一橋大学大学院
経済学研究科履修ガイド

202４年度

経済学研究科目

次

1．一橋大学大学院経済学研究科に入学された皆さんへ

1

2．履修方法全般
2.1. 『学生便覧』を読むこと
2.2. 授業科目の構成
2.3. 学期・授業の形態
2.4. 修士課程修了に必要な履修要件
2.5. 入学前の修得単位の算入認定
2.6. 他研究科の科目、学部発展科目の履修
2.7. 博士後期課程修了に必要な履修要件
2.8. 試験と成績評価
2.9. 重複履修の制限
2.10. 履修科目の登録と撤回
2.11. 学生交流による単位認定

2

3．ゼミナール（演習（主ゼミナール）
・副ゼミナール）の履修
3.1. 修士課程の演習（主ゼミナール）履修
3.2. 博士後期課程の演習（主ゼミナール）履修
3.3. 演習（主ゼミナール）履修の承認
3.4. 副ゼミナール
3.5. 演習（主ゼミナール）履修の特例

10

4．修士課程学位論文の提出と最終試験

12

5．博士後期課程への進学要件

12

6．課程博士学位の取得
6.1. 博士学位論文について
6.2. 博士論文指導委員会の設立
6.3. 博士学位論文計画書の提出
6.4. 博士学位論文執筆の際の注意
6.5. 博士学位論文の提出
6.6. 博士学位論文の審査
6.7. 課程博士に準ずる扱いによる博士学位取得について

13

7．学籍異動（休学・復学・修了・退学）の手続き
7.1. 在学年限について
7.2. 学籍異動の手続きについて
7.3. 学籍異動の際の注意点について

１8

8．事務室からの連絡事項
8.1. 不明な点についての問い合わせ先
8.2. 大学からの連絡について
8.3. 証明書の発行について
8.4. 各種申請・提出物の期限について

１9

9．アドバイザー一覧

２1

10．ゼミナール履修案内

２2

１．

一橋大学大学院経済学研究科に入学された皆さんへ
経済学研究科長
佐藤 主光

ご入学おめでとうございます。近年、経済・社会の大きな変化を踏まえ、「人への投資」が重んじられるようになってきました。本研究科のミッションの一つには本学がこれまで培ってきた世界水準の研究成果に基づく高度専門職業人の育成にあります。経済学のエビデンス（証拠）とロジック（理論）に基づいた分析手法を修得した上で、経済・社会が直面するさまざまな課題の発見とその解決に向けた手法を見出してもらえればと思います。本研究科には、経済学およびその関連分野における最先端の理論分析と高度な実証分析の能力を短期間で修得できるカリキュラムを備えています。これまで
本研究科は、その優れた教育の実践を通じて、産学官の各分野で活躍する数多くの専門職業人を輩出してきました。皆さんが、本研究科の誇るカリキュラムを存分に活用して、充実した大学院生活を送ってくださるようにと願っています。
具体的に本研究科の修士課程では、はじめに、ミクロ、マクロ、計量経済学をはじめコースワークの基礎となる「コア科目」を履修、各専門分野で必須となる知識や分析ツールを修得します。また、本学の伝統であるゼミナール（大学院演習）を通じて、科目履修と並行して教員の個別指導を受けることができます。修士論文や博士論文の指導はゼミナールの指導教員によって行われます。さらに、専門分
野ごとにワークショップが定期的に開かれます。このワークショップでは大学院生にも研究報告の機会が設けられる場合がありますので、そういった機会には、関連分野の複数の教員から有益な助言を得ることもできます。世界中の優れた研究者と交流する機会をもてることも本研究科の特色のひとつです。本研究科には留学生も多く、国際的な雰囲気も感じてもらえればと思います。
本研究科の「修士専修コース」には、経済学とその実践に向けた知識と分析能力を修得する「専門職業人養成プログラム」が設けられています。このプログラムは、「公共政策」、「統計・ファイナン
ス」、「地域研究」、「医療経済」の 4 つの分野で構成されています。実学志向の高度な専門教育を施すことを通じて、現場感覚を持った専門職業人を養成することを目指しています。募集は入学後に行われます。是非、この機会を活用してみてください。
本研究科は経済学の若手研究者の育成も担っています。博士後期課程への進学を目指す「研究者養成コース」では、進学のための要件がいくつか定められていますので注意してください。また、博士後期課程に進学すると、速やかに「博士論文指導委員会（コミッティー）」を立ち上げて、「博士学位論文計画書（プロポーザル）を提出すること、さらにリサーチ・ワークショップに参加し、公開の場で博士論文の中間報告を行うことなどが求められます。
皆さんを取り囲む世界の情勢は大きく変わってきました。将来の見通しが定かではない新しい時
代だからこそ、皆さんがこれから学ぶ学問が支えになるはずです。様々な課題の発見とその解決には立場や意見を異とする人々の間での合意形成が必要になってきます。経済学で学ぶ客観的なエビデンスとロジックは、そのための支えになるでしょう。皆さんが本研究科で学ぶことを通じて、世界に通じるプロフェッショナルとして活躍できる実力を身につけられるようにと期待しています。
1 1

２．

履修方法全般2.1.『学生便覧』を読むこと『一橋大学大学院学生便覧』（全研究科共通）には、「1. 経済学研究科授業要綱」、「2. 経済学
研究科演習・副ゼミナール担当教員」、「3. 経済学研究科講義表」、「4. 経済学研究科授業担当教員名簿」、「5. 経済学研究科規則」および「6. 経済学研究科細則」が記載されている。各自、熟読しておくこと。本冊子「経済学研究科履修ガイド」は、学生の便宜のため、履修規定・履修方法の概要
をわかりやすく解説し、補足したものである。履修規定に係る条項は『学生便覧』に基づいているので、詳細は『学生便覧』を参照すること。
2.2. 授業科目の構成
授業科目は、演習（主ゼミナール）、副ゼミナール、自主ゼミナールおよび講義科目からなる。経済学研究科では、各科目に英数字からなる記号をつけて識別しており、これをナンバリングと呼んでいる（『学生便覧』「Ⅱ 経済学研究科 3．経済学研究科講義表」を参照）。そのなかでは、科目区分ごとに学部導入科目（100 番台科目）、学部基礎科目（200 番台科目）、学部発展科目（300 番台科目）、大学院科目（学部・大学院共修科目）（400 番台科目）などと、番号をつけて区別している。以下、各々の授業科目の特徴を説明しておこう。
＜演習（主ゼミナール）＞
演習（主ゼミナール）とは、学生の研究テーマに即して研究・論文指導を受けるための科目である。
通年で 6 単位の修得となる。演習（主ゼミナール）の履修の詳細に関しては、「3. ゼミナール（演習（主ゼミナール）・副ゼミナール）の履修」を参照すること。
＜副ゼミナール＞
演習（主ゼミナール）の他に研究指導を受ける科目として、指導教員以外の担当する副ゼミナー
ル（副ゼミ、もしくはサブゼミナール）を履修することができる。原則として通年で 4 単位の修得となる（2 学期で 2 単位の場合あり）。副ゼミナールの履修に関しては「3. ゼミナール（演習（主ゼミナー
ル）・副ゼミナール）の履修」を参照すること。
＜自主ゼミナール＞
本研究科の学生の発意に基づき、経済学研究科委員会が委嘱する非常勤講師の担当する授業
科目を自主ゼミナールとして開講することがある。ただし、2024 年度は開講の予定はない。
＜講義科目＞
演習（主ゼミナール）・副ゼミナール・自主ゼミナール以外の科目である。講義科目には、コア科目、
ワークショップおよびその他の経済学研究科講義科目、また、他の研究科の科目、学部発展科目（300 番台科目）がある。コア科目とワークショップの概要は以下に記載する。他研究科科目、学部
発展科目の履修についての詳細は「2.6. 他研究科の科目、学部発展科目の履修」を参照のこと。
○コア科目
コア科目とは本研究科コースワークの基礎をなす講義科目であり、以下の 8 科目（ナンバリング・
科目名）からなる。各科目は春・夏学期または秋冬学期に週 2 コマ開講され、修得単位は 4 単位である。
2 2

EG-A401-A-00 上級ミクロ経済学

EG-A406-A-00 中級マクロ経済学

EG-A402-A-00 上級マクロ経済学

EG-A407-A-00 中級計量経済学

EG-A403-A-00 上級計量経済学

EG-A409-A-00 比較経済史Ⅰ

EG-A405-A-00 中級ミクロ経済学

EG-A410-A-00 比較経済史Ⅱ

コア科目のうち、中級と上級に分かれている科目（ミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学）の上級科目を履修する場合は、中級科目をすでに履修済み、または中級科目と同等の学力があることが前提とされる。なお、博士後期課程への進学を目指す学生や大学院レベルに相応しい本格的な研究に取り組みたい学生は、上級コア科目を修得することが求められる。
コア科目の講義内容をよりよく理解するために、補助的授業として「実習」の時間が設けられることがある。ただし、「実習」を受講するか否かは受講生の任意である。「実習」では、コア科目の講義内
容を確実に身に着けるための演習等を、受講者のレベルに合わせて TA（Teaching Assistant）が中心になって行う。
○ワークショップ（リサーチ・ワークショップ）
ワークショップ（博士後期課程はリサーチ・ワークショップ）は、関連する分野の教員によって行われる集団指導形式の授業科目であり、講義科目の 1 つに位置付けられる。修士課程のワークショッ
プは 2 単位の修得を上限とするが、博士後期課程のリサーチ・ワークショップは重複履修（「2.9. 重複履修の制限」を参照）が可能である。なお、ワークショップ（リサーチ・ワークショップ）の履修については、担当教員の許可を得る必要がある。
2.3. 学期・授業の形態
大学院は春学期、夏学期、秋学期および冬学期の 4 学期制であり、授業形態としては、通年形式、
2 学期形式（春・夏学期または秋冬学期）、1 学期形式、集中講義がある。
通年形式の科目である演習（主ゼミナール）は、1 年間を通じて週 1 回開講される。原則として学期ごとの履修は認められないが、例外については「3.5. 演習（主ゼミナール）履修の特例」を参照すること。
2 学期形式の科目は、2 学期間（春・夏学期または秋冬学期）に週 2 回または 1 回開講される。週2 回の科目は 4 単位、週 1 回の科目は 2 単位を修得する。
1 学期形式の科目では、1 学期間に週 2 回または 1 回開講される。週 2 回の科目は 2 単位、週1 回の科目は 1 単位を修得する。
集中講義とは、所定の期間に短期集中で行う講義のことである。通常 7 月頃および 1～3 月頃に開講される。
なお、上記開講形態や単位数については一部例外の科目があるので、詳細は『学生便覧』に記
載の「3. 経済学研究科講義表」およびシラバス等を参照のこと。
（注）授業科目のシラバスは、学務情報システム CELS（Campus Education Learning System）から閲覧できる。 ログイン方法は以下を参照のこと。
・URL： https://cels.hit-u.ac.jp/
一橋大学 Web サイト→在学生の方へ→学務情報システム CELS
・ログイン ID・パスワード： 入学後のガイダンス等で配布の ID およびパスワード

3 3

※パスワードを忘れた場合は、情報基盤センターWeb サイトの「システムの利用について」（https://cc.hitu.ac.jp/）で手続きを確認すること。

2.4. 修士課程修了に必要な履修要件
修士課程の修了要件は「研究者養成コース」と「修士専修コース」で異なっているため十分に注意すること。以下に説明する修了要件および『学生便覧』記載の所定事項を熟読しておくこと。
＜研究者養成コースの修了要件＞○演習（主ゼミナール）6 単位以上を含み、合計 32 単位以上を修得すること。
○修了年次に演習（主ゼミナール）を履修し合格していること。（「3.5. 演習（主ゼミナール）履修の特例」の場合は、修了する学期に履修し合格していること。）○講義科目・副ゼミナール・自主ゼミナールから 20 単位以上を修得すること。ただし、① 経済学研究科授業科目（演習（主ゼミナール）・ワークショップを除く）から、コア科目 4 単位以
上を含め 16 単位以上を修得すること。
② ワークショップを除く講義科目から 12 単位以上修得すること。
○修士論文の審査および修士課程修了者のための最終試験に合格すること。
（注 1）下表Ⅱ 副ゼミナールには、他研究科科目の「副演習」「第二演習」を含む。
（注 2）下表Ⅲ 講義科目とは演習（主ゼミナール）・副ゼミナール・自主ゼミナール以外の科目であり、他研究
科科目、学部発展科目も含む（全学共通教育科目の発展科目は含まない）。ただし、研究者養成コースでは、学部発展科目を 8 単位を超えて履修することはできない。
（注 3）下表Ⅳ ワークショップの履修は 2 単位を超えることができない。

以上の修士課程（研究者養成コース）の修了要件のうち、授業科目の合計 32 単位の内訳を図解
すると次の通りである。
＜研究者養成コースにおける修了要件 32 単位の構成＞
Ⅰ

Ⅱ

演習（主ゼミナール）

副ゼミナール (注 1)
自主ゼミナール

修士論文の提出年度

6 単位には履修・合格すること

以上①経済学研究科授業
科目 16 単位以上

Ⅰ～Ⅳ

（うち、コア科目 4 単
位以上）Ⅲ

講義科目（ワークショップを除く） (注 2)②講義科目 12 単位

Ⅱ～Ⅳ
20 単位

以上

Ⅳ

ワークショップ (注 3)

2 単位以内＜専修コースの修了要件＞○演習（主ゼミナール）6 単位以上を含み、合計 32 単位以上を修得すること。
4 4

以上

32 単位
以上

○修了年次に演習（主ゼミナール）を履修し合格していること。（「3.5. 演習（主ゼミナール）履修の特例」の場合は、修了する学期に履修し合格していること。）○講義科目・副ゼミナール・自主ゼミナールから 20 単位以上を修得すること。ただし、経済学研究
科の授業科目（演習（主ゼミナール）、ワークショップを除く）から、コア科目 4 単位以上を含め 12単位以上を修得すること。
○修士論文または特定の課題についての研究の成果の審査および修士課程修了者のための最終試験に合格すること。
（注 1）下表Ⅱ 副ゼミナールには、他研究科科目の「副演習」「第二演習」を含む。
（注2）下表Ⅲ 講義科目とは演習（主ゼミナール）・副ゼミナール・自主ゼミナール以外の科目であり、他研究科
科目、学部発展科目も含む（全学共通教育科目の発展科目は含まない）。
（注 3）下表Ⅳ ワークショップの履修は 2 単位を超えることができない。

