Ⅳ

学部・研究科等による取組み
Ⅳ−４ 東京キャンパス

人文学部 

163

人文学部

歴史学科（教育課程）
関 連 方 針三つの方針

関連成果指標4 − 51、4 − 52、7 − 33

Action・Plan

Do

根拠資料 クラスアワー年間予定表、オリエンテーション実施予定表（2）複数開講の同一科目について、担当教員間で学力測定および評価方法の情報共有を随時行った。また 12 月学科会にて FD を実施し、卒業論文に関するルーブリックについて効果を検証した。
根拠資料 複数開講の同一科目打合せ資料、12 月学科会議事録（3）包括地域連携協定を結んでいる八潮市の市立郷土資料館との連携事業が、着実に進展した。歴史調
査実習Ⅱの授業において、八潮市をフィールドとしたグループ学習を行い、その成果をポスターにまとめ、学内の展示施設（７号館２階展示スベース）だけではなく、八潮市立資料館においても展示し、学修成果を八潮市民に還元できた。このグループ学修に先立ち、各グループのリーダーにあたる学生 11 名が八潮市立資料館の教育普及ボランティアに参加した。また、博物館教育論において、次年度より八潮市立資料館で実施する教育普及に関わるプログラムを学生主体で開発することとなった。次年度は、学芸員資格課程の授業そのものが、地域博物館における教育普及活動に直結するという形での地域連携となった。
同じく包括地域連携協定を結んでいる板橋区とも、区立郷土資料館との連携事業が進んだ。歴史
調査実習、日本地域史などの授業において、継続的もしくは新たな連携プログラムを実施した。これも、次年度について連携内容を協議中である。

――――― ４ 東京キャンパス（1）１年次生はクラスアワー、２年次生は必修授業の第 16 週を利用して、すべての学生と個別面談を実施し、学びに関する相談を行った。３・４年次生は担当教員が、学年はじめのオリエンテーション
履修指導を実施し、各ゼミにて履修および学びに関する面談を適宜実施した。また１年次生のクラスアワーを利用し、学士力ルーブリックによるリフレクションを前、後期とも実施した。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ１）学生の学修支援および生活環境の状況把握のため、各学年での個別面談を着実に実施し、履修体系を見据えた学びに関する相談・コーディネートを行う。学士力ルーブリックなどを活用したリフレクションを行う。
２）科目間連携を視野に、学修成果の測定・評価方法の共有を図る。特にオムニバス科目や複数開講の同一科目について、共通して導入可能な評価方法やルーブリックの開発などを進める。またその効
果について検証する。
３）地域連携を深めることを目的に、科目および科目外の地域連携プログラムの見直しを進め、新しいプログラム開発を進める。

第１部

1 2021 年度の目標及び計画

根拠資料 歴史調査実習、博物館教育論、日本地域史の授業資料。

3 点検・評価Check（1）アドバイザー教員及びゼミ担当教員より、各学年で個別面談を実施できた点は評価できる。また学
士力ルーブリックによるリフレクションも、前学期・後学期に実施できた。今後も引き続き個別面談を実施し、学生の生活環境の把握と履修指導に繋げる取組みが求められよう。学士力ルーブリッ
クによるリフレクションについても、引き続き着実に実施できるよう、クラスアワーなどの授業計
画に組み込んでいきたい。
（2）複数開講の同一科目については、担当教員間で密に連絡を取り合った結果、学力測定および評価方
法を合わせることができた点については評価できる。今後は科目間連携についても同様に、履修体
系図に沿った展開を視野に、連携を模索していくことが求められよう。
卒業論文のルーブリックについて、その効果を検証した点は評価できよう。今後は、歴史学科で開発したそのほかのルーブリックについても、随時見直しと検証を進めて行きたい。
（3）八潮市との連携事業は着実に実施され、拡充している点は評価できる。今後もこの方針に沿って、学生主体のプログラムを発展させていきたい。板橋区との連携事業は、継続事業に加えて新たに区163

立郷土資料館学芸員を外部講師に招くなど、事業を深化させたことを評価できる。今後も、板橋区との連携事業を、現在のものからさらに拡充していくことが求められよう。
4 改善方策及び改善計画
第１部
Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス
164

