報告書
あつまれ★今を見つめて明日を変えよう！

再生可能エネルギー 世界フェア

2012

第7回 再生可能エネルギー世界展示会

www.renewableenergy.jp

The 7th2012年12月5日 水 〜7日 金 10:00〜17：00
会場 幕張メッセ主催

同時開催

再生可能エネルギー協議会（共同主催：太陽光発電協会、SEMI）

展示会 事務局（株）シー・エヌ・ティ〒101-0041 東京都千代田区神田須田町1-24-3 FORECAST 神田須田町4F
TEL：03-5297-8855 FAX：03-5294-0909 E-mail：info@renewableenergy.jp

政策・統合概念 太陽光発電
Policy & Concept Photovoltaic

太陽熱利用
Solar Thermal
Applications

環境建築

Innovative
Bioclimatic Architecture

風力Wind Energy

バイオマス 水素・燃料電池 海洋エネルギー 地熱・地中熱 エネルギーグリット・パワエレ 省エネ・ヒートポンプ 中小水力、未利用エネルギー
Hydrogen &Energy Network & Energy Conservation
Small Hydro &Ocean Energy Geothermal
Fuel Cell
Power Ele.
& Heat Pump
Non-Conventional Energy& GeoHeat

Biomass Utilization& Conversion

CONTENTS
会場風景 … ……………………………………………………… 1
開催概要 … ……………………………………………………… 2
結果報告 … ……………………………………………………… 3
オープニングセレモニー … …………………………………… 4
来賓ご視察……………………………………………………… 4
VIPレセプション………………………………………………… 5
出展者一覧……………………………………………………… 6
会場図…………………………………………………………

10

国際フォーラム………………………………………………

12

併催イベント…………………………………………………

22

来場者分析……………………………………………………

23

来場者アンケート……………………………………………

25

出展者アンケート……………………………………………

29

広報活動………………………………………………………

33

広告見本………………………………………………………

36

次回予告………………………………………………………

38

会場風景

1

開催概要
2012 年 12 月 5 日（水）～ 12 月 7 日（金） 10：00 ～ 17：00
幕張メッセ〔国際展示場 / 国際会議場〕
展示会入場料：無料（登録入場制）
主

催： 再生可能エネルギー協議会

共催： 独立行政法人新エネルギー ･ 産業技術総合開発機構、独立行政法人産業技術総合研究所、
財団法人新エネルギー財団

後援： 経済産業省、環境省、国土交通省、農林水産省、文部科学省、総務省、内閣府、東京都、千葉県、千葉市

特 別 協 賛： 公益財団法人高橋産業経済研究財団
協

賛： 電気事業連合会、一般社団法人日本電機工業会、一般社団法人日本自動車工業会、石油連盟、一般社団法人日本ガス協会、一般社団法人日本鉄鋼連盟、一般社団法人日本建設業連合会、一般社団法人電子情報技術産業協会、一般社団法人日本水道工業団体連合会、一般社団法人日本機械学会、一般社団法人電気学会、公益社団法人日本化学会、
一般社団法人日本建築学会、公益社団法人電気化学会、公益社団法人化学工学会、
社団法人ソーラーシステム振興協会、一般社団法人日本エネルギー学会、
独立行政法人海洋研究開発機構、独立行政法人海上技術安全研究所、
独立行政法人国際農林水産業研究センター、独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構、一般財団法人省エネルギーセンター、一般財団法人エンジニアリング協会、
公益財団法人地球環境産業技術研究機構、公益財団法人日本科学技術振興財団、一般財団法人電力中央研究所、一般社団法人エネルギー・資源学会、
リニューアブルエネルギー有効利用・普及促進機構、財団法人エネルギー総合工学研究所、
一般社団法人太陽光発電協会、一般社団法人日本太陽エネルギー学会、
太陽光発電技術研究組合、一般社団法人住宅生産団体連合会、一般財団法人建築環境・省エネルギー機構、社団法人日本建築家協会、一般社団法人日本風力発電協会、一般社団法人日本風力エネルギー学会、
一般社団法人日本小形風力発電協会、風力発電推進市町村全国協議会、社団法人アルコール協会、一般社団法人日本有機資源協会、日本地熱学会、
一般社団法人水素エネルギー協会、燃料電池実用化推進協議会、一般社団法人海洋エネルギー資源利用推進機構、一般社団法人日本半導体製造装置協会、公益社団法人日本船舶海洋工学会、日本海洋工学会、日本地熱開発企業協議会、
特定非営利活動法人地中熱利用促進協会、一般財団法人ヒートポンプ・蓄熱センター、
燃料電池開発情報センター、一般社団法人日本熱供給事業協会、
世界省エネルギー等ビジネス推進協議会、公益社団法人日本冷凍空調学会、
一般社団法人日本冷凍空調工業会、一般社団法人ターボ機械協会（順不同）協

力： フジサンケイ ビジネスアイ

展示会事務局：（株）シー・エヌ・ティ
同 時 開 催： PVJapan 2012（共同主催：太陽光発電協会、SEMI）
同時期開催： セミコン・ジャパン 2012（主催：SEMI）

2

結果報告
『 再生可 能エネルギ ー世界フェア』

開催規模

332社・団体、677小間

来場者数
日

付

天

気

来場者数

12月5日（水）晴れ12,591 名

12月6日（木）晴

れ15,004 名

12月7日（金）晴れ14,910 名

合42,505 名

計※「PVJapan 2012」、「第7回再生可能エネルギー世界展示会」来場者合計

来賓ご視察
5日 【海外】 ポルトガル経済雇用省副大臣
アルトゥール・トリンダーデ カルロス・ヌーノ・オリヴェイラ様（ご一行人数13人）
6日 【海外】 駐日ブラジル大使 マルコス・ベゼーハ・アボッチ・ガウヴォン様
駐日ウルグアイ大使 エドゥアルド・ブズー様【国内】 内閣官房国家戦略室 内閣審議官 加藤洋一様
内閣官房国家戦略室 企画官 木原晋一様
経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長 新原浩朗様
経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部
新エネルギー対策課長 村上敬亮様

7日 【海外】 台湾経済部能源局 局長 歐嘉瑞様
台湾経済部能源局 能源技術組 組長 蘇金勝様
台湾経済部能源局 能源技術組 再生能源科 科長 陳崇憲様
※上記ほか、連日多数のご来賓の方々に来場いただきました。

3

「 再生可 能エネルギ ー世界フェア」「 第 7回 再生可 能 エネルギ ー世界展 示 会 」 ／「 P VJapan 2 012 」

オープニングセレモニーとき：2012年12月５日（水） 午前9：40〜10：00

ところ：幕張メッセ

国際展示場2F エスプラナード（展示ホール9-11 2F 通路）【1. 主催者あいさつ】
・再生可能エネルギー協議会副代表 展示委員会委員長
・SEMI プレジデント兼 CEO

大和田野 芳郎
Dennis P. McGuirk【2. 来賓ごあいさつ】
・経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部
新エネルギー対策課長

村上 敬亮 様

大和田野 芳郎【3.テープカット】＜主催者＞
・再生可能エネルギー協議会 代表

黒川 浩助

・再生可能エネルギー協議会副代表 実行委員会副委員長

神本 正行

・再生可能エネルギー協議会副代表 展示委員会委員長

大和田野 芳郎

・独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 理事

和坂 貞雄

・一般財団法人新エネルギー財団 業務執行理事

伊藤 隆一

・一般社団法人太陽光発電協会 理事

亀田 繁明

・一般社団法人太陽光発電協会 幹事

本多 潤一

・一般社団法人太陽光発電協会 事務局長
・SEMI PVビジネスユニット バイスプレジデント

茅岡 日佐雄Bettina Weiss＜ご来賓＞
・経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部
新エネルギー対策課長

4

Dennis P. McGuirk

村上 敬亮 様村上 敬亮 様

「 再生可 能エネルギ ー世界フェア」「 第 7回 再生可 能 エネルギ ー世界展 示 会 」 ／「 P VJapan 2 012 」

VIPレセプションとき：2012年12月6日（木） 午後17：15〜18：30

ところ：幕張メッセ

国際会議場2F コンベンションホールA◆開会の辞
再生可能エネルギー協議会

黒川 浩助

代表

◆来賓祝辞
経済産業省

資源エネルギー庁

新原 浩朗

省エネルギー・新エネルギー部長◆主催・共催者挨拶（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構（独）産業技術総合研究所

橋本 道雄

新エネルギー部長

大和田野 芳郎

企画本部 企画副本部長

Trina Solar, Chairman and CEO

Jifan Gao

Suntech Power Holdings, Founder, Chairman and Chief Strategy Officer

Zengrong Shi

◆乾杯登壇
経済産業省

資源エネルギー庁

再生可能エネルギー協議会

黒川 浩助（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構（独）産業技術総合研究所

新原 浩朗

省エネルギー・新エネルギー部長

代表

企画本部

橋本 道雄

新エネルギー部長

大和田野 芳郎

企画副本部長世界風力エネルギー協会副会長、東京大学教授

荒川 忠一（株）IHI

村上 晃一

技術開発本部

総合開発センター

所長

Senior Account Manager – Energy, Environment &Infrastructure, Strategic Investment &Accounts, UK Trade & Investment

Wendy Richards

Trade Commissioner, Italian Trade Commission, Trade Promotion Section of the Italian Embassy

Federico Balmas（独）産業技術総合研究所

近藤 道雄

太陽光発電工学研究センター

センター長

Fraunhofer-Institute for Solar Energy Systems, Director

Eicke R. Weber

日揮みらいソーラー( 株 )溝口 真史

代表取締役社長

シャープ（株） ソーラーシステム事業本部

森本 弘

副本部長

永澤 淳

三菱電機（株） 太陽光発電システム事業部長
パナソニックグループエナジー社

副社長

兼

三洋電機株式会社エナジー社

副社長

吉田 和弘

Trina Solar, Chairman and CEO

Jifan Gao

Suntech Power Holdings, Founder, Chairman and Chief Strategy Officer

Zengrong Shi

SEMI, President & CEO

Dennis P. McGuirk◆乾杯挨拶、乾杯
シャープ（株） ソーラーシステム事業本部

副本部長

森本 弘

◆中締め
SEMI：SEMI, President & CEO

Dennis P. McGuirk

5第7回 再生可能エネルギー世界展示会

The 7th

出展者 一 覧

出展者名

小間番号

INTERNATIONAL SCIENCE AND TECHNOLOGY CENTER（ISTC）

R11-205

地域エネルギー・温暖化対策

MAVEL, A.S.

R11-307

NPO 法人 地中熱利用促進協会

PRATT & WHITNEY POWER SYSTEMS

R11-705

地熱情報研究所

SOLARIG

R11-510

千葉大学 大学院 工学研究科

R11-405

共同

共同

TRELLEBORG OFFSHORE UK LTD

小間番号
R11-003
R11-706
RE-04

建築・都市科学専攻 小倉研究室

中越工業（株）RE-10
R11-311（株）IHI

R11-713

共 同（株）
長大（株）IHI

R11-611

中部大学 工学部 松井研究室

RE-19

愛知工業大学 エコ電力研究センター

RE-11

ＴＨＫ
（株）

R11-512R11-509（地独）青森県産業技術センター 工業総合研究所

RE-07

テックトランス（株）スマートエコ事業（株）旭プレシジョン

R11-502（株）寺田鉄工所

共同

アジア航測（株）

R11-304

共同

デンヨー
（株）

R11-304

R11-606
R11-304

アズビル（株）

R11-710

ドイツ 科学・イノベーション フォーラム 東京

R11-204（株）アドバンストテクノロジー

R11-709

東亜熱研工業（株）

R11-308

アンシス・ジャパン（株）

R11-607

NPO 法人 東京自由大学

RE-20

共 同 イー・アン
ド・イー ソリューションズ（株）

R11-410

東京電機大学 工学部 グリーンエンエルギー研究室

共 同 イームル工業（株）R11-311

共同（有）石川光学造形研究所

RE-21

イタリア貿易振興会

R11-106

東京発電（株）東京理科大学 工学部 第一部工業化学科 桑野研究室

RE-16
R11-311RE-06

共 同（株）
東芝

R11-304

R11-314

共 同（株）
東芝プラントシステム

R11-304

R11-201

徳山工業高等専門学校 機械電気工学科

RE-23

R11-412R11-402

豊橋技術科学大学 エレクトロニクス 先端融合研究所
吉田奈央子研究室

RE-09

R11-311

豊橋技術科学大学 電気・電子情報工学系 松田厚範研究室

RE-08

（株）
ウェッジ

R11-711豊橋創造大学RE-22（株）ヴュオールイメージング

R11-602

永田龍彦（日本風力エネルギー学会個人会員）

RE-15

英弘精機（株）

R11-514

ナスコフィッティング（株）

R11-603

駐日英国大使館 貿易・対英投資部

R11-206

鳴門教育大学 技術・工業・情報コース 宮下研究室

RE-24

エスケー・テック（株）

R11-404（株）日刊工業新聞社

R11-303（株）茨城製作所
いわき四倉中核工業団地

企業誘致促進協議会（株）
ウインド19（株）WINPRO ／（株）オリテックス
共 同（株）
ウィンベル

共同

NPO 法人エスコット

R11-301

共 同 日本小水力発電（株）

R11-613（株）エヌ・ティー・エス

R11-302大阪府立大学 エネルギーシステム工学研究室

RE-12

日本ガイシ（株）

R11-105

公益財団法人 科学技術交流財団【中部シンクロトロン光利用施設（仮称）】R11-508

一般財団法人 日本海事協会

R11-411R11-311

一般財団法人 日本気象協会

R11-513

R11-612日本工営（株）R11-312

R11-003

日本大学生産工学部 環境安全工学科

RE-17

R11-505

日本大学 文理学部 中里研究室

RE-14

神奈川大学工学部機械工学科（株）河合電器製作所
共同

環境省関東地方環境事務所（株）環境新聞社（株）日本 RER11-307（株）エスコム共同

共 同 日本エンヂニヤ（株）R11-403
R11-311

共同基礎地盤コンサルタンツ（株）

R11-304

日本大学 理工学部 機械工学科 鈴木研究室

RE-18

共同

九州工業大学R11-311

一般社団法人 日本太陽エネルギー学会

R11-501

R11-408

日本地熱学会RE-03

R11-311

一般社団法人 日本風力エネルギー学会

R11-501

九州大学応用力学研究所風工学分野
共同

九州大学大学院工学研究院 機械工学部門 流体制御研究室

九州大学大学院 地球熱システム学研究室

RE-02

一般社団法人 日本風力発電協会

R11-410（株）
グローバル インフォメーション

R11-601（株）NEWM

R11-610

R11-003

原田産業（株）

R11-405（株）神戸製鋼所

R11-207PWC JAPAN

R11-103（株）コスモテックス

R11-707

一般財団法人 ヒートポンプ・蓄熱センター

R11-409

共 同（株）
駒井ハルテック

R11-410

共 同（株）
日立エンジニアリング・アンド・サービス

R11-410

再生可能エネルギー協議会

R11-101

共 同（株）
日立産機システムR11-311（独）産業技術総合研究所

R11-208

弘前大学 北日本新エネルギー研究所

RE-05

共 同（株）
三和テスコ

R11-504

FIBOX 日本

R11-702

共同

経済産業省関東経済産業局

共 同 シーベルインターナショナル（株）R11-304

フジサンケイ ビジネスアイ

R11-701-2

自然エネルギー推進市民フォーラム（REPP）

R11-301（株）FUJITAビジネス・パートナーズ

R11-413篠田（株）

R11-310

芙蓉海洋開発（株）（旧：日本海洋（株））

R11-712芝浦工業大学 エネルギー・環境技術研究室

RE-01

ポエック（株）

R11-504

湘南工科大学機械システム工学科

R11-311北海道安平町R11-703

一般財団法人 新エネルギー財団

R11-002北海道白老町R11-704（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構

R11-107

三重大学 エネルギー環境工学研究室

RE-25

R11-311三井造船（株）

R11-511

新むつ小川原（株）

R11-203

南アフリカ共和国通産省 / 在京南アフリカ共和国大使館

R11-102

水力アカデミー

R11-311

共同全国小水力利用推進協議会

R11-304

共 同（株）
安川電機（株）センリョウ

R11-313

山口大学 工学部 社会建設工学科 水圏環境工学研究室

RE-13

ダイカポリマー（株）

R11-701（株）大和

R11-608（株）ユニバンス

R11-506

共同

共同

信州大学工学部環境機能工学科

三峰川電力（株）

R11-311R11-410

大日本プラスチックス（株）

R11-304

NPO 法人 太陽光発電所ネットワーク

R11-401

共同

横浜国立大学大学院 工学研究院

R11-311

大連凌峰科技発展有限公司

R11-305

共同

NPO 法人 ワーカーズコープエコテック

R11-301

田中水力（株）R11-311

共同

共同

6

出展者名
推進会議

The 7th

Exhibitor's List

Exhibitor

Booth No.

