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68 巻 5 号 2022［わだい］161

HPVワクチンの接種をすすめるために−小児科医の立場から
聖マリアンナ医科大学 小児科学教室 准教授
かつ勝た田とも友ひろ博

Tomohiro KATSUTA

はじめに

Ⅰ. HPV ワクチンに関する近年のエビデンス

1990 - 2000 年代初頭における国内の予防接種政策は国際的な標準と大きく乖離していたため、「vac-1. 安全性

cine gap」と呼ばれていた。近年、その gap は概ね

米国においては 2009-2015 年の間に約 6,000 万回改善されたが、子宮頸がんの予防を主な目的としたの 4 価 HPV ワクチン（HPV4）が接種された。そのヒトパピローマウイルス（Human Papillomavirus:

間、米国の有害事象報告システム（Vaccine Adverse

HPV）ワクチンの低接種率が新たな問題点となってEvent Reporting System: VAERS）には 19,760 件のいる。国内においては、HPV ワクチンに対する積有害事象が報告され、その割合は 327 例/100 万回

極的勧奨の中止が、2013 年 6 月から 2022 年 3 月 31接種であった 。そのうち 94.2％は、めまい、失神、日まで 8 年以上継続されていた。この間、例えば接種部位の局所反応などの軽微な有害事象が占めて2018 年 に お け る 国 内 子 宮 頸 が ん 患 者 報 告 数 はおり、頭痛、倦怠感、嘔気などを含む重篤な有害事

10,978 例に及んでおり、翌 2019 年には 2,921 人が象は 19 例/100 万回接種に留まった。同報告におい亡くなっている 。さらに近年、子宮頸がんの発症ては、国内で問題視された体位性頻脈症候群（Pos-

年齢は 30 - 40 代がピークとなっており、若年者が罹

tural Tachycardia Syndrome: POTS）および複合性患しやすいがんとして大きな問題となっている。こ局所疼痛症候群（Complex Regional Pain Syndrome:のような状況において、日本産科婦人科学会は一貫CRPS）の報告はそれぞれ 1.1 例/100 万回、0.28 例/1）8）して積極的勧奨の再開を求める声明を発出しており100 万回に留まっていた。欧州医薬品庁（European2 ～ 7）

、また、HPV ワクチンの有効性や安全性に関連

Medicines Agency: EMA）も 2015 年に報告された

する様々なエビデンスが国内外から報告されていレビューにおいて、現在入手しうるエビデンスからる。その結果、2021 年 10 月 1 日に開催された厚生は POTS および CRPS が HPV ワクチンにより誘発科学審議会副反応検討部会（厚生科学審議会予防接されるとは言えないと結論づけた 。また、HPV ワ

種・ワクチン分化会副反応検討部会及び薬事・食品クチンと自己免疫性疾患の関連性を評価したメタア

衛生審議会医薬品等安全対策調査会）において、ナリシスも複数報告されたが、いずれも両者に関連「HPV ワクチンに対する積極的接種勧奨を妨げる要性は認めないという結論であった

9）。

10, 11）素はない」ことが確認され、積極的勧奨の再開の方一方で、これらの国外からのエビデンスには日本向性が示された。本項においては、国内において積人を含むアジア人がほとんど含まれていなかったこ

極的勧奨が中止されている間に累積された国内外かとから、一部では人種差の存在を危惧する意見がらのエビデンスを再確認し、ようやく前に進み出しあった。実際、国内において 2016 年に報告された

た国内における HPV ワクチン接種を的確かつ迅速報告によると、CRPS や POTS を含む「多様な症状」に進めていく方法を考察する。

を HPV ワクチン接種後に認めた 12-18 歳の女子は43.3 例/10 万人とされており、欧米からの報告とは大きな乖離を認めた。一方で、同報告は HPV ワク（ 21 ）

162

チン接種歴のない同年代の女子においても同様の症い効果が確認された状が 20.4 例/10 万人に認められたことも合わせてらもなされており、より若年での接種の重要性が確報告され、HPV ワクチン接種と接種後に生じた症

15）
認されている 。

12）状との因果関係は言及できないと結論づけた 。

。同様の報告はデンマークか

14）

HPV ワクチンの普及が海外と比較して大幅に遅国内においてはその後、1994 - 2001 年に出生したれている国内においては、HPV ワクチンによる子

女性 71,177 名を対象として、HPV ワクチン接種後の宮頸がん自体に対する直接の予防効果を示すエビデ「多様な症状」と同ワクチンの関連性が、ワクチンンスはないが、高度子宮頸部病変（グレード 2 また接種群と非接種群を比較することによって評価されは 3 以上の子宮頸部上皮内腫瘍：それぞれ CIN2+,た 。この調査は名古屋市で施行されたため「名古CIN3+）に対するリスク低下効果は複数報告されて屋 study」呼ばれている。名古屋 study には最終的