Action（1）学生の履修支援および生活環境の状況把握のため、すべての学年の学生への個別面談実施を目指す。
学士力ルーブリックによるリフレクションを着実に実施するため、授業計画に反映させる。
（2）科目間連携の充実を図ることを目的に、履修体系図に沿った科目間連携のあり方について、FD を実施する。歴史学科でこれまで作成したルーブリックの効果を検証し、問題点を抽出、改善することを目的として、FD を実施する。
（3）連携協定を結んでいる板橋区および八潮市との間で進められている、連携事業の拡充を模索する。
また新しい連携プログラムの可能性についても検討を進める。
次期評価実施年度

2022 年度

人文学部

表現学科（教育課程）
関 連 方 針三つの方針

関連成果指標4 − 51、4 − 52

Action・Plan

Do（1）アカデミック・ライティングの指導を表現学科教員としてどう行うのか、学生のライティング力底
上げをどう実現するのかについて、論議が交わされた。また、関連授業やゼミ単位などで各教員が取組みを進め、その指導内容が学科会で情報共有された。それらを前提に、表現学科の「レポート・
論文を『書く』うえで必要なこと」がまとめられ、学生、教員に配信された。
根拠資料 学科会議事録（10 月・11 月・12 月）・Google classroom2021 年度１年生〜４年生・2022 年１月 17 日全兼任講師宛 S-Navi 配信

根拠資料 学科会議事録

3 点検・評価Check（1）表現学科の「レポート・論文を『書く』うえで必要なこと」が全教員・学生に配信され、表現学科のアカデミックライティングのスタンダートが明らかにされ、統一された。
根拠資料 Google classroom2021 年度１年生〜４年生・2022 年１月 17 日全兼任講師宛 S-Navi 配信（2）教学委員会にて、全教員会の分科会のテーマとして「コロナ禍での授業対応」を提案し、2022 年度
全教員会（2022 年３月26日実施）にて専任・兼任全教員でさまざまな事例から学び合う機会を作った。

――――― ４ 東京キャンパス（2）2021 年度の授業は、コロナ禍の現状に鑑み、対面・遠隔いずれの授業型になってもスムーズに実施できるよう、教員間で情報共有、また、ツールの使用の仕方などについても学び合う機会をもった。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ（1）ディプロマポリシーにも記載されている学修の中でも学士力の土台となるアカデミック・ライティ
ングに着目し、初年次から卒業研究までの段階的な指導内容について科目間連携も含め、学科で情報共有、ガイドラインの策定、ルーブリックの細分化などを検討することで教育成果を推進する。
（2）2020 年度の経験を活かし、コロナ禍においても柔軟な授業対応を目指す。

第１部

1 2021 年度の目標及び計画

根拠資料 教学委員会全教員会資料

4 改善方策及び改善計画

Action（1）配信した「レポート・論文を『書く』うえで必要なこと」の学生への定着方法を検討し、内容のブラッシュアップをはかる。
（2）令和５（2023）年度から履修モデルの変更を予定しているため、これを反映した包括的な学修成果の測定指標や取組みを検討する。具体的には、現行の卒業研究ルーブリックの見直し、学科全体およびコースごとのルーブリックの検討を中心に行う。先行して実施している他学科の取組みを参考に、ルーブリックの運用方法や定着方法についても検討する。
（3）卒業年次生を対象に、卒業研究ルーブリックを活用したリフレクションの実施を全ゼミで実施する。
次期評価実施年度

2022 年度

165

人文学部

教職課程運営委員会
関 連 方 針関連機関（文科省等）に提出（設置・届出）した際に記載した方針

関連成果指標7 − 33

第１部

1 2021 年度の目標及び計画

Action・Plan

Ⅳ
学部・研究科等による取組み

１）中学校・高等学校教員の採用者を複数名輩出する。
２）介護等体験実習、教育実習の実施前に合同説明会などの事前指導を行う。
３）教職課程での学びに、学校の教育現場を熟知した教員を招聘する機会を設ける。
2 計画の取組み状況