以上の修士課程（専修コース）の修了要件のうち、授業科目 32 単位の内訳を図解すると、以下の通りである。
＜専修コースにおける修了要件 32 単位の構成＞
Ⅰ

Ⅱ

演習（主ゼミナール）

修士論文の提出年度に6 単位は履修・合格すること

以上

副ゼミナール (注 1)
経済学研究科授業

自主ゼミナール

Ⅰ～Ⅳ

科目 12 単位以上
（うちコア科目 4 単位Ⅲ

講義科目（ワークショップを除く） (注 2)

Ⅳ

ワークショップ (注 3)

以上）

Ⅱ～Ⅳ
20 単位

32 単位
以上

以上

2 単位以内＜履修科目の例示＞
参考までに、研究者養成コースと専修コースの履修例を以下に示しておく。この他にも、いろいろな科目選択の組合せが可能である。各自よく検討したうえで履修登録を行うこと。
履修例・A さん（研究者養成コース、１年次・2 年次ともに演習（主ゼミナール）を履修）・演習（主ゼミナール）： （6 単位×2 年間＝ 12 単位）・副ゼミナール： （4 単位×1 年間＝ 4 単位）
・コ ア科 目： 比較経済史Ⅰ、中級マクロ経済学（4 単位×2 科目＝ 8 単位）・講義科目： 地域経済論 A、現代経済史、西洋経済史、日本経済史（2 単位×4 科 目 ＝ 8 単位）
・ワークショップ（2 単位）

合計 34 単位

履修例・B さん（研究者養成コース、２年次に演習（主ゼミナール）を履修）・演習（主ゼミナール）： （6 単位×1 年間＝ 6 単位）
5 5

・副ゼミナール： （4 単位×1 年間＝ 4 単位）
・コ ア科 目： 上級ミクロ経済学、上級マクロ経済学、上級計量経済学（4 単位×3 科目＝ 12 単位）・講義科目： 上級国際経済学Ⅰ、上級労働経済学Ⅰ、公共経済学Ⅰ、公共経済学Ⅱ、上級現代経済論Ⅰ（2 単位×5 科目＝ 10 単位）
・ワークショップ（2 単位）

合計 34 単位

履修例・C さん（専修コース、２年次に演習（主ゼミナール）を履修）・演習（主ゼミナール）： （6 単位×1 年間＝ 6 単位）
・コ ア科 目： 上級ミクロ経済学、上級マクロ経済学、上級計量経済学（4 単位×3 科目＝ 12 単位）・講義科目： ファイナンス経済論 A、計量経済学特論 A、古典解析、数理解析Ⅰ、数理解析Ⅱ、
応用ミクロ経済学 A、統計調査論（2 単位×7 科目＝ 14 単位）

合計 32 単位

2.5. 入学前の修得単位の算入認定
本研究科の大学院授業科目を本研究科修士課程に入学する前に履修し単位修得している者は、経済学研究科委員会の議を経て、当該授業科目の単位数を修士課程修了に必要な修得単位に算入することができる（経済学研究科細則第 2 条第 4 項を参照）。ただし、単位の算入が認められるのは、①当該単位を除いても、本学の経済学部ないし経済学部以外の他学部を卒業するのに必要とされる単位を満たしている場合、あるいは、②本学の大学院生、外国人研究生および聴講生が在籍中に修得した授業科目であり試験に合格している場合、のいずれかの場合に限る。ただし、成績がB 以上の科目が対象であり 10 単位（5 年一貫コース参加者は 16 単位）を限度とする。単位への算入を希望する者は、4 月初旬にメール等にて案内するので、 掲示された期限までに経済学研究科
事務室に申請すること。
2.6. 他研究科の科目、学部発展科目の履修
本研究科の学生は、他の研究科の授業科目、または一橋大学学部履修規則に定める「学部発展科目」を履修できる。ただし、研究者養成コースでは、学部発展科目の履修は 8 単位を超えることはできない（経済学研究科細則第 4 条を参照）。なお、学部発展科目とは、主に学部 3～4 年生を対象とする学部教育科目のことである。経済学部ではナンバリングが 300 番台～400 番台の科目が学部発展科目に相当する。ただし、経済学部の 400 番台科目は、大学院の科目としても指定されている学部・大学院共修科目にあたる。400 番台科目は時間割上、学部科目として開講されるものと大学院科目として開講されるものが存在するが、大学院生が履修する場合は、必ず大学院科目として開講されるものを履修すること。CELS においては、「時間割コード」が 1 で始まるのが学部科目、2で始まるのが大学院科目と区別されているので、必ず 2 で始まる科目の方を履修登録する。
経済学部の 100～200 番台科目を大学院生は履修できないので注意すること。また、他の研究
科科目・学部発展科目のうち、一部の科目は履修できない（詳細は、経済学研究科細則第 4 条および『学生便覧』記載の「履修時に研究科等の指定がある科目」の項目を参照）。
その他、他研究科の科目・学部発展科目を履修するにあたっては、『学生便覧』の記載内容または各研究科の事務室にて、履修の可否を含め詳細を確認すること。

6 6

2.７.

博士後期課程修了に必要な履修要件

博士後期課程の修了要件は、20 単位以上（演習（主ゼミナール）18 単位以上を含む）を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえで、学位論文の審査・口述試問および最終試験に合格することである。課程博士の学位を取得するには、学年進行に応じていくつかの所定の手続きを経る必要がある。博士学位の審査・取得プロセスの詳細については、「6. 課程博士学位の取得」を参照されたい。
＜博士後期課程の修了要件＞○講義（リサーチ・ワークショップを除く）2 単位以上、演習（主ゼミナール）18 単位以上、合計 20 単
位以上を修得すること。
○博士学位論文を提出し、学位論文審査および最終試験に合格すること。
（注 1）副ゼミナール、自主ゼミナールの単位を講義科目に代替することはできない。
（注 2）第４年目以後の演習（主ゼミナール）の単位をもって講義の単位に代えることができる。
（注 3）経済学研究科規則第４条の規定に基づき在学期間の特例を認めた者に限り、本研究科講義および副ゼミナールの単位をもって 12 単位まで演習（主ゼミナール）の単位に代えることができる。

＜博士後期課程修了要件 20 単位の構成＞
Ⅰ

演習（主ゼミナール）
大学院講義科目Ⅱ（他研究科の講義科目でもよい）（リサーチ・ワークショップを除く）

18 単位
以上

Ⅰ～Ⅱ
20 単位

2 単位

以上

以上

2.8. 試験と成績評価＜試験の種類＞
試験には学科試験、論文試験および最終試験の三種類がある。
○学科試験： 履修登録した授業科目について期日を定めて行う試験○論文試験： 修士学位論文、または博士学位論文の審査○最終試験： 学位論文を中心として、これに関連ある学科について行う口述試験＜成績評価および認定＞
講義科目、修士課程の論文試験および最終試験の成績は、A＋、A、B、C および F の 5 段階であり、A＋、A、B、C が合格、F が不合格である。演習（主ゼミナール）、副ゼミナール、自主ゼミナー
ルおよび博士学位論文の成績は、E（合格）および F（不合格）の 2 段階である。また、「2.11. 学生交流による単位認定」により他大学で修得した単位の成績評価も E（合格）および F（不合格）の 2 段階となる。
対外的な成績証明書に記載される成績は、入学時期に応じて以下のとおり異なる。
○2019 年 3 月以前入学者： 成績評価が A＋、A、B、C、E となった科目を記載（F は記載なし）○2019 年 4 月以降入学者： 成績評価が A＋、A、B、C、E、F となった科目を記載（注）成績証明書には、2016 年度以前に修得した成績評価 D の科目も記載される。

7 7

＜成績評価ガイドライン＞○最上位 Grade のガイドライン
A＋およびＡ評価の取得者数は、A＋・A・B・C 評価取得者数の合計の 3 分の 1 以下とする。
また、A＋評価の取得者数は、A＋・A 評価取得者数の合計の 3 分の 1 以下とする。
○ガイドライン適用除外科目
・ ゼミナール（演習（主ゼミナール）、副ゼミナール、自主ゼミナール）
・ コース（授業）完了者（A＋・A・B・C・F 評価取得者）が 20 名未満の授業科目
・ その授業科目を提供する研究科の教授会がガイドライン適用除外として認めた授業科目（経済学研究科の科目においては 400 番台科目、その他の研究科の科目については各研究科への確認を要する）＜GPA（Grade Point Average）制度＞
GPA（Grade Point Average）とは、個々の学生の学習到達度をはかる指標となる数値で、5 段
階成績評価による科目の成績を点数化（A＋＝4.3、A＝4、B＝3、C＝2、F[不合格]＝0）したうえで、履修した科目 1 単位あたりの成績平均点を求めたものである。なお、GPA 制度の対象は、2019 年
4 月以降の入学者のみとなる。
○GPA の計算式（4.3×Ａ＋取得単位数 ＋ 4×Ａ取得単位数 ＋ 3×Ｂ取得単位数 ＋ 2×Ｃ取得単位数 ＋ 0×Ｆ取得単位数）
GPA ＝
総履修登録単位数（注）総履修登録単位数とは、GPA 対象科目の総履修登録単位数である。

○GPA の対象外科目
1. 5 段階評価を行わない科目
2． 学部科目（学部履修規則に定める科目）
3． GPA への算入が適当でないと認められる科目（法学研究科「ビジネスロー総合問題」）
なお、詳細は『学生便覧』記載の『大学院 GPA 制度に関する要項』を参照のこと。
2.9.

重複履修の制限

経済学研究科では、同じ名称の科目の重複履修（繰り返し同名科目を履修すること）は認めていない。ただし、同じ科目名であっても、以下の科目は重複履修が可能となる。成績は上書きされない。
下記 4. や 5. の場合であっても、成績証明書には最初に履修した際の成績を含め、すべての科目の成績が記載され、ゼミ等を除き GPA 計算の対象となるので注意すること。
1. 演習（主ゼミナール）
2. 副ゼミナール
3. ワークショップ（リサーチ・ワークショップ）
4. 過去に履修した際の成績が「F」の科目（2019 年度以前に履修した際の成績が「－（バー）」の科目も含む）
5. 担当教員が異なる同じ名称の科目
8 8

担当教員がまったく同じでないかぎり、同名科目も別科目とみなして履修することができる。例
えば、1 年次に「上級ミクロ経済学（教員 1＋教員 2）」が「C」であったとしても、2 年次に「上級ミクロ経済学（教員 2＋教員 3）」を再度履修して「A＋」を修得することが可能である。
6. その他経済学研究科が特に認めた科目
2.10.

履修科目の登録と撤回

履修科目の登録・変更は、学年暦に定められた履修登録期間および履修変更期間中に、学務情報システム CELS を用いて行う。
履修登録した科目は、学年暦に定められた履修撤回期間に、登録を撤回することができる。履修撤回した科目には成績は付与されず、成績証明書には記載されず、GPA にも算入されない。
具体的な日程は、一橋大学ウェブサイト、CELSダウンロードセンターおよび『学生便覧』に記載の『大学院学年暦』または「8.4. 各種申請・提出物の期限について」を参照のこと。なお、学部発展科
目の一部はWEB抽選対象科目」（下段４．参照）となる。WEB抽選の日程は『学部学年暦』を参照すること。
また、以下に該当する科目は、学生本人によるCELSからの履修登録ができないので、それぞれ記載されている方法で履修登録を行うこと。
1. 以下に該当する科目を重複履修する場合（「2.9. 重複履修の制限」を参照）
・副ゼミナールとして履修登録する他研究科科目（「3.4. 副ゼミナール」を参照）
・ワークショップ（リサーチ・ワークショップ）・担当教員が異なる同じ名称の科目
・その他経済学研究科が特に認めた科目
これらに該当する科目の重複登録は、別途メールで配付する様式を使用し、案内に従って履
修登録を行うこと。
2. 他大学開講科目
別途メールにて案内があるので、案内に従って履修登録を行うこと。
3. 経営管理研究科金融戦略・経営財務プログラムおよび法学研究科ビジネスロー専攻の開講科
目『学生便覧』の当該研究科の記載内容を確認し、履修が可能の場合、各研究科事務室にて詳細を確認すること。
4. WEB抽選対象科目
学部発展科目（「2.6. 他研究科の科目、学部発展科目の履修」を参照）のうち、WEB抽選対
象科目は空席が残っている場合に限り、第２回（最終回。日程は一橋大学ウェブサイトまたはC
ELSダウンロードセンターにて『学部学年暦』を参照）のみ抽選に参加できる。当選した場合、自動的に履修登録される。※履修登録されたWEB抽選科目は登録を削除できず、履修撤回
期間において履修撤回することができる。
5. 留学生向け日本語科目のうち、全学共通教育科目のもの
別途メールで配付する様式を使用し、案内に従って履修登録を行うこと。
2.1１. 学生交流による単位認定
経済学研究科委員会の審議に基づき、他大学の授業科目の単位を本学の単位として認める場合
9 9

がある。本学学生が他大学講義の受講を認められるのは「派遣」と「留学」の2つの場合である。一橋
大学学則にいう「派遣」とは、他の大学院等において授業科目を履修しまたは研究指導を受けることをいう。「留学」とは外国の大学等において授業科目を履修しまたは研究指導を受けることをいう。
学生交流協定に基づき他大学の大学院で履修した授業科目の単位は、経済学研究科委員会の審議にもとづいて個別に認定される。ただし、修士課程および博士後期課程を通して10単位を限度とする。
派遣については、1988年度より本研究科と東京大学大学院経済学研究科との間に学生交流に関する協定が結ばれている。また、全学的な交流スキームである東京工業大学、東京医科歯科大学
および慶應義塾大学との協定にもとづき、他大学の講義を受講することも可能である。
学生交流手続きの詳細については、年度はじめの履修登録期間の開始までに、経済学研究科事務室まで問い合わせること。なお、他大学科目の履修申請時期は原則として4月の所定期間のみであるため、注意すること（東京工業大学、慶應義塾大学を除く）。また、学生便覧の『一橋大学大学院
学生の派遣および留学に関する規則』を、各自読んでおくこと。

３．

ゼミナール（演習（主ゼミナール）・副ゼミナール）の履修

３.1. 修士課程の演習（主ゼミナール）履修
本研究科では、指導教員の分野や指導方針によって、1 年次からゼミ生（当該教員が担当する「ゼミナール」を履修登録した学生）を受け入れる教員と、原則として 2 年次からゼミ生を受け入れる
教員とに分かれている。2 年次からゼミ生を受け入れる教員のゼミナール履修を希望しても、その教員が課す履修要件を 1 年次に満たせなかった場合、2 年次にそのゼミナールの履修はできなくなる。
演習（主ゼミナール）としての履修を希望する教員の履修要件を満たせるように 1 年次から周到に履修計画を進めること。特に修士課程では、演習（主ゼミナール）への参加要件として中級以上のコア
科目履修を要件としている教員が多い。十分注意してコア科目の履修計画を立てること。
詳しくは、「10. ゼミナール履修案内」に記されている各教員の「修士課程学生の履修要件」を参照のこと。
また、修士課程を修了する学期には必ず演習（主ゼミナール）を履修しなければならない。演習（主ゼミナール）は通年科目のため、原則として修了年度には 1 年間演習（主ゼミナール）を履修しなければならないことになる。なお、例外については「3.5. 演習（主ゼミナール）履修の特例」を参照すること。
3.2. 博士後期課程の演習（主ゼミナール）履修
教員によって、博士後期課程の演習（主ゼミナール）履修に際し、特定の要件を課している場合がある（たとえば、指定するコア科目の合格やその成績等）。
また、指導教員の専門分野によっては、コア科目を指定するだけでなく、その専門分野の研究に必要となる特定の講義科目の履修を演習（主ゼミナール）への参加要件として課している場合がある。
いずれの場合も、「10. ゼミナール履修案内」をよく読み、修士課程在籍中に指導教員、または研究分野ごとに選出されているアドバイザー（「9. アドバイザー一覧」を参照）と十分に相談のうえ履修

1010

計画を立てること。
3.3. 演習（主ゼミナール）履修の承認演習（主ゼミナール）を履修するには、毎年 4 月の所定の履修登録期間 （一橋大学ウェブサイト、
CELS ダウンロードセンター、『学生便覧』に記載の大学院学年暦および「8. 事務室からの連絡事項」を参照）までに、各自で教員と面接してゼミナール履修の承認を得たうえで履修登録を行う必要がある。
2 年次からゼミ生を受け入れる教員の場合、ゼミナール選考期間が 1 年次の 2 月中などとなっている場合がある。これは 1 年次の 2 月に当該教員と面接してゼミナール指導の「内定」を得ておくべ
きことを意味する。2 年次の 4 月の履修登録期間には、あらためて履修登録が必要となることに注意
すること。
3.4.