Exhibitor

Booth No.

ABIRA TOWN

R11-703

LAB. OF GEOTHERMICS, KYUSHU UNIV.

RE-02

ADVANCED TECHNOLOGIES CO., LTD.

R11-709

MAVEL, A.S.

R11-307

AICHI INSTITUTE OF TECHNOLOGY ECO-ELECTRIC POWER RESEARCH CENTER

RE-11

Co

METI-KANTO (KANTO BUREAU OF ECONOMY, TRADE AND INDUSTRY)

R11-003Co

MIBUGAWA POWER COMPANY

R11-311AICHI SCIENCE AND TECHNOLOGY FOUNDATION
R11-508【CENTRAL JAPAN SYNCHROTRON RADIATION CENTER (PROVISIONAL)】MIE UNIV., FLUID ENGINEERING LAB. FOR ENERGY AND ENVIRONMENT

RE-25

ANSYS JAPAN K.K.

R11-607

MITSUI ENGINEERING & SHIPBUILDING CO., LTD.

R11-511ASAHI PRECISION CO., LTD.

R11-502

NARUTO UNIV. OF EDUCATION

RE-24

R11-304

NASCO FITTING CO., LTD.

R11-603

AZBIL CORP.

R11-710NATIONAL INSTITUTE OF ADVANCED INDUSTRIAL SCIENCE AND TECHNOLOGY (AIST)

R11-208

BRITISH EMBASSY TRADE & INVESTMENT DEPARTMENT

R11-206

NEW ENERGY AND INDUSTRIAL TECHNOLOGY DEVELOPMENT ORGANIZATION

R11-107

R11-304

NEW ENERGY FOUNDATION.

R11-002

RE-19

NEWM CO., LTD.

R11-610R11-311NGK INSULATORS, LTD.

R11-105COSMOTEX CORP.

R11-707

NIHON UNIV. COLLEGE OF HUMANITIES AND SCIENCES, NAKAZATO LAB.

DAIKA POLYMERS CO., LTD.

R11-701Co

R11-304

NIPPON KAIJI KYOKAI

R11-411R11-305

NIPPON KOEI CO., LTD.

R11-312Co

Co

ASIA AIR SURVEY CO., LTD.

CHODAI CO., LTD.

CHUBU UNIV. FACULTY OF ENG., MATSUI LAB.
CoCoCHUETSU INDUSTRY CO., LTD.

DAINIPPON PLASTICS CO., LTD.

DALIAN LINGFENG SCI-TECH DEVELOPMENT CO., LTD.

NIPPON ENGINEER CO., LTD.

Co

DENYO CO., LTD.

R11-304

Co

Co

DEPARTMENT OF ENVIRONMENTAL SCIENCE AND TECHNOLOGY FACULTY OF ENGINEERING SHINSHU UNIV.

R11-311NORTH JAPAN RESEARCH INSTITUTE FOR SUSTAINABLE ENERGY (NJRISE), HIROSAKI UNIV.

Co

DEPARTMENT OF MECHANICAL ENGINEERING SCIENCE GRADUATE SCHOOL OF ENGINEERING KYUSHU UNIV.

R11-311

NPO TOKYO FREEDOM ACADEMY

RE-20

Co

DEPARTMENT OF MECHANICAL SYSTEM ENGINEERING SHONAN INSTITUTE OF TECHNOLOGY

R11-311NTS INC.

R11-302

DEPARTMENT OF SUSTAINABLE ENGINEERING, COLLEGE OF INDUSTRIAL TECHNOLOGY, NIHON UNIV.

RE-17

OGURA LAB., DEPT. OF URBAN ENVIRONMENT SYSTEMS, CHIBA UNIV.

RE-10

DEPARTMENT OF TRADE AND INDUSTRY / EMBASSY OF THE REPUBLIC OF SOUTH AFRICA, TOKYO

R11-102

OSAKA PREFECTURE UNIV., ENERGY SYSTEMS ANALYSIS LAB.

RE-12

DEPT. MECHANICAL AND ELECTRICAL ENGINEERING, TOKUYAMA COLLEGE OF TECHNOLOGY

RE-23

PRATT & WHITNEY POWER SYSTEMS

R11-705

DEPT. OF INDUSTRIAL CHEMISTRY, FACULTY OF ENGINEERING, TOKYO UNIV. OF SCIENCE.

NPO-ESCOT

RE-14
R11-311R11-301
RE-05

RE-06

PUEQU CO., LTD.

R11-504

Co

E&E SOLUTIONS INC.

R11-410PV OWNER NETWORK JAPAN

R11-401

Co

EAML ENGINEERING CO., LTD.

R11-311PWC JAPAN

R11-103

EKO INSTRUMENTS CO., LTD.

R11-514REGIONAL COMMITTEE ON ENERGY SOPPLY AND DEMAND AND PREVENTION OF GLOBAL WARMING

R11-003

ESCOM CO., LTD.

R11-613RENEWABLE ENERGY PROMOTINGH PEOPLE'S FORUM

R11-301

R11-311

RIAM KYUSHU UNIV. WIND ENGINEERING SECTION

R11-408

FIBOX JAPAN

R11-702

Co

SANWA TESCO INC.

R11-504

FUJISANKEI BUSINESS I

R11-701-2

Co

SEABELL INTERNATIONAL CO., LTD.

R11-304

FUJITA BUSINESS PARTNERS CO., LTD.

R11-413SENRYOU

FUYO OCEAN DEVELOPMENT & ENGINEERING CO., LTD.

R11-712SHIBAURA INSTITUTE OF TECHNOLOGY, ENERGY AND ENVIRONMENTAL TECHNOLOGY LAB.

RE-01

GEO-HEAT PROMOTION ASSOCIATION OF JAPAN

R11-706

SHIN-MUTSU-OGAWARA INC.

R11-203

GERMAN RESEARCH AND INNOVATION FORUM TOKYO

R11-204

SHINODA CO., LTD.

R11-310

GLOBAL INFORMATION, INC.

R11-601SHIRAOI TOWN

R11-704

HARADA CORP.

R11-405

SK TECH CO., LTD.

R11-404

HEAT PUMP & THERMAL STORAGE TECHNOLOGY CENTER OF JAPAN

R11-409

SOLARIG

R11-510Co

FACULTY OF ENGINNERING YOKOHAMA NATIONAL UNIV.

Co

HITACHI ENGINEERING & SERVICES CO., LTD.

R11-410SUZUKI LAB., DEPARTMENT OF MECHANICAL ENGINEERING, COLLEGE OF SCIENCE AND TECHNOLOGY, NIHON UNIV.

Co

HITACHI INDUSTRIAL EQUIPMENT SYSTEMS CO., LTD.

R11-311Co

TANAKA HYDROPOWER CO., LTD.

R11-313RE-18
R11-311HYDRAULIC ENG. LAB. DEPT. OF CIVIL & ENVIRONMENT ENG. YAMAGUCHI UNIV.

RE-13

TATSUHIKO NAGATA (INDIVIDUAL MEMBER OF JAPAN WIND ENERGY ASSOCIATION)

RE-15

HYDRO POWER ACADEMY

R11-311TECH TRANS CO., LTD.

R11-509

IBASEI LTD.

R11-314TERADA IRON WORKS CO., LTD.

R11-606

IHI CORP.

R11-713

THE ENVIRONMENTAL NEWS

R11-505

IHI CORP.

R11-611

THE GEOTHERMAL RESEARCH SOCIETY OF JAPANRE-03

INDUSTRIAL RESEARCH INSTITUTE, AOMORI PREFECTURAL INDUSTRIAL TECHNOLOGY RESEARCH CENTER

RE-07

THE NIKKAN KOGYO SHIMBUN LTD.

R11-303

THE TOKYO ELECTRIC GENERATION CO., INC.

R11-311

INSTITUTE FOR GEOTHERMAL INFORMATION

RE-04

INTERNATIONAL SCIENCE AND TECHNOLOGY CENTER (ISTC)

R11-205

THK CO., LTD.

R11-512ISHIKAWA OPTICS & ARTS LAB.

RE-21ITOA NETSUKEN INDUSTRIAL CO., LTD.

R11-308

TALIAN TRADE COMMISSION - TRADE PROMOTION SECTION OF THE ITALIAN EMBASSY

R11-106

TOKYO DENKI UNIV. SCHOOL OF ENGINEERING, GREEN ENERGY LAB.

IWAKI-YOTSUKURA INDUSTRIAL PARK

R11-201Co

TOSHIBA CORP.

R11-304

JAPAN COUNCIL FOR RENEWABLE ENERGY (JCRE)

R11-101Co

TOSHIBA PLANT SYSTEMS & SERVICES CORP.

R11-304

JAPAN RECYCLABLE ENERGY CORP.

R11-403

TOYOHASHI SOZO UNIV.

RE-22

R11-307

TOYOHASHI UNIV. OF TECHNOLOGY DEPARTMENT OF ELECTRICAL AND ELECTRONIC INFORMATION ENGINEERING

RE-08

JAPAN SOLAR ENERGY SOCIETY

R11-501

TOYOHASHI UNIV. OF TECHNOLOGY ELECTRONICS-INSPIRED INTERDISCIPLINARY RESEARCH INSTITUTE

JAPAN WEATHER ASSOCIATION

R11-513

Co

JAPAN WIND ENERGY ASSOCIATION

R11-501

UNIVANCE CORP.

R11-506

JAPAN WIND POWER ASSOCIATION

R11-410VIEW OHRE IMAGING CO., LTD.

R11-602

JAPANESE ASSOCIATION FOR WATER ENERGY RECOVERY

R11-304

WEDGE CO., LTD.

R11-711

WINBEL CORP.

R11-311

Co

JAPAN SMALL HYDROPOWER CO., LTD.

Co

TRELLEBORG OFFSHORE UK LTD.

RE-16

RE-09
R11-405

Co

KANAGAWA UNIV.

R11-311Co

Co

KANTO REGIONAL ENVIRONMENT OFFICE, MOE (MINISTRY OF THE ENVIRONMENT)

R11-003

WIND19 INC.

R11-412R11-612

WINPRO CO., LTD. / ORITEX CO., LTD.

R11-402

R11-304

Co

WORKERS' CO-OP ECOTECH

R11-301

R11-207

YAMATO CO., LTD.
Co

KAWAI ELECTRIC HEATER CO., LTD.
Co

KISO-JIBAN CONSULTANTS CO., LTD.

KOBE STEEL LTD.
Co

KOMAI HALTEC INC.

R11-410Co

KYUSHU INSTITUTE OF TECHNOLOGY

R11-311

YASKAWA ELCTRIC CORP.

R11-608
R11-4107

出展者一覧
出展者名
ANTARIS SOLAR
CLENERGY

出展者名
（株）
トリコ

京都大学

長岡技術科学大学

CLENERGY INTERNATIONAL

熊本県

（株）
ナガセインテグレックス

CONERGY ASIA & ME PTE. LTD.

共 同 グリーンハッ
ト

公益財団法人長野県テクノ財団

DURI E&I CO., LTD.

共 同（株）
グリーンフィールド

名古屋大学エコトピア科学研究所

共同

共同

EUROPE SOLAR INNOVATION CO., LTD

共同

GREENPOWER CAPITAL, LLC

クリマテック（株）

共同

ナノテック合同会社

共 同（株）
珪起電製作所

日栄インテック（株）

INACCESS NETWORKS S.A

経済産業省資源エネルギー庁（株）
日刊工業新聞社

JA SOLAR HOLDINGS CO.,LTD

（株）
ケミ
トックス

JINKOSOLAR., CO., LTD

共 同（株）
日新システムズ

共 同（有）
小泉電気工事

日新電機（株）

JMON CO., LTD.

（株）コスモサウンド

日晴金属（株）

JURCHEN TECHNOLOGY GMBH

（株）
コベルコ科研

日東工業（株）

POWER & ELECTRICITY WORLD ASIA

埼玉県

日本セミラボ（株）

PV MAGAZINE/ SOLARPRAXIS（独）
産業技術総合研究所 太陽光発電工学研究センター

日本太陽光システム
（株）

REC

（株）
産業タイムズ社（株）日本ビジネス出版

S-ENERGY CO., LTD.

サンテックパワージャパン（株）

SOLARWORLD

共同

SUNPOWER CORP.

山洋電気
（株）

TIGO ENERGY

GWソーラー（株）共 同 ネクスパワーテクノロジー

TOP RUNNER（株）ジェー・エー・ウーラム・ジャパン（株）

ネグロス電工（株）

UPSOLAR GROUP CO., LTD.

（株）
資源総合システム

共 同 ネミー（株）

WIRSOL APAC GMBH

（株）システム・ジェイディー

ネミーエネルギーソリューションズ（株）ノースカロライナ州政府日本事務所

山洋工業
（株）

共 同 日本リニューアブルエナジー（株）（株）
日本レーザー
共 同 ネクス
トエナジー・アンド・リソース（株）

ZNSHINE PV-TECH CO., LTD.

シャープ
（株）

（株）
アイアンドシー・クルーズ

一般社団法人ショップトレーラー振興協会

パナソニック
（株）

（株）
アイテス

新栄電子計測器
（株）

（有）
パンズ

SINGULUS TECHNOLOGIES AG

ハンファ・Qセルズ ジャパン（株）アクセスインターナショナル

共同（株）イーケイジャパンZTEクアンタム

ハンファ・ジャパン（株）（株）
E-SOLAR（株）
セルシステム（株）
ピーブイ・ソーラーハウス協会

イノテック
（株）

共同

ZNSHINE PV-LIGHTING CO., LTD.

山形県立東根工業高等学校
共 同（株）
光エネルギー研究所

岩手県

ソーラーバズ（株）
インターアクション

ソーラーフロンティア（株）

ヒューマン・アカデミック・テクノロジー（株）インターソーラー

ソプレイソーラー（株）

不二電機工業（株）

ヴィズオンプレス
（株）

ソルビスト

文化シヤッター（株）（株）
ウエストホールディングス

（株）
大栄金属

分光計器
（株）

ATEサービス
（株）

大同特殊鋼
（株）

米国オレゴン州政府駐日代表部

太陽光サポートセンター（株）米国テネシー州政府

一般社団法人太陽光発電協会

米国バージニア州経済開発機構

太陽セメント工業（株）

米国ミズーリ州政府経済開発局

台湾 経済部エネルギー局

北陸先端科学技術大学院大学（株）エヌ・ティー・エス

立山化成
（株）

北海道大学 電子科学研究所（株）
NTTスマイルエナジー

共同（株）
NTTファシリティーズ

中央大学理工学部（株）
エヌ･ピー･シー

中部大学

（株）
マキテック

L&P
（株）

（株）
ツカサソーラーサービスジャパン

丸文
（株）

大阪市

長州産業
（株）

三菱電機
（株）

大阪大学

DKSHジャパン
（株）

宮城県

大阪大学 安武研究室

テュフ ラインランド ジャパン
（株）

宮崎県

大阪大学産業科学研究所小林研究室

デュポン
（株）

（株）
メディア研究所

共同

EVERSOL CORP.

共 同（株）
エコブロックス（株）エスティージェイ
共 同（株）
エステーレ̶ザー

立山化成商事（株）
都市環境学科國生研究室

本田技研工業（株）
共 同（株）
ホンダソルテック

MEDIA MOBILE
（株）

（株）
オーム社

一般財団法人 電気安全環境研究所

奥地建産
（株）

（株）
電子ジャーナル

（株）
安川電機

（株）
オプトリサーチ

（株）
電波新聞社

山形大学

（株）
オプトロニクス社

桐蔭横浜大学宮坂研究室

山口大学理工学研究科諸橋研究室

OMNIK NEW ENERGY CO., LTD.