いるに 29,846 名から有効回答が得られ、表 1 に示す 24

34,281 例を対象とした子宮頸がんスクリーニング検の評価項目の発生状況を、ワクチン接種群と非接種査結果を用いた高度子宮頸部病変のリスク比を調査群で比較した。その結果、非接種群と比較して、月した結果、HPV ワクチン接種群では、CIN2+ およ

経不順、月経量異常、激しい頭痛による病院受診おび CIN3+ の病変の発生率が非接種群に比べて有意よび慢性的で持続する月経量異常の年齢調整オッズに低く、それぞれ RR =0.24（95％ CI: 0.10-0.60）、RR=比に上昇が見られたが、24 の評価項目のいずれの0.09（95％ CI: 0.00-0.42）であった。ワクチンの有効性発症率も接種群で有意な上昇は認められなかった。

（vaccine effectiveness: VE）はそれぞれ 76％、91％

13）。 例 え ば、 国 内 に お け る 20-29 歳 の 女性

16, 17）であり、HPV ワクチンによる高度子宮頸部病変の2. 有効性16）リスク低下効果が確認された 。

海外からは、既に HPV ワクチンによる子宮頸がⅡ. 最近の国外における動向

ん自体に対する予防効果に関連するエビデンスが複数報告されている。スウェーデンにおいて 10 -30 歳の女性 1,672,983 名を対象として行われた HPV4 接
種歴と子宮頸がんの累積発生率の関連性を調査した

1. 接種回数

報告によると、子宮頸がんの累積発生率は接種群、国内の定期接種スケジュールにおいては、HPV非接種群でそれぞれ 47 例/10 万人、94 例/10 万人でワクチンは合計 3 回の接種が推奨されている。一方あり、非接種群と比較して、接種群の年齢調整によで、近年は多くの国が 2 回接種スケジュールを導入

る子宮頸がんの罹患率比は 0.51（95％ CI: 0.32 - 0.82）している。例えば米国においては、9 -14 歳で HPVであった。このように HPV4 ワクチンの接種は浸潤ワクチンを接種した場合、3 回接種と比べて 2 回接性子宮頸がんのリスク低減と関連していることが確

18）種でも同等の免疫原性が得られたことを根拠に 、認され、さらにその効果は 17 歳以前に接種した場合、14 歳までに接種を開始した場合の総接種回数を 2非接種群と比較した接種群の罹患率比が 0.12（95％19）回とすることを推奨している 。ただし、接種開始

CI: 0.00 - 0.34）となり、17 - 30 歳の間に接種した群の時期が 15 歳以上となった場合や免疫不全者におい罹患率比 0.47（95％ CI: 0.27 - 0.75）と比べて、より高ては従来通り 3 回の接種が継続されている。2 回接表 1 名古屋 study に含まれる 24 の評価項目
24の評価項目
1

月経不順

9

光過敏

2

月経量異常

10 急激な視力低下

18 計算力低下

3

関節や身体の痛み

11 めまい19 漢字記憶力低下

4

激しい頭痛

12 下肢冷感

20 不随意運動

5倦怠感

13 不眠

21 歩行困難

6

易疲労感

14 過剰睡眠22 杖や車椅子依存7集中力低下

15 肌荒れ23 突然の筋力低下

8

視野異常

16 過換気24 手足の脱力（ 22 ）17 記憶力低下

163

種スケジュールの導入は被接種者や保護者の時間

国内外から様々な安全性有効性に関するエビデンス的・身体的負担軽減だけでなくコスト軽減の面でもが集積されたこともあり、近年 HPV ワクチンを取非常に重要な点であり、国内における今後の重要なり巻く国内の動向は少しずつ変化してきている。特

検討課題の一つである。に、厚生労働省は 2020 年 10 月に HPV ワクチンに22）関するリーフレットを改訂すると同時に 、積極的2. 男性への接種勧奨は中止したままではあるが、それまで控えていHPV に感染するのは女性だけではなく、男性でた地方自治体から HPV 定期接種対象者への郵送等あっても感染後に頭頸部がん、陰茎がん、肛門がんによる情報提供を容認する方針とした 。その結果、のほか尖圭コンジローマを発症する場合もある。米

