平成 22 年度～平成 26 年度
自 己 点 検 評 価 書

平成 27(2015)年 7 月 27 日

大阪大谷大学目次

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等・・・・・

１

Ⅱ．沿革と現況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

３

Ⅲ．自己評価・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

９

基準 1 使命・目的等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

９

基準 2 学修と教授・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

１５

基準 3 経営・管理と財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

７５

基準 4 自己点検・評価・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

８９

Ⅳ．大学が使命・目的に基づいて独自に設定した基準による自己評価・・・・・

９２

基準 A 地域社会貢献・連携・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

９２

Ⅴ．エビデンス集一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

９７

エビデンス集（データ編）一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

９７

エビデンス集（資料編）一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

９８

大阪大谷大学

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等
1. 建学の精神・大学の基本理念
本学の設置母体である大谷学園は、明治 42(1909)年、真宗大谷派の僧侶であった左藤了秀が難波別院の一室に大谷裁縫女学校を創設したことに端を発する。日露戦争後の人心の荒廃に心を痛めた左藤了秀は、学校教育を通して宗教心を育成すべきだと考え、一宗一派に拘わらない自由な立場で宗教的情操教育を目指した。女子教育の重要性を先見し、「次代を担う女性 に知性と心の教育を」 という校祖の想いは受 け継がれ、昭和
41(1966)年、本学の前身である大谷女子大学が設立された。以後約 40 年間、女子教育の充実に努めてきたが、平成 18(2006)年 4 月、薬学部の開設を契機に、全学部を男女共学制に移行し、校名を「大阪大谷大学」と変更した。
大阪大谷大学においても「大乗仏教の精神」を建学の精神の根幹に置いている。
「大乗
仏教の精神」は、極めて広い意味内容を持つが、本学園では開学以来それを「報恩感謝」という言葉で理解し、建学の精神としている。すなわち、「自己が無数の『いのち』に支えられていることを自覚し、その恩をたずね、感謝の心を捧げつつ生きてゆこう」というのが「報恩感謝」の心である。
本学では、大乗仏教の精神に基づき、互いを「いのち」を見る目で見つめ合い、感謝の心で接し合うことができるような人間関係を築くことによって、輝かしい個性の集う
理想の学園を作り、社会に貢献することを目指している。
2. 使命と目的「大阪大谷大学学則」第 1 条において、「本学は、教育基本法に基づき、学校教育法の定める大学として学術を研究教授するとともに大乗仏教の精神を尊び、学識、情操、品性にすぐれた人材を育成し、もって社会の発展と文化の向上に寄与することを目的とする」と定めている。
建学の精神「報恩感謝」の心を拠り所として、学識・情操・品性にすぐれた人材を育成し、社会の発展と文化の向上に寄与することをもって大学の目的とする立場は、前身の大谷女子大学から一貫し、さらに男女共学化に伴い、新たな教育の理念として「自立」「創造」「共生」という 3 つのキーワードを定めた。
【教育理念】「自立」 自主的な判断力や問題解決能力を育成するとともに自らを律する態度を培う。
「創造」 学んだ知識や技術を活かして新しい知見を創造する能力や実社会で実践する能力を育成する。
「共生」 自分と他者、我が国と国際社会、人間と自然や環境との間で互いに理解し尊重し共存しようとする態度を培う。
「報恩感謝」の心で接し合うとは、互いの尊厳を認め合うということである。学生一人
一人が自分の持つ絶対の尊厳に気付くことによって「自立」の心が生ずる。また、自分の個性を最大限に発揮してかけがえのない人生を設計することが「創造」の立場である。
そして「共生」とは、自分が持つのと同等の尊厳が、他者にも備わっていることを認め、

1

大阪大谷大学

互いの個性を高め合えるような環境を構築することである。建学の精神「報恩感謝」の心に貫かれた、この新たな基本目標の実現が、本学の使命であり目的である。
3. 大学の個性・特色
本学では、長年女子大学として、また、併設校である中学・高校からの進学者も多数を占めてきたこともあり、幾つかの教育上の特色が築きあげられてきた。教育の特徴としては、次のことが挙げられる。
大谷学園の宗教的情操教育の基礎が大学にも受け継がれ、宗教学の授業や宗教行事「花まつり」「報恩講」等を通じて人間性豊かな人材の育成を目標としている。中・高・大と連続して学ぶ学生も多く、家庭的な雰囲気のある校風が 1 つの特色である。
各学部ともに 1 年次の時から少人数制をとっている。文学部では「日本語日本文学入門、基礎ゼミ（日本語日本文学科）」、「基礎ゼミ（英米語学科）」、「文化財研究法（文化財学科）」、「基礎ゼミ（歴史文化学科）」、教育福祉学部では「総合演習」、教育学部では「基礎ゼミ」、人間社会学部の「基礎ゼミナール」等少人数科目を設置し、薬学部ではアドバイザー制を採用している。さらに、授業時間の合間等に各教員がオフィスアワーを実施して、在学中を通して学生とのコミュニケーションを深め、学習上の個人指導等を重視し、実行している。このように全学を通じ、家庭的できめ細やかな指導によって教員と学生の距離が近いのが特徴である。
授業の充実については、社会の現場における実習やボランティア、フィールドワークなど体験的学習を重視し、そこで直面した課題や疑問に対し大学の授業で実際に学んできたことを生かし解決を図ることによって実践力を育成することに配慮している。
また、学生の関心に合わせて、多様な免許・資格の取得が可能なカリキュラム編成をしている。薬学部を除く全学部・学科対象に、それぞれの専門性に応じた教育職員養成課程を設置しているのをはじめ、学部を超えて資格が取得できる課程として、司書課程、司書教諭課程、学芸員課程、社会教育主事課程を設置している。
それに加えて、各学部固有の資格課程も設置している。教育学部には保育士養成課程、人間社会学部人間社会学科では社会福祉士国家試験受験資格課程、人間社会学部スポー
ツ健康学科では健康運動指導士受験資格課程などを設置している。薬学部では NR・サプ
リメントアドバイザー、健康食品管理士等の資格を取得できる。
一方、課外活動は非常に活発で、文科系・体育会系を合わせると約 50 の団体が組織され、活動している。中でも、スポーツ推薦の募集種目であるソフトボール・バレーボ
ール・バスケットボールのクラブ成績は、全国でも高水準に達している。
また、学内でのノートテイカーをはじめ、地域社会での各種ボランティア活動にも積極的に参加するなど、学生たちはそれぞれの学部の特性を活かした地域貢献に取組んでいる。

