投資信託説明書（交付目論見書）
2024.4.11

Tracers S&P500ゴールドプラス
追加型投信／海外／資産複合●本書は金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みいただき、ご自身でご判断ください。
●ファンドに関する金融商品取引法第15条第3項に規定する目論見書（以下「請求目論見書」といいます。
）は、委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードできます。また、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
なお、請求目論見書をご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。
●本書には約款の主な内容が含まれていますが、約款の全文は請求目論見書に掲載しています。
●ファンドの基準価額、販売会社などについては、以下の委託会社の照会先にお問い合わせください。
＜委託会社＞[ファンドの運用の指図を行なう者]
日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第368号
ホームページ アドレス
www.nikkoam.com/
コールセンター 電話番号 0120-25-1404（午前９時～午後５時。土、日、祝・休日は除きます。）＜受託会社＞[ファンドの財産の保管および管理を行なう者]
三井住友信託銀行株式会社
設定・運用は「 こんなの欲しかった 」を デ ザ イ ンし、

ルール通りに運用（トレース）する
Tracers（トレイサーズ）
は、「こんなの欲しかった」というアイデアをファンドの設計に取り入れ、

トレイサーズ

Tracersとは事前に定めたルールに沿って運用（トレース）
する
日興アセットマネジメントのファンドシリーズです。

●ファンドの内容に関して重大な変更を行なう場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に投資者（受益者）の意向を確認いたします。
●ファンドの財産は、信託法（平成18年法律第108号）に基づき受託会社において分別管理されています。
●この目論見書により行なう「Tracers S&P500ゴールドプラス」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第５条の規定により有価証券届出書を2024年4月10日に関東財務局長に提出しており、2024年4月11日にその効力が発生しております。
商品分類
単位型・追加型

追加型

属性区分

投資対象地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

決算頻度

投資対象地域

投資形態

為替ヘッジ

資産複合

資産複合
（その他資産（投資信託証券（株式 一般）、株価指数先物取引、
金先物取引）
）

年1回

北米

ファミリー
ファンド

なし

海外

商品分類および属性区分の定義については、
一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
をご参照ください。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。

＜委託会社の情報＞
委

託

会

社

名

日興アセットマネジメント株式会社

設

立

年

月

日

1959年12月1日

金

173億6,304万円

運用する投資信託財産の合 計 純 資 産 総 額

28兆8,946億円

資本（2024年1月末現在）

ファンドの目的・特色ファンドの目的
主として、米国株式、米国の株価指数先物取引および金先物取引に係る権利に投資を行ない、中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行ないます。

ファンドの特色
米国株式および金に分散投資を行ない、収益の獲得をめざします。
●「インデックス マザーファンド 米国株式」、米国の株価指数先物取引および金先物取引に係る権利を主要投資対象とします。
●「インデックス マザーファンド 米国株式」
は、S&P500指数（税引後配当込み、円換算ベース*）に連動する投資成果をめざして運用を行ないます。なお、原則として、為替ヘッジは行ないません。

＊公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。

※S&P500指数は、米国の主要産業を代表する500社の株式で構成された、同国の代表的な株価指数の一つです。

先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200%相当額の投資を行ないます。
●米国株式については、「 インデックス マザーファンド 米国株式」の組入総額および株価指数
先物取引の買建総額の合計が、信託財産の純資産総額の100％相当額となるよう投資を行ないます。
●金については、金先物取引の買建総額が、信託財産の純資産総額の100％相当額となるよう投資を行ないます。
●現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200％相当額となるように投資を行ないます。

購入時手数料はかかりません。
基準価額変動リスクの大きいファンドですので、ご投資の際には慎重にご判断ください。
※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

当ファンドのルール
当ファンドでは、先物取引を活用し、米国株式と金（それぞれ純資産総額の100%相当額）
へ
純資産総額の200%相当額の投資を行ないます。
米国株式

100 %

＋

金

100 %

=

純資産総額の

200 %※米国株式では先物取引を一部活用し、金では金先物に投資をします。
※上記は、当ファンドの資産配分のイメージです。

1

米国株式への投資では、S&P500指数（税引後配当込み、円換算ベース）に連動する投資成果をめざします※マザーファンドならびに米国の株価指数先物取引を通じて投資を行ないます。