副ゼミナール

演習（主ゼミナール）指導教員以外の教員が担当する副ゼミナールを履修することができる。また、他の研究科の教員が担当する演習を、副ゼミナールとして履修することができる。副ゼミナールを履修する場合には、教員の承認を経て履修登録を行うこと。副ゼミナールの単位数は通年で 4 単位である。ただし、他研究科の演習を副ゼミナールとして履修する場合は、当該研究科の演習の開講学期および単位数によるものとする。
なお、副ゼミナールとして履修登録できる場合の他研究科の科目名称は、以下のとおりである。
研究科名
経営管理研究科 経営管理専攻
研究者養成コース 修士課程
経営管理研究科 経営管理専攻
研究者養成コース 博士後期課程
法学研究科
社会学研究科
言語社会研究科

科目名
副演習

開講学期
通年

単位数
4

副演習(Ph.D)（注）

通年

4

第二演習
第二演習
第二演習

通年
春夏学期、秋冬学期
春夏学期、秋冬学期

422（注）イノベーション・マネジメント・プログラムを除く。
※ 誤って他研究科の「演習」を履修登録した場合も「副ゼミナール」として扱う。

3.5.

演習（主ゼミナール）履修の特例演習（主ゼミナール）は通年科目であるため、原則として 4 月～3 月の 1 年間履修しなければ単位は与えられない。しかし、博士後期課程の秋入学者や年度途中からの休学者・復学者等については、事前に指導教員の承認が得られた場合、半年単位（春夏学期または秋・冬学期）での演習（主ゼミナール）履修が認められることがある。なお、その場合に付与される単位は、所定の単位の 2 分の 1 となる。
春夏学期のみ履修を希望する場合は、4 月の履修登録期間に履修登録のうえ、7 月末日までに所定の申請用紙（「大学院科目「演習」履修期間変更申請書」）を提出すること。秋冬学期のみ履修を希望する場合は、9 月の履修登録期間に、履修登録をしたうえで同用紙を提出すること。
なお、特例の適用が認められない可能性もあるため、希望する場合は早期に指導教員へ相談す
1111

ること。
（注）副ゼミナールについては、特例は適用されない。

4．

修士課程学位論文の提出と最終試験＜修士課程の学位論文の提出＞
指導教員、もう一人の修士論文審査員、経済学研究科事務室宛に、修士論文 PDF データ、要旨
PDF データを、経済学研究科事務室に修士論文（製本 1 部）を提出する。
修士論文の提出期限は、PDF データは 1 月の所定日、製本したものは 2 月の所定日を予定している。例年 10 月頃に「修士課程修了試験及び博士後期課程進学試験」の実施要領の詳細が公表される。メール等の通知に十分に注意すること。また、提出年度の大学院学年暦も参照のこと。期限までに修士論文を提出しない場合、その年度の修了はできなくなる。提出期限には十分に注意すること。
修士論文提出時に合わせて、所定の「修士課程修了試験及び博士後期課程進学試験予定に関する報告書」を必ず提出すること。記載する内容には、最終試験日程が含まれるので指導教員等との日程調整が必要となる。この報告書は指導教員の合意の下で作成し、指導教員の署名・押印と、さらにもう一人の修士論文審査員の署名・押印が必要となる（※）。修士論文審査員は、原則として経済学研究科委員会所属教員である。ただし、それ以外の教員も経済学研究科委員会の承認を得て審査員になることができる。修士論文審査員の選出・依頼は指導教員に任されている。提出期限直前に慌てないよう十分に時間のゆとりをもって指導教員および審査員と連絡しておくこと。
（※）オンラインでの運用方法においては、押印を不要とする措置を取る場合がある。詳細は 11 月頃に公表される実施要領を確認すること。

＜修士課程修了のための最終試験＞
修士論文の審査および最終試験（口述試験）は、指導教員（主ゼミナール教員または主ゼミナー
ル教員に代わって審査を行う教員）を含む 2 名以上の審査員によって行われる。修士論文最終試験
は、論文提出後から 2 月上旬の所定日までに実施しなければならない。
最終試験の実施日程等の決定は指導教員に任されている。指導教員と相談のうえ早めに確定しておくこと。1 月～2 月の審査期間に指導教員との連絡が確実に取れるように十分に注意すること。

5．

博士後期課程への進学要件

修士課程を修了した者が博士後期課程に進学するにあたっては、修士課程修了に必要な履修要件に加えて、研究者養成コース・専修コースの別なく以下の 3 つの要件を課す。
＜博士後期課程への進学要件＞○コア科目8単位以上を、「B」以上の成績で修得していること。
○上記 の進学要件で 用い た コア科目8 単位分を 含め て、4 0 0 番 台ない し 5 0 0 番 台の経済学 研究
科講義 科目18単位以上のGPA が平均3.1以上であ ること。GPA の算出方法は 「大学院GPA制
1212

度に関する要項」による。
○博士後期課程進学試験に出願し、これに合格すること。
（注1）異なる教員による同一名称のコア科目の履修によって「A」と「B」の成績を得たとしても、博士後期課程への進学要件である「成績がB以上のコア科目を8単位以上修得」という要件を満たしてはいない点に注意すること。ここでいう8単位とは、科目名の異なるコア科目から2科目修得することを意味する。例えば、「上級
マクロ経済学（教員1）」で「A」の成績を、「上級マクロ経済学（教員2）」で「B」の成績を修得しても、「成績がB以上の科目を8単位以上修得」したことにはならない。この場合、上級マクロ経済学以外のコア科目（4単位）で「B」以上の成績を修得する必要がある。
（注2）過去に履修済みのコア科目について、重複履修（「2.9. 重複履修の制限」参照）は通常認められないが、経済学研究科の承認を経たうえで履修が認められる場合がある。ただし、認められた場合、成績証明書には履修したすべての科目の成績が記載され、記載されたすべてのコア科目はGPA計算の対象となるので注意すること。

以上は博士後期課程進学の一般的要件である。進学後に指導を受けたい教員のゼミナールに所属するためには、以上の要件に加えて、それぞれの教員が個別に課す要件（コア科目の履修、成績等に関する要件）を満たしている必要がある。詳しくは、「3.2. 博士後期課程の演習（主ゼミナール）
履修」および「10. ゼミナール履修案内」を参照のこと。
＜博士後期課程進学試験＞
修士課程から博士後期課程への進学を希望する者は、所定の進学要件を満たしたうえで、博士後期課程の研究テーマを中心とする試験（一般的・基礎的知識、および修士論文の内容に関する項目を含む）である「博士後期課程進学試験」を受けなければならない。この試験は例年 2 月末または 3 月初めに実施される。
なお、博士後期課程進学生募集要項は、例年 11 月頃に配付を開始するので、経済学研究科事務室または経済学研究科 HP（https://www.econ.hit-u.ac.jp/）から要項を入手し、所定の期間に出願を済ませておくこと（※今年度末修士課程修了見込の学生は検定料・入学料は不要）。口述試
験は原則として修士論文審査員（「4．修士課程学位論文の提出と最終試験」を参照）および指導教
員以外の審査員の 2 名で行われる。口述試験審査員は原則として経済学研究科委員会所属教員である。
受験者は、口述試験審査員の希望を、所定の「修士課程修了試験及び博士後期課程進学試験
予定に関する報告書」（「4．修士課程学位論文の提出と最終試験」を参照）に最大 3 名まで希望順に書くことができる。審査員の希望はできるだけ配慮するが、人員等の制約によって意に添えない場
合があることに留意されたい。

6．

課程博士学位の取得

6.1. 博士学位論文について
博士後期課程の履修は、博士後期課程の修了要件を満たしたうえで、博士学位論文を執筆し、論文審査・口述試問・最終試験に合格することによって「博士（経済学）」の学位を得ることで完結する。そのプロセスは、以下に説明するように、博士後期課程 1 年次の「博士論文指導委員会」（コミッ1313ティー）の設立、2 年次の「博士学位論文計画書」（プロポーザル）の提出、公開ワークショップでの報
告等、いくつかのステップを経る必要がある。学位取得までの標準的なタイムラインについては「6.
課程博士学位の取得」末尾記載のフローチャート＜課程博士論文の提出と審査プロセス（経済学研究科）＞を参照すること。
6.2. 博士論文指導委員会の設立
学位取得への最初のステップが、「博士論文指導委員会」（コミッティー）の設立である。博士後期課程 1 年次に在学する学生は、指導教員を含む 2 名以上の教員に博士論文指導委員会の設立を申請しなければならない。博士論文指導委員会の委員長は、原則として当該学生の指導教員が務める。他の委員については、本学の経済学研究科委員会所属教員以外の教員が務めることもできる。
なお、博士論文指導委員会の教員を毎年変更することも可能であるが、研究の継続性の面からもできるだけ同じ教員に指導を受けることが望ましい。
博士論文指導委員会が設立されたら、委員会構成メンバーと論文題目（仮）を研究科長に報告（様式： 博士論文指導委員会設立報告書）しなければならない。その後、毎年 4 月末日（秋入学者
は 10 月末日）までに論文執筆の進捗状況を研究科長に報告することが求められる（別に課される「研究指導計画書」に記載）。報告の中で、論文の提出予定時期を明記して博士論文指導委員会委
員長のコメントを得ておく必要がある。
博士論文指導委員会の設立の場としてリサーチ･ワークショップを活用することができる。リサー
チ・ワークショップでは研究分野の近い複数教員による集団指導が行われるので、博士論文指導委
員会の委員としてふさわしく、かつ自らの研究分野に近い教員を知る貴重な機会となる。また、博士後期課程の学生が研究の中間報告を行う場としてもリサーチ・ワークショップは重要となる。なお、リ
サーチ・ワークショップには重複履修への制限がないので、毎年、継続して履修することができる。
6.3. 博士学位論文計画書の提出
博士学位論文を提出する学生は、博士後期課程在学中のできるだけ早い時期に「博士学位論文
計画書」（プロポーザル）を博士論文指導委員会に提出し、その審査を受けなければならない。審査は原則として 1 ヶ月以内に行われる。博士論文指導委員会はプロポーザルの審査結果を研究科長に報告し学生に通知する。審査に合格したプロポーザルの報告の場として、リサーチ・ワークショップを活用することもできる。とくに博士後期課程 2 年次以降は、毎年、リサーチ・ワークショップ等で報告を行うことが強く求められる。
プロポーザルの合格をもって、博士学位論文を提出する資格が生まれる。また、TA や RA
（Research Assistant）の採用ではプロポーザルの合格者が優先される。
6.4. 博士学位論文執筆の際の注意（1）博士学位論文は申請者個人に帰せられるオリジナルな学問上の貢献をまとめたものとする。
（2）博士学位論文の一部に他者との共同作業の成果を含む場合、単著としての博士学位論文にふさわしいようにその形式と体裁を整える必要がある。体裁等の要件については指導教員に問い合わせること。
（3）博士学位論文は、一橋大学機関リポジトリ（インターネット）上で公開する。著作権や引用のルー
1414

ルを遵守し、個人情報にも十分に留意して執筆すること。
なお、博士学位論文の出版を予定しているなどの場合で公開の延期を希望するには、事前に経済学研究科事務室に申し出ること。
6.5. 博士学位論文の提出＜提出時期＞
博士学位請求論文の提出時期にはとくに定めはなく、年度内に随時受け付ける。ただし、当該年度の 3 月修了に間に合うように博士学位の取得を希望する者は、原則として毎年 10 月末日までに提出する必要がある。
＜推薦者＞
提出には 2 名の推薦者が必要となる。推薦者 2 名は原則として経済学研究科委員会所属の教員とする。ただし、経済学研究科委員会の議を経て経済学研究科委員会所属以外の研究者 1 名を推薦者とすることができる。標準的なケースでは、博士学位請求論文提出時点の博士論文指導委員会
委員の 2 名が推薦者となるものと想定している。
＜提出書類＞①博士学位請求論文 3～5 部（審査委員の人数分）（仮製本）＋電子データ（メール添付）②論文目録 1 部（指定様式あり）③博士学位請求論文要旨 4～6 部（審査委員の人数＋１）（和文・8,000 字以内、英文・A4 判用
紙ダブル・スペースで 7 枚以内 ただし、文字数等について指導教員が認める場合はこの限りでない）④履歴書および業績一覧 1 通（指定の様式・日付は提出日）⑤推薦書 2 通（2 名の推薦者から各 1 通、様式は任意）
なお、論文審査・口述試問・最終試験に合格した論文を最終論文とする。公開で行われる口述試
問等で修正要請が出た場合は、修正の上、最終試験に合格したバージョンを最終論文とする。最終試験に合格後、速やかに最終論文および論文要旨の確定版データを経済学研究科事務室に提出すること。
博士学位論文の提出をする場合は、提出要項および指定の様式をメールで送付するので、事前に経済学研究科事務室に連絡すること。
6.6. 博士学位論文の審査＜審査委員＞
審査委員は 2 名の推薦者（原則として研究科委員会所属教員に限る。ただし、事情により、内１人を研究科委員会の議を経て研究科委員会所属以外の研究者とすることができる）および経済学研究科委員会で選出される 1～3 名の合計 3～5 名である。経済学研究科委員会の議を経て、審査員５人の場合２人まで、審査員４人の場合２人まで、審査員３人の場合１人まで経済学研究科委員会所属
教員以外の研究者を審査委員に含めることができる。
＜審査プロセス＞
博士学位請求論文審査の期間は、原則として博士学位請求論文提出後 3 ヶ月以内である。この1515