2

大阪大谷大学

Ⅱ．沿革と現況
1． 本学の沿革
昭和 41 年(1966)
昭和 42 年(1967)
昭和 43 年(1968)
昭和 44 年(1969)
昭和 45 年(1970)
昭和 46 年(1971)
昭和 47 年(1972)
昭和 48 年(1973)
昭和 49 年(1974)

昭和 50 年(1975)

昭和 51 年(1976)
昭和 52 年(1977)
昭和 53 年(1978)
昭和 58 年(1983)
昭和 63 年(1988)

平成元年(1989)
平成 2 年(1990)

平成 3 年(1991)
平成 6 年(1994)
平成 7 年(1995)
平成 9 年(1997)
平成 10 年(1998)

平成 11 年(1999)

大谷女子大学文学部（国文学科・英文学科）を大阪府富田林市錦織において開学
国文学科（国語）、英文学科（英語）に教員養成課程（中学校１級・高等学校２級）の設置が認定される
体育館および総合グランド竣工
西館および南館増築
成光館竣工
文学部に幼児教育学科を増設
幼児教育学科に教員養成課程（幼稚園 1 級）の設置が認定される
幼児教育学科に教員養成課程（小学校 1 級）の設置が認定される
従来の入学定員を、国文学科および英文学科は、40 名から 80 名に、
幼児教育学科は 20 名から 40 名に、それぞれ変更
音楽館竣工
文学部に司書課程、学芸員課程を設置
ピアノレッスン館竣工
図書館竣工
従来の入学定員を、国文学科および英文学科は、80 名から 100 名に、
幼児教育学科は 40 名から 100 名に、それぞれ変更
別館（保育室、観察室、視聴覚教室、絵画教室、心理学実験室を含む）竣工
従来の入学定員を、国文学科、英文学科および幼児教育学科の 3 学
科とも 100 名から 160 名に、それぞれ変更
大学院文学研究科（国語学国文学専攻、英語学英米文学専攻）の修士課程を設置
プール竣工
大学院文学研究科（国語・英語）に教員養成課程（高等学校１級）の設置が認定される
大教室館（大教室・中教室・茶室を含む）
・ゼミナールセンター（合宿室・クラブ部室）竣工
大学院文学研究科（国語学国文学専攻、英語学英米文学専攻）の博
士課程を設置資料館（学芸員課程実習館）竣工
図書館別館竣工
資料館、博物館相当施設の指定を受ける
幼児教育学科に幼児教育コース、児童教育コース、情報教育コース、福祉教育コースの４コースを置く
幼児教育学科に教員養成課程（養護学校２級）の設置が認定される
幼児教育学科に保母養成課程を設置
志学館竣工
国文学科（国語）、英文学科（英語）に教員養成課程（中学校１種・高等学校１種）が課程認定される（再認定）
幼児教育学科に教員養成課程（幼稚園１種・小学校１種・養護学校
２種）が課程認定される（再認定）
大学院文学研究科（国語・英語）に教員養成課程（高等学校専修）が課程認定される（再認定）
大学院文学研究科（国語・英語）に教員養成課程（中学校専修）の設置が認定される
図書館別館書庫増築（集密書架）
音楽館竣工 学生ホール・茜を設ける（旧音楽館）
ウエルネスセンター竣工
文学部に司書教諭課程、社会教育主事課程を設置
国文学科に日本語教員コース、図書館コース、文化財コースの３コ
ースを置く
英文学科に英語英米文学コース、コミュニケーションコース、語学検定コース、翻訳コースの４コースを置く
情報教育センター設置
保母養成課程の名称を保育士養成課程に変更
幼児教育学科に社会福祉専修コースを置く
幼児教育学科に社会福祉士国家試験受験資格課程を設置

3大阪大谷大学

平成 12 年(2000)

平成 13 年(2001)
平成 15 年(2003)

平成 16 年(2004)

平成 17 年(2005)

平成 18 年(2006)

