お 客 さ ま へ 、 運 用 状 況 な ら び に 市 場 動 向 な ど を ご 報 告 し ま す。

2 20190 1 8【販売用資料】月次レポート

9

マルチアセット・ストラテジーファンド
もりもり

愛称：なごみの杜
愛称：なごみの杜

SEPTEMBERNOV EMBER
作成基準日：
2019年9月30日

追加型投信／内外／資産複合

運用実績

2019年9月30日現在

9,985 円 前月比 ▲49 円
147.2 億円 前月比 +5.6 億円

基準価額
純資産総額

基準価額・純資産総額の推移
10,500

150
140
130
120
110
100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

純資産総額(億円、右軸)
基準価額(分配金再投資・円、左軸)基準価額(分配金控除後・円、左軸)

10,40010,300
10,20010,10010,000
9,900
9,800
9,700
9,600
9,500
18/6/20

18/8/20

18/10/20

18/12/20

19/2/20

19/4/20

19/6/20

19/8/20※データは、設定日（2018年6月20日）から作成基準日までを表示しています。
※基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述の「ファンドの費用」をご覧ください）。

期間別騰落率

分配金の推移 （1万口当たり、税引前）信託財産の資産構成比率

1 ヵ月-0.49%

第1 期

2019年2月12日

0円

構成資産

3 ヵ月

+0.19%

第2 期

2019年8月13日

75円

6 ヵ月

+0.95%

第3 期

2020年2月10日-

GNマルチアセット・ストラテジー
マザーファンド

1年+0.58%

-

現金等

3年

-

-

合計

設定来

+0.60%※ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したもの
として計算しています。

設定来合計

75円

比率
99.7%
0.3%
100.0%※対純資産総額の比率です。

※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

基準価額の変動要因
100円

50円
0円

0円

0円

0円

-3円
-50円

-3円

-15円

-28円
-49円

-100円
合計

国内株式

国内債券

米国株式

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

米国債券

欧州株式

欧州債券

為替、
信託報酬等

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
運用状況

2019年9月30日現在

資産クラス別構成比
実質組入比率

投資対象資産

32.6%

日本国債
米国国債
ドイツ国債
フランス国債
日本株式
米国株式
ドイツ株式
現金・その他

債券

株式

0.5%

現物組入比率

先物組入比率

実質組入比率

0.0%

0.0%

0.0%

55.2%

-24.0%

31.2%

1.7%

-0.7%

1.0%

8.8%

-8.5%

0.3%

13.1%

-12.6%

0.5%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

21.1%

注: 組入比率は対純資産総額の比率です。組入比率の正の表記は「買い持ち」、マイナスの表記は「売り持ち」を意味します。一般に、「買い持ち」
は将来的に値上がりする（上昇する）と判断した投資対象を買って値上がりした時点で売却して決済する投資手法であり、「売り持ち」は将来的に値下がりする（下落する）と判断した投資対象を売って値下がりした時点で買い戻して決済する投資手法です。当ファンドでは、この「買い持ち」と「売り持ち」を組み合わせて投資を行います。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。現金・その他にはコールローンや先物証拠金等を含みます。

資産別構成比

投資対象国・地域構成比

60.0%

60.0%

50.0%

50.0%

外国株式

40.0%

株式
0.5%

30.0%

株式
0.5%

2.9%
欧州
1.4%

欧州
1.6%

40.0%
30.0%

20.0%

債券
29.6%

10.0%

20.0%

債券
32.6%

10.0% 日本
0.5%
0.0%

0.0%
8月末

米国
28.1%

9月末

米国
31.2%
日本
0.5%

8月末

9月末

資産別構成比の推移
100%

国内債券

米国債券

欧州債券

国内株式

米国株式

欧州株式

80%
60%
40%
20%
0%
18/6/20

18/8/20

18/10/20

18/12/20

19/2/20

19/4/20

19/6/20

19/8/20

注: 資産別構成比、投資対象国・地域構成比、資産別構成比の推移は、実質組入比率です。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジション
から先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

ファンドマネージャーのコメント
運用の基本方針
主として、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下、「マザーファンド」という。）の受益証券への投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資することにより、中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指します。マザーファンドの運用については、
株式会社和キャピタルより投資助言を受けます。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替リスクの低減を図ることを基本とします。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を保ちます。