近年、国内における HPV ワクチン接種率は徐々に国においては、2011 年以降、11-12 歳における男性増加してきており、2021 年 1 - 3 月期における施設納への HPV4 接種の推奨が開始された 。国内におい入数は 10 万本を超えているては 2020 年に HPV4 の接種適応が、9 歳以上の男の後 2022 年 2 月にも HPV ワクチンに関するリーフ性へ拡大された（ただし男性への接種は任意接種のレットを再改訂した

20）

まま）
。2 価 HPV ワクチン（HPV2）の接種適応に男性は含まれていない。後述する 9 価 HPV ワクチン23）。厚生労働省は、そ24）。

25）

2. 国内における課題（HPV9）は海外においては多くの国において男女と国内において、長期間にわたる HPV ワクチン接もに接種が可能であるが、国内においては執筆時点種率の低下、という世界的には非常に稀な事象が発（2022 年 4 月）では、接種対象が 9 歳以上の女性に生した要因は多岐にわたるが、非常に大きな影響を限定されており、男性への接種は承認されていない。

与えた要因の一つとして、予防接種後副反応のモニターシステムが関与した可能性がある。国内におい

3. HPV9ては、予防接種法に基づく「予防接種後副反応疑い

米国においては、2014 年に食品医薬品局（Food報告」システムが確立されている。このシステムはand Drug Administration: FDA）により承認された

米国における VAERS に類似しており、医師等は、HPV9 が翌 2015 年には 11-12 歳の男女を対象としてワクチン接種後に被接種者において、定められた期導入された 。米国においては、その後、2016 年間に一定の症状を認めた場合、医薬品医療機器総合以降、それまで使用されていた HPV2, HPV4 の供機構へ「予防接種後副反応疑い報告」をすることが給が終了し、HPV9 のみが使用されている。HPV9義務づけられている。報告は医師だけでなく保護者は子宮頸がんの原因となるウイルス型の約 9 割をカの方から行うことも可能である。このようなシステバーすることが可能であり、さらに既存の HPV4 とムは、ワクチン承認前の治験では検出されない稀な同様、尖圭コンジローマに対する予防効果も有して副反応の「シグナル」を検出するためには非常に有いる。2021 年には国内においても HPV9 の承認が用であるが、報告者の自発的な報告に依存する「受得られたが、前述の通り男性への接種が認められて動的」な監視システムであるため、バイアスが発生おらず、さらに定期接種にも分類されていないため、しやすいという欠点がある。例えば、ワクチンの有国内で接種する場合は高額な自己負担を伴う任意接害事象は重篤な内容ほど報告されやすいが、一方で種扱いとなる。

比較的軽度な内容は報告されにくいため過小評価さ21）れる可能性がある。逆にメディア等に取り上げられ、Ⅲ. 最近の国内における動向と課題社会的に注目されることにより報告頻度が急増し、過大評価される可能性もある。さらにコントロール群としてのワクチン非接種者情報が存在しないため、

1. 国内における動向有害事象の発現率は算出できない点も大きな問題点

2013 年に HPV ワクチンに対する積極的勧奨が中である。米国においては、9 つの民間病院群と疾病止されて以来、国内における HPV ワクチン接種率管理予防センター（Centers for Disease Control andは長期間に渡り 1％未満のままであった。一方で、Prevention: CDC）が共同で「能動的」な監視シス（ 23 ）

164https://www.jsog.or.jp/modules/statement/index.

テムである Vaccine Safety Datalink（VSD）を運営

php?content_id=5.

している。VSD により米国の人口の 4％弱を占める1,200 万人のデータを用いて、予防接種の安全性を含む疫学調査を迅速に行うことが可能である。国内には VSD と同様のシステムは導入されていないが、もし VSD が存在していた場合、HPV ワクチンに関連した混乱が回避または早期解決できた可能性がある。今後、国内において HPV ワクチンと同様の問題を発生させないためにも、国内版 VSD の構築が必須かつ急務である。

おわりに海外においては近年、子宮頸がんの排除（elimination）を目標として、議論と対策が進められており、HPV ワクチンの低接種率が問題となっている
国内の状況とは大きく異なっている。HPV ワクチンは既に国内における新たな vaccine gap となっており、今後、日本が他国と比べて子宮頸がん患者が突出して多い稀な国となることが懸念される。そのような最悪の事態を回避するためには、早急な接種率の改善とともに、積極的勧奨接種の中止に伴い接種機会を逃した年齢層への速やかなキャッチアップ接種体制の確立が必須である。

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php?content_id=11.
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