博物館竣工
文学部に文化財学科、コミュニティ関係学科を増設
国文学科、英文学科、幼児教育学科の名称を、それぞれ日本語日本文学科、英語英米文学科、教育福祉学科に変更
従来の入学定員を、日本語日本文学科および英語英米文学科は、160
名から 110 名にそれぞれ変更
日本語日本文学科に日本語教育コース、国語教育コース、文献文化財コース、コンピュータ表現コースの４コースを置く
教育福祉学科に社会福祉コースを置く
コミュニティ関係学科に地域ネットワーク領域、情報コミュニティ
領域、図書館文化領域、コミュニティスポーツ領域の４領域を置く
コミュニティ関係学科にレクリエーション・インストラクター養成
課程を設置
日本語日本文学科（国語）、英語英米文学科（英語）に教員養成課程（中学校１種・高等学校１種）が課程認定される（再認定）
教育福祉学科に教員養成課程（幼稚園１種・小学校１種・養護学校
２種）が課程認定される（再認定）
文化財学科（地理歴史）、コミュニティ関係学科（公民）に教員養成課程（高等学校１種）の設置が認定される
従来の入学定員を、日本語日本文学科および英語英米文学科は、110名から 100 名に、教育福祉学科は 160 名から 180 名に、それぞれ変更従来の入学定員を、日本語日本文学科および英語英米文学科は、100名から 70 名に、教育福祉学科は 180 名から 240 名に、それぞれ変更
教育福祉学科に中等教育コース・障害児教育コース・心理コースを置く
教育福祉学科に教員養成課程（中学校１種（国語・英語）
・高等学校
１種（国語・英語）・養護学校１種）の設置が認定される
教育福祉学部 教育福祉学科を設置
教育福祉学部教育福祉学科に幼児教育コース・児童教育コース・中等教育コース・障害児教育コース・心理コース・社会福祉コースの 6
コースを置く
教育福祉学部教育福祉学科に教員養成課程（幼稚園 1 種・小学校 1
種・中学校 1 種（国語・英語）・高等学校 1 種（国語・英語）・養護
学校 1 種）の設置が認定される
教育福祉学部教育福祉学科に司書課程、学芸員課程、司書教諭課程、社会教育主事課程、保育士養成課程、社会福祉国家試験受験資格課
程を設置
文化財学科（社会）に教員養成課程（中学校 1 種）の設置が認定される
大学院文学研究科に文化財学専攻の修士課程・博士課程を増設
大学院文学研究科に教員養成課程（中学校専修（社会）・高等学校専修（地理歴史））の設置が認定される
従来の入学定員を、日本語日本文学科および英語英米文学科は、70名から 50 名にそれぞれ変更
人間社会学部 人間社会学科を設置
人間社会学部人間社会学科に心理・カウンセリングコース、コミュ
ニティ（地域・国際）コース、情報・ビジネスコース、健康・スポーツコースの４コースを置く
人間社会学部人間社会学科に教員養成課程（中学校 1 種（社会・保健体育）・高等学校 1 種（公民・保健体育））の設置が認定される
人間社会学部人間社会学科に司書課程、学芸員課程、司書教諭課程、社会教育主事課程を設置
教育福祉専攻科を設置
教育福祉専攻科に教員養成課程（幼稚園専修・小学校専修・中学校
専修（国語・英語）・高等学校専修（国語・英語））の設置が認定される
英語英米文学科の名称を、英米語学科に変更
大学の名称を大阪大谷大学に変更し、全学部男女共学となる
日本語日本文学科（書道）に教員養成課程（高等学校１種）の設置が認定される日本語日本文学科に書道教育コースを置く

4大阪大谷大学

平成 19 年(2007)
平成 21 年(2009)平成 24 年(2012)

平成 26 年(2014)

薬学部 薬学科を設置
薬学部実験研究棟竣工
教育福祉学部教育福祉学科に教員養成課程（特別支援学校 1 種）の設置が認定される
教職教育センター設置
教育福祉学部に幼児教育実践研究センターを設置
文学部日本語日本文学科に企画・編集コースを置く
教育福祉学部教育福祉学科を教育学部教育学科に名称変更
教育学部教育学科に幼児教育専攻（遊び文化コース、自然教育コー
ス、子育て支援コース）、学校教育専攻（初等教育実践コース、中等教育実践コース、学校教育臨床コース）、特別支援教育専攻（特別支援学校コース、小学校特別支援コース、幼稚園特別支援コース）を置く
人間社会学部にスポーツ健康学科を設置
人間社会学部スポーツ健康学科に地域スポーツコース、健康運動コースを置く
人間社会学部人間社会学科に社会福祉コース、国際社会コース、心理コース、経営情報コースを置く
文化財学科の名称を、歴史文化学科に変更

5大阪大谷大学

2．本学の現況
・大学名：大阪大谷大学
・所在地：大阪府富田林市錦織北 3-11-1
・学部の構成＜学部＞
学部

学科
日本語日本文学科

文学部

英米語学科
歴史文化学科

教育学部

教育学科
人間社会学科

人間社会学部

スポーツ健康学科

薬学部

薬学科※文学部英米語学科
平成 24 年度

学生募集停止。

※教育学部教育学科
平成 24 年度

教育福祉学部教育福祉学科から教育学部教育学科に名称変更。

※人間社会学部スポーツ健康学科
平成 24 年度

届出設置。

※文学部歴史文化学科
平成 26 年度

文学部文化財学科から文学部歴史文化学科に名称変更。

＜専攻科＞
専攻科
教育福祉専攻科
＜大学院＞
研究科

専攻
国語学国文学専攻博士前期課程（修士課程）
国語学国文学専攻博士後期課程（博士課程）

文学研究科

英語学英米文学専攻博士前期課程（修士課程）
英語学英米文学専攻博士後期課程（博士課程）
文化財学専攻博士前期課程（修士課程）
文化財学専攻博士後期課程（博士課程）6大阪大谷大学・学生数、教員数、職員数（平成 26 年 5 月 1 日現在）
＜学部の学生数＞

