ファンド通信 │販売用資料
2024年5⽉16⽇

組入上位銘柄のご紹介
平素より「新光ピュア・インド株式ファンド（以下「当ファンド」という場合があります。）をご愛顧
いただきありがとうございます。
当資料では2024年3月28日時点の組入上位10銘柄についてご紹介します。

組入上位10銘柄 │順位

業種別組入比率 │銘柄名1

ＨＤＦＣ銀行2

リライアンス・インダストリーズ エネルギー

現金その他
5.5%

組入比率
（％）

業種
銀行

9.4
9.3

3

ICICI銀行

銀行

5.4

4

インドステイト銀行

銀行

4.2

5

PIインダストリーズ

素材

3.5

6

ラーセン＆トゥブロ

資本財

2.8

7

ＩＴＣ

食品・飲料・タバコ

2.7

8

IDFC

金融サービス

2.7

9

ヒンドゥスタン･ユニリーバ

家庭用品・パーソナル用品

2.4

10

コタック･マヒンドラ銀行

銀行

2.3

ソフトウェア・
サービス
2.8%

銀行
23.9%

その他
16.0%

電気通信サービス
4.4%

素材
9.4%

食品・飲料・タバコ
5.9%
資本財
6.2%
自動車・自動車部品
8.0%

金融サービス
8.5%

エネルギー
9.3%

組入銘柄数：59銘柄※2024年3月２８日時点※比率は、当ファンドが投資対象とする外国籍の投資信託証券「TATA・インディアン・オポテュニティーズ・ファンド・ジャパンファンド投資証券（米ドル建て）」（TIOF)の純資産総額に対する比率です。業種名は世界産業分類基準（GICS）に基づいて表示しています。
出所：TATA アセット マネジメント プライベート リミテッドのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

基準価額と純資産総額の推移│
（円）

（億円）

50,0005,000

40,000

純資産総額(右軸)
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）

4,000

30,0003,000

20,0002,000

10,000

1,000

0
06/5

08/5

10/5

12/5

14/5

16/5

18/5

20/5

22/5

0
（年/月）

※期間：2006年5月30日（設定日前営業日）～2024年3月29日（日次）、設定日前営業日を10,000円として計算しています。
※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
※上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
また 、当該個別銘柄の掲示は、取引の推奨を目的としたものではありません。今後も上記銘柄の保有を継続するとは限りません。
※最終ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。
商 号 等：アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

1

新光ピュア・インド株式ファンド

ファンド通信 │インド関連トピックス
Topics1

iPhoneのインドでの生産額は、10ヵ月間で約100億米ドル超え iPhoneのインドでの生産額は、2023年4月から2024年1月の10ヵ月間で約100億米ドルを超えました。生産の70％以上がヨーロッパ、米国、アジアの国々に輸出されています。
 生産は、フォックスコン・鴻海、ペガトロン（タミル・ナドゥー州）、ウィストロン(カルナータカ州)によって行われています。生産の70％以上はフォックスコン・鴻海で、ペガトロンとウィストロンが残りの30％を担っています。
 この3社が参加しているスマートフォンの生産連動型優遇策（PLI）制度は、インド政府が主導しており、自動車や医薬品など14分野あるPLI制度の中でも、複数の観点（生産、輸出、雇用創出など）で最も成功した分野の一つとみられています。

Topics2

2023年度、海外投資家からのインドへの資金流入が過去最高の3.33兆インドルピーに インドには、2023年度、株式、債券、ハイブリッド商品＊を合わせて3.33兆インドルピー（404億米ドル）の海外からの資金流入があり、過去最高となりました。これは、これまでの過去最高であった2021年度の2.67兆インドルピーを25％上回っています。
 インド株式市場への資金流入は250億米ドル超となる一方、中国は2023年の１年間に670億米ドル超の資金流出となっています。代表的な世界株指数に占めるインドの比率は相対的に低い
ものの、時価総額は足もと世界第5位に位置しており、今後の指数比率上昇も期待されます。
 時価総額10億米ドル以上の銘柄数は500を超えるなど、上場企業の規模も年々大きくなってきています。
＊債券と株式の両方の性格を持つ金融証券※個別銘柄の掲示は、取引の推奨を目的としたものではありません。また、当ファンドへ実質的な組入れを示唆・保証するものではありません。
出所：各種報道等をもとにアセットマネジメントOne作成