間に公開の口述試問および最終試験を行う。最終試験の結果をもとに、経済学研究科委員会の票決で出席者の 3 分の 2 以上の賛成を得た場合に学位が授与される。
＜学位の授与日＞学位の授与日は、原則として、学位授与決定日（経済学研究科委員会で 3 分の 2 以上の賛成を得て学位授与が決定した日）の月末の平日となる（ただし、3 月の場合は修了式の日。また、票決月の末日が休日の場合は前日の平日）。
6.7. 課程博士に準ずる扱いによる博士学位取得について在学中にプロポーザルの審査に合格した本研究科博士課程単位修得者は、退学の日から 10 年以内であれば課程博士に準じて博士学位請求論文を提出することができる。本研究科博士後期課
程を単位修得退学した日から 10 年を越える者あるいは中途退学の者であっても、経済学研究科委
員会の議を経て、課程博士に準じて博士学位請求論文を提出することを許可することがある。
この場合の申請時の提出書類・手続き・審査プロセスなどは課程博士の場合と同様であるが、博
士学位請求論文審査手数料が必要となる。ただし、単位修得後 1 年以内に申請する場合には審査手数料が免除される。
なお、上述の手続きを経て授与される学位は、「一橋大学学位規則」第 5 条第 3 項および第 7 条に規定されるものである。
（注）単位修得退学とは、課程の修了要件のうち、当該課程に在学中に、論文の審査および試験に合格することのみ満たすことができず、当該課程を退学することをいう。すなわち、標準修業年限（博士後期課程においては 3 年）以上の期間を在学し、必要な単位を修得したうえで、論文試験に合格しないまま退学すること
を指す。

1616

＜課程博士論文の提出と審査プロセス（経済学研究科）＞
進学・編入学の半年後まで「博士論文指導委員会」（コミッティー）の設立✽指導教員を含む 2 名以上✽指導委員会の設立を研究科長に報告✽D2 開始時と、以降は 1 年ごとに論文執筆の進捗状況を研究科長へ報告「博士学位論文計画書」（プロポーザル）の提出

D2 開始月まで

プロポーザルの提出から 1 ヶ月以内

論文指導委員会による審査

不合格

合格：研究科長に報告

D2 年終わりまで

公開ワークショッフﾟでの報告（第 1 回）

D3 年終わりまで

公開ワークショッフﾟでの報告（第 2 回）

「博士学位請求論文」の提出✽推薦者 2 名✽仮製本済みの論文、論文目録、論文要旨
履歴書、業績一覧、推薦書等

研究科委員会で受理✽論文審査委員３～5 名（推薦者 2 名を含む）を選出
審査開始から
3 ヶ月以内

論文審査・口述試問（公開）✽学位請求論文の改訂

最終試験

不合格

合 格

確定した博士論文データ・確定した論文要旨データを提出
研究科委員会で審査報告・票決

修了・学位授与✽学位授与日は原則として票決月の末日（票決月が 3 月の場合は修了式の日）（票決月の末日が休日の場合は前日の平日）

1717

7．

学籍異動（休学・復学・修了・退学）の手続き

7.1. 在学年限について
在学年限は、修士課程については 4 年まで、博士後期課程は 6 年までとなっている（休学期間を除く）。
7.2. 学籍異動の手続きについて（1）休学
休学は、原則として学期単位で許可される。休学期間は、修士課程では 2 年、博士後期課程では3 年を超えることはできない。希望する場合は、休学開始希望日の 1 ヶ月前までに休学願を提出す
ること。
（2）復学
復学は、原則として学期単位で可能となっている。休学期間を切り上げて復学する場合は、復学
希望日の 1 ヶ月前までに復学願を提出すること。なお、休学期間満了時に復学する場合は自動的に復学となるため、復学願の提出は不要となる。
（3）修了
修了の手続きについては、『学生便覧』およびこの履修ガイドをよく読んでおくこと。修士課程においては、通常の 3 月中下旬のほか、9 月中下旬にも修了するタイミングを設ける。例年 10 月頃に公表される「修士課程修了試験及び博士後期課程進学試験」の実施要領において、3 月修了および 9月修了のスケジュールについて記載する。
（4）退学
退学は、原則として各学期末および各月末に可能となっている。希望する場合は、退学希望日の1 ヶ月前までに、退学願を提出すること。
休学願・復学願・退学願の記入様式は、経済学研究科 HP（https://www.econ.hit-u.ac.jp/）からダウンロードできる。
7.3.

学籍異動の際の注意点について（1）事前相談について
休 学 、 復 学 、 退 学 お よ び年 度 末 以 外 の 時 期 の 修 了（ 博 士 後 期 課 程 の み 可 ） を 希 望 す る 場 合 は 、早期に経済学研究科事務室に相談すること。場合によっては、希望の時期の休学、復学、退学および修了が不可能である場合、履修科目の単位が認められない場合があるため、注意すること。
また、年度末の修了を希望する場合も、（5）の注意事項を確認しておくこと。
（2）授業料未納者について授業料未納の場合、休学、退学、修了をすることはできないため、注意すること。
（3）博士後期課程修了時の授業料支払について
博士後期課程の修了時期が 9 月末および年度末以外となる場合、事前に分納の許可を得てい1818

れば、授業料の月割分納が可能となる。授業料分納の申請期間は限られているため、申請方法等の詳細を早期に学生支援課奨学事業係に問い合わせておくこと。
（4）授業料の月割分納を許可された後、退学する場合の授業料支払について
授業料の月割分納が許可された学生が年度途中で退学する場合、月割分納許可は取り消され、授業料の年額の４分の１に相当する額に春学期から退学日が属する学期までのうち在学した学期数を乗じて得た額の支払いが生じる。
（5）成績発表の遅れる科目の単位の扱いについて
他大学科目および所定期間（以下）以外の期間に行われる集中講義等については、成績の発表
がその他の科目より後に行われる場合がある。したがって、時時期によっては、当該科目の単位を単位修得退学・修了の要件充足に含めることができない場合があるため、注意すること。
該当する科目の単位を以て要件を充足することを希望する場合には、事前に要件への算入が可
能かどうかを問い合わせること。
集中講義期間

令和 6（2024）年度日程

夏期集中講義７月 25 日(木) ～ ８月 2 日（金）

冬期集中講義①

１月 8 日(水) ～ １月 20 日（月）冬期集中講義②

１月 21 日(火) ～ １月 29 日（水）冬期集中講義③

１月 30 日(木) ～ ２月 5 日（水）冬季集中講義④

３月 3 日(月) ～ ３月 21 日（金）8．

事務室からの連絡事項

8.1.

不明な点についての問い合わせ先『学生便覧』とこの履修ガイドをよく読み、各自で確認した上でなお不明な点等があれば、メール（至急の場合等は電話）にて事務室にたずねること。
経済学研究科事務室 教務担当： econ-km.g[at]ad.hit-u.ac.jp※[at]には@を入れる。

同 電話番号： 042-580-8193
8.2. 大学からの連絡について
大学から学生への連絡は、原則としてメール（学生Gmailのアドレス（学籍番号@g.hit-u.ac.jp）宛）、CELS（掲示板、ダウンロードセンター）、大学院掲示場（西キャンパス法人本部棟3階経済学研
究科事務室前および西本館西側に設置）による掲示で行う。メールはこまめに確認すること。
8.3.

証明書の発行について在学生に対する各種証明書のうち、在学証明書、成績証明書、学割証は西キャンパス本館1階の自動発行機で発行される。
上記以外の証明書は、経済学研究科事務室に備え付けの申請書に記入し、申し込むこと。発行
1919

は基本的に3営業日後となり、特殊な証明書等の発行には1週間以上かかる場合もあるため、余裕をもって申請すること。
8.4. 各種申請・提出物の期限について
各種申請・提出物にはそれぞれ期限があり、期限を過ぎると受付できないため、厳守すること。
なお、1年間の主要提出物・申請のリストおよびその期限は下記のとおりである。
申請・提出物

対象者

入学手続書類(4月入学)

新入生

期限
4月1日(月) (学生証交付時)該当する学部科目履修希望者

4月8日(月)17時 ～9日(火)14時 同日20時結果発表

履修登録（通年・春夏学
期・春学期・夏学期）

全員

4月10日(水) ～ 4月17日(水)履修撤回（通年・春夏学
期・春学期・夏学期）

全員

4月24日(水) ～ 4月30日(火)該当する学部科目履修希望者

9月11日(水)17時 ～
12日(木)14時 同日20時結果発表

履修登録（秋冬学期・秋
学期・冬学期）

全員

9月13日(金) ～ 9月20日(金)履修撤回（秋冬学期・秋
学期・冬学期）

全員

9月30日(月) ～ 10月6日(日)

修士論文提出期日修士課程 2年生

博士後期課程進学出願

博士後期課程進学希望者

1月6日(月) ～ 1月9日(木)休学願、退学願、復学願

休学、退学、復学希望者

休学開始日、退学日、復学日の1ヶ月前までWEB抽選（通年・春夏学期・
春学期・夏学期 第２回）

WEB抽選（秋冬学期・秋学
期・冬学期 第２回）

1月9日(木)「令和 6(2024)年度 大学院学年暦・行事予定」より抜粋。
上記以外の授業期間を対象とした履修変更期間および履修撤回期間については、一橋大学ウェ
ブサイトに掲載されている行事予定（以下の URL 参照）を確認すること。
＜大学院学年暦・行事予定＞
https://www.hit-u.ac.jp/kyomu/calendar/index2.html（参考）＜学部学年暦・行事予定＞
https://www.hit-u.ac.jp/kyomu/calendar/index.html

2020

9．

アドバイザー一覧

学生へのゼミナール・履修計画等の相談には、研究分野ごとに選出されるアドバイザー（または大学院教育専門委員）が対応することになっている。アドバイザーへの連絡方法等については以下を参照のこと。

研究分野

2024 年度
担当教員名

経済理論

武岡 則男

norio.takeoka[at]r.hit-u.ac.jp

経済統計

黒住 英司

kurozumi[at]econ.hit-u.ac.jp

情報数理

中山 能力

c.nakayama[at]r.hit-u.ac.jp

経済政策

若森 直樹

naoki.wakamori[at]r.hit-u.ac.jp

公共経済

山重 慎二

yamashig[at]econ.hit-u.ac.jp

現代経済

加納

隆

tkano[at]econ.hit-u.ac.jp

環境・技術

山下 英俊

hide[at]econ.hit-u.ac.jp

経済史

森

tmori[at]econ.hit-u.ac.jp

地域経済

真野 裕吉

yukichi.mano[at]r.hit-u.ac.jp

経済文化情報南y.minami[at]r.hit-u.ac.jp

比較経済・地域開発（経済研究所）

陣内

比較経済・地域開発（経済研究所）

岩﨑 一郎

宜人

裕子
了

研究室

E-mail アドレス

rjinnai[at]ier.hit-u.ac.jp
iiwasaki[at]ier.hit-u.ac.jp＊[at]は@に読み替えて下さい。

2121

10．

ゼミナール履修案内（注：特に記載が無い場合、開講言語は日本語です。）

會田剛史

AIDA Takeshi

水曜 2 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野開発経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Development Economics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件- 原則として修士 2 年から演習に参加すること。
- 担当教員自身が指導可能な研究テーマであること。
- 中級ミクロ経済学と中級計量経済学を履修済みであること（上級で代替可能）。
Ⅳ．選考期間および方法- 履修を希望する場合は、3 月末までにメールでアポイントメントを取ること。
- その際、A4 用紙 1 枚程度の研究計画書を添付すること。
Ⅴ．指導方針- 研究テーマに関連する重要文献の報告や、自身の研究の進捗報告をしてもらいながら研究指導を行う。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件- 中級または上級ミクロ経済学で A 以上、および、中級または上級計量経済学で A 以上の成績を目安とする。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL阿部修人

ABE Naohito【※2024 年度は新規募集を行わない。】

Ⅰ．研究分野マクロ経済学、日本経済論、家計消費、物価指数
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Macroeconomics, Japanese Economy, Consumption Behavior, Price Index
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
中級ミクロ経済学、中級マクロ経済学、中級計量経済学、あるいはそれらの上級科目を二科目以上履修し単位を得ていること。
Ⅳ．選考期間および方法
本年はサバティカルをとる予定であり、新規の募集はしない。
Ⅴ．指導方針原則として 2 年次から履修。
なお、履修登録上ゼミは火曜 1 限であるが、実際の開催時間は参加者と相談して決定する。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
中級か上級の計量経済学および上級マクロ経済学を履修し B 以上の成績を得ていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

22

磯部

健志

ISOBE Takeshi

金曜 5 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野解析学（大域解析学、大域変分学、幾何解析）
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Analysis (global analysis, calculus of variations in the large, geometric analysis)
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
原則として 1 年次から履修すること。
微分積分学Ⅰ・Ⅱ、線形代数学Ⅰ・Ⅱに加えて解析学Ⅰ・Ⅱあるいは幾何学Ⅰ・Ⅱの学習内容に相当する程度の数学の基礎的な知識を持ち合わせていることが望ましい。
Ⅳ．選考期間および方法
当該年度の 4 月中（履修登録期限まで）。希望者は事前にメールで連絡すること。
Ⅴ．指導方針ゼミは解析学あるいは幾何学分野のテキストの輪講形式で進める。自分で問題を見つけ出し、解決する力を身につけることを目標にする。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
修士課程で解析学または幾何学関連の科目のうちどちらかを少なくとも 2 科目以上履修し B
以上の成績を修めていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL伊原一