（人）

学部

学科

文学部

入学定員

人間社会学部

50

200

225

英米語学科

―

50

31

歴史文化学科

50

200

178

100

450

434

教育学科

230

930

991

人間社会学科

80

360

409

スポーツ健康学科

100

300

366

180

660

775

140

840

875

650

2,880

3,075

人間社会学部計薬学部

在籍学生数

日本語日本文学科

文学部計
教育学部

収容定員

薬学科

合計
※文学部英米語学科
平成 24 年度

学生募集停止。

※教育学部教育学科
平成 24 年度

教育福祉学部教育福祉学科から教育学部教育学科に名称変更。

入学定員も 240 名から 230 名に定員減（△10 名）※人間社会学部人間社会学科
平成 24 年度

入学定員を 120 名から 80 名に定員減（△40 名）※人間社会学部スポーツ健康学科
平成 24 年度

届出設置。（完成年度は平成 27 年度）＜専攻科の学生数＞

（人）

専攻科

入学定員

教育福祉専攻科

収容定員

在籍学生数

25

25

2

＜大学院の学生数＞

（人）
博士課程

研究科

文学研究科
合計

専攻

入学定員

収容定員

在籍学生数

前期

後期

前期

後期

前期

後期

課程

課程

課程

課程

課程

課程

国語学国文学専攻

6

3

12

9

5

1

英語学英米文学専攻

6

3

12

9

0

0

文化財学専攻

4

2

8

6

3

1

16

8

32

24

8

2

7

大阪大谷大学

＜教員数＞

（人）

学部
文学部

学科

教授

准教授

講師

助教

合計

兼任

日本語日本文学科

7

1

1

―

9

25

英米語学科

2

0

0

―

2

1

歴史文化学科

3

5

1

―

9

14

12

6

2

―

20

40

教育学科

16

9

6

―

31

76

人間社会学科

11

7

1

―

19

26

スポーツ健康学科

8

1

2

―

11

20

19

8

3

―

30

46

18

12

3

16

49

39

65

35

14

16

130

201

文学部計
教育学部
人間社会学部
人間社会学部計
薬学部

薬学科

合計
＜職員数＞
正職員

（人）
嘱託

パート（アルバ

派遣

計

17

146

イトも含む）
65

10

54

8

大阪大谷大学

Ⅲ．自己評価基準 1．使命・目的等
1－1

使命・目的及び教育目的の明確性≪1－1 の視点≫
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

1-1-②

簡潔な文章化（1）1－1 の自己判定基準項目 1－1 を満たしている。
（2）1－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

大学の「目的」は学則第 1 条に、「本学は、教育基本法に基づき、学校教育法の定める大学として学術を研究教授するとともに大乗仏教の精神を尊び、学識、情操、品性にすぐれた人材を育成し、もって社会の発展と文化の向上に寄与することを目的とする」と定められ、各学部・学科の「教育目的」は、学則第 3 条第 2 項に列挙されている。
また、大学院の「目的」は大学院学則第 1 条に、「大阪大谷大学大学院は、学問の真理と大乗仏教の精神を尊重し、学術の理論及び応用を教授研究し、社会の発展と文化の向上に寄与することを目的とする」と定められ、各専攻の「教育目的」は第 6 条第 2 項に列挙されており、いずれも具体的に明文化されている。【資料 1-1-1 平成 26 年度大阪大
谷大学学則】【資料 1-1-2 平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則】
1-1-②

簡潔な文章化

学校教育法に定める目的に準拠し、「大乗仏教の精神」という言葉で表現された建学の精神「報恩感謝」の心を基盤とする「目的」のもと、各学部・学科及び大学院各専攻の「教育目的」が定められている。
文学部においては、人間文化の探求によって、普遍的・創造的思考力と人間・社会に対する洞察力を備えた人材の育成を目指すことが示されている。教育学部においては、
人間の成長に対する洞察力と他者への共感的態度を養い、社会の要請に応える高い専門性と実践力を備えた人材の育成を目指すこと、人間社会学部においては、人と社会の関係を探求することによって、企画・実践力を身につけた人材の育成を目指すこと、薬学部においては、生命科学・医療科学の知識・技能・実践力並びに高い倫理観と豊かな人間性を備えた人材の育成を目指すことが提示されている。
大学院文学研究科、国語学国文学専攻においては、日本語・日本文学・日本文化の探求によって高い研究能力と指導力を備えた人材を育成することが示され、英語学英米文学専攻においては、英語学・英米文学・英語教育学の探求によって高い思考力と幅広い視野を持った研究者・指導者を育成すること、文化財学専攻においては、文化財形態論（主として美術史学・歴史学）
・文化財構造論（主として考古学）の専門的研究者を育成

9

大阪大谷大学することが提示されている。いずれも簡潔に文章化されている。【資料 1-1-1 平成 26 年度大阪大谷大学学則】【資料 1-1-2 平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則】（3）1－1 の改善・向上方策（将来計画）
学則第 1 条には、「大乗仏教の精神を尊び」とあるが、建学の精神を表す「報恩感謝」という言葉がない。学則の文言を改め、「報恩感謝」の立場を明確にするなどの対応を
検討する。