組入上位個別銘柄紹介
HDFC銀行［ 概要 ］
インド全域に支店、サービス拠点を持つ商業銀行｡コーポ
レートバンキングおよび信託業務を行うほか、企業の資金管理や財務活動業務にも注力。アドバイザリー業務ならびに､国際預託証書 (GDR)＊、海外市場での融資、債券などのマネーマーケット商品の販売等も手掛ける。
＊主に欧州において海外企業が本国で発行した株式の預託を受けて、信託銀行等が発行する証券［ 評価ポイント ］
純利息マージン（NIM）の拡大と与信コストの安定化により、貸出金の伸長が見込まれる。収益性向上で利益成長は
年率10％台半ばで、ROE（自己資本利益率）向上が期待される。HDBファイナンシャル・サービスの株式売却もプラス
要素とみられる。

業種： 銀行［ 株価推移 ］（201９年３月29日～2024年3月28日（日次））
2,000
1,500

1,447.9

1,000
500
0
19/3

20/3

21/3

22/3

※上記の業種名は世界産業分類基準（GICS）に基づいて表示しています。
出所：TATA アセット マネジメント プライベート リミテッドおよびブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

23/3

24/3
（年/月）

※上記は過去の情報または作成時点の見解であり、投資環境の変化などにより予告なく変更される場合があります。将来の運用成果等を示唆・保証する
ものではありません 。また、当該個別銘柄の掲示は、取引の推奨を目的としたものではありません。今後も上記銘柄の保有を継続するとは限りません。
※最終ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

2

新光ピュア・インド株式ファンド

ファンド通信 │組入上位個別銘柄紹介
リライアンス・インダストリーズ［ 概要 ］
石油化学品および繊維メーカー。石油化学部門では、ジャムナガルに石油精製工場を所有し、ガソリン、灯油、液化石
油ガス (LPG) などの幅広い製品を製造する。
繊維部門では、合成繊維、テキスタイル、混紡糸、ポリエス
テル化学繊維を製造、販売。
［ 評価ポイント ］
石油化学製品の生産能力が拡大しており、化学製品への転換が進展。リテール事業や通信子会社の収益力向上に加えて、将来的な上場も期待されている。新エネルギー事業も今後の成長ドライバーと考える。

業種： エネルギー［ 株価推移 ］（201９年３月29日～2024年3月28日（日次））

4,000
3,000

2,971.7

2,000
1,000
0
19/3

20/3

21/3

22/3

23/3

24/3
（年/月）

ICICI銀行［ 概要 ］
普通預金口座、ローン、デビットカード、クレジットカード、保険、投資、住宅ローン、およびオンラインバンキングの各
サービス等を提供する大手商業銀行。世界各地で事業を展開する。
［ 評価ポイント ］
不良債権解消等から中期的な営業改善が見込まれており、収益性も継続的に改善している。大手民間銀行の中では比較的良好なポジションに位置しており、保守的な予測であっても、優れた収益率・成長率が見込まれる。
保険を含む金融子会社については、中核である銀行業務（個人・法人向け業務）を補完することから有望と考える。

業種： 銀行［ 株価推移 ］（201９年３月29日～2024年3月28日（日次））1,250
1,093.3

1,000
750
500
250
0
19/3

20/3

21/3

22/3

［ 評価ポイント ］
過去数年間、好調な業績と収益性向上、バランスシートの強化を達成している。また、融資実行率の改善と法人需要回復により貸出金の伸びが好調となっている。
持続的な純不良債権（NNPA）比率の低下と高いカバレッ
ジ比率により、資産のクオリティは健全とみられる。