市場環境
9月の株式市場では、月初から、米中の閣僚級が貿易協議を再開すると伝わり米中貿易交渉の進展期待が高まったことや、香港で大規模デモのきっかけとなった逃亡犯条例の改正案が撤回されたこと、英国でEU
離脱延期法案が可決され合意なき離脱のリスクが低下したことなどからリスクオン（投資家が積極的にリ
スク性資産に投資する）の動きが強まり、グローバルで株価は上昇しました。しかし、月半ばにサウジア
ラビアの石油施設が攻撃されると地政学リスクが意識され、その後は上値の重い展開となりました。
債券市場では、リスクオンの動きから、8月の金利低下から一転しグローバルで金利は上昇（債券価格は下落）しました。しかし、月半ばに地政学リスクが高まると金利上昇は一服し、再び金利は低下しました。
欧州中央銀行（ＥＣＢ：ユーロ圏の中央銀行）は金融緩和策を決定し、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ：
米国の中央銀行）は利下げを実施しました。

運用経過
9月は、マザーファンドを通じて、国内株式、米国・ドイツ・フランス国債に分散投資を行いました。マザーファンドの運用については、各国金融政策や経済見通しの変化、米中貿易交渉や地政学リスクなどの国際情勢に十分配慮しながら機動的な運用を行いました。
9月のマルチアセット・ストラテジーファンド（なごみの杜）の基準価額（分配金再投資）は前月末に比べ0.49％下落しました。基準価額の変動要因（為替、信託報酬等を除く）では、主に金利上昇（債券価格は下落）した米国債券を中心に債券がマイナスに寄与しました。資産別構成比では、金利上昇（債券価格は下落）局面で、米国債券の実質組入比率を引き上げましたが、その後の金利低下（債券価格は下落）局
面で一部利益確定を行い、実質組入比率を前月末と同水準まで引き下げました。欧州債券・日本株式は前月末とほぼ同水準の低位の組入比率を維持しました。

今後の運用方針
マザーファンドへの投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資を行います。マザーファンドにおいては、国内外の金融政策および政治動向、地政学リスクに注意して投資を行います。特に、米中対立の趨勢や、米国とイランの対立および香港デモへの中国の対応などの地政学リスクを注視し、投資環境に応じて各資産の組入比率を機動的にコントロールしつつ、リスクに配慮し安定的な収益確保を図ります。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜国内＞
国内債券
実質組入比率

8月末

9月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

10年国債利回り

9月の市場概況
国内債券は下落（金利は上昇）しました。外部要因の改善により海外金利が上昇したことに連動して金利は上昇しましたが、黒田日銀総裁がマイナス金利の深堀り（現状マイナスの短期政
策金利をさらに引き下げる政策）に前向きな姿
勢を示したことから再び低下に転じました。

0.00%-0.10%-0.20%

10月の市場見通し
想定レンジ: 日10年国債利回り▲0.30％～▲0.10％
物価が伸び悩む中、世界的な金融緩和の流れを受けた日銀への追加緩和期待が強いため、金利は上昇し難い状態が継続すると予想します。

-0.30%-0.40%
6/28

7/12

7/29

8/13

8/27

9/10

9/26

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

国内株式
実質組入比率

（円）

8月末

9月末

変化幅

0.5%

0.5%

+0.1%

日経平均株価9月の市場概況
国内株式は上昇しました。米中貿易交渉進展への期待や、香港の逃亡犯条例改正案の撤回、英国のEU離脱延期法案可決など、海外のリスク要因が低下したことから上昇しました。

22,50022,00021,500

10月の市場見通し
想定レンジ: 日経平均株価 19,000円～22,500円

21,000

米利下げ観測による円高リスクに加え、消費増
税の影響や訪日外国人客数の伸びの鈍化など国内消費への懸念、米中貿易交渉における先行き不透明感などから、下落すると予想します。

20,50020,000
6/28

7/12

7/29

8/13

8/27

9/10

9/26

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜米国＞
米国債券
実質組入比率

8月末

9月末

変化幅

28.1%

31.2%

+3.2%

9月の市場概況
米国債券は下落（金利は上昇）しました。月初から米中貿易交渉進展への期待などを背景にリスクオンの流れとなり金利は上昇しました。月
半ばにサウジアラビアの石油施設が攻撃されると地政学リスクが高まり、金利は再び低下に転じ ま し た 。 18 日 の 米 連 邦 公 開 市 場 委 員 会（FOMC：米国の中央銀行の金融政策決定会
合）では、0.25％の利下げが決定されましたが、政策金利見通しはやや金融緩和に消極的なものとなりました。