IHARA Hajime

木曜 4 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野社会統計学、公的統計ミクロデータの二次的利用
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Social Statistics, Extentional use of Government Statistic Micro-data
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
公的統計ミクロデータについて、調査票情報等の二次的利用に関するデータ集計・分析等に問題意識がある履修生。なお、匿名データ等の利用制約のため、研究室で演習を行います。
Ⅳ．選考期間および方法
メールと面談（～4 月）。
e-mail: hihara[at]ier.hit-u.ac.jp [at]を@に読み替えて下さい。
（※個別に面談を行いますので、4 月上旬までに研究テーマの概要を添付の上、電子メールで連絡すること。
）
Ⅴ．指導方針公的統計ミクロデータ等を用いた分析方法と論文のまとめ方を指導。その他、各自の問題意識に応じた指導を予定しています。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://www.ier.hit-u.ac.jp/Japanese/faculty/ihara.html

2323

祝迫

得夫

IWAISAKO Tokuo

木曜 5 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野ファイナンス、実証マクロ
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Financial Economics, Empirical Macro
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
2024 年度は、博士後期課程進学を目指している学生以外は修士の院生は受け入れません。
*****
コースワークに専念してもらうため主ゼミのとしての履修は M2 のみとします。M2 でのゼミ参加を希望する M1 の学生は「金融ファイナンス AI」（学部科目なので履修はしなくても良い）レベルのファイナンスの知識を身につけておくこと、可能なら秋冬学期（※2024 年度
は不開講）に開講される「計量ファイナンス特論 D」（夜の時間帯に千代田キャンパスでの開講、経営管理研究科の授業名は「資産価格の実証分析」）を履修しておくことを勧めます。
Ⅳ．選考期間および方法
博士後期課程進学を目指している学生のみ、2024 年 1 月始めから 2 月末までの間にメールで研究計画書を送付し、面接のアポイントメントを取って下さい。
Ⅴ．指導方針詳細は教員個人ホームページの当該ページを参照のこと。
標語：「来るもの拒まず、去るもの追わず」、「面白いかどうかは人に聞け」
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
一橋内部進学生：上級ミクロ経済学、上級マクロ経済学、上級計量経済学の 3 科目を履修し、B 以上で合格していること。1 科目は中級科目で代えても構わないが、後期課程 1 年次のうちに上級科目を履修・合格することが望ましい。
一橋大学以外の学生：事前に連絡を取って相談しに来てください。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://sites.google.com/site/tokuoiwaisako/courses

岩﨑 一郎 IWASAKI Ichiro 【※2024 年度は新規募集を行わない（副ゼミナールを除く）。】
Ⅰ．研究分野移行経済論（主な研究対象国：ロシア連邦、中東欧諸国、中央アジア諸国）、比較経済体制論、
比較企業システム論（コーポレート・ガバナンス）、経済制度論、法と経済、メタ分析（担当者のより具体的な研究活動の内容は、詳細リンク先 URL を参照）
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Transition Economies (Russia, Eastern Europe, Central Asia), Comparative Economics,
Comparative Analysis of Corporate Systems, Economic Institutions, Law and Economics,
Meta-Analysis
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
移行経済論ないし比較経済論の分野で修士号の取得を目指す学生。研究対象国の言語をある程度習得していること。

2424

Ⅳ．選考期間および方法
毎年 4 月、履修登録期間締切前日まで。成績や志望動機等を面接で選考する。
※2024 年度は新規募集を行わない。ただし、副ゼミナールとして 2024 年度のみ履修を希望する場合は受け付ける（金曜 4 時限、対面授業）。
Ⅴ．指導方針初年次からの履修。修士の場合も同様。修士 1 年は、修士論文のテーマに合致した先行研究の輪読が中心になる。修士 2 年以降は、論文執筆指導が主になる。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
上級ミクロ経済学、上級マクロ経済学、上級計量経済学の中から 1～2 科目を履修・合格していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
http://www.ier.hit-u.ac.jp/Japanese/faculty/iiwasaki.html

植杉

威一郎

UESUGI Iichiro

月曜 5 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野企業金融、中小企業、日本経済
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Corporate Finance and Banking, Small and Medium Enterprises, Japanese Economy
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
中級レベル以上のミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学の知識を有していること。
Ⅳ．選考期間および方法
2024 年 3 月中にメール（iuesugi[at]ier.hit-u.ac.jp)で連絡し、以下の要件を満たす研究計画書を提出して、面談のアポイントメントを取って下さい。[at]は＠に読み替えて下さい。3 月
中に個別に面談します。成績表も用意してください。
・修士論文のテーマ候補。
・それぞれについて、目的、背景、研究方法、主な先行研究のリストを示す。
Ⅴ．指導方針原則として 2 年次から履修。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
上級マクロ経済学、上級ミクロ経済学、上級もしくは中級計量経済学を履修していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

臼井

恵美子

USUI Emiko【※2024 年度は新規募集を行わない。】

Ⅰ．研究分野労働経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Labor Economics2525

Ⅲ．修士課程学生の履修要件
ミクロ経済学のコア科目、マクロ経済学のコア科目、及び、計量経済学のコア科目を履修し、合格していること。
Ⅳ．選考期間および方法
本年度休講。
履修登録期限まで（事前に面談のうえ決定。メールでアポイントメントを取ってください：
usui[at]ier.hit-u.ac.jp）。[at]は＠に読み替えて下さい。
Ⅴ．指導方針各自の研究テーマに沿って、関連する論文を検討したり、各自の論文を指導する。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
上級ミクロ経済学、上級マクロ経済学、上級計量経済学を履修し、2 つ以上の科目について
B 以上の成績で合格していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

大月康弘

OTSUKI Yasuhiro

火曜 1 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野西洋経済史、西洋中世史、ビザンツ学、地中海地域研究
Ⅱ．研究分野（英語表記）
European Economic History, European Medieval History, Byzantine Studies,
Mediterranean Area Studies
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
1 年次よりの登録・履修を基本とする。参加者は特定の地域に即した実証分析を行うことを前提とし、当該研究に必要な言語読解能力を有することが参加の条件である。
Ⅳ．選考期間および方法
希望者は履修登録前に事前に連絡を入れ、個別に面接を受けること。
Ⅴ．指導方針ゼミでは、各人の地域・歴史研究の成果報告を交えながら、経済史、地域研究の方法・概念について議論・研究します。議論と参考文献の閲読を通じて、比較経済史の方法が体得されるよう指導します。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
一橋内部進学生：
次の（1）及び（2）のどちらの要件も満たしていること。
（1）「比較経済史」もしくは「比較経済史Ⅰ」を履修し、B 以上の成績を修めていること。
（2）「比較経済史Ⅱ」を履修し、B 以上の成績を修めていること。
一橋大学以外の学生：
大学院レベルの経済史ないし歴史分析に関する科目を履修し、優秀な成績を修めていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

2626

岡室

博之

OKAMURO Hiroyuki

火曜 5 時限 ハイフレックス型

Ⅰ．研究分野産業組織論・企業経済学（とくに中小企業・新規開業とイノベーションの経済分析と政策評
価研究）
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Empirical industrial organization, Research in entrepreneurship, small business,innovation, and regional policy
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
5 年一貫コースの者を除き、原則として修士 2 年から参加すること。少なくとも中級以上の「ミクロ経済学」と「計量経済学」を履修し、B 以上の成績を修めていること。400 番台の「上級産業経済学Ⅰ」を履修済みであることが望ましいが、必須要件とはしない。
Ⅳ．選考期間および方法
修士課程については選考期間は 1 年次の年度末（2024 年 3 月）。ただし、希望者は原則として 2 月末までに電子メールで連絡すること（博士後期課程からの参加についても 2 月末までに相談すること）。具体的な面談（オンライン）の日時は応募者と個別に取り決める。研究計
画書と成績表を事前にメールで送信すること。連絡先は、okamuro[at]econ.hit-u.ac.jp である。[at]は＠に読み替えて下さい。
Ⅴ．指導方針ゼミでは修士論文・博士論文に向けての研究指導を行う。また、履修者は「産業・労働ワー
クショップ」に参加し、研究報告を行うことを求められる。博士課程に社会人院生が多いので、2024 年度も対面・オンライン併用開講を基本とし、開講時間を適宜変更する可能性がある。必要に応じて、修士課程と博士後期課程のゼミを分けて開講する。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
中級以上（上級が望ましい）の「ミクロ経済学」と「計量経済学」を B 以上の成績で履修済
みであること。編入学の場合にも、同様の内容と水準の科目を優秀な成績で履修済みである
こと。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
http://www1.econ.hit-u.ac.jp/okamuro/english.html
研究業績については一橋大学機関リポジトリ、および Google Scholar Citation を参照。

加納隆

KANO Takashi

月曜 1 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野マクロ経済学、国際金融論、実証マクロ経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Macroeconomics, International Finance, Macroeconometrics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件「上級マクロ経済学」で B 以上もしくは「中級マクロ経済学」で A 以上、また「上級ミクロ
経済学」および「上級計量経済学」のうち 1 科目について B 以上、もしくは「中級ミクロ経済学」および「中級計量経済学」のうち 1 科目について A 以上で合格し、かつ研究課題がマ
クロ経済学および国際金融論に関する実証研究で、私自身指導可能と思われる場合に限る。
修士 1 年時はコースワークに集中することが望ましいので、修士 1 年目の履修は原則許可し
ない。
2727

Ⅳ．選考期間および方法
修士 2 年目の進学時に成績や志望動機、面接で総合的に判断します。事前にメールでアポイ
ントメントを取ること。
Ⅴ．指導方針修士課程の学生には、春・夏学期には研究課題に関する主要な先行研究のサーベイおよびデータの収集をしたうえで学生各自の研究計画の作成とその報告、秋・冬学期には学生各自の研究成果の報告をしてもらいます。博士後期課程の学生への指導は面談の上個別に決めます。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件「上級マクロ経済学」で A 以上、「上級ミクロ経済学」および「上級計量経済学」では B 以
上で合格し、かつ研究課題がマクロ経済学および国際金融に関するもので、私自身指導可能と思われる場合に限る。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://www1.econ.hit-u.ac.jp/tkano/

川平

友規

KAWAHIRA Tomoki

月曜 5 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野解析学（複素解析、複素力学系）
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Analysis (complex analysis, complex dynamics)
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
原則として 1 年次から履修すること。
微分積分Ⅰ・Ⅱ、線型代数Ⅰ・Ⅱ 以外に、古典解析、幾何学Ⅰ・Ⅱ、解析学Ⅰ・Ⅱ のいず
れか（に相当する内容の科目）を履修していることが望ましい。
Ⅳ．選考期間および方法
規定の履修登録期限まで。希望者は登録前にメールで担当教員と連絡をとり、ゼミでの学習
内容について事前に相談すること。
Ⅴ．指導方針テキストの輪読を行う。テキストの内容によっては、適宜、プログラミングの実習も課す。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
特になし。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

2828

雲

和広

KUMO Kazuhiro

火曜 4 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野ソ連・ロシア経済論（経済地理、地域経済、人口移動、産業立地、人口動態、労働経済、地域開発、都市経済）Ⅱ．研究分野（英語表記）
Soviet/Russian Economy, Economic Geography, Regional Economics, Population
Migration, Industrial Location, Population Dynamics(Local Finance, Labor Economics, Regional Development, Urban Economics, Trade Policy)
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
ソ連・ロシア・中東欧等移行経済に関わる内容の修士論文作成を意図していること。加えて、中級マクロ経済学・中級ミクロ経済学・中級計量経済学のいずれかの単位を取得していること。
Ⅳ．選考期間および方法
4 月中（履修登録期限まで）。
Ⅴ．指導方針Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
中級以上のミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学のうち最低 1 科目の単位を取得していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
担当教員による指導を希望する学生は、岩﨑一郎教授（経済研究所）ゼミナールに必ず出席すること。
Ⅷ．詳細リンク先 URL
http://www.ier.hit-u.ac.jp/~kumo/

黒崎卓

KUROSAKI Takashi

火曜 4 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野開発経済学、アジア経済論
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Development Economics, Asian Economies
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
ミクロ経済学と計量経済学について大学院生として中級程度の知識をもっていること。
Ⅳ．選考期間および方法
2024 年 4 月の履修届出期間。
Ⅴ．指導方針原則として修士の 1 年次はコア科目等の取得に集中し、ゼミは聴講のみ（単位を出さない）
で、単位を出す履修としての研究指導は、コア科目等を通じて必要な基礎知識を取得した後、通常は修士 2 年次より行なう。研究準備が十分にできている場合には修士 1 年時から履修登録を認める。いずれにしても修士 1 年時のゼミ履修期間から担当教員にコンタクトを始める
こと。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
ミクロ経済学と計量経済学のコア科目、両方を履修・合格していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
2929

黒住

英司

KUROZUMI Eiji

金曜 4 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野時系列分析、計量経済学、パネルデータ分析（すべて理論の研究が中心である）
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Time Series Analysis, Econometrics, Panel Data Analysis(Theoretical Econometrics)
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
統計学および計量経済学の基礎的な理論を理解していること。とくに、解析学（微積分など）
および線形代数（行列の階数、固有値など）、数理統計学（最尤法などの理解）、行列表記の計量経済学の理解を必須条件とする。なお、原則として修士 1 年からゼミに所属するのが条件である。
Ⅳ．選考期間および方法
2024 年 4 月 1 日～8 日の間にメールでアポイントメントを取ること。その後、面談の日程を決める。
Ⅴ．指導方針時系列分析および計量経済学の理論に関する修士論文を書くよう指導する方針である（実証分析が中心ではない）。
修士 1 年ではテキストの輪読、2 年次以降は興味のあるテーマの文献を読み、報告する。なお、履修登録上、ゼミは金曜日 4 限であるが、修士 1 年のゼミは、実際には別の曜日・時限に開催する予定である。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
・一橋内部進学生：「上級計量経済学」が B 以上であること。時系列分析の理論を学んでいること。
・一橋大学以外の学生：標準的な大学院上級レベルの計量経済学の理論（ベクトル・行列を用いるもの）を十分に理解し、時系列分析の理論を学んでいること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
http://www1.econ.hit-u.ac.jp/kurozumi/index.html

佐藤進

SATO Susumu

金曜 4 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野
産業組織論
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Industrial Organization
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
上級ミクロ経済学を B 以上で合格している（もしくは、それと同等の能力があると認められる）、また、応用ミクロ経済学 C を A 以上で合格していること。自身の研究したいトピックがある程度固まっていること。また、自力で専門論文を理解するために必要な数学（解析、
確率、線形代数等）の知識を得ていること。

