。分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。

収

益

分

配 ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日
課

税

関

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））

信 託 財 産 留保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％程度（税抜1.74％程度）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.188％（税抜1.08％））に（ 信 託 報 酬 ） 当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％程度）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。

監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。この他、投資

そ の 他 の 費 用 ・ 対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の運
手数
料 営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については、次ページ以降の【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

8

【販売会社一覧】
加入協会
商号等

登録番号

日本証券
業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

株式会社足利銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第43号○

株式会社イオン銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第6号○

株式会社大分銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第１号○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第3号○

おかやま信用金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第19号○

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第7号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号〇

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号〇

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号〇

株式会社四国銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第３号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第６号○

株式会社常陽銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第16号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号〇

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第14号〇

株式会社筑邦銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品
取引業協会
取引業協会

○
○

○

〇

○
○

○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○○

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第60号〇

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第10号〇

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第19号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社広島銀行 ＊1

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○○

株式会社北海道銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号○○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号○

株式会社三菱UFJ銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

○

株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号〇

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号○○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号○○

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号○

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

〇

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

FFG証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第191号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第169号○

岡地証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第5号

○

〇

○

〇

○
○

〇

＊1 ネット専用のお取り扱いとなります。
※上記は2021年11月12日現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

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【販売会社一覧】
加入協会
商号等

登録番号

日本証券
業協会

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

木村証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第6号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第65号○

クレディ・スイス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第66号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第21号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第37号○

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

株式会社証券ジャパン ＊2

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第170号〇

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第5号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○とちぎんTT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品
取引業協会
取引業協会

○
○

○

○

○

○
○

南都まほろば証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第25号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

ほくほくTT証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

〇

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号〇〇

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号

○

○

○

〇
○

○
○

○

○

＊2 新規の買付けを停止しております。
※上記は2021年11月12日現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

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