1－2

使命・目的及び教育目的の適切性≪1－2 の視点≫
1-2-①

個性・特色の明示

1-2-②

法令への適合1-2-③

変化への対応（1）1－2 の自己判定基準項目 1－2 を満たしている。
（2）1－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-2-①

個性・特色の明示

大学の目的及び各学部・学科の教育目的は、建学の精神に基づいて策定されたものであり、大学の個性・特色を反映している。
建学の精神「報恩感謝」の心は、学則第 1 条においては「大乗仏教の精神」という言葉で表現されている。その理念は、大学ホームページの冒頭「建学の精神」の項に説明されている。校祖左藤了秀は、学校教育による宗教心の育成を目指し、大乗仏教の精神を「報恩感謝」の心と表して、これを建学の精神と定め、特定の宗派にこだわらない自由な立場で宗教的情操教育を行った。その理想を継承して本学は「大乗仏教の精神」を
学則第 1 条に掲げ、互いの尊厳を尊び、「報恩感謝」の心で接し合うことによって、輝かしい個性の集う理想の学園を作り、社会に貢献することを目指している。【資料 1-2-1
平成 26 年度大阪大谷大学便覧「建学の精神」】
建学の精神に基づいて策定されたのが「教育理念」であり、「自立・創造・共生」の三項目からなる。
「自立」とは、自主的な判断力や問題解決能力を育成するとともに自らを律する態度を培うこと、「創造」とは、「学んだ知識や技術を活かして新しい知見を創造する能力や実社会で実践する能力を育成すること、「共生」とは、自分と他者、我が国と国際社会、人間と自然や環境との間で互いに理解し尊重し共存しようとする態度を培うことである。【資料 1-2-2 平成 26 年度大阪大谷大学便覧「教育理念」】「報恩感謝」の心で接し合うとは、互いの尊厳を認め合うということである。学生一人一人が自分の持つ絶対の尊厳に気付くことによって「自立」の心が生ずる。また、自分の個性を最大限に発揮してかけがえのない人生を設計することが「創造」の立場であ10大阪大谷大学る。そして「共生」とは、自分が持つのと同等の尊厳が、他者にも備わっていることを認め、互いの個性を高め合えるような環境を構築することである。
本学の特色は建学の精神・教育理念を拠り所とするものであり、具体的には、平成 21（2009）年度、日本高等教育評価機構に提出した「自己評価報告書」1-3「大学の個性・特色」に明示されている。そこに示された、「宗教教育」「少人数教育」「多様なカリキュラム」「資格課程の充実」等の事項は、大学の目的、各学部・学科の教育目的に反映されている。【資料 1-2-3 ホームページ「大学評価」】
加えて平成 26（2014）年度、大学の特色及び各学部・学科の特色について、協議会及び各学部教授会において再検討し、その成果を、「大学ポートレート」の「特色」の項に、「大学の特色」「各学部の特色」として発表した。そこに示された「実践力を育てる」「社
会の多様性への対応」「きめ細かい指導体制」等の立場は、いずれも大学の目的及び各学部・学科の教育目的に合致するものである。【資料 1-2-4 大学ポートレート「特色」】
1-2-②

法令への適合学則第 1 条・第 3 条及び大学院学則第 1 条・第 6 条は、学校教育法第 83 条に定められた、専門学芸の教授研究、知的・道徳的及び応用的能力の展開によって、社会の発展に寄与するという目的に準拠して策定されたものである。【資料 1-2-5 平成 26 年度大阪大
谷大学学則】【資料 1-2-6 平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則】
1-2-③

変化への対応学則等の条文は必要に応じて改定する仕組みが整っている。直近では、学則第 1 条「目的」が平成 18（2006）年度の共学化、薬学部設置の際に改定された。また第 3 条第 2 項に掲げる各学部・学科の教育目的は平成 19（2007）年度に策定され、学部学科編成の変
更に応じて適宜改定された。
規程等の改変に関する審議は従来教授会においてなされてきたが、平成 26（2014）年
7 月に開催された協議会において、全学的な教育研究に関する重要事項については協議会で審議することが承認され、規程の制定や改正についても原則、協議会で審議することとなった。【資料 1-2-7 大阪大谷大学協議会規程】【資料 1-2-8 協議会議事録（7/7）】（3）1－2 の改善・向上方策（将来計画）
平成 26（2014）年度に定めた新たな「特色」が、大学の目的及び各学部・学科の教育目的に合致していることを定期的に点検・確認・修正することが必要であり、そのための仕組みを構築する。
なお、平成 24（2012）年度に、教育福祉学部教育福祉学科を教育学部教育学科に名称変更し、同学科に幼児教育専攻、学校教育専攻及び特別支援教育専攻を設置したほか、
人間社会学部にスポーツ健康学科を設置し、文学部日本語日本文学科、人間社会学部人間社会学科には新たなコースを置いた。更に、平成 26（2014）年度には、文学部文化財学科を文学部歴史文化学科に名称変更している。その際、それぞれ学部・学科の目的の修正が行われているが、これらの学部・学科の改組を踏まえ、大学の目的を修正する必要がないか検証し、対応を図る。

11大阪大谷大学

1－3

使命・目的及び教育目的の有効性≪1－3 の視点≫
1-3-①

役員、教職員の理解と支持

1-3-②

学内外への周知

1-3-③

中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映

1-3-④

使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性（1）1－3 の自己判定基準項目 1－3 を満たしている。
（2）1－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-3-①