3030

Ⅳ．選考期間および方法
2024 年 4 月の履修登録期限前に面接選考を行います。遅くとも 3 月末日までにメール（susumusato.econ[at]gmail.com）で、研究したいテーマを伝えてください。[at]は＠に読み替えて下さい。
なお、選考は森田穂高先生と共同で行う場合があります。
Ⅴ．指導方針産業組織論の理論研究について、学生が自力で理論的・政策的に重要な課題を見つけ、論文を書けるようになるよう指導を試みます。具体的には、学生の希望する分野について文献・資料のレビューをしてもらったり、学生に自身の研究を報告してもらったりするなどして、その過程で指導を行います。主に卒業後に何らかの形で研究を行おうと考えている人を想定して指導します。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
森田穂高ゼミと共同で開講する。
Ⅷ．詳細リンク先 URL
私のプロフィールに関してはこちら https://sites.google.com/site/econsusumusato を参照
してください。

佐藤

主光

SATO Motohiro

水曜 5 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野税制、社会保障、地方財政論
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Tax, Social Security and Local public financeⅢ．修士課程学生の履修要件
中級以上のミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学から 2 科目を履修し、各科目「B」以
上の成績をおさめていることが望ましい。
Ⅳ．選考期間および方法
予め satom[at]econ.hit-u.ac.jp まで連絡のこと。[at]は＠に読み替えて下さい。
Ⅴ．指導方針原則として初年次からの履修を認めない。ただし、すでに独自の研究を行えると思われるものは、初年次からの履修を認める場合もある。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件①「上級ミクロ経済学」および「上級マクロ経済学」のいずれか、②中級あるいは上級計量経済学のいずれか 1 科目、合計 2 科目以上を履修していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

3131

澤田

真行

SAWADA Masayuki

金曜 4 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野計量経済学、応用ミクロ計量経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Econometrics, Applied micro econometrics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件- 研究課題が計量経済学理論であるか、または応用計量分野で因果推論手法などに強い関心をもち、何らかの手法的貢献を目指していること。
- 研究内容について私の事前承諾を得ていること。
- （修士 2 年次からの履修を希望する場合）上級計量経済学を履修し B 以上の成績で合格しているか、中級計量経済学を履修し A 以上の成績で合格し、分析手法に十分な理解があること。
- 計量経済学理論以外に関心を持つ場合は、履修までに、より関心の近い分野の教員に相談を行うこと。
Ⅳ．選考期間および方法- 個別に面接を行った上、成績や志望動機に基づいて選考する。
- 履修登録期限まで。
- 入ゼミを希望する者はなるべく早い時期（2 月中が望ましい）にメールで連絡をすること。
Ⅴ．指導方針-（本年度よりの変更）修士 1 年次からの履修を原則とする。今年度は移行期間とし、2 年次からの履修も受け入れる可能性がある。
- ゼミの参加人数に依存するが、テキストの輪読、各自の研究課題に関連した論文や、各自の論文報告を行う。他の参加者の報告に対し、積極的に発言することを求める。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件- 一橋内部進学生：
上級計量経済学を履修し、合格していること。
- 一橋大学以外の学生：
大学院レベルの計量経済学科目を履修し、合格していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

陣内了

JINNAI Ryo

水曜 1 時限 対面授業 開講言語（English）

Ⅰ．研究分野マクロ経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Macroeconomics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
中級以上のミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学の知識を持っていること。応用マクロ
経済学 A を履修済みであるか、履修を計画していること。
Ⅳ．選考期間および方法
履修登録前に事前に E メールでアポイントメントをとり、個別に面接を受けること。

3232

Ⅴ．指導方針- 学生に自身の研究内容や関連文献を発表させ、研究を進展させる。
- 定期的な発表を通じて、プレゼンテーション技術を向上させる。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件「上級マクロ経済学 A 以上」かつ「上級ミクロ経済学、上級計量経済学で B 以上」。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

砂川

武貴

SUNAKAWA Takeki

月曜 6 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野マクロ経済学、金融政策、コンピュテーショナル・エコノミクス
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Macroeconomics, Monetary Policy, Computational Economics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
原則として「上級マクロ経済学」「上級ミクロ経済学」「上級計量経済学」で B 以上の成績をおさめていることが望ましい。原則として修士 2 年から演習に参加すること。
Ⅳ．選考期間および方法
上記の履修要件に沿って、成績および面接で選考する。面接については履修登録前に E メー
ルでアポイントメントをとること。
Ⅴ．指導方針リーディングリストから選んだ論文について、内容を報告したり、分析結果のリプリケーシ
ョン（再現）をしてもらう。
リサーチプロポーザルに沿って自身の研究を進めて、適宜のタイミングで進捗を報告してもらう。
最終的には研究を論文の形にまとめて、査読付き雑誌への掲載を目指す。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
一橋内部進学生：「上級マクロ経済学」で A 以上、「上級ミクロ経済学」および「上級計量経済学」で B 以上の成績をおさめていること。
一橋大学以外の学生：
上記と同等の知識を有すること。
いずれの場合も、研究課題について私の指導が可能であると思われること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

高久玲音

TAKAKU Reo

金曜 4 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野医療経済学、社会保障論
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Health Economics, Social Security3333

Ⅲ．修士課程学生の履修要件
中級レベル以上のミクロ経済学と計量経済学の知識を持っていること。
Ⅳ．選考期間および方法
4 月中旬（履修登録期限まで）にメールでアポイントメントを取り、面接を受けること。
Ⅴ．指導方針
データを用いて政策分野に関する実証研究を行うこと。各大学院生の修士論文、博士論文に向けた研究報告を中心に指導する。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
ミクロ経済学と計量経済学のコア科目、両方を履修・合格していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

高橋悠太

TAKAHASHI Yuta

火曜 2 時限 ハイフレックス型

Ⅰ．研究分野Macroeconomics
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Macroeconomics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
中級以上の計量経済学の知識を持っていること、上級マクロ・ミクロ経済学で共に B 以上の成績を納めていること。
修士論文で行いたい研究の方向性について説明できること。
Ⅳ．選考期間および方法
履修登録前に事前に E メールでアポイントメントをとり、個別に面接を受けること。
Ⅴ．指導方針学生が自身の研究を発表し、フィードバックをもらい、研究をシステマティックに自分で進めていけるようになるためのトレーニングを行います。
具体的には、毎週 A4／1 枚に研究の進捗をまとめて報告してもらいます。その上で、学期に二回以上複数の教員がいるもとで発表してもらいます。より詳細な方針は下記のリンク先のドキュメントに記しています。参照してください。
わたしが指導できるのは応用マクロ経済（あるいは特定の応用を念頭においた理論分析）だ
けになります。応用経済分析がどういったものかはシャピロ教授のスライドをご覧ください。
https://scholar.harvard.edu/files/shapiro/files/applied_micro_slides.pdf
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件「上級マクロ経済学 A 以上」かつ「上級ミクロ経済学、上級計量経済学で B 以上」。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ研究所講師高山さんと共同開講します。
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://docs.google.com/document/d/1xKRfIulr01FtesP_nI6DKR9GFpx3RWgTUdtaMVu_-y8/edit#

3434

高柳

友彦

TAKAYANAGI Tomohiko

金曜 2 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野近現代日本経済史
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Modern Japanese Economic History
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
近現代日本を対象とした社会経済史の分野で修論、博論を執筆しようと考えている学生。
Ⅳ．選考期間および方法
4 月最初のゼミにて決定。
Ⅴ．指導方針
個々のテーマに沿った実証的な研究を行うため、先行研究の検討や史料発掘等を修士 1 年時からすすめていきます。
ゼミでは研究発表と文献輪読を予定しています。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
一橋内部進学生：
次の（1）及び（2）のどちらの要件も満たしていること。
（1）「比較経済史」もしくは「比較経済史Ⅰ」を履修し、B 以上の成績を修めていること。
（2）「比較経済史Ⅱ」を履修し、B 以上の成績を修めていること。
一橋大学以外の学生：
大学院レベルの経済史ないし歴史分析に関する科目を履修し、優秀な成績を修めていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモなし。
Ⅷ．詳細リンク先 URL

高山直樹

TAKAYAMA Naoki

火曜 2 時限 ハイフレックス型

Ⅰ．研究分野マクロ経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Macroeconomics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
原則として、上級マクロ経済学、上級ミクロ経済学及び上級計量経済学の全てを B 以上の成績で合格している学生を対象とする。学生の研究関心は担当教員の指導できる範囲にあること。
Ⅳ．選考期間および方法
履修登録前に、email でアポイントメントをとった上で選考を受けること。選考は原則オン
ライン面談による。
Ⅴ．指導方針学生に自身の研究について発表させる。発表中に随時行う質疑を通じて、研究に必要な思考とコミュニケーションの訓練を行う。詳細は下記 URL を参照。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
上級マクロ経済学を A 以上の成績で合格し、上級ミクロ経済学及び上級計量経済学をいずれも B 以上の成績で合格していること。

3535

Ⅶ．共同開講者に関するメモ
高橋悠太さんと共同開講します。陣内了さんも可能な限り参加します。
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://docs.google.com/document/d/1xKRfIulr01FtesP_nI6DKR9GFpx3RWgTUdtaMVu_-y8/edit#竹内幹

TAKEUCHI Kan

木曜 1 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野実験経済学、行動経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Experimental Economics, Behavioral Economics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
Understanding of intermediate-level graduate microeconomics to a level sufficient toachieve a grade of B+ at least.
Capable of reading research papers independently.
Ⅳ．選考期間および方法
February through early April. Contact me via e-mail, please attach your CV, yourtranscript, a short bio, a working sample if any, and your research idea. Japanese ispreferable if you are a native speaker of Japanese; English otherwise.
Ⅴ．指導方針Two options. 1) You work hard by yourself and I support you. or 2) You work as my coresearcher and work hard.
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
Understanding of intermediate-level graduate microeconomics to a level sufficient toachieve a grade of A- at least.
Capable of reading research papers independently.
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://sites.google.com/view/takekan/

武岡則男

TAKEOKA Norio

火曜 4 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野
公理的意思決定理論、ミクロ経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Axiomatic Decision Theory, and Microeconomics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件「上級ミクロ経済学」を B 以上で合格しているか、それと同等の能力があると認められること。さらに、専門論文を読みこなすのに十分な微積分、線形代数、確率・統計の知識を有すること。担当者が開講する上級理論経済学（意思決定理論）を履修済みであることが望まし
い。

3636

Ⅳ．選考期間および方法
十分な予備知識を有すると担当者が認める場合を除いて、原則として修士 2 年生から演習の履修を許可する。
履修登録期間前のなるべく早い時期にメールで連絡すること。
面談で研究計画について確認する。
Ⅴ．指導方針意思決定モデルの公理的分析と、そのミクロ経済学やゲーム理論への応用に興味のある学生を指導する。学生の論文発表によりゼミを進める。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
一橋内部進学生：
上級ミクロ経済学、上級マクロ経済学、上級計量経済学のすべての科目について B 以上で合格し、かつ、研究課題が私自身指導可能な場合。また、担当者が開講する上級理論経済学（意思決定理論）を履修済みであること。
一橋大学以外の学生：
大学院レベルのミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学を履修し、優秀な成績を修めていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
経済学研究科の無籐ゼミと合同で実施する。
Ⅷ．詳細リンク先 URL
4 月以降に案内する。

田中

万理

TANAKA Mari

木曜 4 時限

対面授業 開講言語（English）

Ⅰ．研究分野開発経済学（労働・企業行動に関するもの）、労働経済学（企業行動に関するもの）
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Development Economics (Labor/Firm), Labor Economics (Firm)
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
・研究課題が私自身指導可能であること。
・研究者養成コースは上級ミクロ経済学と上級計量経済学、修士専修コースは中級ミクロ経
済学と中級計量経済学（中級レベルを上級レベルで代替することは可）を M1 の時に履修すること。
・研究トピックは開発経済学か労働経済学（企業行動に関するもの）に限る。
・Stata で実証分析ができること。
・自分の研究したいトピックにおける講義履修状況を参考にします。
Ⅳ．選考期間および方法
2024-2025 年度は、
（東大・一橋のクロスアポイントメント制度により）東京大学を主要な勤務先とするため、一橋での新規ゼミ生はほとんど受け入れない方針ではあるが、状況・テー
マによっては若干名は受け入れ可。強く入ゼミを希望する新修士 2 年以上は 2024 年 2、3 月
中にメールで連絡し相談すること。新修士 1 年は募集しない。
Ⅴ．指導方針研究したいテーマの重要文献を報告してもらったり、研究の進捗の報告をしてもらいながら研究指導を進めていきます。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
上級ミクロ経済学、上級計量経済学において B 以上の成績。

3737

Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

中川

万理子

NAKAGAWA Mariko

月曜 5 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野都市・地域・空間経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Urban, Regional, Spatial Economics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
ミクロ経済学（中級または上級）と計量経済学（中級または上級）を B 以上の成績で合格していること。
また、学部・修士課程のいずれかにおいて、都市・地域・空間経済学に関連する科目を履修済みか、それらに関するトピックスに興味があること。
Ⅳ．選考期間および方法
入ゼミを希望する者は 2 月末までにメールで連絡すること。その際、研究したいテーマや興味のあるトピックスについて簡単に記すこと。
その後、応募者と日程調整の上、個別の面接（オンライン）を行う。
連絡先は「詳細リンク先 URL」にある研究者 HP に記載の E-mail アドレス。
Ⅴ．指導方針2 年次からの履修とし、1 年次は原則聴講のみとする。
ゼミでは、各自の研究課題に関連した論文や、自身の研究進捗の報告をしてもらいながら、議論を進める。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
上級ミクロ経済学と上級計量経済学を B 以上の成績で履修、合格していること。また、上級
マクロ経済学を履修、合格していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
経営管理研究科中島ゼミ、経済学研究科藤嶋ゼミと合同でゼミを行う。
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://sites.google.com/site/marikonakagawaec/

中澤伸彦

NAKAZAWA Nobuhiko

金曜 1 時限 対面授業 開講言語
（English）

Ⅰ．研究分野労働経済学、公共経済学、応用ミクロ経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Labor Economics, Public Economics, Applied Microeconomics

3838

Ⅲ．修士課程学生の履修要件
以下の 4 つ全てを満たすこと。
1. 研究課題と研究手法が私の専門にマッチし、指導可能であること（私の研究分野の詳細は、
私のホームページを参照のこと）。
2. 原則として 2 年次から履修すること（1 年次はコースワークに集中し、研究するための基
礎理論の習得に注力すべき）。
3. 研究者養成コースは上級ミクロ経済学と上級計量経済学、修士専修コースは中級（上級）
ミクロ経済学と中級（上級）計量経済学を 1 年次に履修し、B 以上の成績であること。A 以
上の成績が望ましい。
4. Stata や R などの実証分析のツールが使えること。
Ⅳ．選考期間および方法
面接で質疑応答を行い、実際に指導するか決定する。そのため、3 月までのできるだけ早い
段階で、大学・大学院の成績表と以下の要件を満たす研究計画書（複数のアイデア可）を 添付して私にメールして面接のアポイントメントを取ること。3 月までに面接を行う。
1) research question(s)2) why the question is important and how it relates to the existing literature3) the institutional background4) the data and variables you will use5) your identification strategy (how to use the data to answer your question)
Ⅴ．指導方針履修者は自分の研究の進捗状況を定期的に報告することが求められる。教員はそれに対するコメントを行う。履修者と相談の上、実際の開催時間を決定する。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
上級ミクロ経済学と上級計量経済学が B 以上の成績であること。A 以上の成績が望ましい。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