東京エレクトロン
（株）

山下電装
（株）

オムロン
（株）

東京工業大学小長井・宮島研究室＆山田研究室（株）
UL JAPAN（有）
オンウェーブ

東京工芸大学工学部 松井研究室

YOCASOL（株）（株）
化学工業日報社

東京理科大学工学部荒川研究室（株）ライジングコーポレーション

神奈川県

（株）
東芝
東芝プラントシステム（株）共同

共 同（株）
ライズリング
共 同（株）
リードシステム神奈川工科大学

共同

カナディアン・ソーラー・ジャパン
（株）
（株）
カナメ

東北大学金属材料研究所低炭素
社会基盤材料融合研究センター

（株）
LOOOP

（株）
カネカ

（株）
東陽テクニカレインボー薬品（株）

河村電器産業（株）共同

岐阜県

岐阜大学未来型太陽光発電 システム研究センター

共同

土岐市

土岐プラズマ・リサーチパーク企業誘致促進協議会
特殊技研金属（株）

九州工業大学 早瀬研究室

共 同（独）
都市再生機構共 同 Ｑセルズジャパン
（株）

富山大学

共同

8

出展者名
京セラ
（株）

共進エネサーブ（株）豊田工業大学

立命館大学

輪島市役所

Exhibitor's List
Exhibitor
ACCESS INTERNATIONAL LTD.
AGENCY FOR NATURAL RESOURCES AND ENERGY,MINISTRY OF ECONOMY, TRADE AND INDUSTRYANTARIS SOLARARAKAWA LAB,TOKYO UNIV. OF SCIENCEATE SERVICE CORP.
BUNKASHUTTERBUNKOUKEIKI CO., LTD.
BUREAU OF ENERGY, MINISTRY OF
ECONOMIC AFFAIRS, TAIWANCANADIAN SOLAR JAPAN K.K.
CANAME CO., LTD.
CELL SYSTEM CO., LTD.
CENTER OF INNOVATIVE PHOTOVOLTAICSYSTEMS, GIFU UNIV.
CHEMITOX INC.
CHOSHU INDUSTRY CO., LTD.
CITY OF OSAKA
Co CLENERGY
CLENERGY INTERNATIONAL
CLIMATEC INC.
CONERGY ASIA & ME PTE. LTD.
COSMOSOUND CO., LTD.
DAE YEONG METAL CO., LTD.
DAIDO STEEL CO., LTD.
DEMPA PUBLICATIONS INC.
DKSH JAPAN K.K.
DUPONT BUILDING INNOVATIONSDURI E&I CO., LTD.
Co ECOBLOXX INC.
EK JAPAN CO., LTD.
ELECTRONIC JOURNAL, INC.
E-SOLAR CO., LTD.
Co EUROPE SOLAR INNOVATION CO., LTD.
Co EVERSOL CORP.
FUJI ELECTRIC INDUSTRY CO., LTD.
Co GIFU PREFECTURE
Co GREEN FIELD CO.,INC.
Co GREEN HAT
Co GREENPOWER CAPITAL, LLC
GW SOLAR CORP.
HANWHA JAPANHANWHA Q.CELLS JAPANHAYASE LAB., KYUSHU INSTITUTE OF TECHNOLOGYHIGASHINE TECHNICAL HIGH SCHOOLHOKKAIDO UNIV., RIESHONDA MOTOR CO., LTD.
Co HONDA SOLTEC CO., LTD.
HUMAN ACADEMIC TECHNOLOGY INC.
I AND C-CRUISE CO., LTD.
INACCESS NETWORKS S.A
INNOTECH CORP.
INTEGRATED MATERIALS RESEARCH CENTER FOR
A LOW-CARBON SOCIETY, IMR, TOHOKU UNIV.
INTER ACTION CORP.
INTERNATIONAL TEST & ENGINEERING CO., LTD.
INTERSOLAR
IWATE PREFECTURE GOVERMENT
J.A.WOOLLAM JAPAN CORP.
JA SOLAR HOLDINGS CO.,LTD
JAPAN ADVANCED INSTITUTE OF SCIENCEAND TECHNOLOGYJAPAN BUSINESS PUBLISHING CO., LTD.
JAPAN ELECTRICAL SAFETY &ENVIRONMENT TECHNOLOGY LAB.
JAPAN LASER CORP.
JAPAN PHOTOVOLTAIC ENERGY ASSOCIATIONJAPANSOLAR SYSTEMJINKOSOLAR CO., LTD.
JMON CO., LTD.
JURCHEN TECHNOLOGY GMBH

Exhibitor
KANAGAWA INSTITUTE OF TECHNOLOGY
KANAGAWA PREFECTURAL GOVERNMENTKANEKAKAWAMURA ELECTRIC INC.
KOBAYASHI LAB., ISIR, OSAKA UNIV.
KOBELCO RESEARCH INSTITUTE,INC.
Co KOIZUMI ELECTRIC WORK LTD.
KOKUSHO LAB, CIVIL & ENVIRONMENTAL
ENGINEERING DEPT. CHUO UNIV.
KONAGAI/MIYAJIMA LAB. & YAMADA LAB.
TOKYO INSTITUTE OF TECHNOLOGYKUMAMOTO PREFECTURAL GOVERNMENTKYOCERA CORP.
Co KYOSHIN ENEVE CO., LTD.
KYOTO UNIV.
L&P CO., LTD.
Co LEAD SYSTEM CO., LTD.
LOOOP INC.
MAKITECH CO., LTD.
MARUBUN CORP.
Co MEDIA MOBILEMEDIKEN INC.
MITSUBISHI ELECTRIC CORP.
MIYAGI PREFECTURAL GOVERNMENTMIYASAKA LAB. TOIN UNIV. OF YOKOHAMAMIYAZAKI PREFECTURE
NAGANO TECHNO FOUNDATIONNAGAOKA UNIV. OF TECHNOLOGYNAGASE INTEGREX CO., LTD.
NAGOYA UNIV., ECOTOPIA SCIENCE INSTITUTE
Co NANOTECH LLC.
NEGUROSU DENKO CO., LTD.
Co NEMYNEMY ENERGY SOLUTIONS, INC.
Co NEXPOWER TECHNOLOGY CORP.
Co NEXT ENERGY AND RESOURCES CO., LTD.
NICHIEI INTEC CO., LTD.
Co NIHON RENEWABLE ENERGY CORP.
NISSEI METALSNISSIN ELECTRIC CO., LTD.
Co NISSIN SYSTEMS CO., LTD.
NITTO KOGYO CORP.
NORTH CAROLINA JAPAN OFFICE
NPC INC.
NTS INC.
NTT FACILITIES INC.
NTT SMILE ENERGY INC.
OHMSHA LTD.
OKUJIKENSANOMNIK NEW ENERGY CO., LTD.
OMRON CORP.
ONWAVE CORP.
OPTO RESEARCH CORP.
OPTRONICS CO., LTD.
OSAKA UNIV.
OSAKA UNIV., YASUTAKE LAB.
P.V. SOLAR HOUSE ASSOCIATIONPANASONIC CORP.
PANS LTD.
Co PHOTON ENERGY INST. CO., LTD.
POWER & ELECTRICITY WORLD ASIA
PV MAGAZINE/ SOLARPRAXISCo Q-CELLS JAPAN K.K.
RAINBOW CHEMICAL CO., LTD.
Co RAY'S RING CO., LTD.
REC

Exhibitor
SAITAMA PREFECTURE
SANGYO TIMES INC.
SANYO DENKI CO., LTD.
Co SANYO KOGYO CO., LTD.
SEMILAB JAPAN K.K.
S-ENERGY CO., LTD.
SHARP CORP.
SHIN-EI ELECTRONIC MEASURING CO., LTD.
SHOP-TRAILER PROMOTE ASSOCIATION
Co SILICONVOLTAICS ENGINEERING INC.
Co SINGULUS TECHNOLOGIES AG
SOLAR FRONTIER K.K.
SOLARBUZZSOLARWORLDSOLVISTOSOPRAY SOLAR JAPAN CO., LTD.
Co ST RAZOR CO., LTD.
STATE OF MISSOURI, DEPARTMENT OFECONOMIC DEVELOPMENT
STATE OF OREGON JAPAN REPRESENTATIVE OFFICESTATE OF TENNESSEESTJ CO., LTD.
SUNPOWER CORP.
SUNTECH POWER JAPAN CORP.
SYSTEM JD CO., LTD.
TAIYO CEMENT INDUSTRIALTAIYOKO SUPPORT CENTERTATEYAMA KASEI CO., LTD.
Co TATEYAMA KASEI SHOJI CO., LTD.
THE CHEMICAL DAILY CO., LTD.
THE NIKKAN KOGYO SHIMBUN LTD.
TIGO ENERGYCo TOKI CITY
TOKI PLASMARESEARCH PARKTOKUSYUGIKENKINZOKUTOKYO ELECTRON LTD.
TOKYO POLYTECHNIC UNIV. MATSUI LAB.
TOP RUNNERTORICO LTD.
TOSHIBA CORP.
Co TOSHIBA PLANT SYSTEMS & SERVICES CORP.
TOYO CORP.
TOYOTA TECHNOLOGICAL INSTITUTETUKASA-SOLAR-SERVICE-JAPANCO.LTD
TUV RHEINLAND JAPAN LTD.
UL JAPAN INC.
UMENO, WAKITA, UCHIDA LAB.
UNIV. OF TOYAMAUPSOLAR GROUP CO., LTD.
Co URBAN RENAISSANCE AGENCYVIRGINIA ECONOMIC DEVELOPMENT PARTNERSHIPVIS ON PRESS CO., LTD.
WAJIMA CITY GOVERNMENTWEST HOLDINGS CORP.
WIRSOL APAC GMBH
YAMAGATA UNIV.
YAMAGUCHI UNIV.
YAMASHITA DENSO CORP.
YASKAWA ELECTRIC CORP.
YOCASOL INC.
Co ZNSHINE PV-LIGHTING CO.,LTD.
ZNSHINE PV-TECH CO., LTD.
ZTE QUANTUMRESEARCH CENTER FOR PHOTOVOLTAIC TECHNOLOGIES,ADVANCED INDUSTRIAL SCIENCE & TECHNOLOGY (AIST)RISING CORPORATIONRITSUMEIKAN UNIV.
RTS CORP.

9

会場図
P09-602 米国ミズーリ州政府経済開発局
P09-603 ノースカロライナ州政府日本事務所
P09-604 米国オレゴン州政府駐日代表部
P09-605 米国テネシー州政府
P09-606 米国バージニア州経済開発機構

ホール 9
ラウンジ

ラウンジ

P10-805
P09-801

コーヒー券引換所
P09-803

P10-804

東芝
10.5M

P09-802

ソーラーフロンティア

UPSOLAR GROUP

・東芝プラントシステム

P10-802

ソプレイソーラー

本田技研工業・ホンダソルテック

SUNPOWER

京セラ

P09-804

P10-803

太陽電池 / 応用製品

シャープ

P09-703

P09-701

P09-702

P10-705

P10-704

P10-703カナメ
ハンファ・ジャパン /ハンファ・Qセルズ ジャパン

カネカ

ラウンジ

CLENERGY
INTERNATIONAL

カナディアン・
ソーラー・ジャパン

パナソニック・Ｑセルズジャパン・CLENERGY

P09-704

日本ビジネス出版

オプトロニクス社
P09-614

サンテック
パワージャパンP09-612

P10-613トリコ

丸文・ネクスパワー
テクノロジーP09-611

P09-504

P09-503 P09-502

化学工業
日報社

土岐プラズマ・リサーチパーク企業誘致促進協議会

資源総合
システム

P09-411

P10-511

ＧＷ
ソーラー

産業技術総合研究所
太陽光発電工学研究センター

オーム社

電子ジャーナル・岐阜県 ・土岐市 ・都市再生機構

JA SOLAR HOLDINGS

出展者ステージ

P10-610P10-609 P10-608

ソルビスト

ASOA

P09-601PV

P10-606

P10-607

日刊工業新聞社 電波新聞社

YOCASOL P10-615 P10-614

P09-606P09-605P09-604P09-603P09-602

山形県立東根工業高等学校

P10-612 P10-611

P10-510

ピーブイ・ソーラーハウス協会

P10-509

P10-508

P10-505 P10-504

P10-503 P10-502

パンズ 文化

CONERGY ASIA & SOLAR WORLD・EUROPE SOLAR
ME

大同特殊鋼

P10-506 シヤッター

INNOVATION

アイアンドシー・クルーズ

ヒューマン･アカデミック･テクノロジー
長州産業
大阪市P09-410

テュフ ラインランド ジャパン

P09-405

P09-404

P09-401WIRSOL APAC

・GREENPOWER CAPITAL, LLC

P09-408

P09-412ANTARIS SOLAR

・日本リニューアブルエナジー

P09-317

P09-407

ショップトレーラー レインボー薬品
振興協会
神奈川県
岩手県
ATEサービス

P09-316

日本太陽光システム

熊本県
埼玉県
宮城県

P09-310 P09-309P09-308 P09-307 P09-306 P09-305
P09-321

S-ENERGY

メガソーラープラザ

P09-313

P09-207

P09-204

LOOOP

P09-304P09-303 P09-301

E-SOLARP09-202

UL JAPAN

P09-205

・EVERSOL

P09-302
P09-319

イノテック
P09-201

ウエスト
ホールディングス

P10-406

P10-321

長野県テクノ財団

ＶＩＰラウンジ

P09-103

P09-102

デュポン
・グリーンフィールド
P09-106 P09-105

岐阜大学未来型太陽光発電システム研究センター
大阪大学
オンウェーブ

インターソーラー

INACCESSNETWORKS

ラウンジ

P10-320

抽選会場

P10-311 P10-310

立山化成

日本レーザー

・立山化成商事

新素材太陽電池プラザ

P10-212

P10-211

エヌ･ピー･シー

東京エレクトロン

P09-101

P10-113

P10-116

P10-115

P10-207

ケミトックス

P10-209

メディア研究所

ZNSHINE PV-TECH

出展者サーチラウンジ（飲食なし）

喫煙コーナー

館内禁煙
館内撮影禁止10P10-208

東陽テクニカ日本セミラボP10-104

新栄電子計測器

アイテス

P10-111

P10-107

コベルコ科研山下電装

セルシステム・SINGULUSTECHNOLOGIES・MEDIA MOBILE

コスモサウンド
P10-011

P10-009

ソーラーバズ

P10-007

ヴィズオンプレス・珪起電製作所

P10-103

太陽セメント工業

・エコブロックス
P10-105

産業タイムズ社
エヌ・ティー・エス

日本リニューアブルエナジー

出展者によるセミナー

JMON オプトリサーチ

P10-112

太陽光サポートセンター
P10-013

P10-205 P10-204

クリマ
テック

P09-001

セミナーとイベントは国際会議場にて開催

DKSHジャパン P10-309

ナガセインテグレックス

・光エネルギー研究所

P10-210P10-110 P10-109

分光計器

P10-114・ZNSHINE PV-LIGHTING
イーケイジャパン

山形大学
東京理科大学工学部荒川研究室
桐蔭横浜大学宮坂研究室
P10-328 P10-322 P10-323 P10-324 P10-325 P10-326
九州工業大学P10-308
P10-327
早瀬研究室
L&P