24/3
（年/月）

インドステイト銀行［ 概要 ］
インド国内の企業、公的機関､商業、農業、工業分野ならびに個人客に対し幅広い銀行業務、金融サービス等を提供する商業銀行。在外インド人 (NRI) を対象とした国際銀行業
務も手掛け、世界各国に店舗を持つ。

23/3

業種： 銀行［ 株価推移 ］（201９年３月29日～2024年3月28日（日次））
1,000
750

７５２.４

500
250
0
19/3

20/3

21/3

22/3

※上記の業種名は世界産業分類基準（GICS）に基づいて表示しています。
出所：TATA アセット マネジメント プライベート リミテッドおよびブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

23/3

24/3
（年/月）

※上記は過去の情報または作成時点の見解であり、投資環境の変化などにより予告なく変更される場合があります。将来の運用成果等を示唆・保証する
ものではありません 。また、当該個別銘柄の掲示は、取引の推奨を目的としたものではありません。今後も上記銘柄の保有を継続するとは限りません。
※最終ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

3

新光ピュア・インド株式ファンド

ファンド通信 │組入上位個別銘柄紹介
PIインダストリーズ［ 概要 ］
農業用化学品、ファインケミカル、ポリマーを製造する大手化学品メーカー。製品には、ファインケミカル、作物保護
用品・植物用栄養素・種子のほか、自動車・電化製品・家庭用品向けのエンジニアリング・プラスチック等がある。主にインドで事業を展開している。
［ 評価ポイント ］
急成長の農業化学メーカーで、低コストで強力な研究開発力がポイント。好調な農業化学の受託製造（CSM）受注
残高は多く、年率20％近い成長が期待される。
医薬品事業を含む非農薬事業等の新分野に注力しており、農薬市場の逆境でも高い成長が期待される。

業種： 素材［ 株価推移 ］（201９年３月29日～2024年3月28日（日次））
5,000
4,000

3,867.6

3,000
2,000
1,000
0
19/3

20/3

21/3

22/3

［ 評価ポイント ］
インド最大のエンジニアリングおよび建設会社で多角化事業を展開。子会社を通じてIT、金融、インフラ資産（地下鉄
および発電所の運営・管理）に参入している。配当・自社株買いで株主還元策を行う。

24/3
（年/月）

ラーセン＆トゥブロ［ 概要 ］
大規模な建設プロジェクトを請け負うほか、海外重機メー
カーのインドにおける代理店業務を手掛ける建設会社、重機メーカー。主な製品およびプロジェクトは、ブルドーザー、
ロードローラー、酪農機械、化学品・医薬品製造プラント、ス
イッチギア、食品加工機械、飼料工場等がある。

23/3

業種： 資本財［ 株価推移 ］（201９年３月29日～2024年3月28日（日次））4,000

3,763.9

3,000
2,000
1,000
0
19/3

20/3

21/3

22/3

23/3

24/3
（年/月）

ＩＴＣ
［ 概要 ］
たばこ、ホテル、板紙・特殊紙製造、包装業、農業、加工食品・菓子製造、ブランド衣料、グリーティングカード製造、その他日用消費財（FMCG） 製品の事業等を展開する持株会社。
［ 評価ポイント ］
たばこ、ホテル、紙業等の利益率はコロナ禍から急速に回復しており、自己資金で成長、高配当政策を継続している。
ホテル等のホスピタリティ事業の分社化の計画を進めており、将来的な上場も見据えている。

業種： 食品・飲料・タバコ［ 株価推移 ］（201９年３月29日～2024年3月28日（日次））
600
450

428.4

300
150
0
19/3

20/3

21/3

22/3

23/3

24/3
（年/月）

※上記の業種名は世界産業分類基準（GICS）に基づいて表示しています。
出所：TATA アセット マネジメント プライベート リミテッドおよびブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成※上記は過去の情報または作成時点の見解であり、投資環境の変化などにより予告なく変更される場合があります。将来の運用成果等を示唆・保証する
ものではありません 。また、当該個別銘柄の掲示は、取引の推奨を目的としたものではありません。今後も上記銘柄の保有を継続するとは限りません。
※最終ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