中島上智

NAKAJIMA Jouchi

木曜 3 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野計量経済学、経済・ファイナンスデータを用いた実証分析
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Econometrics, Empirical Analysis of Economic and Financial Data
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
統計学、計量経済学の基礎的な理論を理解していること。
Ⅳ．選考期間および方法
2024 年 4 月 2 日までにメール（nakajima-j[at]ier.hit-u.ac.jp）でアポイントメントを取ること。[at]は＠に読み替えて下さい。
面接で選考を行う。
Ⅴ．指導方針経済・ファイナンスデータを用いた実証分析について、各自、先行研究を読んで発表したり、自分の研究を報告する。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
上級計量経済学を履修し、B 以上の成績を修めていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
3939

中村

良太

NAKAMURA Ryota

水曜 2 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野医療経済学、医療政策
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Health Economics, Health Policy
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
応用研究を行うのに必要なミクロ経済学と計量経済学の知識があること。医療や保健の知識は要件としない。PhD 留学や政府機関等でのインターンを希望する者は 1 年次からの履修（聴講）を勧めるが、2 年次からの履修も歓迎する。
Ⅳ．選考期間および方法
メール（ryota.nakamura[at]r.hit-u.ac.jp）で面接の予約をすること。[at]は@に読み替えて下さい。履修者数が私が指導可能な人数（1 人か 2 人）を超えた時点で募集を締め切るので、希望者はできるだけ早い時期に連絡すること。副ゼミとしての履修は特段の事情がない限りは受け入れない。
Ⅴ．指導方針政策研究分野（特に保健医療）において研究論文を作成し、学会等で発表できるようになるための訓練をする。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
指導内容等に関して事前に私と合意していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモなし。
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://hri.ad.hit-u.ac.jp/html/100000467_profile_ja.html

中山

能力

NAKAYAMA Chikara

木曜 5 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野代数学（数論幾何）
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Algebra (arithmetic geometry)
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
原則として 1 年次から履修すること。
微分積分、線型代数などの数学科目を履修していることが望ましい。
Ⅳ．選考期間および方法
当該年度の履修登録期限まで。希望者は事前に連絡すること。
Ⅴ．指導方針標準的なテキストの講読からはじめ、研究を行なうことを目標とする。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
特になし。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

4040

Matthew Noellert

木曜 4 時限

対面授業 開講言語（English）

Ⅰ．研究分野東洋経済史、現代中国史、数量経済史
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Asian Economic History, Modern Chinese History, Quantitative History
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
1. 原則として 1 年次より履修すること。2 年次より履修する希望者では、一次資料による実証的な研究論文を 1 年以内作成できる説得力が望ましい。
I prefer students join from their first year. Students wishing to join from their second year
should be able to demonstrate their ability to produce a substantive research paper ordissertation based on primary sources within in one year.
2. 日本語、中国語、または他の東洋言語の一次資料の読解能力。漢文の読解能力が望ましい。
Ability to read primary documents in Japanese, Chinese, and/or other (East) Asian
languages. Ability to read Classical Chinese is recommended.
3. R や Stata などの統計処理ソフトで、基礎的なプログラミングが行える、またはその習得に努力すること。
Basic knowledge of programming in R or Stata is recommended.
Ⅳ．選考期間および方法
4 月の履修登録期限前にメールで面談の予約をすること。
Before the end of the registration period, contact me via e-mail to arrange a meeting todiscuss your background and research interests.
Ⅴ．指導方針
最終目標は実証的な研究論文を作成すること。そのため、履修者が自主的な研究計画を開発しつつ、一次資料の発見、整理、分析の手法を習得し、研究結果の描写を彫琢してもらう。
口頭報告や自由に交わす議論を通じて、共同的、比較的な研究方法の指導を行う。
The ultimate goal of the seminar is to produce a substantive research paper ordissertation based on primary sources. To this end, students will learn how to develop
their own independent research projects; identify, engage, and analyze historical data;and create new knowledge and effectively communicate it in writing. Instruction
emphasizes collaborative and comparative research through regular progress reports andopen discussion.
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
一橋内部進学生：
次の（1）及び（2）のどちらの要件も満たしていること。
(1)「比較経済史」もしくは「比較経済史Ⅰ」を履修し、B 以上の成績を修めていること。
(2)「比較経済史Ⅱ」を履修し、B 以上の成績を修めていること。
一橋大学以外の学生：
大学院レベルの経済史ないし歴史分析に関する科目を履修し、優秀な成績を修めていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

4141

藤嶋

翔太

FUJISHIMA Shota

月曜 5 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野都市・地域経済学、ネットワークの経済学、応用ゲーム理論、公共経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Urban and regional economics, Economics of networks, Applied game theory, Public
economics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
中級以上のミクロ経済学と計量経済学を B 以上の成績で履修済みであること。また、中級以上のマクロ経済学と 400 番台以上の都市・地域経済学および／もしくはその隣接分野（国際貿易、公共経済学など）の授業を履修済みであることが望ましい。
Ⅳ．選考期間および方法
修士課程については 1 年次の年度末。希望者は 3/15 までに電子メールで連絡すること（博士後期課程からの参加についても 3/15 までに相談すること）。
選考はメールと面接で行う。希望者は研究計画書をメール添付で提出すること。研究計画書には修士論文のテーマ候補（関心事項）について、(1) 目的・課題、(2) 背景・動機、(3)（可能なら）利用可能なデータ、(4) 主な先行研究、を記すこと。
（箇条書きでよい。）
送付先のメールアドレスは、学生便覧又は研究科 HP（Ⅷ. 詳細リンク先を参照）で確認すること。具体的な面接の日時は応募者と個別に取り決める。
Ⅴ．指導方針修士 1 年次はコースワークに集中することが望ましいので、原則聴講のみとする（単位は出さない）。ゼミでは、まず学生の研究希望テーマに関する重要文献を報告してもらい、テーマが決まった後は研究の進捗状況を報告してもらいながら指導を進めていく。理論と実証の両方に興味のある学生を歓迎する。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
上級ミクロ経済学と上級計量経済学を B 以上の成績で履修済みであること。また、上級マク
ロ経済学を履修済みであること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
経済研究所中川ゼミ及び経営管理研究科中島ゼミと合同でゼミを行う。
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://www.econ.hit-u.ac.jp/jpn/page/faculty/professor/profile_fujishima.html

本田文子

HONDA Ayako

金曜 4 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野医療経済、保健・医療政策
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Economics of Health Systems, Health Policy and Systems Research
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
ヘルスシステムで生じる諸々の課題について、社会科学の知見を応用し、理解を深め、解決の緒を探すことに興味がある学生。
Ⅳ．選考期間および方法
希望者は、事前にメールで連絡のうえ（ayako.honda[at]r.hit-u.ac.jp）、面接を受けて下さい。
[at]は@に読み替えて下さい。

4242

Ⅴ．指導方針- 各国の保健・医療制度、政策について、行政、サービス・プロバイダー、患者、等、多角的な視点から議論します。
- 文献レビュー、プレゼンテーション、ディスカッションを通して、知識と考えを深め、表現力を磨きながら、研究の一連のプロセスの習得を目標に指導します。
- 興味に応じて、フィールドワーク、データ収集の技法についても議論します。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
具体的な研究テーマと、研究に必要な分析技術を有することが要件となります。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://health-economics.hias.hit-u.ac.jp/

本田敏雄

HONDA Toshio

月曜 5 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野
数理統計学、計量経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Mathematical Statistics, Econometrics, Data Science
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
基礎的な統計学、計量経済学の知識があること。具体的には、300 番台の統計学または 400番台の中級計量経済学を A の成績で合格しているか、それと同等の能力があること。数学的な理論研究が中心なので、基礎的な微積分、線形代数の知識も必須である。原則 M1 からの指導とする。
Ⅳ．選考期間および方法
4 月のガイダンス後にとりあえずすぐに連絡してくること。面談時間を指定します。
Ⅴ．指導方針修士課程：数理統計学の大学院修士レベルの教科書（漸近理論に関するもの）の輪読、研究
テーマ選び。M2 は修士論文作成の指導。
博士後期課程：論文作成の指導。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
一橋内部進学生：上級計量経済学と確率・統計特論 A を A で合格していること。
一橋大学以外の学生：大学院レベルの計量経済学と漸近理論をきちんと理解していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
http://www1.econ.hit-u.ac.jp/honda/seminar_grad_2018.pdf

Philip MacLellan【※2024 年度は新規募集を行わない。】

Ⅰ．研究分野行動経済学、質的研究、事例研究、教育心理学、第二言語習得、社会的学習理論
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Behavioral Economics, Qualitative and Case Study Research, Educational Psychology,
Second Language Acquisition, Social Learning Theory4343

Ⅲ．修士課程学生の履修要件
The language of this seminar is English. First year Masters students and beyond who arecapable of reading English research papers independently and discussing actively arewelcome to join.
Ⅳ．選考期間および方法
GRADUATE SEMINAR IS NOT AVAILABLE IN 2024-25 ACADEMIC YEAR
Ⅴ．指導方針By reading and discussing empirical literature and reports of student in-progressresearch, economics concepts and methods will be internalized. This seminar starts fromthe 1st year of the Master’s program. First year Masters students will prepare for their
thesis (choosing the theme, developing a research question, choosing an appropriate
methodology, collecting data). Second year Master’s students will present and discuss
their research and draft the Master’s thesis. Students would also benefit from thegraduate level Research Writing and Academic Presentations skills courses.
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
Grade of B or higher in at least one of the following courses: advanced micro, advanced
macro, intermediate or advanced econometrics
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

松下幸敏

MATSUSHITA Yukitoshi

火曜 1 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野
計量経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Econometrics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
300 番台の統計学または 400 番台の中級計量経済学を A で合格しているか、それと同等の能力があると認められること。
なお、
原則として修士 1 年からゼミに所属するのが条件である。
Ⅳ．選考期間および方法
当該年度 4 月の履修登録期限まで。履修登録前に事前にメールでアポイントを取り、個別に面談を受けてください。
Ⅴ．指導方針修士 1 年ではテキストの輪読、2 年次以降は関連文献を読み、報告する。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件- 一橋内部進学生：
上級計量経済学を履修し、A 以上の成績を修めていること。
- 一橋大学以外の学生：
大学院レベルの計量経済学の科目を履修し、優秀な成績を修めていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

4444

真野

裕吉

MANO Yukichi

水曜 1 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野開発経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Development Economics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
1. 研究活動や論文執筆にあたっての倫理、ルール、マナーを理解していること。日本学術振興会の『科学の健全な発展のために：誠実な科学者の心得』（https://www.jsps.go.jp/jkousei/rinri.html）を熟読しておくこと。さらに、図書館主催の「レポート・論文の書き方」
講習会を受講していることが望ましい。
2. 研究課題が私自身指導可能であること。
3. ミクロ経済学と計量経済学について大学院生として必要な知識をもっていること。
4．定量的な分析をおこなう場合は、Stata や R などの統計処理アプリケーションで、基礎的なプログラミングが行えること。
Ⅳ．選考期間および方法
修士 1 年次からの履修が望ましい。当該年度 4 月の履修登録期限までに面接を行います。希
望者は事前にメール（yukichi.mano[at]r.hit-u.ac.jp）で連絡し、面接の際には、履歴書及び修士課程入学試験の際に提出した研究計画書を持参すること。[at]は＠に読み替えて下さい。
Ⅴ．指導方針修士 1 年次は、主に修士論文の準備作業（テーマの決定・データの収集など）を行う。修士
2 年次は、履修者による研究報告を中心とするが、適宜、関連するテーマのレクチャーや論文作成指導を行う。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
中級または上級ミクロ経済学で A 以上、および、中級または上級計量経済学で A 以上、の成績を目安とする。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://sites.google.com/view/hitotsubashi-dev-econ/

南裕子

MINAMI Yuko

木曜 4 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野現代中国社会論
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Chinese society
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
現代中国にかかわるテーマで、社会学や政治学的な視点も取り入れた研究論文の作成に取組もうとしていること。
中国語の文献講読の能力も一定程度あることが望ましい。
Ⅳ．選考期間および方法
4 月履修登録期限までにメールで連絡してください。
志望動機や研究計画をもとに、面接で選考します。

4545

Ⅴ．指導方針
各自の研究報告と討論。
参加者との相談により、輪読を行う場合もある。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
副ゼミとして履修してください。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

無藤望

MUTO Nozomu

火曜 4 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野ミクロ経済学、ゲーム理論、メカニズム・デザイン
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Microeconomics, Game Theory, Mechanism Design
Ⅲ．修士課程学生の履修要件- 「上級ミクロ経済学」で B 以上の成績を修めているか、それと同等以上の能力があると認められること。
- 原則として修士 2 年から演習に参加すること。
- 講義の履修とは別に、理論論文の理解に支障がない程度の数学能力が必要となる。
Ⅳ．選考期間および方法
履修登録前のできるだけ早い時期に、メールでアポイントメントを取ること。原則として面談を行い、研究計画等について確認する。
Ⅴ．指導方針各大学院生による研究報告ないし関連論文の発表を中心にゼミを進める。内容は上記の研究分野に関連するものとする。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件- 一橋内部進学生：＊上級ミクロ経済学、上級マクロ経済学、上級計量経済学のすべての科目を履修し、B 以上の成績を修めていること。
- 一橋大学以外の学生：＊一橋内部進学生の履修要件と同等以上の能力があると認められること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
経済学研究科の武岡ゼミと合同で実施する。
Ⅷ．詳細リンク先 URL

森宜人

MORI Takahito

金曜 4 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野西洋経済史、ドイツ近現代都市経済史
Ⅱ．研究分野（英語表記）
European Economic History, Urban History of Germany4646