役員、教職員の理解と支持

大学の目的、各学部・学科の教育目的の策定及び点検は、理事会・協議会・教授会・学科会議・大学自己点検・評価委員会において行われ、役員・教職員の理解と支持を得られている。【資料 1-3-1 学校法人大谷学園寄附行為】【資料 1-3-2 大阪大谷大学協議会
規程】【資料 1-3-3 大阪大谷大学文学部教授会規程】【資料 1-3-4 大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程】
1-3-②

学内外への周知

大学の目的、各学部・学科の教育目的は、学則に定められ、学生・教職員に対して、「便覧」「要覧」等の文書、大学のホームページ、宗教行事における趣旨説明、学内広報「キャンパスライフ」、掲示等によって示されている。特に学生には、入学式の学長式辞や、新入生向けオリエンテーション、フレッシュマン・キャンプ、全学部必修科目の「宗教学」の講義において詳しく説明されている。「宗教学」は、平成 25（2013）年度に開
講クラス数を増やし、各クラスの受講生を 100～150 人程度とした。従来 200 人を越えるクラスがあり、教育効果が不十分であったと判断したためである。【資料 1-3-5 平成 26
年度大阪大谷大学便覧】【資料 1-3-6 平成 26 年度大阪大谷大学大学院要覧】【資料 1-3-7
キャンパスライフ】【資料 1-3-8 平成 26 年度シラバス「宗教学」】
また、学外に向けては、大学ホームページの冒頭「大学について」の項に、「学長メッ
セージ・建学の精神・教育理念・学則・大学評価・情報の公表」等のページを設けて明示し、また各学部のページには、各学部・学科の教育目的等を提示している。
【資料 1-3-9
ホームページ「大学について」】
1-3-③

中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映

近年、中期計画のもとで行われた改革事業として特筆すべき事項は、平成 18（2006）年度の薬学部設置並びに男女共学化による校名変更、平成 24（2012）年度の人間社会学
部スポーツ健康学科の設置、教育福祉学部教育福祉学科から教育学部教育学科への改称と組織の変更、平成 26（2014）年度の文学部文化財学科から文学部歴史文化学科への名称変更などである。いずれの計画においても、まず建学の精神と大学の目的とに鑑み、12大阪大谷大学

その理念にしたがって事業が遂行された。
また、各学部・学科のアドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプ
ロマ・ポリシーは、各学部教授会・学科会議において大学の目的及び各学部の教育目的に照らして策定されたものである。
各学部・学科のポリシーに加えて、大学全体のポリシーを明示する必要があると考え、
平成 26（2014）年度、協議会・教授会の議を経て「大学ポートレート」の「3 つの方針」の項に発表した。アドミッション・ポリシーにおいては、建学の精神・教育理念に共感し、自主的に学ぼうとする学生を求めるとし、カリキュラム・ポリシーでは、体系的な学修、体験・実習や少人数指導を強調、ディプロマ・ポリシーには、「教育理念に関わる能力・態度を身につけ」と明記した。いずれも大学の目的を反映するものである。
【資料
1-3-10 協議会議事録（9/8）】【資料 1-3-11 文学部教授会議事録（9/10）】【資料 1-3-12
大学ポートレート「3 つの方針」】
1-3-④

使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性

教育研究組織については、大学の目的及び各学部・学科の教育目的の達成のため、必要な学部・学科、研究科等が適正に設置されている。
【文学部】
日本語日本文学科は、従来より、教員志望者の多いこと、企画・編集といった文章表
現に基づく職業を希望する学生の多いことに鑑み、日本語・日本文学の専門分野を基幹としながら、＜日本語日本文学コース・日本語教育コース・国語教育コース・書道教育コース・企画編集コース＞という各コース（履修モデル）を設定した。
英米語学科は、学科として存続するよりも学科の持つ長年の英語教育のノウハウを活かし、人間社会学部人間社会学科の国際社会コースとの融合が大学として最善であるとの結論に至り、平成 24（2012）年度に学生の募集停止を行った。
文化財学科は、新しく入学して来る学生の中に、文化財学よりも歴史文化学を志向する学生が増えてきた。そうした社会・経済状況と学生の志向の変化に応えるべく、平成25（2013）年度に文化財学科から歴史文化学科へと名称変更し、学生が学びやすい歴史
文化学に配慮したカリキュラムへと変更した。
【教育学部】
教育学科は、これまで蓄積されてきた幼児教育・学校教育・特別支援教育のノウハウに加え、変化してゆく社会の新たなニーズにも応えられる、より高い専門性と優れた実践力を持った保育者・教育者を養成するため、平成 24（2012）年度に教育福祉学部教育
福祉学科から教育学部教育学科へ名称変更し、幼児教育専攻・学校教育専攻・特別支援教育専攻を設置した。
【人間社会学部】
超高齢社会の到来、生活習慣病の増加、子どもの体力低下、といった社会変化 を 鑑 み て 、 人 間 社 会 学 部 は 、 平 成 24（ 2012） 年 度 か ら ス ポ ー ツ 健 康 学 科 を 新設した。同時に、社会福祉への需要の高まり、高度な英語運用力や国際社会への理解力をもつ人材の必要性、といった社会的ニーズに応えて、人間社会学科