4新光ピュア・インド株式ファンド

ファンド通信 │組入上位個別銘柄紹介
IDFC［ 概要 ］
インフラ事業向け融資サービスを提供する金融サービス
会社。主にエネルギー、通信および運輸プロジェクト等に融資を行っている。
［ 評価ポイント ］
IDFCファーストバンクの持株会社（37.5%保有）で、非銀行金融会社（NBFC）、子会社を通じた銀行業務のほか、資産運用などの金融サービス事業を展開している。IDFC
ファーストバンクは、幅広い顧客に対応し、あらゆる金融
サービスを提供する銀行で、小売業、農業、中小企業への融資が好調を維持している。

業種： 金融サービス［ 株価推移 ］（201９年３月29日～2024年3月28日（日次））
150
125
110.7

100
75
50
25
0
19/3

20/3

21/3

22/3

23/3

24/3
（年/月）

ヒンドゥスタン･ユニリーバ［ 概要 ］
石鹸、洗剤、パーソナルケア製品、加工食品、アイスクリー
ム、食用油、その他関連製品等を提供する生活用品・食品メーカー。世界各地で事業を展開している。
［ 評価ポイント ］
需要改善と安定的な原材料価格の環境が想定されており、中期的には安定、改善された利益率で業績回復が期待される。
新CEOの就任により美容と食品分野が強化されたうえ、
インド国内での戦略的な取り組み、イノベーションが実を結び、辺境地域でのシェア拡大につながっている。

業種： 家庭用品・パーソナル用品［ 株価推移 ］（201９年３月29日～2024年3月28日（日次））3,000
2,264.4

2,000

1,000

0
19/3

20/3

21/3

22/3

23/3

24/3
（年/月）

コタック･マヒンドラ銀行［ 概要 ］
預金口座、ローン、投資を含む個人、商業、コーポレートバ
ンキングサービスなどの幅広い商品やサービス等を提供する総合商業銀行。主にインドで事業を展開している。
［ 評価ポイント ］
バランスシートの改善が貸出増加につながっており、コスト比率での改善が見込まれている。資産の質は問題なく、無担保ローンを適切に増やしており、10％台前半から半ばでシェア拡大が見込まれている。また、経営層が刷新されており、新しい経営陣の手腕が期待されている。

業種： 銀行［ 株価推移 ］（201９年３月29日～2024年3月28日（日次））
2,500
2,000

1,785.5

1,500
1,000
500
0
19/3

20/3

21/3

22/3

※上記の業種名は世界産業分類基準（GICS）に基づいて表示しています。
出所：TATA アセット マネジメント プライベート リミテッドおよびブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

23/3

24/3
（年/月）

※上記は過去の情報または作成時点の見解であり、投資環境の変化などにより予告なく変更される場合があります。将来の運用成果等を示唆・保証する
ものではありません 。また、当該個別銘柄の掲示は、取引の推奨を目的としたものではありません。今後も上記銘柄の保有を継続するとは限りません。
※最終ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

5

新光ピュア・インド株式ファンド

ファンド通信 │ファンドの特色 （くわしくは投資信託説明書（交付目論見書)を必ずご覧ください)

01 主としてインド有数の財閥であるＴＡＴＡグループの投資信託会社が運用する外国籍の投資信託証券を通じて、実質的にインド株式に投資します。
モーリシャス籍の｢ＴＡＴＡ･インディアン･オポテュニティーズ･ファンド･ジャパンファンド
02 投資証券(米ドル建て)｣(以下｢ＴＩＯＦ｣という場合があります｡運用:ＴＡＴＡ
アセット マネジメント プライベート リミテッド)と国内籍の｢短期公社債マザーファンド受益証券｣(運用:アセットマネジメントＯｎｅ株式会社)に投資し、中長期的な投資信託財産の成長を目指すファンド･オブ･ファンズです。
◆ＴＩＯＦおよび短期公社債マザーファンド受益証券への投資割合は、当ファンドの資金動向や市況動向などを勘案して決定するものとし、ＴＩＯＦの組入比率は原則として高位とすることを基本とします。