Do（1）目標実現のため、教職サークル「師道塾」における学生の自主的活動への支援、キャリア支援室による教員採用試験対策講座の受講指導、教員採用試験志願書および小論文の添削指導、私立学校教員採用情報の提供と指導などを行った。ただ結果としては、残念ながら公立学校教員採用試験の合格者を出すことは叶わなかった。一方、私立学校教員には３名が採用された。
根拠資料 第 10 回教職課程運営委員会資料――――― ４ 東京キャンパス（2）介護等体験実習に関しては、2021 年７月 12 日（月）に介護等体験実習ガイダンスを実施した。但し、その後、新型コロナ感染拡大により、７月 16 日の東京都社会福祉協議会からの通知で、社会福祉施
設での実習は中止となった。介護等体験実習のうち特別支援学校での実習ガイダンスは９月 15 日に実施した。高島特別支援学校での実習は９月 22 日～ 10 月 18 日の期間で実施することができた。なお、社会福祉施設における実習の代替措置の授業を、2022 年３月中に実施した。教育実習事前ガイ
ダンスは 2021 年４月 27 日に実施し、新型コロナ感染防止に関すること、実習校との打ち合わせ（オリエンテーション）、教育実習日誌および出勤簿、公認欠席等について、指導を行った。
根拠資料 介護等体験実習ガイダンス資料、教育実習事前ガイダンス説明資料（3）板橋区教育委員会との連携・協力により、2022 年１月 19 日実施の教育実習報告会（教育実習事後指導を兼ねる）において、板橋区立板橋第五中学校教諭の澤田輝星先生から講評と講話をしていただき、同じく１月 20 日実施の教育実習事前事後指導（事前指導）において、板橋区教育委員会育成支
援コーディネーター（元小学校校長）の小関哲之先生から講話をしていただいた。いずれも、学校現場の教育課題に基づいた講話内容であり、教職課程学生の教員志向を高める良い機会となった。
根拠資料 第７回教職課程運営委員会資料、淑徳大学ホームページ

3 点検・評価Check（1）中学校・高等学校教員の採用者を複数名輩出するとの目標について、私立学校教員を含めればほぼ達成することができたと言えるが、公立学校教員採用試験の合格者（採用者）を一人も出すことができなかったことは反省すべき点である。次年度からは、公立学校教員採用試験の合格者を輩出する
よう、これまで以上に学生指導・支援に精励することが必要と考える。
（2）介護等体験実習および教育実習のガイダンスを、それぞれ計画通り実施できたことは評価できる。
今年度の教育実習においては、実習校の指導教員との関係に基因する体調不良を起こした学生がいたことを踏まえ、教育実習事前ガイダンスにおいて、「実習ハラスメント」についても十分に指導を行うことが必要と考える。
（3）今年度は、教育実習報告会と教育実習事前指導の際に、学校の教育現場を熟知した教員を招聘する機会を設けることができたことは評価できる。今後は、同様の取組みを別の教職課程の学びの機会にも拡大することができないか、検討を進めて行きたい。
4 改善方策及び改善計画

Action（1）教員志望学生への指導・支援をより強化して、公立学校教員採用試験の合格者を含めて、中学校・高等学校教員の採用者を増加させていきたい。
（2）教育実習事前ガイダンスにおいて、「実習ハラスメント」の実態についても学生に伝え、対応策を説明するなど、より実態に則した学生指導を行っていくこととする。
（3）教育実習報告会と教育実習事前指導の機会に加え、他の教職課程の学びの機会にも学校現場に精通した教員を招聘することができないか、検討を進める。
次期評価実施年度
1662022 年度

人文学部

教学委員会（教務・学生支援）
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
学生支援に関する方針（修学支援・生活支援）

関連成果指標4 − 21、4 − 22、4 − 41、5 − 12、7 − 11、7 − 12、7 − 13、7 − 21、7 − 41、8 − 21、
8 − 31、8 − 32