S&P500指数とは■ S&P500指数は、米国の主要産業を代表する500社の株式で構成された、同国の代表的な株価指数の一つです。米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしており、米国株の動向を表す指標として広く認識されています。
■ 同指数は、1957年に算出が開始された、浮動株調整済時価総額加重平均型の株価指数です。
■ S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出ならびに定期的な構成銘柄の見直しや入れ替えを行なっています。
（2024年1月末現在）

S&P500指数はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これの使用ライセンスが日興アセットマネジメン
ト株式会社に付与されています。S&P®、S&P 500®、US 500、The500、iBoxx®、iTraxx®およびCDX®は、S&P Global, Inc.またはその関連会社（「S&P」）の商標です。Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」）の登録商標です。これらの商標の使用
ライセンスはSPDJIに付与されており、日興アセットマネジメント株式会社に対し一定の目的でサブライセンスされています。当ファンドは、SPDJI、
Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P500指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

金先物取引を通じて、金にも投資を行ないます■「金」
は、それ自体に価値がある実物資産であることから、インフレに強く、また、世界情勢に先行き不透明感が強まる局面でも買われる傾向があります。
「世界共通の資産」とも言われます。
■ 換
 金性が高く、世界中で同価値として扱われていることから、

金のポイント1 株式や債券などの主要資産と値動きが異なる傾向がある
2 「有事の金」と呼ばれ、市場急変時に選好されやすい

当ファンドでは、株式と組み合わせることによって...
期待される効果
1 分散効果による運用効率（リスク・リターン比）の向上が期待されます
2 ファンド全体の下値抑制効果が期待されます2

実質的な運用について■ 当ファンドは、米国株式と金に投資を行ないます。先物取引を積極的に活用することで、純資産総額の200%相当額の投資を行ないます。

当ファンドの運用方法

先物取引を活用するメリット

株価指数先物
純資産総額の100%相当額①レバレッジ（てこ）効果

金（金先物100％）＋

先物取引を活用することで、比較的少ない
金 額 で 大きな 額 の 取 引を行 なうことができます。小さな力で大きな効果を得る「てこ」にな ぞらえて、レバレッジ効 果と呼ばれます。

純資産総額の200％相当額（実質的な投資金額）

米国株式②為替変動リスクが限定的先物取引では、差金決済となるため、為替変動の影響は、主に評価損益分と外貨建て証拠金に限定されます。

米国株式への投資において、一部に先物取引を活用することで、米国株式と同等額の金投資が可能に※上記はイメージ図です。

※米国の株価指数先物取引および金先物取引においては、買建額に対する為替変動の影響がなく、為替変動の影響を受けるのは主に評価損益分と外貨建て証拠金となります。ただし、米国株式の現物投資部分は実質的に為替変動の影響を受けます。
※米国の株価指数先物取引および金先物取引に投資する場合、先物取引の仕組みにより為替変動の影響が限定的であることから、為替が円安となる局面での為替差益も限定的となります。
※ 実際の運用は、純資産総額の合計が200％とならない場合があります。

当ファンドの値動きのイメージ■ 値動きの特性が異なる株式と金を組み合わせることで、運用効率の向上が期待できるほか、市場でリスク回避の動きが強まる局面では金が強みを発揮し、ファンド全体の下値を抑制することが期待されます。
■ 当ファンドでは、米国株式および金への投資において、先物取引を活用することで、純資産総額の200%相当
額の投資を行ないます。そのため、日々の基準価額の変動が大きくなります。

高＜当ファンドと各資産の値動きのイメージ＞
市場のリスク回避局面では、金の下支えによる下値抑制効果 を期待

米国株式

リターン

金

当ファンド

<ご参考>
株式と金の値動きの特性イメージ
株式

金

景気が
良い 時

価格は上昇 傾向

景気が
悪い 時

金需要
インフレ予測
金利動向

価格は下落 傾向

などの影響
を受けます

市場の

株式と金に投資することで、運用効率の向上 をめざす
低時間（期間）

急変 時

価格は下落 傾向

価格は上昇 傾向

値動きの特性は異なる傾向※株式と金の値動きの特性についての説明は一般論であり、実際は異なる値動きをする場合があります。

※中長期的には、複利の効果により、当ファンドと、米国株式、金のパフォーマンスとのかい離がプラスにもマイナスにも大きくなる可能性があります。
※当ファンドのリスクについては、後述の「投資リスク」をご覧ください。
※上記は当ファンドの値動きについてのご理解を深めていただくためのイメージであり、実際の運用成果などを保証するものではありません。