10年国債利回り
2.40%

2.00%

1.60%

1.20%
6/28

10月の市場見通し
想定レンジ: 米10年国債利回り 1.50％～2.00％

7/12

7/29

8/13

8/27

9/10

9/26

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

香港でのデモが終息しない状況下、米中対立が再燃する懸念があることや、米国とイランの対立など地政学リスクの高まりから、金利は低下すると予想します。ただし、米中貿易交渉が進展し一時的に楽観的な見方が広がる局面や、地政学リスクへの懸念が後退する場合には、金利上昇も想定されます。

米国株式
実質組入比率

8月末

9月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

NYダウ

（ドル）

9月の市場概況
米国株式は上昇しました。米中貿易交渉進展への期待感などからリスクオンの流れが強まり、上昇しました。

28,00027,000

10月の市場見通し
想定レンジ: NYダウ 24,000ドル～27,500ドル

26,000

金融緩和期待が下支えとなるものの、米中貿易
戦争の長期化や共和党と民主党の対立激化から効果的な政策議論が期待できないため、上値の重い展開を予想します。

25,00024,000
6/28

7/12

7/29

8/13

8/27

9/10

9/26

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜欧州＞欧州債券
実質組入比率
うちドイツ
うちフランス

8月末

9月末

変化幅

1.6%

1.4%

-0.2%

1.1%
0.5%

1.0%
0.3%

-0.0%
-0.1%

独10年国債利回り

仏10年国債利回り

0.40%

0.00%

-0.40%

10月の市場見通し
想定レンジ: 独10年国債利回り ▲0.8％～▲0.4％
仏10年国債利回り ▲0.6％～▲0.1%-0.80%-1.20%
6/28

9月の市場概況
欧州債券は下落（金利は上昇）しました。リス
クオンの流れを受けた米国金利の上昇に連れ、金利は上昇しました。ECBは12日の理事会でマイナス金利の深掘りや量的緩和の再開などの金融緩和策を決定しましたが、金融緩和の限界が意識されたことや、ドラギECB総裁が会見で財政政策への期待を滲ませたことなども金利上昇要因となりました。その後、中東における地政学リスクの高まりから金利は低下に転じまし
た。

7/12

7/29

8/13

8/27

9/10

9/26

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

ECBによる追加緩和余地が乏しく、財政政策に対する期待が高まる中では、金利が一時的に上昇する局面も想定されるものの、英国の合意なきEU離脱懸念が依然として拭えないことや、欧州の政治不透明感および景気悪化懸念を背景に、金利は低下基調が続くと予想します。

欧州株式
実質組入比率（ポイント）

8月末

9月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

独DAX指数

9月の市場概況
欧州株式は上昇しました。米中貿易交渉の進展
期待などを受けた米国株式の上昇に連動して上昇しました。

13,00012,500

10月の市場見通し
想定レンジ: 独DAX指数 11,000ﾎﾟｲﾝﾄ～13,000ﾎﾟｲﾝﾄ

12,000欧州景気減速懸念、英国のEU離脱問題などか
ら上値の重い展開を予想します。
11,50011,000
6/28

7/12

7/29

8/13

8/27

9/10

9/26

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

おぐりん先生のコラム「投資のレシピ」●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

助言会社和キャピタル代表小栗氏（愛称：おぐりん先生）より投資の心得を分かりやすく解説するコラム「投資のレシピ」をお届けします。
第10回「スプリング・メソッド（バネ理論）」～相場が下落した時の心得～
相場は時間をかけて必ずバネのように上下運動を繰り返します。
バネは下に伸ばしてから手をはなすと勢いをつけて上に跳ねあがりますよね。ですから、バネが伸びたところでおもり（株式とかの買い）をつければ、そのおもりは勢いよく上昇し、高く上にあがります。このバネの特性は、運用における相場下落時の対応と含み損益の改善に置き換えることができます。
相場が下落して含み損益が悪化している時は、言い換えれば、バネが伸びている状態なわけですから、自分が買うと決めたレベルでしっかり買う（バネにおもりをつける）ことが大切です。たとえば、100円で買ったものが50円に値下がりしたとします。50円で同額
買い増せば、運用額は倍になりますが平均単価は75円になります。
そして、伸びたバネが勢いよく上昇（相場が100円以上に上昇）す
れば、含み損益は大幅に改善することになります。ですから、このような相場局面は、含み損益を改善させる絶好のチャンスですし、そのやり方次第でその後の売買がやりやすくなります。
ただし、相場が下落していく局面で、早くおもりをつけすぎると、その重みで上に戻りきらないので、どのタイミングでどれだけおもり（株式等の買い）をつけるか注意が必要ですが。