Action・Plan

Do（1）学生の成績評価（GPA）を基に、支援の必要な学生を抽出し、各学科教員と連携して面談を実施、学習支援を行った。その結果は、面談記録として報告し、継続的な支援に活かす体制を整えた。
収容定員充足率に関しては、現在すべての学年において収容定員の充足を達成している。
根拠資料 GAP 面談記録、在学生名簿（2）WEB を利用した学習支援システムの有効利用について、教育向上委員会との共催で FD を実施し、LMS を利用した学修支援方法について教員間の情報共有を行った。今回は特に授業および試験・レ
ポートのフィードバックをテーマに、各教員の参考となる取組みについて紹介しあう形で情報共有を行った。
学生への学習支援システムの利用法の周知・解説、および新入生への情報倫理教育については、
新入生オリエンテーションおよびクラスアワーを利用して、実施した。

――――― ４ 東京キャンパス

2 計画の取組み状況

学部・研究科等による取組み

１）個々の学生の状況を把握し、必要に応じた学修支援を充実させることを目的に、各学年での個別面談を実施し、着実な学修支援および心身の健康・保健衛生の保全につとめ、収容定員充足率の安定を図る。
２）PC による WEB を利用した学習支援システムおよび教材の利用について、教員間で使用法を共有し、授業と授業外学習において有効に活用できるようにする。学生への WEB 学習支援システムの利用法の周知・解説、および新入生への情報倫理教育を引き続き行っていく。
３）人文学部としてのサークル活動を推奨し、サークル連合の構築を目指す。学生厚生を目的として、学生参加型のイベントの充実を図る。
４）履修体系図に則った体系的な学びを明確化することを目的に、各学科において科目間連携を深める
協議を進める。また、アクティブラーニングの手法の充実と導入促進を図る。

Ⅳ

1 2021 年度の目標及び計画

第１部

関 連 方 針根拠資料 第４回人文学部 FD 講習会資料、新入生オリエンテーション資料、クラスアワー年間予定表（3）サークル連合の構築は、検討の結果、東京キャンパスにはなじまないとの結論に達し、構築は見送った。学生厚生を目的としたイベントについて、新たに前学期に「納涼祭」を企画し、実施した。
根拠資料 教学委員会議事録（４～６月）（4）各学科の学科会において FD を実施し、科目間連携を深める協議を行った。アクティブラーニングの手法の充実については、埼玉キャンパスと合同の FD 研修（主催は教育向上委員会）を実施し、互いの実践例を報告し、情報共有を行った。
根拠資料 学科会議事録（表現：10 ～ 12 月、歴史：11 月臨時）、第２回 FD 研修資料

3 点検・評価Check（1）GPA による成績を鑑みた支援が必要な学生の抽出と、それに基づく面談は着実に実施され、一定の効果を上げたものと評価出来る。またその面談結果は報告として記録を蓄積しており、継続して支援を行っていく際の参考に資するものと評価できる。
収容定員充足率も問題なく、評価できる。
（2）WEB 特に LMS を用いた学修支援について、教育向上委員会との共催の FD により、有効な利用法を
教員間で共有出来た点は評価出来る。今後は、授業外学習などにおける有効な利用方法を共有していくことが求められる。
学生への学修支援システムの周知・解説は、基本的な部分についてはオリエンテーションなどを通じて行った点は評価できる。今後は、トラブルに関する質問をスムーズに大学情報センターに繋げる、学生から寄せられることの多い質問などについて、同センターと共有する、などの取組みが求められよう。
167

第１部
Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス
168（3）新しく「納涼祭」を実施できた点は高く評価できる。今後は大学イベントに関わる学生組織の継続的な情報継承と新人育成を目指した組織化が求められよう。その際には、学修支援、アドミッショ
ンスタッフ、図書選書委員など、個別に実施されている学生を主体とした学内活動の情報共有や相互支援体制の構築も必要と思われる。
（4）科目間連携に関しての協議を行い、系統的な学びの中でそれぞれの科目に求められる内容を確認できた点は評価できる。今後は、各科目において系統的な観点から行った授業成果を共有し、有効性を検証する必要があろう。
アクティブラーニングについて、埼玉キャンパスと情報共有を行ったことについては、実践例を共有出来た点が評価できよう。次年度以降、その知見に基づいて、導入できるところから積極的に進めて行きたい。
4 改善方策及び改善計画