3<ご参考>米国株式（S&P500指数）と金先物の値動き■ 米国株式と金先物の長期の値動きを俯瞰すると、概ね、値動きの特性が異なっていることが確認できます。
＜S&P500指数と金先物の価格推移＞（2002年1月末～2024年1月末、月次）

700

S＆P500指数（税引後配当込み、円換算ベース）

600
500

金先物
（米ドルベース）

コロナ・ショック

※グラフ起点を100として指数化

400
300

リーマン・ショック

200
100
0

02年

04年

06年

08年

10年

12年

14年

16年

18年

20年

22年

24年

※株価指数は、
日興アセットマネジメントが円換算しています。
※金先物 : ブルームバーグ金サブ指数（エクセスリターン＊ベース）＊エクセスリターンとは、先物取引のロールオーバーなどを考慮したものです。

※金先物は米ドルで決済される先物取引を活用しますが、買建額に対する為替変動の影響がないことから米ドルベースを掲載しています。
なお、実際の金先物取引では、評価損益分や外貨建て証拠金については為替変動の影響を受けます。
※両指数は、当ファンドのベンチマークではありません。
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

ファンドの仕組み■ 当ファンドは、主にマザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行ないます。
＜ベビーファンド＞＜マザーファンド＞
投資

申込金

投資者
（受益者） 収益分配金
解約金
償還金

損益

Tracers
S&P500ゴールドプラス

インデックスマザーファンド
米国株式＊
投資
損益
投資
損益

投資

米国株式など損益

米国の株価指数先物取引に係る権利など
金先物取引に係る権利など＊株式のほか、S&P500指数への連動をめざすETF（上場投資信託証券）を投資対象とします。また、株価指数先物取引などを活用することがあります。

4■主な投資制限◦株式への実質投資割合には、制限を設けません。
◦外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。

■分配方針◦‌毎決算時に、分配金額は、
委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

投資リスク

投資リスクは次ページもご確認ください。

当ファンドの投資にあたっては、主に以下のリスクを伴ないます。基準価額変動リスクの大きいファンドですので、お申込みの際は、当ファンドのリスクを充分に認識・検討し、慎重に投資のご判断を行なっていただく必要があります。

基準価額の変動要因
投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元
金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。
なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式、上場投資信託証券および株価指数先物取引ならびに金先物取引にかかる権利を実質的な投資対象としますので、株式、上場投資信託証券および株価指数先物取引ならびに金先物取引にかかる権利の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化、金地金の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。

主なリスクは以下の通りです。

価格変動リスク株 式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。
また、
国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。
ファンドにおいては、
株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
●上 場投資信託証券の価格は、連動目標とする資産価格および当該資産が関係する市況や市況の変化などの要因により変動します。上記事項に関する変動があった場合、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
●株 価指数先物取引および金先物取引にかかる権利の価格は、投資対象となる原資産の値動きや先物市場の需給などの影響を受けて変動します。
ファンドにおいては、
当該先物取引にかかる権利の値動きに予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
●

流動性リスク● 場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券および先物取引にかかる権利などの取得、売却
市
時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できない
リスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

信用リスク
 資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、
投ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）
し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
●
上場投資信託証券について、金融商品取引所が定める一定の基準に該当した場合、上場が廃止される可能性があり、廃止される恐れが生じた場合や廃止となる場合も上場投資信託証券の価格は下がり、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあります。
●

為替変動リスク● 貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、
外ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

5

投資リスク

投資リスクは前ページもご確認ください。

デリバティブリスク●

 融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる
金
原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。

レバレッジリスク● 価指数先物取引および金先物取引などを積極的に用いてレバレッジ取引を行ないます。
株
したがって、株式および金地金市況の影響を大きく受けます。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点○ 当ファンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではあり○ 当ファンドは、ません。
また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
○ 当ファンドは、大量の解約が発生し、短期間で解約資金の手当てをする必要が生じた場合や、主たる取引市場において市場が急変した場合などに、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、
評価価格どおりに売却できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金の申込みの受付を中止する可能性、
換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額○ 分配金は、
は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。