愛称：おぐりん先生

これが、「スプリング・メソッド（バネ理論）」～相場が下落した時の心得～です。相場が下落した時こそ、その先を見据えて冷静に行動することが大切です。
「投資の さ・し・す・せ・そ」さ ・・・ 最後は自分で決断する し・・・ シンプルに考える す・・・ すぐに結果を求めない
せ ・・・ 急いては事をし損じる そ・・・ 相場を楽しもう

過去のコラム第1回「投資は、料理と同じ！」
第2回「相場がいつも正解である。自分の考え通りに動かない時は、自分が間違っている。」
第3回「負けたことを人のせいにしない」
第4回「もうはもうなり、まだはまだなり。」
第5回「物事はシンプルに考えよう」
第6回「分散投資って、本当に有効？」
第7回「相場感の軸はブラさない」
第8回「肉には赤ワイン、魚には白ワインってほんと？」～市場の常識は疑ったほうが良い時もある～
第9回「相場にキリが良い数字は意味がない」～買いたい水準に幅を持たせましょう～
出所: 株式会社和キャピタル■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

ファンドの特色
1. 先進国株式、先進国債券を中心にグローバルな分散投資を行います。
2. マザーファンドの運用については、
株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行う
ことで、安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4. 原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。

投資リスク
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者 ・債務者など の 財 務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債
券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化などにより市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、方針に沿った運用が困難となり、基準価額が下落することがあります。
流動性リスク
時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市
場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

その他の留意点● ファミリーファンド方式に関する留意事項

当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加
設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
● 収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● 当ファンドのお取引に関しては金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

金

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

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単

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販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

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金

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日※詳しい申込受付中止日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

金

制

限

購入・換金申込
受 付 の 中 止および取消し金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金 のお申込みを取り消すことがあります。

信

託

期

間

2018年6月20日（設定日）から2023年2月27日※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

繰

上

償

還

受益権の総口数が10億口を下ることとなった場合等は、償還となる場合があります。

日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金の受取方法により「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。
詳しくは 販売会社にお問い合わせください。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニア
NISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

決
収

課

算
益

税

分

関

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入申込受付日の翌営業日の基準価額に2.16％*（税抜2.0％）を上限として、販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
*消費税率が10%となった場合は2.2%となります。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対し年率0.864％*（税抜 年率0.80％）以内*消費税率が10%となった場合は年率0.88%となります。

運用管理費用（信託報酬）は毎日計算し、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
信託報酬率の配分はファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
信託報酬の配分（年率、税抜）ならびにこれらを対価とする役務の内容は以下のとおりです。

運用管理費用（信託報 酬 ）純資産総額

運用管理費用（信託報酬）

委託会社

販売会社

受託会社

～100億円以下部分

0.80％

0.57%

0.20%

0.03%

100億円超部分～

0.75%

0.52%

0.20%

0.03%

役務の対価

運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

委託した資金の運用、 基準価額の算出、開示資料の作成などの対価

購入後の情報提供、信託財産の管理、
運用報告書など各種
委託会社からの指図の実行などの対書類の送付、口座内でのファンドの管理、 価
各種事務手続きなどの対価※ 投資助言会社である株式会社和キャピタルに対する報酬は、委託者報酬の中から支弁されます。
＜売買委託手数料など＞
有価証券売買時の売買委託手数料、立替金の利息、ファンドに関する租税などが信託財産から支払われます。
これらの費用は運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。
そ の 他 の 費 用
・ 手 数 料＜信託事務の諸費用＞
監査費用、
印刷費用、
計理業務およびこれに付随する業務に係る費用などの諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

※ 投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

10/11■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

委託会社・その他の関係法人の概要
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号

委託会社

加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
電話番号：03（3556）5040（営業日の9:00～17:00）
ホームページ：https://www.gci.jp
株式会社和キャピタル

投資顧問会社［マザーファンドの運用に係る助言等を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2924号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会
三井住友信託銀行株式会社

受託会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

販売会社
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

岡崎信用金庫登録金融 東海財務局長（登金）
機関
第30号

〇

株式会社東和銀行

登録金融 関東財務局長（登金）
機関
第60号

〇

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
一般社団法人
日本商品先物金融先物
第二種金融商品
取引協会
取引業協会
取引業協会

•お申込み、
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
•販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のご利用にあたっての留意事項＞○ 当資料は、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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