P10-318

日東工業

メインステージ

ツカサソーラーサービスジャパン

製造装置関連 / 部品・材料・施設関連 /ジェー・エー・ウーラム・ジャパン
検査 / 測定機器

JINKOSOLAR

安川電機

P10-413

マキテック

・エステーレ̶ザー
・共進エネ̶ブ・グリーンハット
・小泉電気工事
・ナノテック合同会社
・ネクストエナジー・アンド・リソース・ライズリング・リードシステム

P10-404

特殊技研金属

電気安全環境研究所
台湾 経済部エネルギー局

P10-405

エスティージェイインターアクション

輪島市役所P09-311

中央大学理工学部
都市環境学科國生研究室

P10-407宮崎県 POWER & ELECTRICITY WORLD ASIA

P09-320

TIGO ENERGY 太陽光発電協会
システム・ジェイディー

P10-412

オムロン /
NTTスマイルエナジー

JURCHEN TECHNOLOGY
アクセスインターナショナル

P10-006 P10-005 P10-004

ホール 10

ホール 11

P10-801

アカデミックギャラリー 出展者一覧
アカデミックギャラリー

三菱電機

PV Japan 2012

出展者ワークショップ
会場
A-01

名古屋大学 エコトピア科学研究所

A-02

東京工業大学 小長井・宮島研究室＆山田研究室

A-03

山口大学 理工学研究科 諸橋研究室

A-04

立命館大学

A-05

長岡技術科学大学

A-06

大阪大学 産業科学研究所 小林研究室

コスモテックス

A-07

神奈川工科大学

R11-707

A-08

情報コーナー
アドバンストテクノロジー
P10-702

P10-707P10-701

R11-710

ZTE
ライジング
クアンタム コーポレーション

REC

R11-709アズビル
R11-713

地中熱利用促進協会

ダイカ フジサンケイ ビジネスアイ
ポリマー

A-09

富山大学

R11-705 R11-704R11-703R11-702

A-10

北海道大学 電子科学研究所

A-11

北陸先端科学技術大学院大学

A-12

中部大学

A-13

京都大学

A-14

豊田工業大学A-15

東京工芸大学 工学部 松井研究室

A-16

大阪大学 安武研究室

北海道
白老町

ウェッジ

情報コーナー

PV MAGAZINE / SOLARPRAXIS
P10-602 P10-603 P10-601

IHI

DURI E&I

北海道
安平町

FIBOX
日本

PRATT & WHITNEY POWER SYSTEMS

芙蓉海洋開発（旧：日本海洋）

R11-611

ヴュオールイメージング

R11-610R11-608

R11-602

NEWM

大和 アンシス・ジャパン

R11-607

日本太陽エネルギー学会 /日本風力エネルギー学会
第2回学生による再生可能
エネルギー・省エネルギー研究紹介

R11-601

グローバル
インフォメーション

R11-613 R11-612

R11-606

エスコム 河合電器製作所

寺田
鉄工所

河村電器産業

商談コーナー

ナスコフィッティング

第7回再生可能エネルギー世界展示会

P10-501

ポエック / 三和テスコ
商談コーナー
R11-511R11-510 R11-509

R11-514

R11-513 R11-512

英弘精機

日栄インテック

山洋電気

日本
気象協会

R11-502

R11-505 R11-504

SOLARIGテックトランス
スマートエコ事業

三井造船

旭プレシジョン

環境新聞社
R11-508

R11-507 R11-506

科学技術交流財団【中部シンクロトロン
光利用施設（仮称）】

THK

・山洋工業

ユニバンス

R11-410

P10-402

P10-401

R11-409

日立エンジニアリング・アンド・サービス /R11-413
安川電機

日新電機

・日新システムズP10-403NTT
ファシリティーズ

不二電機工業

FUJITAビジネス・パートナーズ
情報コーナー
R11-311R11-310

R11-411

ウインド 日本
19 海事協会
東亜熱研工業篠田

R11-307

R11-314

TOP RUNNER

R11-313

日本工営
茨城製作所 センリョウ

全国小水力利用推進協議会 /シーベルインターナショナル /大日本プラスチックス /デンヨー / 東芝 /東芝プラントシステム /アジア航測 / 長大 /基礎地盤コンサルタンツ

大栄金属
R11-207

R11-203

自然エネルギー
推進市民フォーラム
（REPP）/
法人ワーカーズコープエコテック /エスコット
エヌ・ティー・エス

大連凌峰
科技発展

産業技術総合研究所

神戸製鋼所

R11-206

駐日英国大使館
貿易・対英投資部

ネグロス電工地熱情報研究所

RE-05

弘前大学 北日本新エネルギー研究所

RE-06

東京理科大学 工学部 第一部工業化学科 桑野研究室
豊橋技術科学大学 電気・電子情報工学系
豊橋技術科学大学 エレクトロニクス先端融合研究所
吉田奈央子研究室

RE-10

千葉大学 大学院 工学研究科 建築・都市科学専攻
小倉研究室

RE-11

愛知工業大学 エコ電力研究センターRE-12

大阪府立大学 エネルギーシステム工学研究室

RE-13

山口大学 工学部 社会建設工学科 水圏環境工学研究室

RE-14

日本大学 文理学部 中里研究室

RE-15

永田龍彦
（日本風力エネルギー学会個人会員）

RE-16

東京電機大学 工学部 グリーンエンエルギー研究室

RE-17

日本大学生産工学部 環境安全工学科

RE-18

日本大学 理工学部 機械工学科 鈴木研究室

RE-19

中部大学 工学部 松井研究室

RE-20

NPO法人東京自由大学

RE-21 （有）
石川光学造形研究所

いわき四倉中核工業団地
企業誘致促進協議会

休憩所

ネミーエネルギー
ソリューションズ

R11-305

R11-301

R11-201

新むつ小川原P10-201

太陽光発電所
ネットワーク

商談コーナー
R11-208

P10-203

R11-401

原田産業 /
TRELLEBORG
OFFSHORE UK

R11-303 R11-302

R11-304

MAVEL /
日本小水力発電R11-312

P10-304P10-301

情報コーナー

日本地熱学会

RE-04

松田厚範研究室

R11-405

日刊工業新聞社

九州大学大学院 地球熱システム学研究室

RE-03

RE-09

エスケー・テック 日本RE WINPRO/
オリテックス
商談コーナー

芝浦工業大学 エネルギー・環境技術研究室

RE-02

RE-08

R11-403 R11-402

R11-408

九州大学
応用力学研究所
風工学分野

R11-412R11-308

R11-404

RE-01

RE-07 （地独）青森県産業技術センター工業総合研究所

商談コーナー

第７回再生可能エネルギー世界展示会
システム / BOS /日本風力発電協会 /・アンド・イーソリューションズ / ヒートポンプ・蓄熱センター
スマートネットワーク関連 イー
駒井ハルテック /低炭素社会基盤材料融合研究センター

R11-603

P10-605OMNIK NEW ENERGY

東北大学金属材料研究所

R11-701 R11-701-2

R11-712 R11-711

IHI

R11-501

R11-706

R11-205 R11-204

RE-22

豊橋創造大学RE-23

徳山工業高等専門学校 機械電気工学科

RE-24

鳴門教育大学 技術・工業・情報コース 宮下研究室

RE-25

三重大学 エネルギー環境工学研究室

ドイツ 科学・
イノベーション フォーラム 東京

INTERNATIONAL SCIENCE AND TECHNOLOGY CENTER（ISTC)

・ネミー

商談コーナー

各種施工関連P10-102

P10-101

日晴金属

R11-107

R11-105

R11-103PWC JAPAN

日本ガイシ
新エネルギー・産業技術総合開発機構

R11-101
R11-106

奥地建産

R11-102

南アフリカ共和国通産省 /在京南アフリカ共和国大使館

イタリア貿易振興会

地域エネルギー・温暖化対策推進会議 / 経済産業省関東経済産業局 / 環境省関東地方環境事務所

Y

再生可能エネルギー協議会

水力アカデミー / 日立産機システム / 日本エンヂニヤ / 田中水力 /ウィンベル / 中越工業 / イームル工業 / 三峰川電力 / 東京発電 /
九州大学大学院 工学研究院 機械工学部門 流体制御研究室 /信州大学 工学部 環境機能工学科 / 湘南工科大学 機械システム工学科 /九州工業大学 / 神奈川大学 工学部 機械工学科 /横浜国立大学大学院 工学研究院

新エネルギー財団ナルP10-001

経済産業省資源エネルギー庁

R11-003

R11-002 R11-001

再生可能エネルギー・環境政策コーナー

2F
プレスルーム11

国 際フォーラム
併 催 フ ォ ーラム一覧
12 月 5 日（水）区分

セミナー・イベント名

主催

RE【1】

NEDOセミナー（再生可能エネルギー大量導入に向けて）

産業技術総合開発機構

RE【2】JCREフォーラム（風力）再生可能エネルギー協議会

RE【3】JCREフォーラム（バイオマス）

再生可能エネルギー協議会

RE【4】JCREフォーラム（環境建築）

再生可能エネルギー協議会

PVJ【1】

専門セミナー 1

PVプログラム委員会

PVJ【2】

マーケットトレンド - 世界市場と、競争が激化する産業の現状と展望

PV 市場拡大を支える SEMIスタンダード活動ワークショップ - 装置・材料・プロセスを広範囲にカバーする SEMIスタンダードの最新動向

SEMIスタンダード委員会

PVJ【3】

施工技術者の認定制度と点検ガイドラインの概要

JPEA 住宅部会

PVJ【4】

平成 24 年度 住宅用太陽光発電導入支援補助金について

太陽光発電普及拡大センター

PVJ【5】

専門セミナー 2

PVプログラム委員会

PVJ【6】

固定価格買取制度の設備認定について

JPEA 代行申請センター

PVJ【7】

公共・産業用太陽光発電システム設計と系統連系のポイント

JPEA 公共産業部会

PV 発電ビジネス - 本格化する PV 発電ビジネス

12 月 6 日（木）区分

セミナー・イベント名
再生可能エネルギー世界フェア 2012

RE【5】JCREフォーラム（海洋エネルギー資源）

再生可能エネルギー協議会

RE【6】JCREフォーラム（中小水力、未利用エネルギー）

再生可能エネルギー協議会

RE【7】JCREフォーラム（省エネ・ヒートポンプ）

再生可能エネルギー協議会

RE【8】JCREフォーラム（太陽熱利用）

再生可能エネルギー協議会

PVJ【8】
PVJ【9】
PVJ【10】

基調講演

主催

共同

専門セミナー特別セッション 1 薄膜系太陽電池 - 薄膜シリコン系太陽電池の技術とビジネス戦略を議論する
専門セミナー特別セッション 2

施工・設置技術 - 多様化する太陽電池モジュールの施工・設置技術の現状
Executive Forum - グローバルリーダーが PV の潮流を語る

RE, JPEA, SEMI

PVプログラム委員会
PVプログラム委員会
PVプログラム委員会

12 月 7 日（金）
区分
RE【9】

セミナー・イベント名
AISTセッション

RE【10】JCREフォーラム（エネルギーグリッド・パワエレ／統合概念）

再生可能エネルギー協議会

RE【11】JCREフォーラム（地熱・地中熱）

再生可能エネルギー協議会

PVJ【11】

施工者認定制度の概要と施工技術テキストの解説

JPEA 施工制度検討部会

PVJ【12】

注目される海外新興国市場の動向とビジネスチャンス

JPEA 国際部会

PVJ【13】

専門セミナー 3

次世代太陽電池 - 性能向上が続く集光型、有機系太陽電池の開発動向

PVプログラム委員会

PVJ【14】

専門セミナー 4結晶シリコン系太陽電池 - 結晶シリコン太陽電池の最新技術動向

PVプログラム委員会

PVJ【15】

施工技術者の認定制度と点検ガイドラインの概要

JPEA 住宅部会

PVJ【16】

平成 24 年度 住宅用太陽光発電導入支援補助金について

太陽光発電普及拡大センター

PVJ【17】

施工者認定制度の概要と施工技術テキストの解説

JPEA 施工制度検討部会

PVJ【18】

専門セミナー 5

電力システム技術 - 低コスト・高信頼性システムへの課題と展望

PVプログラム委員会

PVJ【19】

専門セミナー 6

材料・高信頼性技術 - 太陽電池モジュール構成材料の高信頼性PVプログラム委員会

PVJ【20】

固定価格買取制度の設備認定について

JPEA 代行申請センター

PVJ【21】

公共・産業用太陽光発電システム設計と系統連系のポイント

JPEA 公共産業部会

＊区分欄

共

12

主催
（独）産業技術総合研究所

同…… 再生可能エネルギー世界フェア2012

共同開催行事RE…… 第7回再生可能エネルギー世界展示会

開催行事

PVJ

…… PVJapan 2012

開催行事

12 月 6 日（木）共同日

再生可能エネルギｰ世界フェア 基調講演時

2012年12月6日（水） 10：00～12：00

会場

幕張メッセ 2F 国際会議室

プログラム
1、主催者代表挨拶（10：00～10：10）
再生可能エネルギー協議会

代表

黒川 浩助

２、基調講演（10：10～10：10）
10：10～10：30

来賓挨拶および講演
経済産業省 資源エネルギー庁
省エネルギー・新エネルギー部
新エネルギー対策課長 村上 敬亮様

10：30～10：50

来賓挨拶および講演
環境省 地球環境局 地球温暖化対策課 調整官 神谷 洋一 様

10：50～11：20

基調講演
一般財団法人日本エネルギー経済研究所 特別顧問 田中 伸男 様
演題
「21世紀のアジアを巡るエネルギー安全保障戦略」

11：20～11：50

基調講演
駐日ブラジル大使 マルコス・ベゼーハ・アボッチ・ガウヴォン 様
演題「ブラジルの再生可能エネルギーの現在と将来」

主催者挨拶
再生可能エネルギー協議会

代表 黒川 浩助

（東京工業大学特任教授、東京農工大学名誉教授）〜“再生可能エネルギー世界フェア2012”
開催にあたって〜
当イベントは、再生可能エネルギー全分野を網羅するわが国唯一の国際展示会およびフォーラムです。再生可能エネルギー協議会主催の「第7回再生可能エネルギー世界展示会」と、2008年より、太陽光発電協会とSEMIの共催による太陽光発電に関する総合イベント「PVJapan2012」の同時開催です。今回も非常に大規模な展示会および幅の広い分野のフォーラムで構成されております。厳しい経済状況の中、ご出展いただきました皆様に厚く御礼申し上げます。
私どもの活動で取り上げております「再生可能エネルギー」
分野は、12分野をカバーしております。再生可能
エネルギー協議会（Japan Council For Renewable Energy）は、展示会と学会開催を両輪とし、一貫した標語「Advanced Technology Paths to Global Sustainability」のもとに活動しております。技術進化と若き専
門家の養成に貢献していきたいと考えております。
思い起こせば私たちは、「再生可能エネルギー」
を旗印として、国際会議活動を開始したのは2006年であり、再生可能エネルギー協議会 代表
黒川 浩助

展示会も同時開催しました。この時には「再生可能エネルギーって何ですか？」という質問攻めもありました。しかし、今では、この言葉はすっかり日本語になり、法律の世界でも、昨年制定の「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法・いわゆる全量買取法」
として、「再生可能エネルギー」という言葉がしっかり社会に定着し、私たちの活動が認知されたのではないかと思っている次第です。
今回の展示会では、太陽光発電分野でのメガソーラの発信とともに、その他の分野でも拡がりが見られます。風力や水力、バイオマス、地熱・地中熱などの業界が一致団結し参加いただいたブースが多数展開しております。また、建設・施設管理・運転評価などに関わる、いわゆる下流側ビジネスの新規展開もあり、初めて出展いただく企業が非常に多くなりました。その他にも大学や研究所による最新の研究発表コーナーや、政府・自治体による政策コーナーなど多くの見どころがあります。ゆっくりご覧いただければと思います。再生可能エネルギーは持続可能であり、これらを効果的効率的に組み合わせ真に持続可能な地域社会を実現するために生かしていく必要があり、今まさに社会が求め、また社会から認知されつつあるのではないかと思います。
毎年の活動に加えて、4年ごとに国際会議を国内で開催しております。2014年には名称を「グランド・リニューアブル・エナジー2014国際会議」と命名し、活動を発展させます。1500件の論文投稿を見込んでいます。この国際学会は、7月27日から8月1日の1週間に、東京ビッグサイトで開催する予定です。既に各界の専門家や関連団体を幅広く集めた「再生可能エネルギー2014国際会議組織委員会」
が立ち上がっており、準備を始めました。今回、幕張で企画されている各分野のフォーラムも、このような専門家集団の貢献による運営でなされているのが特徴です。
これからも、多くの方々と連係して、「再生可能エネルギー」
技術ならびに業界の発展に、少しでも貢献していきたいと祈念しております。引き続き、皆様の深いご理解と暖かいご支援をよろしくお願いいたします。