Action（1）個々の学生の状況を把握し、必要に応じた学修支援を行うため、各学年での個別面談の実施を、教学委員会から積極的に要請していく。
（2）対面授業における WEB を利用した学習支援システムおよび教材の利用について、教員間で使用法を共有し、有効に活用できるようにする。引き続き、学生への WEB 学習支援システムの利用法の周知・解説、情報倫理教育を行っていく。
（3）大学イベントに関わる学生組織の継続的な情報継承と新人育成を目指した組織化を目的として、ピ
アカウンセラーの役割の拡充を図る。学修支援、アドミッションスタッフ、図書選書委員など、個別に実施されている学生を主体とした学内活動の情報共有を図り、有機的な運用の可能性を検討する。
（4）令和５年度以降の教育システムの改革を見据え、必要に応じてカリキュラム編成や履修モデルの精査を進める。
次期評価実施年度

2022 年度

人文学部

人文学部（学生の受け入れ）
関 連 方 針入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）

関連成果指標5 − 11、5 − 13

Action・Plan

Do

根拠資料「人文学部出前授業出講表」
（2）2021 年度のオープンキャンパスの参加人数は、受験生 676 名、保護者 350 名で、前年度の受験生 448
名、保護者 222 名と比べると、受験生 151 ％保護者は 158 ％と増加した。
根拠資料「人文学部オープンキャンパス参加者数」
（3）歴史学科の志願者数は 303 名で前年度の 423 名より減少した。表現学科の志願者数は 286 名で前年度
371 名より減少した。入学定員の確保については両学科ともに入学定員を確保した。
根拠資料「人文学部志願者状況」


3 点検・評価

Check――――― ４ 東京キャンパス（1）前年度の２回を上回る出前授業の実施を目標に掲げたが、結果として 10 回達成することができた。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ

新しい入試方式を迎え、募集・入試委員会所属の教員と大学アドミッションセンター東京アドミッションオフィス職員が一丸となって、目標に掲げた数値などを実現させる。
また、募集・入試に不可欠な教職員の緊密な協働体制は、これまでどおり、万全の連携体制を構築していく。
（1）高校側の希望を把握し、業者との連携をより強化することで出前授業の依頼件数が増えるように努める。
（2）オープンキャンパス参加希望者のニーズに対応できるようなオンラインプログラムの考案、展示ス
ペースの企画、学生スタッフの協力により、来場者数を増加させ、満足度を高めて出願につなげてゆく。
（3）慎重に合否判定を行い、入学定員の確保を目指す。

第１部

1 2021 年度の目標及び計画

（1）前年度は、出前授業の依頼が大幅に減少したが、今年は 10 回達成し、新型コロナウイルス感染拡大
前の水準に戻すことができた。
（2）新型コロナウイルス感染拡大予防のためオープンキャンパスの開催回数、開催の形態も変わったた
め単純に比較することは難しいが、2021 年度オープンキャンパスの受験生、保護者の参加人数は前年比、ともに約 50 ％増となった。
（3）合否判定を慎重に行った結果、入学定員を確保することができた。
4 改善方策及び改善計画

Action（1）今後も、高校側の希望を把握し、業者との連携をより強化することで出前授業の依頼件数が増えるように努める。
（2）オープンキャンパス参加希望者のニーズに対応できるようなハイブリッド型プログラムの考案、展
示スペースでの企画、学生スタッフの協力を通じて、来場者数を増加させ、来校者の満足度を高めて出願につなげてゆく。
（3）次年度も慎重に合否判定を行い、入学定員の確保を目指す。
次期評価実施年度