Ⅲ．修士課程学生の履修要件
原則として 1 年次より履修すること。
2 年次より履修する場合は対象とする地域の言語で書かれた専門文献・史料の読解能力を有すること。
Ⅳ．選考期間および方法
4 月の履修登録期間内。
Ⅴ．指導方針履修者各自の研究報告を主体としつつ、適宜、履修者全員が関心を共有し得る文献の輪読を行い、西洋経済史の実証的な研究手法の習得を目指す。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
一橋内部進学生：
次の（1）及び（2）のどちらの要件も満たしていること。
（1）「比較経済史」もしくは「比較経済史Ⅰ」を履修し、B 以上の成績を修めていること。
（2）「比較経済史Ⅱ」を履修し、B 以上の成績を修めていること。
一橋大学以外の学生：
大学院レベルの経済史ないし歴史分析に関する科目を履修し、優秀な成績を修めていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://hri.ad.hit-u.ac.jp/html/100000122_profile_ja.html

森口

千晶

MORIGUCHI Chiaki

木曜 5 時限 対面授業 開講言語（English）

Ⅰ．研究分野比較経済史、比較制度分析、制度と組織の経済学、家族の経済学、健康の経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Comparative Economic History, Comparative Institutional Analysis,
Economics of Organizaitons and Institutions, Family Economics,
Health Economics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
1. 大学院生としての倫理とルールを理解していること。
2. 経済史または比較制度分析に関心があり、ミクロ経済学と計量経済学について大学院初級以上の知識をもっていること。
3. 修士 1 年秋に「比較経済発展論 A」を受講すること。
4. 可能であれば、ゼミ履修時にリサーチ・ワークショップ（日本・アジア経済）」もあわせて履修すること。
Ⅳ．選考期間および方法
4 月の履修登録期限までに面接（オンライン可）によって決定する。
事前に簡単な研究計画（希望する研究テーマおよびその目的と意義）をメールでchiaki[at]ier.hit-u.ac.jp に送ること（[at]は＠に読み替える）。
Ⅴ．指導方針原則として英語を使用する。
修士 1 年生は研究テーマに関連する文献を読み、修士 2 年生は研究報告を行う。
文献は英語のものを読み、英語で討論を行う。

4747

Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
一橋内部進学生：中級以上のミクロ経済学と計量経済学を履修し、合格していることが望ましい。
一橋大学以外の学生：大学院レベルのミクロ経済学と計量経済学を履修し、優秀な成績を納めていることが望ましい。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
http://www.ier.hit-u.ac.jp/Japanese/faculty/moriguchi.html

森田

穂高

MORITA Hodaka

金曜 4 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野産業組織論、組織経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Industrial Organization, Organizational Economics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
中級以上のミクロ経済学を履修し、好成績をおさめていること（A 以上）。ゲーム理論に関する基礎的事項を理解しており、基礎的な微積分の知識を有すること。ミクロ理論・ゲーム理論の現実問題への応用分析に興味があり、煩雑な数学的分析を厭わないこと。
「応用ミクロ経済学 D」を履修して好成績（A 以上、A+が望ましい）を収めていることが望ましい。
Ⅳ．選考期間および方法
2024 年 4 月の履修登録期限前に面接選考を行います。できるだけ早く、遅くとも 3 月末日
までに、メール（hodakamorita[at]gmail.com）でどのようなテーマで研究したいのかを伝えてください。こちらから面接日時を連絡します。[at]は＠に読み替えて下さい。なお、選考は佐藤進先生と共同で行う場合があります。
Ⅴ．指導方針履修は 2 年次からを基本とするが優秀な 1 年次の院生を除外しない。自分の研究関心が明確になっていることが重要（特に 1 年次からの場合はこの点注意）。まず、ミクロ理論・ゲーム
理論の現実問題への応用分析（主に産業組織論、組織経済学、人的資本論の分野で）の手本となるような論文をいくつか輪読する中で、それぞれの院生が各自のテーマを設定します。
次に、各自のテーマに合わせて、関連する論文を批判的に読み、独自の理論モデルをいかに構築し分析すべきかを議論します。そして、理論モデルの分析・修正を繰り返して論文を完成させてゆきます。それらの過程を通じて、現実問題を踏まえて理論モデルを構築し適切に分析する力、理論分析結果の背後にある論理・直感を理解し経済政策・経営戦略などへの含意を探求する力、さらにはそれらの結果をわかりやすく論文に表現する力を養います。これ
らの課題に対し、院生各自が自主性と熱意を持って取り組むことが重要です。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
中級以上のミクロ経済学を履修し、好成績（A 以上が望ましい）を収めていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
佐藤進ゼミと共同で開講する。
Ⅷ．詳細リンク先 URL
私自身の研究関心や業績については以下のリンクを参照のこと。
https://sites.google.com/site/hodakamorita/

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山重

慎二

YAMASHIGE Shinji

火曜 5 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野社会政策、公共政策
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Social Policy, Public Policy
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
中級以上のミクロ経済学、マクロ経済学の 2 科目を履修し、各科目「B」以上の成績をおさめていること。中級以上の計量経済学を履修し、「B」以上の成績をおさめていることが望ましい。
Ⅳ．選考期間および方法
2 月～4 月。
上記の要件が満たされていることを前提に、メール（yamashig[at]econ.hit-u.ac.jp）
でのアポイントメントを通じて、個別に面談・選考を行う。[at]は＠に読み替えて下さい。
Ⅴ．指導方針原則として初年次からの履修を認めない。ただし、すでに独自の研究を行えると思われるものは、初年次からの履修を認める場合もある。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件①「上級ミクロ経済学」および「上級マクロ経済学」、②中級あるいは上級計量経済学のいず
れか 1 科目、合計 3 科目以上を履修し、すべての科目にわたって「B」以上の成績をおさめていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL山下英俊

YAMASHITA Hidetoshi

木曜 5 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野環境・資源経済学、廃棄物・リサイクル政策、エネルギー政策、マテリアル・フローの政治経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Environmental and Resource Economics, Waste Management and Recycling Policy,
Energy Policy, Political Economy of Material Flow
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
修士課程 1 年次 4 月からの参加を原則とする。
希望者は事前に hide[at]econ.hit-u.ac.jp まで連絡を取ること。[at]は＠に読み替えて下さい。
Ⅳ．選考期間および方法
4 月 11 日（木）10 時より、研究室（もしくはオンライン）にて新規ゼミ履修希望者に対する面接を行う予定。
Ⅴ．指導方針具体的な問題意識を持つこと。
それを研究の俎上に載せる方法を身につけること。
修士課程の最低限の到達目標は上記 2 点。
近年、ゼミ履修者が増えているので、修士課程 1 年次末に自分の研究テーマに関連するレポートを提出してもらい、その完成度が低い場合には、修士 2 年次の指導を引き受けられなくなる場合もある。
履修登録上、ゼミは木曜日 5 限であるが、実際には主として木曜日 2 限に開催する。
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Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
指定は特にない。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL山田俊皓

YAMADA Toshihiro

木曜 4 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野数理ファイナンス, 確率数値解析
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Financial mathematics, Stochastic numerical analysis
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
解析学や数理ファイナンスの基礎を理解していること。
Ⅳ．選考期間および方法
成績・志望動機・面接で数学とファイナンスの理解度を判断し選考する。履修登録期間にメールでアポイントメントを取ること。
Ⅴ．指導方針大学院レベルの数理ファイナンスを基礎から学ぶ（M1）。修士論文では実務の数理的問題や分野の先端テーマを扱えるように指導する（M2）。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
数理・計量ファイナンスや関数解析、数値解析に関する科目を履修し、優秀な成績を修めていること。修士論文の内容も考慮する。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL山本裕一

YAMAMOTO Yuichi

木曜 2 時限 対面授業 開講言語（English）

Ⅰ．研究分野ミクロ経済学、ゲーム理論
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Microeconomic theory, Game Theory
Ⅲ．修士課程学生の履修要件「上級ミクロ経済学」を B 以上で合格していること。微積、実解析、確率論など、ミクロ経済学の先端研究をするにあたって必要な数学の知識を有すること。
Ⅳ．選考期間および方法
履修登録前に事前に E メールでアポイントメントをとり、個別に面接を受けること。
Ⅴ．指導方針ミクロ経済学の研究者志望の学生の受講を想定している。学生には定期的に自身の研究を発表してもらい、そこにフィードバックをするということで論文の質向上を図る。

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Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
僕から見て博士取得後きちんと一人前の研究者としてやっていける見込みがあるかどうか、というのが博士後期課程進学のための判断基準となります。（経済理論分野で博士に進学す
ると、民間就職の可能性がかなり低くなってしまうため、かなり厳しくジャッジさせていただきます。
）
博士後期課程進学可否の判断をする際には、コースワークの成績、僕の講義での成績、大学
院ゼミでのパフォーマンスなどから総合的に考慮させていただきます。また、本気で研究者としてやっていくのであれば、海外大学院への留学などもオプションとして考えると良いと思います。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL山本庸平

YAMAMOTO Yohei

火曜 4 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野計量経済学、時系列分析、マクロ経済・国際金融・ファイナンス
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Econometrics, Applied Macroeconomics/Financial Econometrics, International Finance,
Climate Change
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
計量経済学の基礎的な理論を理解していること（中級計量経済学で B 以上）。受講前に研究計画書を提出し、面談のうえ決定する。
Ⅳ．選考期間および方法
受講希望者は、2024 年 4 月中旬までにメール（yohei.yamamoto[at]r.hit-u.ac.jp）で連絡すること。そのうえで、面接を行う。なお、1 年生と 2 年生のどちらも対象とする。[at]は＠に読み替えて下さい。
Ⅴ．指導方針1 年次は、教科書の輪読とプログラミングの演習を通じて、国際学術誌に掲載されている学術論文を正確に読解できる能力を身に付け、修士論文のテーマを決定する。テーマの詳細は受講者の関心に応じるが、計量経済理論、時系列データ・パネルデータ分析を用いた政策効
果の分析、実証ファイナンス（国際金融を含む）、気候変動に対する人為的影響などであれば指導が可能である。
2 年次は、自分の論文作成の進捗報告を通じて、データを取得する方法、データを用いた統計的推論の能力（できれば自分でプログラムが組めるように）、結果を解釈する能力、自分の研究を他人に説明する能力を身に付ける。また、学術論文における図表の作成や引用の仕方などの論文執筆の作法を身に付ける。言語は日本語または英語のどちらでも構わない。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
上級計量経済学および、上級ミクロ経済学または上級マクロ経済学の少なくともどちらかを芳しい成績で合格していること。研究を職業とする強い意志があること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://sites.google.com/site/yoheiyama/research

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横尾

英史

YOKOO Hidefumi【※2024 年度は新規募集を行わない。】

Ⅰ．研究分野
環境経済学
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Environmental Economics
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
原則として、修士 2 年から演習に参加可能とする。
1）研究課題が教員自身が指導可能なものであること。
2）環境経済学と中級ミクロ経済学と中級計量経済学を M1 の時またはそれ以前に履修すること（上級で代替可能）。
Ⅳ．選考期間および方法
2024 年度は研究専念期間のために修士の演習を行いません。
Ⅴ．指導方針Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
一橋内部進学生：
環境経済学、中級ミクロ経済学、中級計量経済学において B 以上の成績（上級で代替可能）。
一橋大学以外の学生：大学院レベルのミクロ経済学、計量経済学を履修し優秀な成績を修めていること。また、環境経済学についても大学院レベル以上の知識があること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL

米田剛

YONEDA Tsuyoshi

金曜 4 時限

対面授業

Ⅰ．研究分野さまざまな気象・経済データに対する機械学習（深層学習・リザバーコンピューティング）
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Machine learning for meteorological and economic data (deep learning, reservoir
computing)Ⅲ．修士課程学生の履修要件
微分積分学・線形代数学をきちんと理解していること。
Ⅳ．選考期間および方法
メールでアポイントメントを取ること。t.yoneda[at]r.hit-u.ac.jp（[at]は＠に読み替えて下さい。
）
成績や志望動機、面接で選考する。
Ⅴ．指導方針
私自身が機械学習の基礎を講義する予定なので、その講義を履修して下さい。難しい数学の理解は必要ありませんが、データと向き合う実践力が問われます。特に、機械学習したいデータを自ら探し出すような自主的な学生を歓迎します。
なお、履修登録上、ゼミは金曜日 4 限ですが、実際には別の曜日・時限に開催することもあり得ます。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
微分積分学・線形代数学をきちんと理解していること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
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若森

直樹

WAKAMORI Naoki

火曜 3 時限 対面授業

Ⅰ．研究分野実証産業組織論
Ⅱ．研究分野（英語表記）
Empirical Industrial Organization
Ⅲ．修士課程学生の履修要件
履修は原則として修士 2 年次を想定しています。研究トピックは実証産業組織かその関連分
野に限ります。博士後期課程に進学を希望する人は、上級ミクロ経済学、及び、上級計量経済学の 2 科目を履修済み（履修中ではないことに注意！）であることが履修の要件です。博
士後期課程の進学を希望しない人は、中級ミクロ経済学（もしくは上級ミクロ経済学）および中級計量経済学（もしくは上級計量経済学）を履修済み（履修中ではないことに注意）であることが履修の要件です。
また、修士 1 年次での履修は例外を除き認めません。例外については私のウェブサイトにて確認してください。
Ⅳ．選考期間および方法
選考は 1 年次の年度末（2024 年 3 月）に行う予定なので、希望者は 3 月末日までに電子メールで連絡してください（連絡先は、naoki.wakamori[at]r.hit-u.ac.jp で、[at]は＠に読み替えて下さい）。また、メールする際に、A4 で 1 頁程度の研究計画書と大学学部・大学院の成績表（screenshot 等、非公式なもので構いませんが、内容が容易に確認できるもの）を添付
してください。
Ⅴ．指導方針修士論文・博士論文の執筆にむけての研究指導（既存の学術論文を正確に読み解く能力、ものごとを正確に科学的に記述する能力、そして、論文を明快に報告できる能力を磨く）を行います。そのために、履修者には既存文献の論文の発表、及び、自分の研究の発表を適宜行って頂きつつ、「産業・労働ワークショップ」に定期的に参加することが求められます。
【要注意事項】なお、履修登録上、ゼミは火曜日 3 限としていますが、参加者との相談のう
え、異なる曜日・時限に開催する可能性が非常に高いです。
Ⅵ．博士後期課程学生の履修要件
以下の二つの条件を両方とも満たすことが求められます：（i）中級マクロ経済学、もしくは、上級マクロ経済学のいずれかを履修し B 以上の成績で修めていること。
（ii）上級ミクロ経済学、もしくは、上級計量経済学の両方を履修し B 以上の成績を修めつ
つ、どちらかの科目は A 以上の成績で修めていること。
Ⅶ．共同開講者に関するメモ
Ⅷ．詳細リンク先 URL
https://sites.google.com/site/nwakamori/teaching5353

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