13

●来賓講演「再生可能エネルギーを巡る現状と課題」
経済産業省

資源エネルギー庁

村上 敬亮 氏

（同庁省エネルギー新エネルギー部長

省エネルギー・新エネルギー部

新エネルギー対策課長

新原 浩朗様公務のため代わって講演）

おはようございます。最初にお見せするのは我が国最大の風力発電所、新出雲風力発電所で3メガワットの風車26機が尾根の上で稼働しております。日本の電力消費が1億kWhゆえ、これを風力で賄うとすれば同規模の風力発電所が7,100カ所必要であります。一方、風力発電機は全国で1870基、これが500カ所の風力発電所で運転されております。これらがもつ意味について後程説明したいと思います。
今年の夏の電力は9割が火力、燃料代として3兆円上昇、かっての貿易黒字の半分が燃料代で消える大きさです。今夏乗り切れたのはぎりぎりのタイミングでカタールの天然ガスが調達できたことによるもので結果として高いスポットものを買うことになりました。燃料代の高騰により標準世帯の電気代が23年3月、6,234円が24年7月のピーク時に7,063円になりました。燃料代3兆円の上昇は一家庭あたり600円から700円のコストアッ
プになっています。それでは省エネをすればよいのではという議論もあります。この点に触れますと、経済成長とエネルギー消費は完全に連動しております。ここ20〜30年を見ると省エネ効果が出ているのは産業界であり、

村上 敬亮 氏一方、運輸、業務、家庭部門ではエネルギー消費が増えております。ビルやオフィスなど業務部門では1973年比2010年では2.8倍、家庭部門では2.2倍、運輸部門では1.9倍です。業務部門ではIT機器の大幅な導入、家庭部門では家電製品の増加、運輸部門では流通の増加などそれぞれの理由
やライフスタイルの変化によるものです。エネルギーを自給自足したいという家庭もあります。4kWの太陽電池と4kWの蓄電池をつければ可能かもしれませんが少なくとも3百万円はかかるのでこれができる家庭は限られます。また、業務部門のエネルギー消費を抑えるために建築基準を強化すればとの案もありますが現実的ではありません。工夫と努力を重ねて省エネに取り組むことは重要です。しかし、それだけでは未来が開けません。
我が国では食料の自給率は4割あるのに、原発停止もありエネルギー自給率はわずか4％、1960年代初頭までは石炭が主力であったこともあり自給率は58%でした。このままでよいのか、ということで再生可能エネルギーに目を向けたいと思います。現在、電力に占める再生可能エネルギーの割合は、水力を入れて10%, 水力除きで1.4%に過ぎません。自給率を高めるためにも大切なことはエネルギーの選択肢を複数もつことです。省エネ、再生可能エネルギー、火力、原子力の4つが必要であり、これらをどう組み合わせるかが重要であると思います。それにしても、1.4%はないだろう、というのが正直な実感です。再生可能エネルギーを大量に導入していくことは容易ではありません。我が国で太陽光パネルを屋根に設置できる家屋は1千万戸、ここにすべて4kWのパネルをつけたとして4千万kW、設備利用率12%として実質500万kW程度、我が国の電力消費量の4〜5%程度です。地熱は世界3位の埋蔵量を有しているが殆どが開発不可能な自然公園の中にあり発電しているのは僅か53.6万kW, 風力発電は、冒頭で申しまし
たように、殆どが尾根に設置されており、風の乱流と雷に耐えて稼働しております。我が国の土地面積の狭さと平野部の少なさから米国、カナダ、更には欧州に比較し設置条件が厳しいところに設置せざるを得ない状況にあり、初期に建設された風車には輸入品が多くメンテ上の問題もありました。
固定価格買取り制度は大切でありますが、このように我が国では風車立地の問題、自然公園の問題など厳しい状況の中で進めていくことが必要であり、そのためには社会から声となって上がってこなければ、市場原理だけでは絶対に再生可能エネルギーの導入は進みません。電気は何から作っても同じ電気代だからです。
今年7月1日から買取制度が始まり計上した2500億円のうち既に1300億円が使われ、これを電気代に換算すると月電気代7000円の標準家庭で既に87円の値上がりなっております。缶コーヒー一杯の値段です。しかし電力を多く使う中小企業にとっては大きな負担になっているかも知れません。
今後2030年で電力に占める再生可能エネルギーを30％にまでもっていく計画ですから、水力を含めて3倍、水力を除いた再生可能エネルギーで8倍を導入していく必要があります。太陽光発電で精一杯頑張ったとしても電力消費量の20％です。まだ10％は足りません。これを補う最有力な発電は風力です。洋上風力も導入し、かつ東北以北には物理的に可能な場所があり、2030年には30％達成は可能であると考えております。それには2つの条件があります。一つ目は農地規制や自然公園など既存設置規制の緩和、二つ目は北海道で生み出した電気を東京までもってくる系統線の設置と強化です。東京では発送電分離も行い効率的に電気を使おうとしているのに何故北海道の電力が必要なのか、との議論は承知してりますが、30％導入のために何をすべきか、という国民的論点がなければ絶対に進まない話であると思っております。
30％にするために系統にかかる費用は5兆円と見積もられております。原子力発電が停止し、今年、天然ガスの輸入にかかった追加的燃料代は3兆円、これが仮に10年続くとしたら30兆円、ゆえに、5兆円に付帯的にかかる諸経費を加算しても、これが高いか否かという議論になります。勿論細かい積算や精査の議論はありますが、感覚として掴んで欲しいと思います。このようなことを念頭に、制度としてしっかり進めていくのが私の置かれた立場と理解しております。
それだけに、皆さま方にお願いしたことがあります。全体感の中で「必要だヨ、それは――」という社会的な声を上げて欲しいと言うこと、そして、電力会社や石油会社に任せるのではなく、自らそのための行動を起こして欲しいと思うことです。日本の将来に向けた大きな力になる筈です。本日は、少し時間を超えましたがこのような機会でお話しでき、本当にありがとうございました。

14

●来賓講演「グリーン成長の実現」と「再生可能エネルギーの飛躍的導入」に向けたイニシアテイブ
環境省

地球環境局

地球温暖化対策課調整官

神谷 洋一 氏

おはようございます。本日はグリーン成長の実現と、再生可能エネルギーの飛躍的導入、というテーマでお話ししたいと思います。今年8月、当時の細野環境大臣のもとでグリーン成長に向けたイニシアテイブを決めました。一つ目は東日本大震災からの復興を支えるために、21世紀型グリーンコミュニテイの創造、ここに産業、組織、人材を集め創造と活性を通じ復興への道筋をつけること、二つ目は、グリーン経済を創っていくことで、
リオ＋20でもこのテーマが議論になり、グリーン経済を制する国は世界経済をリードする時代になると思います。
三つ目は、日本の共創力の発揮です。これら三つを達成するために五つの基本戦略を定めました。その一つ目は、再生可能エネルギーと水分野からのイノベーションの発信です。固定価格買取制度に伴い再生可能エ
ネルギーの普及加速が期待されます。環境省としても低炭素社会実現の観点から支えていきます。水分野については世界に誇る水技術、特に上下水道の技術やインフラ整備で後押ししていきたいと考えております。戦
略の二つ目は、地域発の改革力を支えることで地産地消、地域密着型の成長と災害に強い再生可能エネルギーシステムを創ること、三つ目は家庭やオフィスへのグリーン技術導入と低炭素社会への支援、そして高齢化社
会と居住に目を向けたグリーン技術の導入です。四つ目は国際市場を通じた二国間オフセット・クレジット制度

神谷 洋一 氏の活用であり、途上国の温暖化対策における国際貢献と日本型グリーン技術の国際市場への展開です。五つ目は、グリーン成長を支える基盤創造で金融メカニズム、グリーン市場の確保と展開、人材活用と育成に取り組んでいきたいと考えております。
以上述べた環境省のイニシアテイブについて具体的な例を述べたいと思います。再生可能エネルギーのイノベーション分野として長崎五島沖の浮体式洋上風力発電設備の実証実験、地熱開発の戦略的展開とバイナリー発電の支援、廃棄物・バイオマス発電の支援、蓄電池技術を活用した
電力系統連系の技術支援、海洋エネルギー活用に向けた研究開発支援、などであります。水媒体のイノベーション分野では水処理技術のアジア地域へのビジネス展開、上下水道における再生可能エネルギーや省エネ技術の導入、地中熱ヒートポンプの利用などを支援しております。また、地域発のイノベーション分野では再エネ・省エネに加え、未利用熱の活用、電気・熱管理システム、グリーンコミュニテイの具体化支援、家庭が主役のイ
ノベーションではLEDの大量普及、HEMSやBEMSの活用、災害時のオフィス対応、高齢化社会に対応した健康維持のための屋内の部分断熱技
術の低コスト化、などを展開しております。
次に再生可能エネルギーの飛躍的導入に向けたイニシアテイブについて説明します。今後、導入ポテンシャルの掘り起しが期待される四つの発電方式について、数値的目標を決めて取り組んでいます。先ず、洋上風力発電については、現在は3万kWですが2020年40万kW, 2030年586万kW
以上にもっていきたいと考えています。風力発電の大幅な導入は浮体式洋上風車の成果にかかっており、現在、環境省では、長崎県五島沖で出力100kWの風車を使って国内初の実証を行っております。地熱発電も、現在の53万kWから2020年107万kW, 2030年312万kW以上の導入目標を立てております。バイオマスも現在の240万kWから2020年は396万kW, 2030年552万kW以上を目指します。公共の焼却施設更新時に合わせて高効率な新型設備に替えていく予定です。未だ技術が十分確立されていない波力や潮力など海洋エネルギーについても2030年100万kWを目標に環境省として支援していく予定です。
環境アセスについて触れると、必要な内容を確保しつつ、その手続きの効率化、事例の共有化などを進め期間の短縮に努めていきたいと思っております。また、国立国定公園内での地熱発電に対する規制の明確化や温泉管理についてのガイドラインの改正を行いました。いかなる事業の場
合も地元との信頼関係の醸成が重要であると考えております。そのほか、共通的な課題、即ち、系統の容量不足、連系手続きに要する手続き面での制約、資金調達の問題など、解決していくべき課題も多くあります。しかし、こうした課題を乗り越える施策と相まって再生可能エネルギーの導入を進めていかなければならないと考えております。本日はこのような機会をいただき本当にありがとうございました。

15

●基調講演「ポスト福島のエネルギー安全保障戦略」〜2012版 IEA世界エネルギー見通しを踏まえて〜
一般財団法人日本エネルギー経済研究所

特別顧問

田中 伸男 氏

おはようございます。昨年8月まで国際エネルギー機関IEAの事務局長として世界のエネルギーを診てきました。IEAは、1973年第1次オイルショックを受け、産油国に対して、消費国が石油を備蓄し、緊急時石油を放出しエネルギー安全保障を守る組織として1974年に設立されました。石油対応であり20世紀型の組織でしたが、21世紀は石油から電力に移り、これをいかにして安定的かつ持続的に供給するか、という時代に変わりました。特に、福島原発の事故以来この傾向は強くなり、日本はどうあるべきか、IEAが発表した2012年
版エネルギー予測にもとづき考えを述べたいと思います。
世界で見たときエネルギー需要が伸びるのは開発途上国であり、その中でもアジアでの伸び、特に中国とインドで際立っております。アジアでのエネルギー供給をどのようにするかが今後のエネルギー安全保障そのものになってきます。IEAは2035年を目標年としており、再生可能エネルギーは2010年時点から2035年時点で8割、原子力は6割伸びると予測しております。一方、エネルギーの太宗を占める石炭、石油、ガスの化石燃料も現在のエネルギー源全体の83%から2035年でも75%は占めるであろうと予測しています。ここで大切なこと
は化石燃料の構成が変わることです。在来型化石燃料が減り、非在来型化石燃料が増えるという構図です。

田中 伸男 氏

典型的な非在来型化石燃料は米国で盛んに採掘され出したシェールガスです。カナダでも大量の埋蔵量があります。従来の縦堀からある深さで横堀し、水圧をかけて頁岩の中に含まれるガス分を噴出させるもので、石油においても同じ方法で軽質油分を取り出し既に商業化に入っております。2020年にはこれらの恩恵で米国は世界最大の石油・ガス産油国になると予測されます。その結果、ガスは天然ガスとして輸出、石油はこれまでのように輸入が必要なくなる可能性が高く、カナダも含め、「エネルギー独立宣言」を発する可能性が高いと思います。
米国では安い原材料でものがつくれるのでバブルとまでは行かなくでも経済が大きく伸び、世界の経済は米国の独り勝ちになることが予測されます。
このような時、日本はどうか。石油、ガスの多くを中東に頼っている日本は、中東から原油の輸入が不要になった米国がペルシャ湾やホルムズ海峡を本当に守ってくれるであろうか、イスラエルがイランを攻撃し中東情勢が一挙に不安定になる確率は1000年に1度と言われる東日本大震災の確率より遥かに高いと思います。想定外では済まされないのです。米国は、日本や韓国、そして中国への石油やガス供給のために軍を動員し、血を流してまで、中東からの流通を守ってくれるであろうか、米国内の世論からノーを突きつけられると思います。そのとき、中国の軍艦が出動し、日本や韓国への原油を守ってもらえるだろうか、日本は憲法9条と集団的自衛権からこのような事態で一体何ができるのであろうか。原発事故後、燃料の9割を輸入化石燃料に頼っている日本のエネルギー政策を考えるとき、大いに議論し固めておくべきシナリオであります。短期的なこととして、万一、ホルムズ海峡が通れなくなると日本は6兆円の追加コストが発生し、更に原発が動いていないとすれば2つ合せて12兆円のコストが発生し、深刻な経済危機に直面する可能性があります。安全な原子炉は稼働させるべきです。
アジアに位置する日本は地政学的な角度からも考えておく必要があります。現在、日本は多くの天然ガスをASEAN諸国から輸入しておりますが将来的にはASEAN諸国自体の経済成長からかなりの量が制限されるであろうこと、中国などとの価格競争も起こるでしょう。日本はもっとロシアとの関係を見つめ直す時期と思います。ロシアはこれまで欧州をターゲットとしてガス供給に力を入れてきましたが、今後東シベリアの資源は東アジアに供給する術を探る筈であり、既にその兆しは見えております。日本にとってロシアとの関係は非常に重要になってきます。パイプラインを敷いて供給を受けることも考えておく必要があります。何といっても日本が買っている天然ガスの値段が高すぎることで、米国の5倍、EUの5割増しです。価格交渉力を持つという点でも仕入れ先を複数持っておくことが大切であります。原発をもっているか否かでも交渉力が違ってきます。
価格の点では、これまでの輸入燃料の買取方式を日本としても工夫する必要があります。これまではガスにしろ、石油にしろ、原料輸入代金はそのまま総括原価方式で電力会社の売電価格に反映され消費者が自動的に支払う仕組みになっていました。輸入価格に競争原理があまり入ってこなかったのです。送配電分離等の改革や低価格で輸入コストを成約したところにはインセンテイブを与えるなど何らかの工夫も輸入価格を下げる上で必要です。併せて、できるだけ安価な価格で日本まで運んでくる技術も必要です。日本の技術力を生かす例として、近い将来の水素時代を見越し、海外の豊富な再生可能エネルギーで生産した水素をメチルシクロヘキサンなどの化学品に吸収させて我が国に運搬する方法もその一例です。
IEAは、2035年には日本は再生可能エネルギーが電力に占める割合は現在の10%から27%になると予想しており、このような観点から、原子力は2020年20%, 2035年15%が、バランスがとれた数値であると思います。再生可能エネルギー固定買取法ではドイツやスペインで経験したことを生かす必要があります。国民に負荷される負担金が10年以上の長期にわたり電力代に固定されること、ドイツで見られたように買取価格の下方修正前の業者による駆け込み投資が、後で電気代の大幅な値上がりとして国民に等しくはね返ってくること、など国民への広報も必要です。
もう一つ重要なことは連系の問題です。ドイツでは隣国と強固な連系線をもっており電力の融通が可能です。更に欧州全体をカバーする電力網もあり、現在、北アフリカと結ぶ連系プロジェクトも進んでおります。ゆえにデンマークに至っては6割以上を再生可能エネルギーで電力を供給していても国民生活には問題ありません。我が国はどうでしょう。この狭い領土の中だけでも50ヘルツと60ヘルツに分かれ実質的な連系ができない状況です。
早急に計画的に変えていく必要があります。10兆円かかるならば10年かけて、60ヘルツに合わせていく計画を立てればよいと思います。防災面からも需要です。また、近い将来の課題として、エネルギーセキュリテイを考えて韓国との連系、さらには中国との連系、即ちアジアグリッド構築も検討していくのもよいと思います。
最後に、非常に残念であったことを述べます。一つは、原子力0％、15％、20－25％と3つ並べてどれにしましょうか、との議論をしたことです。本来、日本国として世界を見て今後のエネルギー政策はどうあるべきかとの議論をして決めるべきことなのに、このような議論が全く表に出ず、数値の選択のみになったことです。もう一つは、原発ゼロと政府が発言しこれを進めようとしたことです。自ら国際競争力を捨ててしまったと同然です。減らしていくにしても政府がゼロを宣言すべきではないと思います。21世紀のエネルギー安全保障のために一層の活発な議論が必要であることを述べ私の講演とさせていただきます。本日はありがとうございました。