2022 年度

169

人文学部

教育向上委員会
関 連 方 針FD 活動の実施方針

関連成果指標4 − 31、4 − 32、6 − 12、6 − 13

第１部

1 2021 年度の目標及び計画

Action・Plan

Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス

人文学部設置趣旨にある学部・学科の教育研究の目的、具体的な到達目標を教職員で共有し、設置趣旨に沿った人材を養成すべく、教育向上につなげる。そのために以下のことを目標に掲げる。
（1）FD 活動の充実を図る。
（6 − 13）・前後期計４回以上の FD 研修を継続する。
（2）学部の教育水準の向上に向けて導入した「振り返りシート」をもとに、教員一人ひとりの教育活動
改善につながるよう、教育向上委員会で検討し、必要に応じて教員との面談を実施するなどの対応を行う。
（4 − 31・4 − 32・6 − 12）（3）学生の授業時間外学習時間の確保。
・義務付けられた１単位につき 45 時間以上の学修時間を周知徹底し確認する。
（4）シラバス作成について検討を加える。
（4 − 31・4 − 32）
・本学部の教学委員会と連携を取りつつ、教育向上につながるシラバスの作成方法について検討する。
（5）本年度における学部の教育実態に即した授業方法について検討する。
（6 − 12）2 計画の取組み状況

Do（1）前後期計４回の FD 研修を実施し、充実した FD 活動を行った。
根拠資料『2021

年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第１～７回人文学部教育向上委員会記録」（2）「振り返りシート」をもとに委員会で検討した。
根拠資料「第１～７回人文学部教育向上委員会記録」
（3）学生の授業時間外学習時間の確保を周知徹底し、確認した。
根拠資料「第１回人文学部教育向上委員会記録」
（第１回 FD「授業アンケート及び学修等行動調査から見る１年次の様相」）
・「第６回人文学部教育向上委員会記録」（第４回 FD「シラバス作成について」）（4）第４回 FD 研修にて、シラバスの作成方法について検討を行った。
根拠資料『2021

年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第５回・第７回人文学部教育向上委員会記録」

根拠資料『2021

年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第１～３回人文学部教育向上委員会記録」（5）第１回 FD 研修にて本年度の授業運営について、第２回 FD 研修にてコロナ禍における双方向型授業の教育方法について検討した。

3 点検・評価Check（1）本年度は、埼玉キャンパスと共同開催の FD 研修を実施して多様な授業方法を学び合える機会を作るなど、充実した FD 活動を行うことができた。
根拠資料『2021

年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』（2）第１・４回人文学部教育向上委員会にて、昨年と同様に遠隔授業下であったことを鑑みての回答を依頼した。また、当該年度をもって退任の教員については、振り返りコメントの依頼を行わないこととした。
根拠資料「第１回・第４回人文学部教育向上委員会記録」
（3）第４回 FD 研修にて、シラバスの記載内容を説明する際に、学生の授業時間外学習時間の確保を周知徹底した。また、シラバス第三者チェックを行い、確認した。
根拠資料『2021

年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第５～７回人文学部教育向上委員会記録」

根拠資料『2021

年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第５～７回人文学部教育向上委員会記録」（4）第５回人文学部教育向上委員会にて話し合い、教学委員会と協同で 11 月に第４回 FD 研修「シラバス作成について」を実施した。研修後は参加者にアンケートを行い、委員会にて確認し、教職員間で情報を共有した。
（5）３月の全教員会では兼任講師を含めた全教員で、本年度の授業運営について確認し、問題点を整理することができた。また、（1）でも述べたように、埼玉キャンパスと合同の FD 研修を実施して多様170

な授業方法について学び合うことで、より本学部の教育実態に即した授業方法を模索することができた。
根拠資料『2021

年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』

4 改善方策及び改善計画

Action

学部・研究科等による取組み

2022 年度

Ⅳ

次期評価実施年度

第１部（1）オンラインでの FD 研修が容易になったため、他キャンパスとの FD 研修も比較的やりやすい環境ができてきた。参加者が増え、教育内容も異なるため、事前準備が想定以上に重要で企画者の負担が大きいなどのデメリットもあったが、多様な意見や実践例を知ることができるメリットも大きかった。今後、キャンパスを超えた FD 研修を企画する際には、事前に互いの情報を共有しておくことが重要となろう。その点を踏まえて、企画・検討をしていきたい。
（2）コロナ禍で教育を取り巻く状況も刻々と変わるなか、2022 年度は本年度ともまた異なる授業運営をすることになると想定される。臨時の勉強会を含め、状況に応じて柔軟な FD 研修の計画・実施を検討していきたい。

――――― ４ 東京キャンパス
171