リスクの管理体制○ 運用状況の評価・分析および運用リスク（流動性リスクを含む）の管理ならびに法令などの遵守状況のモニタ
リングについては、運用部門から独立したリスク管理/コンプライアンス業務担当部門が担当しています。
○ 上記部門はリスク管理/コンプライアンス関連の委員会へ報告/提案を行なうと共に、必要に応じて運用部門に改善案策定の指示などを行ない、適切な運用体制を維持できるように努めています。
※上記体制は2024年1月末現在のものであり、今後変更となる場合があります。

6

（参考情報）当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）（当ファンド：2022年8月設定）
100（2019年2月～2024年1月）
平均値
最大値
最小値

80

当ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（円）
25,00020,000（2019年2月～2024年1月）（％）
100

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率（右軸）806015,00060

40

10,000

40

20

5,000

20

0

0

0
－20

－20
－40

当ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債（‌当ファンドと他の代表的な資産クラスの平均騰落率、‌年間最大騰落率および最小騰落率（％））
当ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
平均値

33.6%

最大値

43.7% 42.1% 59.8% 62.7%

9.1% 16.8%

7.6%

-0.7%

5.4% 14.8% 21.5%

3.9%

最小値

24.8% -11.4% -12.4% -19.4%

-5.5%

-6.1%

5.2%
-8.8%

※上記は当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できる
ように作成したものです。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※上記は2019年2月から2024年1月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大・最小・平均を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。当ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰
落率とは異なる場合があります。ただし、当ファンドは直近１年間の騰落率が５年分ないため、設定日以降算出できる値を使用しています。

2019年2月

2020年2月

2021年2月

2022年2月

2023年2月－40※基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後の1万口当たりの値です。
※分配金再投資基準価額は、2022年8月末の基準価額を起点として指数化しています。
※当ファンドの分配金再投資基準価額および年間騰落率（各月末における直近1年間の騰落率）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の基準価額および実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

＜各資産クラスの指数＞

日本株・
・
・
・
・
・
・
・TOPIX（東証株価指数）配当込み
先進国株・
・
・
・MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）
新興国株・
・
・
・‌MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、
円ベース）
日本国債・
・
・
・‌NOMURA-BPI国債
先進国債・
・
・
・‌FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債・
・
・
・‌JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ヘッジなし、円ベース）※‌海外の指数は、
為替ヘッジなしによる投資を想定して、
円換算して
おります。

7

運用実績

2024年1月31日現在

基準価額・純資産の推移（円）（設定日（2022年8月31日）～2024年1月31日）
16,000
基準価額
（左軸）
純資産総額
（右軸）

基準価額・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・14,487円

14,000

純資産総額・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・18.65億円
12,000（億円）
20

10,0008,000
2022年8月 2022年11月 2023年2月 2023年5月 2023年8月 2023年11月※基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後の1万口当たりの値です。

0

分配の推移（税引前、1万口当たり）
2023年7月

設定来累計

0円

0円

主要な資産の状況＜資産構成比率＞
資産

比率
96.6%
22.2%
2.4%
102.2%
201.2%
23.2%

米国株式
うち先物
投資信託
金先物
米国株式+投資信託+金先物
現金その他※比率は当ファンドの純資産総額比です。
※先物取引にかかる証拠金は「現金その他」に含まれます。