03 原則として為替ヘッジを行いません。
原則として、年１回(毎年８月２２日。休業日の場合は翌営業日｡)の決算時に、収益の分配
04 を行います。
◆分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益と売買益(評価益を含みます｡)などの全額とします。
◆分配金額は、委託会社が基準価額水準や市場動向などを勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
◆留保益の運用については、特に制限を設けず、運用の基本方針に基づいた運用を行います。
※運用状況により分配金額は変動します。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

※最終ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

6新光ピュア・インド株式ファンド

ファンド通信 │ファンドの投資リスク （くわしくは投資信託説明書（交付目論見書)を必ずご覧ください)
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

カントリーリスク

投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制などの要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。これらの影響を受け、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
当ファンドは実質的にインドの株式などに投資しますが、一般に新興国市場は、先進国市場に比べて規模が小さく、流動性も低く、金融インフラが未発達であり、様々な地政学的問題を抱えていることから、カントリー
リスクはより高くなる可能性があります。

株価変動リスク株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、金利動向、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係などの影響を受け変動します。一般に、株価が下落した場合にはその影響を受け、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

為替変動リスク

外貨建資産は、為替相場の変動により円換算価格が変動します。一般に、保有外貨建資産が現地通貨ベース
で値上がりした場合でも、投資先の通貨に対して円高となった場合には、当該外貨建資産の円換算価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
また、当ファンドは新興国通貨建証券に実質的に投資を行うことから、為替変動リスクが相対的に高くなる可能性があります。

流動性リスク

有価証券などを売買する際、当該有価証券などの市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができない可能性があります。特に流動性の低い有価証券などを売却する場合にはその影響を受け、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

特定の投資信託証
券に投資するリスク

当ファンドが組み入れる投資信託証券における運用会社の運用の巧拙が、当ファンドの運用成果に大きな影響を及ぼします。また、外国投資法人を通じて各国の有価証券に投資する場合、国内籍の投資信託から直接投資を行う場合に比べて、税制が相対的に不利となる可能性があります。

信用リスク

有価証券などの発行体が業績悪化・経営不振あるいは倒産に陥った場合、当該有価証券の価値が大きく減少
すること、もしくは無くなることがあります。また、有価証券の信用力の低下や格付けの引き下げ、債務不履行が生じた場合には、当該有価証券の価格は下落します。これらの影響を受け、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

投資対象ファンドにかかる税制変更のリスク

当ファンドが組み入れる外国投資法人の設定地および当該外国投資法人が投資を行う国において、税制などの変更があった場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

収益分配金に関する留意事項●投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。
●分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

※最終ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

7

新光ピュア・インド株式ファンド

ファンド通信 │お申込みメモ （くわしくは投資信託説明書（交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。ただし、申込締切
時間は販売会社により午後２時その他販売会社が定める時間までとなる場合がありますので、詳しくは販売会
社にお問い合わせください。

購入・換金申込不可日

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
●インドの証券取引所の休業日 ●モーリシャスの銀行の休業日●インドの銀行の休業日●ニューヨークの銀行の休業日

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信託期間2046年8月22日まで（2006年5月31日設定）

繰上償還

当ファンドが主要投資対象とするTIOFが償還した場合または以下に掲げる事項の変更により商品の同一性が失われた場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）させます。
●TIOFの主要投資対象が変更となる場合●TIOFの取得の条件または換金の条件について、投資者に著しく不利となる変更がある場合
次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
●受益権口数が30億口を下回ることとなった場合●信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合●やむを得ない事情が発生した場合

決算日

毎年8月22日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記の内容が変更となることがあります。

※最終ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

8新光ピュア・インド株式ファンド

ファンド通信 │ファンドの費用 （くわしくは投資信託説明書（交付目論見書)を必ずご覧ください)
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。

換金時手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
ファンド

運用管理費用（信託報酬）

その他の費用・手数料

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.21％（税抜1.1％）

投資対象とする
外国投資証券TIOFの純資産総額に対して年率0.85％（上限）

実質的な負担ファンドの日々の純資産総額に対して最大で年率2.06％（税抜1.95％）程度※上記はTIOFを100％組入れた場合の数値です。実際の運用管理費用（信託報酬）は、
投資信託証券の組入状況に応じて変動します。