13

大阪大谷大学

では、社会福祉コース、国際社会コースを新設した。
【薬学部】
高齢社会を迎え、医療・福祉体制の充実が重要な意味をもつ中で、高度な専門知識と技術を備えた人間性豊かな薬剤師を養成するため、平成 18（2006）年度に薬学科が新設
された。
【専攻科】
教育福祉専攻科は、学部教育で身につけた教育実践力がさらに生きたものとなるように、より学問的に高度な教育・研究を進め、深い専門的力量をもつ教育実践者を養成することをめざして平成 17（2005）年 4 月に設置した。
【大学院】
大学院文学研究科は、国語学国文学専攻・英語学英米文学専攻・文化財学専攻の 3 専
攻を置いていたが、英語学英米文学専攻については、志願者状況等を踏まえ、学内で検討を重ねた結果、基礎となる文学部英米語学科の平成 26（2014）年度末の廃止に合わせ廃止することとした。
（3）1－3 の改善・向上方策（将来計画）
大学の目的、各学部の教育目的の策定・点検に全教職員が等しく関与できるような体制の一層の充実を図るとともに、大学の目的、各学部・学科の教育目的達成のため、すべての教育研究機関が適正に機能しているかどうかを協議会・教授会において常に点検する。
また、建学の精神や伝統を踏まえつつ、時代や社会の変化に応じた教育研究活動を展開してゆくため、早急に中長期計画を策定する。
［基準 1 の自己評価］
本学は、教育基本法及び学校教育法に準拠し、建学の精神「報恩感謝」の心と、教育
理念「自立・創造・共生」を基盤として、大学の目的及び各学部・学科の教育目的を明確に定め本学ホームページや学生への配布物等に明記し、学内外へ周知している。また、その理念は、常に確認点検され、時代や社会の要請に応じて改正する仕組みを完備している。
アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーは、大学の目的及び各学部・学科の教育目的に照らして策定されたものであり、学部学科の改変に応じて適宜修正する機能を備えている。
教育研究組織については、教育目的の達成のため、必要な学部・学科・研究科・付属機関等が適正に設置され、時代や社会の要請に対応するため、適宜新設・改変を行っている。

14

大阪大谷大学基準 2．学修と教授
2－1

学生の受入れ≪2－1 の視点≫
2-1-①

入学者受入れの方針の明確化と周知

2-1-②

入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持（1）2－1 の自己判定基準項目 2－1 を満たしている。
（2）2－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-1-①

入学者受入れの方針の明確化と周知

本学は学科及び大学院専攻ごとにアドミッション・ポリシーを策定しており、これを毎年、「入試ガイド」及び「入学試験要項」の冒頭に明記している。大学院についても「大学院パンフレット」に「求める学生像」としてその方針を示し、受験生とその保護者、高校関係者などに周知している。
また、アドミッション・ポリシーは大学ホームページにも掲載し、受験者その他関係者がいつでも閲覧できるように努めている。さらに、「大学案内」、学部ごとに「入試パンフレット」を作成し、アドミッション・ポリシーをより具体的、明確に受験生に提示できるよう努めるとともに、入試説明会、オープンキャンパス、高校訪問の場でも必ず参加者や高校の先生に内容を説明している。【資料 2-1-1 2015 年度大阪大谷大学入学試
験要項

公募制推薦入試一般入試

センター試験利用入試】【資料 2-1-2 2015 年度大阪

大谷大学入試ガイド】【資料 2-1-3 2015 年度大阪大谷大学大学院パンフレット】【資料2-1-4 2015 年度

大阪大谷大学大学案内】【資料 2-1-5 2015 年度

入試パンフレット】【資料 2-1-6 2015 年度【資料 2-1-7 2015 年度
年度

大阪大谷大学文学部

大阪大谷大学教育学部入試パンフレット】

大阪大谷大学人間社会学部入試パンフレット】【資料 2-1-8 2015大阪大谷大学薬学部入試パンフレット】

2-1-②

入学者受入れ方針に沿った学生受け入れ方法の工夫【学部】
本学は、学内推薦入試、指定校推薦入試、公募制推薦入試、AO 入試、スポーツ AO 入
試、一般入試、センター試験利用入試等の入試を行い、入学者の選定を行っている。学内、指定校推薦入試ではアドミッション・ポリシーを反映した小論文の論題及び面接を実施したうえで、本学に適した受験生であるかの判定を行っている。AO、スポーツ AO
入試ではそのエントリー資格にアドミッション・ポリシーが反映されており、選考での小論文や面接で判定できるようにしている。その他の入試においても、アドミッション・
ポリシーに沿った科目を受験科目に設定するとともに、本学が出題する試験の出題内容
も各学科入学に際して習得しておかなければならない知識、技能、態度を有しているか評価できるよう可能な限り工夫している。【資料 2-1-1 2015 年度