16

●基調講演「ブラジルにおける再生可能エネルギーの現状と将来」
駐日ブラジル大使

マルコス・ベゼーハ・アボッチ・ガウヴォン 氏

皆様、こんにちは。フラジル大使のガウヴォンです。400年前、英国から言われたことは大使の任務は自国の利益に向け赴任国で大いに宣伝し友好関係を築くことであると言われておりました。今日、インターネットが発達し、世界中のことをどこでも知ることができます。そのような意味で大使の役割は少し減ったのかも知れませんが、一生懸命講演しますのでよろしくお願いします。
ブラジルは、GDPで世界6番目、領土面積で世界5番目、人口は1億9千4百万人で世界5番目の国です。
再生可能エネルギー資源が豊富なこと、油田開発が進み、また、国営石油会社ペトロブラスも育ち、現在は石油の輸出国になりました。経済面でもエネルギー面でも民主国家であり、環境政策も着実に進めています。
近隣諸国とも友好な関係にあり、ここ148年間対立はありません。パラグアイとは共同で世界第2位の規模の水力発電所を運営しており、アルゼンチンとはエネルギーの相互協定を結んでおります。懸念としてはこれから
20〜30年後、現在の出生率減少傾向が労働人口の減少になって表れてくることで施策に乗り出しているところです。また、ここ1，2年、欧州の経済危機でGDPの伸び率が減少し、これまでの7％成長が2012年は1％台にまで落ちていることも懸念ですが、ブラジルは低所得者層が中国やインドと比較すると少ないので回復はマルコス・ベゼーハ・アボッチ・ガウヴォン

早いと思います。政府では2013年は4％台に戻ると予測し計画を組んでおります。
ブラジルでは、発電の殆どが水力です。一次エネルギー全体では再生可能エネルギーが水力も含め45%を占めており、電力に限って言えば86%が再生可能エネルギーです。水力に加え、木材やサトウキビも主体です。近年、風力発電の導入が進んでいること、更には太陽光発電もこれから本格的に立ち上げようとしているところです。アマゾン森林地帯と都市間には、広大な土地をまたぐ先進的な系統、インテリジェントグリッドが出来上がっております。開発途上国でも近代的な設備ができていることをお知らせしたいと思います。
再生可能エネルギーの歴史で忘れることができないのは1973年の第1次石油ショック、1979年の第2次石油ショックです。自前のエネルギーをもつ必要性を痛感し、当時の政府は、サトウキビの栽培を国家事業とし、そこから自動車燃料となるエタノールを作ることを政策決定しました。環境保護の観点から森林や生態系を壊すことなく広大な牧草地をサトウキビ畑に変えました。並行して、ブラジルではエタノールで走る自動車の開発が進められました。エタノールはガソリン代替ですが、石油からつくるデイーゼル代替としてヤシ、ヒマワリ、ナタネ、大豆などの植物からバイオデイーゼルをつくる施策も同時に組まれました。その結果、ブラジルで販売されている自動車用燃料は、エタノール入りバイオガソリン（フレックスオイル）、石油系ガ
ソリン、バイオデイーゼルの3種類で75%がフレックスオイルであり、販売される新車も75％以上がフレックス仕様の車です。
水力発電も世界最大のポテンシャルがあり、国外から多くの投資を歓迎しております。風力も世界有数のポテンシャルを有しており、風力発電所
が2003年は6カ所でしたが現在は60カ所、2020年には更に10倍に伸ばす予定で350GWになる予定です。太陽光発電の本格導入はこれからですが、先ずは自国で太陽電池を作ることを考えており、投資のパートナーを歓迎したいと思います。自分たちでできることとして全国の低所得者を対象に太陽熱を利用した温水設備を設置する政府プログラムを展開しております。ブラジルは熱帯地域に位置し、太陽光の入射角も非常に良い国であります。
ブラジルは、リオ＋20の開催国として地球環境のホスト役を務めております。開発途上国ではグリーン成長が重要であり、経済発展と環境保全の両立を図りながら進めていかなければならないと思っております。
最後に、ブラジルと日本は18,000kmと大変に離れていますが、歴史的にも友好国であることを確認したいと思います。ブラジルには巨大な日系社会があり150万人が住んでいます。日本にはブラジル日系人が20万人住んでいます。ブラジルでは多くの日本人がビジネスに成功し活躍しております。
投資家、科学者、再生可能エネルギーの専門家など、なお一層のパートナーシップをお願いしたいと思います。本日は非常に重要な機会を与えていただきありがとうございました。

17

12 月 5 日（水）※講師の所属は開催時のものです。
（敬称略）

NEDOセミナー

RE

再生可能エネルギー大量導入に向けて
日
会
主

時
場
催

2011年12月5日（水） 12：30～17：00
国際会議場 2F コンベンションホールB
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構

プログラム
12：30〜12：35

開会挨拶
理事 和坂 貞雄

JCREフォーラム：バイオマスフォーラム

RE

再生可能エネルギーとアジアのバイオマス
日
会
主
協

時
場
催
力

2011年12月5日（水） 13：30～17：00
国際会議場 1F 104会議室
再生可能エネルギー協議会
公益財団法人高橋産業経済研究財団

プログラム

講演
12：35〜13：05

日本の再生可能エネルギー政策と固定価格買取制度
経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部
新エネルギー対策課長 村上 敬亮

13：05〜13：50

再生可能エネルギー事業のビジネスモデルとファイナンス
あらた監査法人 第3金融部長 和田 渉

パネルディスカッション
太陽光発電導入拡大に向けての課題と技術開発の役割
モデレーター 主任研究員 山田 宏之
パネラー パナソニックグループ エナジー社 ソーラービジネスユニット次長 有川 義幸
		NTTファシリティーズ ソーラープロジェクト本部 部長 野崎 洋介
		
独立行政法人産業技術総合研究所 太陽光発電工学研究センター
		太陽電池モジュール 信頼性評価連携研究体 研究体長 増田 淳

司会・進行：坂西 欣也 （（独）
産業技術総合研究所）
13：00〜13：55

Mr. Anselm.EISENTRAUT, Renewable Energy Division, IEA
14：00〜14：55

13：50〜14：50

14：50〜15：00

14：55〜15：10

休憩

15：10〜16：05

Utilization of Biomass for Energy : Prospect, Challenges andIndustrialization Strategy in Indonesia

16：05〜17：00

ベトナム等におけるライスリファイナリーの展開

15：00〜16：00

家庭用燃料電池の普及拡大に向けてモデレーター 主任研究員 山本 将道
パネラー JX日鉱日石エネルギー株式会社 中央技術研究所 水素・FC研究所長 浜田 陽
		東京ガス株式会社 燃料電池事業推進部 グループマネージャー 岡村 潔
		
東芝燃料電池システム株式会社 技術部部長 小川 雅弘
		
パナソニック株式会社 アプライアンス社 直轄 燃料電池プロジェクト
		
技術総括担当参事 技術G 岩佐 隆司

Dr. Unggul Priyanto, The Deputy Chairman, BPPTインドネシア

東京大学生産技術研究所

閉会挨拶

RE

JCREフォーラム：「風力」セミナー～知ろう、我が国の風力発電プロジェクトの最前線と世界の動き～
日
会
主
共

時
場
催
催

協

力

2011年12月5日（水） 13：00～17：00
国際会議場 3F 304会議室
再生可能エネルギー協議会（分科会５ ）日本風力発電協会、日本風力エネルギー学会、
日本小形風力発電協会
公益財団法人高橋産業経済研究財団

プログラム

望月 和博

JCREフォーラム：｢省エネ建築｣最先端 セミナー:
ソーラー建築とスマートコミュニテイ

RE

豊富な事例から明日の建築と新しいコミュニテイのあり方を紹介！！
日
会
主
協

時
場
催
力

2011年12月5日（水） 13：30～17：00
国際会議場 1F 105会議室
再生可能エネルギー協議会（第４分科会）
公益財団法人高橋産業経済研究財団

プログラム
総合司会：太細 博利（昭和シェル石油（株））
13：30〜13：35

開会の辞

14：00〜14：15

基調講演 ソーラー建築とスマートコミュニテイに向けた新時代
工学院大学

教授

宇田川 光弘

事例紹介：ソーラー建築とスマートコミュニテイ
14：00〜14：15

総合司会： 再生可能エネルギー協議会 分科会５ コ・リー
		ダー 小垣 哲也（AIST）、飯田 誠（東京大学）

事例1：住宅における自然エネルギー利用と新しい価値の創造
三洋ホームズの事例紹介／細井 昭宏

14：15〜14：30

13：10〜13：30

1. 風力発電業界の現状と今後の展望
日本風力発電協会 代表理事 永田 哲朗

事例2：もっと太陽をスマートに活かそう！
ミサワホームの事例紹介／太田 勇

14：30〜14：45

13：30〜14：00

2. 来賓講演：「日本の再生可能エネルギーの未来と風力について
経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー新エネルギー部
新エネルギー対策課長 村上 敬亮

事例3：太陽光・熱ハイブリッドソーラーハウス（ソーラータウン府中）
ＯＭソーラーの事例紹介／盧炫佑

14：45〜15：00

事例4：スマートハイムの事例紹介
積水化学工業の事例紹介／塩 将一

15：00〜15：15

事例5：スマートハウス観環居からスマートコモンシテイへの取り組み
積水ハウスの事例紹介／穐本 敬子

15：15〜15：30

事例6：エネルギーを世帯間でシェアする二世帯住宅、ベーベル
ハウス＆ NiCO
旭化成ホームズの事例紹介／築山 祐子

15：30〜15：45

事例7：太陽熱セントラル＋エコジョーズ /エコ給湯機システム
大阪テクノクラートの事例紹介／峯 考弐

15：45〜16：00

休憩

16：00〜16：55

パネル討論会

14：00〜14：30
14：30〜15：00
15：00〜15：20

3. 我が国の風力発電プロジェクト、最新情報
1）風力発電と電力系統、現状と今後の展開（日立製作所 松信 隆）
2）洋上風力発電、今後のプロジェクト展開 （東京大学 石原 孟）
3）日本型風力発電機、安全安心に向けた課題と基準づくり（AIST 小垣 哲也）

15：20〜15：30

休憩

15：30〜15：50
15：50〜16：10
16：10〜16：30
16：30〜16：50

16：50〜17：00

18

特任准教授

閉会

17：00

16：00〜17：00

17：00

IRENA
（国際再生可能エネルギー機関）の再生可能エネルギーとバイオマスビジョン
IRENA Senior Programme officer, Innovation and Technology
小山 雅臣

休憩

風力発電の導入に向けて 洋上風力発電実用化のための取組み
モデレーター 主任研究員 伊藤 正治
パネラー 国立大学法人東京大学 大学院工学系研究科 教授 石原 孟
		電源開発株式会社 環境エネルギー事業部 風力事業室 室長代理 吉村 豊
		伊藤忠テクノソリューションズ株式会社		
科学システム事業部 新エネルギー・インフラ事業推進部 部長 福田 寿
		三菱重工業株式会社 原動機事業本部 風車事業部
		
洋上風車開発プロジェクト室 技術担当部長 浜野 文夫
		関西大学 システム理工学部 電気電子情報工学科 准教授 安田 陽

IEA（国際エネルギー機関）のバイオマスエネルギーロードマップ～ Bioenergy - Outlook and Policy Challenges ～4. 海外からの風力発電 最新情報
1）ノルウエーにおける洋上風力発電の技術展開
Dr. Kristin Guldbrandsen Frøysa, NORCOWE
2）英国の洋上風力発電の事業展開と将来展望
Ms Wendy Richards, UK Trade & Investment
3）カナダ等における再生可能エネルギー源最適地図
Prof. Yves Gagnon, University de Moncton, Canada
4）台湾における風力発電の展開
Mr. Hsu Wen-Du,
President of Taiwan Wind Turbine Industry Association
5. 風力発電に関する技術的学術的総括とまとめ
日本風力エネルギー学会会長 勝呂 幸男

ソーラー建築とスマートコミュニティーについて、講演者より各自の思いを熱く語って頂き、今後の建築とコミュニテイーの在り方について考える
16：55〜17：00

閉会の辞
首都大学東京教授

須永 修通

12 月 6 日（木）※講師の所属は開催時のものです。
（敬称略）

RE
～
～

JCREフォーラム：「海洋エネルギー資源」フォーラム

新しいステージに向かう海洋エネルギー資源利用 ～特別セッション：飛躍する浮体式洋上風力発電 ～

日
会
主
協

時
場
催
力

2011年12月6日（木） 10：00～17：00
国際会議場 3F 304会議室
再生可能エネルギー協議会（第8分科会）
公益財団法人高橋産業経済研究財団

プログラム
司会・進行：池上 康之（佐賀大学
10：00〜10：10

准教授）

日
会
主
協

時
場
催
力

会長

木下 健（東京大学）

1）洋上風力分科会会長

東京大学 鈴木 英之

2）波力発電分科会会長

佐賀大学 永田 修一

3）海流・潮流・潮汐分科会会長

九州大学 経塚 雄策

4）海洋温度差分科会会長

佐賀大学 池上 康之

5）マリンバイオマス分科会会長

岡田 茂

13：00〜13：25

1. 日本の再生可能エネルギーの未来と海洋エネルギーについて

13：25〜13：50

2. 新しい海洋基本計画における海洋再生可能エネルギー（仮題）

経済産業省資源エネルギー庁 新エネルギー対策課長 村上 敬亮
内閣官房 総合海洋政策本部 参与 湯原 哲夫
3.ノルウェーにおける海洋エネルギー利用の最新研究と技術開発
SINTEF Materials and Chemistry

2011年12月6日（木） 13：00～16：50
国際会議場 1F 104会議室
再生可能エネルギー協議会
公益財団法人高橋産業経済研究財団

プログラム
13：00〜14：00

特別講演：中小水力、未利用エネルギーと固定価格買取制度
経済産業省資源エネルギー庁新エネルギー対策課 RPS 室・再生
可能エネルギー推進室 室長補佐 安田 將人

14：00〜14：20

海洋分野別活動報告（各20分）

基調講演

13：25〜13：50

水力エネルギーの有用性・魅力を紹介

開会挨拶
海洋エネルギー資源利用推進機構

10：10〜12：00

JCREフォーラム：中小水力・未利用エネルギー活用セミナー

RE

未利用エネルギーを活用した小水力発電所の開発について
関西電力（株） 電力システム技術センター 水力グループ
副長 奥出 邦夫

14：20〜15：00

中小水力発電設備の新技術と適用留意点		
一般財団法人 新エネルギー財団 水力地熱本部 水力国際・技術部
主幹 笠原 徹15：00〜15：20
15：20〜15：50