＜株式組入上位5業種＞
1
2
3
4
5

業種
ソフトウェア・サービス
半導体・半導体製造装置
テクノロジー・ハードウェア
メディア・娯楽
金融サービス

比率
12.9%
8.9%
8.5%
8.3%
7.9%

「インデックス マザーファンド 米国株式」のポートフォリオの内容＜組入上位10銘柄＞（銘柄数：504銘柄）
銘柄

業種

比率

1 MICROSOFT CORP

ソフトウェア・サービス

7.0%

2 APPLE INC

テクノロジー・ハードウェア

6.4%

3 NVIDIA CORP

半導体・半導体製造装置

3.6%

4 AMAZON.COM INC

一般消費財・サービス流通

3.4%

5 ALPHABET INC-CL A

メディア・娯楽

2.1%

6 META PLATFORMS INC-CLASS A

メディア・娯楽

2.1%

7 ALPHABET INC-CL C

メディア・娯楽

1.8%

8 BERKSHIRE HATHAWAY INC-CL B

金融サービス

1.6%

9 TESLA INC

自動車・自動車部品

1.2%

10 BROADCOM INC

半導体・半導体製造装置

1.2%※「株式組入上位５業種」、「組入上位10銘柄」はマザーファンドの状況です。
※「株式組入上位５業種」の比率は対組入株式時価総額、「組入上位10銘柄」の比率は対純資産です。
※ETF（上場投資信託）等を組み入れる場合があります。
※個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
※上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。

年間収益率の推移
（％）
60

43.7％

30
4.2％

0

△3.2％

△30
△60

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

※ファンドの年間収益率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しております。
※当ファンドには、ベンチマークはありません。
※2022年は、設定時から2022年末までの騰落率です。
※2024年は、2024年1月末までの騰落率です。

※ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。
※ファンドの運用状況は別途、委託会社のホームページで開示しています。

8

手続・手数料等
お申込みメモ
購入単位

販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

購入代金

販売会社が指定する日までにお支払いください。

換金単位

１口単位
※販売会社によって異なる場合があります。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して６営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として、販売会社の営業日の午後３時までに、販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とします。

購入の申込期間2024年4月11日から2024年10月8日まで※上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

購入・換金申込不可日

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨーク商品
取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金制限

ファンドの規模および商品性格などに基づき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間制限および金額制限を行なう場合があります。

購入・換金申込受付の中止及び取消し

委託会社は、金融商品取引所における取引の停止、商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入および換金の申込みの受付を中止すること、
および既に受け付けた購入および換金の申込みの受付を取り消すことができます。

信託期間

無期限（2022年8月31日設定）

繰上償還

次のいずれかの場合等には、繰上償還することがあります。
◦ファンドの純資産総額が10億円を下回ることとなった場合◦繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき◦やむを得ない事情が発生したとき

決算日

毎年7月8日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年１回、分配方針に基づいて分配を行ないます。
※販売会社との契約によっては再投資が可能です。

信託金の限度額

１兆円

公告

電子公告により行ない、委託会社のホームページに掲載します。
ホームページ アドレス
www.nikkoam.com/※なお、やむを得ない事由により公告を電子公告によって行なうことができない場合には、公告は日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

毎期決算後および償還後に交付運用報告書は作成され、知れている受益者に対して交付されます。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
◦公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
◦当ファンドは、NISAの対象ではありません。
◦配当控除の適用はありません。
◦益金不算入制度は適用されません。

9ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対し年率0.1991％（税抜0.181％）
運用管理費用は、
日々計上され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（当該終了日が休業日の場合はその翌営業日とします。）
および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
＜運用管理費用の配分（年率）＞
運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率
運用管理費用（信託報酬）

合計

委託会社

販売会社

受託会社

0.181％

0.079％

0.079％

0.023％

委託会社 委託した資金の運用の対価
販売会社 運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供などの対価受託会社 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価※表中の率は税抜です。別途消費税がかかります。

その他の費用・手数料

諸費用（目論見書の作成費用など）ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額①目論見書などの作成および交付に係る費用、②運用報告書の作成および交付に係る費用、③計理およびこれに付随する業務に係る費用（①～③の業務を委託する場合の委託費用を含みます。）、④監査費用、⑤運用において利用する指数の標章使用料などは委託会社が定めた時期に、信託財産から支払われます。
※監査費用は、監査法人などに支払うファンドの監査に係る費用です。

売買委託
手数料など

組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。
また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する報酬はかかりません。

投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。

税金
・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時 期

項 目

分配時

所得税および地方税

換金（解約）時および償還時

所得税および地方税

税 金配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％
譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）
に対して20.315％※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2024年4月10日現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

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（参考情報）ファンドの総経費率

対象期間：2022年8月31日～2023年7月10日

総経費率
（①＋②）

①運用管理費用の比率②その他費用の比率

0.39％

0.21％

0.18％

※対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。消費税等のかかるものは消費税等を含みます。）
を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した値（年率）です。
※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
※運用管理費用の内訳等の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

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メモP