その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※投資対象とするTIOFにおいては、有価証券等の売買手数料等がかかります。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※上記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

著作権等
世界産業分類基準（GICS）は、MSCI Inc.（MSCI）およびStandard & Poor’s Financial Services LLC（S&P）により開発された、MSCIおよびS&Pの独占的権利およびサービスマークであり、アセットマネジメントOne株式会社に対し、その使用が許諾されたものです。MSCI、S&P、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者のいずれも、かかる基準および分類（並びにこれらの使用から得られる結果）に関し、明示黙示を問わず、一切の表明保証をなさず、これらの当事者は、かかる基準および分類に関し、その新規性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性についての一切の保証を、ここに明示的に排除します。上記のいずれをも制限することなく、MSCI、S&P、それらの関係会社、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した
第三者は、いかなる場合においても、直接、間接、特別、懲罰的、派生的損害その他一切の損害（逸失利益を含みます。）につき、かかる損
害の可能性を通知されていた場合であっても、一切の責任を負うものではありません。

※最終ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

9新光ピュア・インド株式ファンド

ファンド通信 │販売会社 （お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）〇印は協会への加入を意味します。

2024年5月16日時点

商号

登録番号等

一般社団
一般社団 一般社団
法人第二日本証券 法人日本 法人金融種金融商業協会 投資顧問 先物取引
品取引業
業協会
業協会
協会

株式会社みずほ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第6号○

株式会社清水銀行

登録金融機関 東海財務局長（登金）第6号○

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第33号○

株式会社仙台銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第16号○

株式会社大東銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第17号○

株式会社東日本銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第52号○

株式会社福邦銀行

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第8号○

株式会社みなと銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第22号○

アーク証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1号○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○

永和証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第5号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

岡安証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第8号○

岡地証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第5号○

長野證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第125号○

木村証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第6号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第35号○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号○

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第5号○

ＣＨＥＥＲ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3299号○

静岡東海証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第8号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第37号○

みずほ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号○

北洋証券株式会社

金融商品取引業者 北海道財務局長（金商）第1号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1771号○

大熊本証券株式会社

金融商品取引業者 九州財務局長（金商）第1号○

大山日ノ丸証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第5号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

東海東京証券株式会社
西村証券株式会社

○
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備考

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金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号

○

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○

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第26号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

キャピタル・パートナーズ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第62号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

三木証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第172号○

三津井証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第14号○

三豊証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第7号○

ＰａｙＰａｙ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2883号○

株式会社トマト銀行

登録金融機関 中国財務局長（登金）第11号○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3283号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第169号

○

○

○
○

※
○

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※
※

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。 また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会
社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
（原則、金融機関コード順）※最終ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

10新光ピュア・インド株式ファンド

ファンド通信 │販売会社 （お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
〇印は協会への加入を意味します。

商号

2024年5月16日時点

登録番号等

一般社団
一般社団 一般社団
法人第二日本証券 法人日本 法人金融種金融商 備考
業協会 投資顧問 先物取引
品取引業
業協会 業協会
協会

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券）

登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号

○

○

○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。 また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会
社の照会先までお問い合わせください。
（原則、金融機関コード順）

投資信託ご購入の注意●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
●お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。） に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
●当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
●投資信託は
1.預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社
を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
2.購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

委託会社その他関係法人の概要
委託会社

アセットマネジメントOne株式会社

信託財産の運用指図等を行います。

受託会社

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

信託財産の保管・管理業務等を行います。

販売会社

募集の取扱いおよび販売、投資信託説明書（目論見書）・運用報告書の交付、収益分配金の再投資、収益分配金、一部
解約金および償還金の支払いに関する事務等を行います。

照会先
アセットマネジメントOne株式会社

0120-104-694

受付時間：営業日の午前9時～午後5時

ホームページアドレス

https://www.am-one.co.jp/240426JS118240 ファンド通信

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