休憩
新型マイクロ水力発電による経済性と資源活用のエッジの追及（株）協和コンサルタンツ 桑野 和雄，左村 公 ,
水土里ネット立梅用水 高橋 幸照，北川 薫

15：50〜16：20

オフグリッドの小水力発電システム開発

16：20〜16：50

中小水力・未利用エネルギーの普及を目指して

信州大学 飯尾 昭一郎、池田 敏彦
水力アカデミー 大池 真悟

Dr. Bård Wathne Tveiten

特別セッション 飛躍する浮体式洋上風力14：20〜14：40

1. 国内外の浮体式洋上風力の現状と展望（仮題）東京大学 荒川 忠一

14：40〜15：00

2. 洋上風力発電のビジネスの展望（株）日立製作所 加藤 裕司

15：00〜15：20

3. 台風に耐えた五島沖浮体式洋上風力の現状と展望
京都大学

15：35〜15：55

宇都宮 智昭4.
「博多湾における浮体式洋上風力実験について
九州大学 経塚 雄策

15：55〜16：15

5. 浮体式洋上風力発電設備施設の安全ガイドライン研究の現状と展望
海上技術安全研究所技術研究所 井上 俊司

国内の最新の動向
16：20〜16：40

1. 海洋エネルギービジネス協議会の目指すもの（仮題）
OEAJビジネス協議会 代表幹事 黒崎明（三井造船株式会社）

16：40〜17：00

2. 三陸復興・海洋エネルギー導入調査事業の目指すもの
岩手県商工労働観光部

17：00

米内靖士

閉会挨拶
海洋エネルギー資源利用推進機構 副会長 荒川 忠一（東京大学）

19

12 月 6 日（木）※講師の所属は開催時のものです。
（敬称略）

JCREフォーラム：省エネルギー・空調・給湯・蓄熱の先端技術紹介セミナー

RE

欧米でもヒートポンプは再生可能エネルギー！！
日
会
主
協

時
場
催
力

2011年12月6日（木） 10：00～14：00
国際会議場 1F 105会議室
再生可能エネルギー協議会（第11分科会）、慶應義塾大学
公益財団法人高橋産業経済研究財団

プログラム

JCREフォーラム：集光集熱を取り入れた太陽熱利用技術の展開

RE

高温太陽熱利用の可能性を探る
日
会
主
協

時
場
催
力

プログラム
14：30～14：35

10：05～10：40

財団法人エネルギー総合工学研究所 参事 吉田 一雄（新潟大学 特任教授 大学院自然科学研究科）

佐藤 嘉晃

15：25～15：50 【一般講演】

東京電機大学千住キャンパスの蓄熱システム
（株）
日建設計

11：10～11：30

教授）

省エネ：我が国の省エネルギー対策について
NEDO 省エネルギー部長

10：40～11：10

14：35～15：25 【基調講演】
集光型太陽熱技術の現状と今後の展開

開会挨拶
佐藤 春樹 （慶応大学理工学部

設備設計部門

設備設計部長

東京スカイツリー地区熱供給
東武エネルギーマネジメント（株） 常務取締役

今野 真一郎

15：50～16：05

休憩

16：05～16：30

太陽集熱の燃料化技術開発の現状
新潟大学工学部休憩

12：30～12：50

熱源最適制御と省エネルギー効果の可視化の実現

16：30～16：55

アズビル（株） マーケティング本部・環境マーケティング部
課長代理 染谷 博行

16：55

製品紹介：「循環加温ヒートポンプCAONS
東芝キャリア（株）国内事業本部

13：10～13：30

山口 清

製品紹介：「給湯ヒートポンプMEGA-Q
ダイキン工業（株） 空調営業本部

13：30～14：00

富士 剛志

Advanced Thermal Energy Storage – Recent Activities at theGerman Aerospace Center
Dr. Marc Philipp Linder, Thermal Process Technology, 		Institute of Technical Thermodynamics, German Aerospace Center20

日本の太陽熱利用とNEDO 事業の紹介（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構

林 一宏

11：30～12：30

12：50～13：10

開会挨拶
一般社団法人日本太陽エネルギー学会太陽熱部会長、
東京農工大学 教授 秋澤 淳

司会進行：佐藤 春樹（分科会１１リーダー）、
松原 隆彦（同コ・リーダー）
10：00～10：05

2011年12月6日（木） 14：30～17：00
国際会議場 1F 105会議室
再生可能エネルギー協議会
公益財団法人高橋産業経済研究財団、
日本太陽エネルギー学会太陽熱部会

教授

前野 功

児玉 竜也

ビームダウン集光系の国内実証プラントの紹介とその性能
三鷹光器（株） 代表取締役
閉会

中村 勝重

12 月 7 日（金）※講師の所属は開催時のものです。
（敬称略）

AISTセッション

RERE

JCREフォーラム：「地熱・地中熱利用」最先端セミナー

再生可能エネルギーのへの期待と展望

日本復興のエネルギー日会
主2011年12月07日（金） 10：30～14：50
国際会議場 2F コンベンションホールB
独立行政法人 産業技術総合研究所

日
会
主
共

時
場
催
催

10：30～10：35

開会の挨拶

協

力

10：35～11：15

再生可能エネルギーへの取り組みと新しい福島研究開発拠点

時
場
催

プログラム

産総研
11：15～11：55

企画本部

副本部長

大和田野 芳郎

太陽光発電工学研究センター
11：55～13：20

休憩

13：20～14：00

風力発電技術開発の現状と将来

研究センター長エネルギー技術研究部門
小垣 哲也
14：00～14：40

14：40～14：50

RE

近藤 道雄

地球の熱を上手に使う－産総研の地熱・地中熱研究－
地熱資源研究グループ 研究グループ長

協

力

14：15～14：45

矢野 雄策

地熱発電の新たな潮流－ FITとCSR －新しい地熱資源 "EGS"がシェールガス・オイル開発から学ぶべ
きことはあるか？
石油資源開発（株） 手塚 和彦

14：45～15：00

休憩

15：00～15：30

地中熱利用の現状2012

15：30～16：00～未来を拓くエネルギーグリッドとパワエレ技術、そして出力変動予測の最前線～
時
場
催
力

JCRE 地熱・地中熱分科会リーダー
13：35～14：15

地中熱利用促進協会

閉会の挨拶

JCREフォーラム：「エネルギーグリッド・パワエレ＆統合概念」
セミナー

日
会
主
協

地熱・地中熱最先端セミナー開催趣旨

国際石油開発帝石（株） 安達 正畝

風力発電グループ 研究グループ長

地圏資源環境研究部門
阪口 圭一

プログラム
13：30～13：35

産総研が目指す次世代太陽光発電技術戦略

地熱・地中熱2011年12月7日（金） 13：30～17：00
国際会議場 1F 105会議室
再生可能エネルギー協議会（第9分科会）
日本地熱学会、地中熱利用促進協会、
産業技術総合研究所地圏資源環境研究部門
公益財団法人高橋産業経済研究財団

笹田 政克

大型地中熱システムの設置例について
ミサワ環境技術（株） 森山 和馬

16：00～16：30

小型地中熱ヒートポンプの動向について
サンポット（株） 真賀 幸八

16：30～17：00

地中熱交換器の最適化について
ジオシステム（株） 舘野 正之

2011年12月7日（水） 13：00～16：30
国際会議場 3F 304会議室
再生可能エネルギー協議会（第10分科会、第1分科会）（財）
電力中央研究所、（財）エネルギー総合工学研究所、
東京大学生産技術研究所
公益財団法人高橋産業経済研究財団

プログラム
総合司会：分科会10リーダー浅野 浩志、コリーダー 徳田 憲昭
13：00～13：30

風力大量連系時のヒートポンプ給湯機による周波数制御（独）
産業技術総合研究所主任研究員 近藤 潤次

13：30～14：00

電力需給バランス調整に貢献する分散エネルギーマネジメント
東京大学生産技術研究所
池上 貴志

14：00～14：30

エネルギー技術研究部門

エネルギー工学連携研究センター

最新パワエレ技術の動向 と マーケット（独）産業技術総合研究所 先進パワーエレクトロニクス研究センター
副研究センター長 山口 浩

14：30～15：00

生活者視点のエネルギーマネージメントによる持続可能な車社会の構築トヨタ自動車（株） 技術統括部

川本 雅之

15：00～15：20

休憩

15：20～15：50

太陽光発電・風力大量連系時の電源ベストミックス
東京大学大学院工学系研究科

15：50～16：30

助教

小宮山 涼一太陽光、風力など再生可能エネルギーの変動特性と予測
東京大学生産技術研究所

特任教授

荻本 和彦

21

併 催イベント
A：出展者ワークショップ
発表時間
11:00 〜 13:00
14:00 〜 14:45

15:00 〜 15:45

12 月 5 日（水）第 2 回学生による再生可能エネルギー・省エネルギー研究紹介
エスケー・テック（株）「増速装置レス直結高効率発電機について - 効率 30％アップ、コスト 35％ダウンを実現」
問い合わせ先：03-6300-0104

エスケー・テック販売（株）（株）ウィンド 19「ウィンド 19 の風力発電機（3KW）の新技術について」

発表時間

12 月 6 日（木）英弘精機（株）13:00 〜 13:45「スマートストリングモニタリングによる太陽光発電遠隔故障診断システム新技術のご紹介」

14:00 〜 14:45「小規模水力発電への取り組み」

15:00 〜 16:45「イタリアの再生可能エネルギー」

問い合わせ先：03-3469-6714
日本工営（株）

問い合わせ先：03-5215-6896
イタリア貿易振興会

問い合わせ先：03-3475-1401

B：アカデミックギャラリー

大学研究室等が最新の再生可能エネルギー技術・情報を公開し、産学連携推進を支援しました。
研究成果プレゼンテーションスケジュール

発表時間
11:00 〜 11:20
11:30 〜 11:50
12:30 〜 12:50
13:00 〜 13:20
13:30 〜 13:50
14:00 〜 14:20
14:30 〜 14:50
15:00 〜 15:20

12 月 7 日（金）鳴門教育大学

技術・工業・情報コース「海峡における潮流発電の検討」
九州大学大学院

宮下研究室
発表者：宮下 晃一

地球熱システム学研究室「多様な地熱エネルギーの利用を目指して」

発表者：岡 大輔

地熱情報研究所「地熱の現状と将来」

発表者：野田 徹郎

日本地熱学会「地熱エネルギー利用の最前線」
徳山工業高等専門学校

発表者：日本地熱学会企画委員会

機械電気工学科「再生可能エネルギー利用の啓発を意図した PIC 制御機器の開発」
永田

発表者：伊藤 尚

龍彦（日本風力エネルギー学会個人会員）「自己安定型垂直軸風車搭載浮力構造体の提案」

発表者：永田 龍彦

千葉大学 大学院 工学研究科 建築・都市科学専攻 小倉研究室「ケミカルヒートポンプによる再生可能エネルギーの改質利用システム」
芝浦工業大学

発表者：小倉 裕直

エネルギー・環境技術研究室「電気化学ヒートポンプによる熱利用高度化技術」

発表者：田中 耕太郎

Ｃ：政策コーナー
日本の再生可能エネルギー産業の普及拡大のため、日本政府がどのような戦略・構想を掲げているのかをご紹介しました。
また、地域の取り組み紹介や情報提供、再生可能エネルギーに関するプロジェクト実現のための相談も承りました。
特別協力：地域エネルギー・温暖化対策推進会議、経済産業省関東経済産業局、環境省関東地方環境事務所

22

来場者分析（登録証集計）
職

業
水産・農林

0.8%

一般・その他

6.6%

鉱業

0.2%

個人事業者

1.3%

建設

13.5%

病院・医療関係者

0.1%

食料品

0.8%

教育関係者

2.0%

繊維製品

0.4%

団体職員

3.5%

パルプ・紙

0.2%

その他公務員

0.3%

化学

4.5%

地方公務員

2.4%

医薬品

0.1%

国家公務員

0.8%

石油・石炭

0.9%

サービス

7.8%

ゴム製品

0.2%

電気・ガス

5.3%

ガラス・土石製品

0.8%

情報・通信

2.8%

鉄鋼

1.2%

倉庫・運輸

0.6%

非鉄金属

1.4%

陸・海・空運

0.2%

金属製品

2.4%

不動産

0.7%

機械

8.4%

金融・証券・保険

1.7%

電気機器

12.9%

小売業

2.1%

卸業

4.7%

職

輸送用機器

2.9%

精密機器

1.6%

その他製品

3.9%

種

広報・宣伝

1.3％

その他
12.6％
企画・調査

経営・経営企画
15.7％
技術

10.9％

14.8％
営業
24.0％

研究・開発

生産管理・品質管理

1.4％

13.4％

設計 4.6％
購買・資材 0.8％
情報システム 0.3％
ソフトウェア開発 0.2％

23

役

職
その他
11.9%

経営者・役員クラス
17.4%

一般社員・職員
20.0%

部長・次長クラス
20.3%

係長・主任クラス
13.7%

課長クラス
16.7%

都道府県

中国・四国地方
近畿地方

6.2%

九州・沖縄地方（滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県）

東海地方

5.6%

海外

2.1%

3.0%

（新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県）

東北地方

2.8%

（青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県）

24

北海道

0.8%

群馬県

0.9%

栃木県

1.1%

茨城県

3.6%

埼玉県

3.7%

2.2%

（福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県）（岐阜県、静岡県、愛知県、三重県）

甲信越・北越地方

2.0%（鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県）

東京都
49.3%
神奈川県
8.0%

千葉県
8.7%

来場者アンケート（会場出口にアトランダム調査

回答数 337 件）※記述回答例は原文ママ

1

どちらで入場しましたか？
セミコン・ジャパン 2012
第 7 回再生可能
14.8％
エネルギー
世界展示会
41.8％
PVJapan 2012
43.4％

2

来場の動機・目的は？（複数回答）
機器購入・商談

9.5%

予算獲得のための

7.4%

資料収集
業界の技術動向、

73.9%

製品情報の収集
フォーラムへの参加

7.4%

次回開催に向けての3.6%

出展情報収集

15.4%

一般興味
その他

3.9%

0

10

30

▲

地熱利用

50

60

70

80

ポスター展示

▲

お手伝い

40

▲

▲

その他記述

20

情報収集

25

3

目的の達成度は？

不満 2.7％

普通
61.4％

満足
35.9％

【回答の理由】＜満足＞＜普通＞

・各メーカーの技術動向が見れたため・フォーラムで期待していた内容の話が・目的としていた内容に関して進渉が得
られた。
・静か

・太陽光以外も期待していた。

・多様な展示があって興味深かった。

・機能エネルギー再生可能エネルギー

・どのブースも親切に対応してくれた・個人レベルでの展示が少ない。

・興味深い展示が沢山あった。

・当社の関連が少ないので・複合的に全体の姿がみえた

・具体的な実用機かもっとあるといい・参考になる展示が多かった。

・材料関係の出展は減っている

・数多くの再生可能エネルギーの存在を・太陽光発電が多かった

知った
・必要な情報交換ができた。
・さまざまな企業や製品がわかる
・さまざまな企業の研究、開発を多く学べたため

・省エネ全体の展示会かと思ってきた
ら、Energyのみだった
・SMA、ABB等知名企業の出展がなかった・時代に合った分野の展示会

・様々な会社の担当者と話ができた

・初めてなのでふつうとします・様々な情報を知ることができた

・少し規模が小さい

・太陽電池について理解が深まったため

・勉強になりました。

・良いお客に会えた・特出したものがなかった・種々の省エネ、発電等エネルギー有効

・到着が遅れたため。

利用のデバイスを拝見した
・最近の技術動向を知ることができた。

・システムインテグレータの出展が少な
い・見たい物が見れたから。

・色々勉強になったので・いろいろなメーカーを知ったから・規模をもう少し大きく・色々な情報が得られた。

・太陽光がホール9〜10で行っていること・実物が見られた・最新の情報を入手がわかったのは、5〜8をみてからだった。

・目的の情報收集ができた

・もっと出展者が多いと。

・最新の情報がはあくすることが出来た・バイオマス関連産業の出展が少ない。

・今後大事になる保守、メンテナンス、

・昨年とあまり変わらない

統合他EPCの動向
・色んな話が聞けました。

26

聞けたため
・目的の情報か十分に得られなかった。

・自前準備が不十分だったために十分に理解できなかったため。

・去年との比較で・初めて来たから
・出展数減、装置機器メーカーの出展か少ない
・人が多いため、入手したい情報を聞く
事が困難

＜不満＞
・本日はまだ行動していない、出展社が減っている？
・もっと小さなエネルギーを知らしめる
努力すべき・PV3架台メーカー、部品メーカーが出ていない（少ない）
・材料メーカー少ない。海外メーカー少ない。
・分野がかたよっていて、目的の分野の出展がほとんどなかった・業界から新技術、提案が感じられなかったあなたが興味のある分野は？（複数回答可）
政策・統合概念

11.6%

太陽光発電

70.0%

太陽熱利用

21.1%

環境建築

15.7％

風力

28.8％

バイオマス

18.7％

水素・燃料電池

13.9％

海洋エネルギー

13.9％

地熱・地中熱21.1％

エネルギーグリッド・パワエレ

6.5％

省エネ・ヒートポンプ

15.1％

中小水力・未利用エネルギー

16.0％

エネ

3.0％

その他
0

5

その他記述
・蓄電、蓄熱・くつの中にふむかを使った、発電・NGOの担当や責任・ソーラーfund
・太陽電池
・メンテナンス・省エネルギー舶用技術
▼

4

10

20

30

40

50

60

70

80

本イベントを知ったきっかけは？
事務局からの招待状 19.0%
出展者からの招待状 25.2%

事務局からのメールニュース 10.4%▼

新聞・雑誌・WEBなどの記事
・WEB ・新製品情報 ・レスポンス

出展者からのメールニュース 4.7%
上司、同僚、知人に聞いて 22.3%
新聞・雑誌・WEB などの記事 5.3%
新聞広告

0.6%

雑誌広告

0.3%

▼

その他記述
・大学から ・テレビ×2 ・先生から ・NEDO
・展示業者 ・セミコン・ジャパンに来て×3
・バイオマスアジアでチラシをもらった
・昨年から継続来場

インターネット検索 19.3%
0.9%

ポスター

その他 4.7%
0

5

10

15

20

25

30
27

6

次回開催への希望・要望がありましたらお書き下さい。

・技術・政策動向が開けて良かったです。

・まだまだと感じた。

・新しい情報が得られた。

・数の月前より大分展示会も活況がでてきたので景気回待に・セミコンより、盛り上がってましたね。

・特に目新しい物がなし次ぎ期待している。

・各場所が分かりにくいです。

・もっと期間を延長してほしい。

・今後発展するビジネス分野と思った・未だこれからの開発待ちと思った。

・くつの中に発電機いれてください

・立地した報告で機器メーカとしては物たりない、法規制等

・セミコンと一緒に開催する事で便利か良い。
・小さなエネルギーの会社が出展しやすい工夫をお願いします。
・まだまだ高コストです
・今政策に原子力に変る再生エネルギが問われていますが各党の理解出来ない、エネルギ政策が困っている状態です・展示スベースの通絡が広くて見やちかった・もう少し実さいの現場に必要なメーカーの出展を望みます。

の展示も必要では！！
・次回もまた来たい×5
・地熱開発に日本はもつと力を注入すべきと考えます、国の安全にも設立ちます。
・勉強になりました。
・初めての参加でしたが、いろいろなお話と聞けて良かったです。また参加したいと思います。
・次回も期待しています。
・機会があれば、また参加したいと思いた

・大変勉強になりましたありがとうございました。

・よかったです。

・デモとかあると面白い、（高校の展示ブースは良かったで・除草剤は自然を利用（アレロパシーなと）をしてほしいす。）
・自作、個人レベルの展示がもっと見たい。
・社会的に注目される再生可能エネルギーの動向を知ることがーできて、良かった。
・データのえになる数値の標準化をしてほしい。
・小型実用化発電装置が多いと良い。
・今后更変見学に来る

28

期待。

・良かったっす・産業用太陽光の設置法の展示が参考になった・セミコンでは、半導体業界の現状を表わしているように活況がなかった。PVJapanはその逆。
・今回が初めて来たが、規模が多きく、色別な情報を得ることができた。
・また来年も楽しみにしてます出展者アンケート※記述回答例は原文ママ

1 「再生可能エネルギー世界展示会」の全般的な満足度はいかがでしたか？
不満
5.3%
やや不満
10.5%

満足
31.6%

やや満足
52.6%

2

来場者数はいかがでしたか？

期待した以下18.4%

期待した以上15.8%

期待した通り65.8%

3

貴社製品に対して有効な来場者はいかがでしたか？

期待した以下
21.1%

期待した
以上
10.5%

期待した通り68.4%

29

ダイレクトメールを送った製造業

再生可能エ ネ ル ギーに関心を寄せ る産官学の関係者の方々。
エネルギー関係の技術者、研究者
各再生可能エ ネ ル ギー情報収集を目的と す る幅広い顧
客層（必ずしも事業目的ではなく）、研究者の方々
企業関係者
再生可能エネルギーに関わる人
技術者
再生可能エ ネ ル ギーに関心が あ る方、小水力発電に関心がある方、導入を考えている方など

コンサル会社・自治体・小水力発電の事業主となり売る
各団体
洋上風力関連大型風車メーカー

市民共同発電所建設に興味ある人達。
発電所建設に関する専門企業、パートナー、人脈。
エネルギー関連業者
企業の設備導入担当者
行政関係者
再生可能エネルギー分野の研究者など
省エネ機器に関心のある方
風力発電機設置希望の方再生可能エ ネ ル ギー関連の事業を行って い る方々、あるいは技術に興味を持っている方々。

広く環境に関心がある方
大型風車に興味のある来場者
風力を初め、再生可能エネルギー関連の設計開発者
南アフリカで発電事業を営む、あるいは 発電所・その部品を現地生産をする可能性のある会社。

地冷事業者は少なかった
個人参加者が多かった
メガソーラー
期待以上の来場者でした。期待していた以上の層の方々にお話を伺えました。通常の業務ではお会いできない方々でした。
メーカー及び新規事業者
太陽光パネルの施工業者が圧倒的多数だった
再生可能エ ネ ル ギー新規事業、新市場の開拓の た め に情報を必要とする企業の皆様に加え、そうしたクライ
アントのために情報を提供するサービサーにもお会いできた
企業、個人、行政機関
会社関係者や大学関係者問いパン市民が同数位。
期待通りでした技術者
関心が あ る方は多かった が、導入を考え て い る人は少なかった。

▼ ▼ ▼ ▼

環境関連案件が多かった。

内外の特許コーディネーター、研究者▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼実際の来場者層はいかがでしたか？

ほぼ、その通り▼▼ ▼ ▼ ▼ ▼▼ ▼ ▼▼ ▼ ▼ ▼ ▼製造業

▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼▼ ▼ ▼ ▼ ▼共同研究を行える企業

投資の判断ができる企業の経営層

▼

▼ ▼ ▼

新エネルギー新規事業者

大手製造業、地冷事業者、再生可能エネルギー関連企業

自宅に太陽光発電パネルを設置した人達。

▼ ▼ ▼ ▼ ▼▼ ▼ ▼ ▼ ▼表面処理希望者全般。

もう少し工場関係の来場者がほしかった。できれば業種も多岐に渡ってほしい。

▼▼ ▼当社製品、技術の利活用に関心のある来場者

530

どんな来場者層を期待していましたか？

▼4

コンペチタと小型風車・小水力のパワーコンディショ
ナーの購入検討者

予想通り専門企業の方が多かった。
来場者層については期待通り
廻りが、風力、水力発電関連でしたので、ちょっと異様な感じでした
前述に同じ
一般の人と自社製品を営業に来る人が多かった。
ほとんどなしほぼ上記のとおりだが、PVに偏っている印象
PVに関連した小型風車
営業や情報収集の人が多かった。
期待し て い た会社を含め、装置メーカーま で幅広い業
種の方々が訪れました。

▼ ▼ ▼

再生可能エネルギー参画企業▼

新規事業、新市場の開拓のために情報を必要とする企業の皆様▼ ▼ ▼ ▼

共同研究を行える企業▼ ▼風力発電機業界の産官学の関係者。金融機関の関係者が来場していることに驚きもし、意見を聴取していた
だいたことは意外で、良かったです。

4に該当する事業者や地方自治体の担当者など

7

エネルギー関係の技術者、研究者
英国に製造拠点・研究所・販売拠点・EHQ 等の設置を検討している企業担当者様。

再生可能エネルギーに関心のある一般市民
一般の方ではなく、専門分野の方々
特に弊社の事業に参加興味を持って頂ける方や弊社をご存じない方。
ベンチャーを志す日本企業▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼ ▼設備投資の予定のある方▼経営層

再生可能エネルギー関連の事業を行っている方々、あるいは技術に興味を持っている方々。

▼

光反射防止機能希望者。

工場のエネルギー関係・ユーティリティ保全関係。また、経営企画、CSR 関係者の来場者層も欲しいです。

自宅に太陽光発電パネルを設置した人達。

コンサル会社・自治体・小水力発電の事業主となり売
る各団体

▼ ▼ ▼

当社製品、技術の利活用に関心のある来場者

洋上風力関連▼ ▼▼ ▼どのようなお客様に来ていただきたいですか？（具体的に）▼ ▼ ▼ ▼

6

風力を初め、再生可能エネルギー関連の設計開発者

市民共同発電所建設に興味ある人達。
発電所建設に関する専門企業、パートナー、人脈。
中央省庁・地方自治体のエネルギー政策担当者
議員・秘書
エネルギー関連業者（電力会社・電機メーカー等）
企業の省エネ担当者・設備導入担当者
省エネ設計関連、向上の施設関係の方
水力資源を所有し，水力発電の実現を希望するお客様。
弊社製品に興味を持って頂き、購入を希望している方、または、販売に興味を持っている会社

広く環境に関心がある方
大型風車を建設したい、風力発電事業に参入したい団
体、企業、自治体等
当社製品を購入検討いただける大型風車メーカー

貴社の出展目的を下記の該当する項目をご回答ください。
（複数回答可）販売を目的として 31.6%
新製品発表のため 23.7%
新規ユーザー開拓のため 47.7%
企業・団体・製品の宣伝・PR のため 71.1%
販売代理店を募集するため 5.3%
その他 15.8%
10

20

30

40

50

60

70

▼

0

・市民が出来る創エネルギーを相互に情報交換する場

・市場マーケティング・自宅に太陽光発電パネルを設置した人達に会員になっていらだく。

その他具体的に・新ビジネスの事業化、顧客ニーズの調査のため・協業先の開拓のため
・日本企業による英国進出の促進活動の一環として。

・共同発電所建設に興味ある人達とは発電所建設を進める。
・南アフリカでの発電事業の機会の紹介。

・国の施策の広報

31

8

7の目的は達成できましたか

不満
5.4%

期待以上だった
8.1%〈期待以上だった〉▼

研究開発中の製品の展示でしたが、期待以上の関係者の皆様に紹介ができて大変満足しています。自信が持てました。

少し不満だった
24.3%
ほぼ期待通りだった
62.2%

9

現時点で、出展効果についての感触はいかがですか？（複数回答可）

会社・団体、製品・活動のPR効果があった 65.8%

会社・団照会・商談があった 26.3%
新規顧客が開拓できた 23.7%
出展効果はあまりなかった 15.8%
0

10

20

30

40

50

60

70

10 貴社が行う来場誘致方法・PR 方法について、活用しているものにチェックしてください。
（複数回答可）ダイレクトメールの送付 42.1%
メールニュースの配信 39.5%
取引企業への招待状の手渡し 44.7%
ホームページ上でのPR 63.2%
ポスターの掲示 26.3%
0

32

10

20

30

40

50

60

70

広報活動
1. プレス来場リスト（プレス登録者のみ。※一般登録で来場したプレスは除く）
Clean Green Partners Ltd.

全国石油商業組合連合会

CNインターボイス／ JSTサイエンスニュース

全日本同和事業連盟

Gichoビジネスコミュニケーションズ株式会社

台湾新聞

PVinsights

千葉日報社

TBSテレビ

デジタイズドインフォメーション

アクセスインターナショナル

株式会社テレビ朝日

朝日新聞社

テレビ神奈川

アルム出版社テレビ東京

エクスナレッジ

電化新聞社

エネルギージャーナル社

電材流通新聞社

エネルギーフォーラム

電波新聞社

エンジニアリング・ジャーナル社

東京新聞

オーム社

都市計画通信社

化学工業日報社

日刊建設産業新聞社

家具週報社

日刊工業新聞社

ガスエネルギー新聞

日刊電気通信社

ガスレビュー

日刊木材新聞社

家電流通研究センター

日経 BP 社

カロス出版株式会社

日報ビジネス株式会社

共同通信社

日本放送協会

共同テレビジョン／ web 資源エネルギー庁

日本経済新聞社

グリーンプロダクション

日本工業経済新聞社

月刊ガソリンスタンド社

日本工業新聞社

建通新聞社

日本ビジネス出版

財界にっぽん日本物流新聞社

産業新聞社

日本屋根経済新聞社

産業タイムズ社

日本流通産業新聞社

産業報道出版

株式会社ニュースダイジェスト社

産経新聞

株式会社ファスニングジャーナル

信濃毎日新聞社

物流産業新聞社

日本専門新聞協会

プラスチックス・エージ

住宅産業新聞社

ブルームバーグ

商経機械新聞社

分散型発電情報センター

商工経済新聞社

編集思考室シオング

祥伝社

毎日放送

信越放送株式会社

山口放送株式会社

新農林社

有限会社フラクタル・デザイン

石油産業新聞社

理工出版社

33

2. 記事（掲載のご連絡をいただいた媒体のみ）
1）新聞
・フジサンケイ ビジネスアイ

12 月5、6、7 日

・日刊工業新聞

11 月29 日

・プラスチック産業資材新聞

12 月15 日

2）雑誌等
・月刊ビジネスアイENECO

A4 判

11 月号

・展示会とMICE

A4 判

vol.6（11 月20 日発行）

3. 広告
1）新聞
・日経産業新聞

7 月18 日・フジサンケイ ビジネスアイ

10 月29 日・11 月6、8、13、17、20、27 日

・環境新聞

11 月7 日2）雑誌他
・月刊ビジネスアイENECO

A4 判

11 月号

・機械設計

B5 判・1 項

12 月号

4. 大型ビジョン
・幕張ビスビジョン

12 月1 日〜 7 日・ビックマルチビジョン（有楽町）

11 月30 日〜 12 月6 日

・アーチビジョン（渋谷）

11 月30 日〜 12 月6 日

5. 関連展示会での事前 PR
下記関連展示会のフジサンケイ ビジネスアイブース、または情報コーナーにおいて来場者に配布した。
会期

展示会名称

会場

入場者数

2012. 2.29-3.2

FC EXPO2012

東京ビッグサイト

93,4972012.7.24-27

下水道展 '12 神戸

神戸国際展示場

77,452

2012.9.12-14

第 14 回自動認識総合展

東京ビッグサイト

25,477

東京ビッグサイト

50,652

東京ビッグサイト

14,881

科学技術館

18,945

センサエキスポジャパン 20122012.10.10-12

第 6 回総合検査機器展
第 25 回国際計量計測展

34

2012.10.19-21

国際工業展東京 20122012.11.7-9

2012 特許・情報フェア＆コンファレンス

6. 招待状のダイレクトメール
1）主催者では、来場希望者をはじめ、以下の精選されたリストにより招待状43,518通を発送しました
主なダイレクトメール発送先● これまでの来場者● 各省庁・地方自治体・公共施設● 共催・協賛団体会員● 関係機構・団体● これまでに寄せられている来場希望者● 企業の環境、エネルギー担当者● 流通関係● 建築・設計関係● ディベロッパー● 大学・研究機関

2）出展者へ希望枚数40,389通を配布しました。

7. Web 上での情報公開
10月より来場促進 Webページを作成し、出展社一覧、併催イベント、併催セミナーなどを掲載した。
ページ内に事前登録を設けた。

8. ポスターの掲示
出展者及び関係団体へ配布

9. メールニュース
第1回～第6回の来場者および事前登録者、第7回事前登録者にメールニュースを送った。

10. プレスリリース
第1回

2012年09月27日

第2回

2012年11月27日

リリース先・経済産業省

資源記者クラブ・経済産業団体連合会
・環境省

記者クラブ

記者会

・筑波研究学園都市

記者会

・一般・専門新聞社、各関連専門雑誌社など
・前回プレス登録者
・Web 掲載

11. 記者会見の実施
2012年12月5日

国際会議場

1階 103号室35

広告見 本▲和文案内状▲ポスター

36▲英文案内状▲全 15 段広告

▲全 5 段広告

▲ Web 日本語 Top

37

次回開 催 予 告2013 年 7 月 24 日（水）〜 26 日（金） 10:00 〜18:00
会場：東京ビッグサイト 西ホール

主催：再生可能エネルギー協議会

第 7 回再生可能エネルギー世界展示会 事務局（株）シー・エヌ・ティ 〒101-0041 東京都千代田区神田須田町 1-24-3 FORECAST 神田須田町 4F
TEL: 03-5297-8855 FAX: 03-5294-0909 E-mail: info@renewableenergy.jp