15大阪大谷大学入学試

大阪大谷大学

験要項

公募制推薦入試一般入試

センター試験利用入試】【資料 2-1-9 2015 年度

阪大谷大学学内推薦入学試験要項】【資料 2-1-10 2015 年度
学試験要項】【資料 2-1-11 2015 年度
2-1-12 2015 年度

大阪大谷大学スポーツ推薦入学試験要項】【資料

大学スポーツ AO 入学試験要項】【資料 2-1-14 2015 年度
試験（前期）要項】【資料 2-1-15 2015 年度
2015 年度

大阪大谷大学指定校推薦入大阪大谷大学 AO 入学試験要項】【資料 2-1-13 2015 年度

要項】【資料 2-1-16 2015 年度

大

大阪大谷

大阪大谷大学公募制推薦入学

大阪大谷大学公募制推薦入学試験（後期）大阪大谷大学一般入学試験（前期）要項】【資料 2-1-17

大阪大谷大学一般入学試験（中期）要項】【資料 2-1-18 2015 年度

大阪大

谷大学一般入学試験（後期）要項】
また、学科、入試区分によっては科目の配点に傾斜をつけることも行っている。入試
問題の作成は、専任教員の中から入試区分及び実施日程ごとに入試問題出題責任者を定
めて、さらに科目ごとに年間責任者を定めて行っている入試実施業務の主管部署とは異なる部署が、入試問題の作成を行うことにより公平性・透明性の確保に努めている。
【資料 2-1-19 平成 27 年度

入試問題担当者一覧】

入試の課題、科目、判定に関しては、願書とともに受験生の手元に届く「入学試験要項」、2-1-①で記載の入試ガイドに明記し、さらに、オープンキャンパスや各種入試説明会で口頭での説明をし、受験生に事前に周知している。また、合否判定は、AO 入試委員
会等の委員会審議後、もしくは学科会議での審議後、入試実行委員会での判定を経て、最終的には教授会が判定する。すなわち複数回の判定を介するとともに、講師以上の教員全員で判定資料を基に合否判定を行うようになっており、アドミッション・ポリシーに適合した学生の選抜を公平かつ公正に行っている。【資料 2-1-1 2015 年度大阪大谷大
学入学試験要項

公募制推薦入試一般入試

センター試験利用入試】【資料 2-1-2 2015年度大阪大谷大学入試ガイド】【資料 2-1-9 2015 年度
要項】【 資料 2-1-10 2015 年度
年度

大阪大谷大学指定校推薦入学試験要項】【資料 2-1-11 2015大阪大谷大学スポーツ推薦入学試験要項】【資料 2-1-12 2015 年度

AO 入学試験要項】【資料 2-1-13 2015 年度
料 2-1-14 2015 年度
年度

大阪大谷大学学内推薦入学試験
大阪大谷大学

大阪大谷大学スポーツ AO 入学試験要項】【資大阪大谷大学公募制推薦入学試験（前期）要項】【資料 2-1-15 2015大阪大谷大学公募制推薦入学試験（後期）要項】【資料 2-1-16 2015 年度

谷大学一般入学試験（前期）要項】【資料 2-1-17
験（中期）要項】【資料 2-1-18 2015 年度

2015 年度

大阪大

大阪大谷大学一般入学試

大阪大谷大学一般入学試験（後期）要項】【資料 2-1-20 オープンキャンパスガイド 2014】【資料 2-1-21 教授会議事録（スポーツ推薦・
9/24】【資料 2-1-22 教授会議事録（スポーツ AO・10/1）】【資料 2-1-23 教授会議事録（AO、編入学・10/15）】【資料 2-1-24 教授会議事録（学内・指定校推薦・10/29）】【資料 2-1-25
教授会議事録（公募制前期・11/5）】【資料 2-1-26 教授会議事録（公募後期、社会人、社会人編入学・12/3）】【資料 2-1-27 教授会議事録（一般前期・1/28）】【資料 2-1-28 教授
会議事録（センター前期・2/12）】【資料 2-1-29 教授会議事録（一般・センター中期・2/18）】【資料 2-1-30 教授会議事録（一般・センター後期・3/11）】
平成 26（2014）年度入試では、各学科とも、平均倍率は 2 倍以上（歴史文化学科は約1.9 倍、人間社会学科は約 1.7 倍）を確保し、受け入れ方針に沿った学生の受け入れが出来ていると考えている。【資料 2-1-2 2015 年度大阪大谷大学入試ガイド】

16大阪大谷大学【大学院】
大学院においては、文学研究科博士前期課程（修士課程）及び博士後期課程（博士課程）により国語学国文学専攻・英語学英米文学専攻・文化財学専攻の入学者の選抜を実施している。選抜試験にあたっては、指定校推薦入試、一般入試、社会人入試、外国人
留学生入試（それぞれ A、B の 2 つの日程を設定）にて筆記試験と面接試験を実施し、広く学生を募集するよう努力している。
【資料 2-1-31 平成 27 年度

大阪大谷大学大学院指定校推薦入試要項（A 日程・B 日程）】
【資料 2-1-32 2015 年度大阪大谷大学大学院入学試
験要項（一般入試 A 日程・B 日程

社会人入試 A 日程・B 日程】【資料 2-1-33 2015 年度

大阪大谷大学大学院入学試験要項（外国人留学生入試 A 日程・B 日程】入試方式、入試日程などについては、大学院研究科委員会で審議し、決定している。入試の実務は、大学院研究科委員会が中心になって、教員が協力して行っている。
2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入数の維持【学部】
過去、5 年間の定員、入学者数は【表 2-1 学部、学科別の志願者数、合格者数、入学者の推移】に示されているとおりである。この 5 年間、定員充足率が 100%未満となったのは既に募集停止と名称変更となった学科と平成 22（ 2010）年度薬学科の 99.3%のみで、概ね入学定員を満たしている。平成 26（2014）年度は 100%未満の学科、専攻は無い。また、各学部は、文部科学省の告知に基づいた私立大学等経常費補助金の不交付基準となる入学定員超過率及び収容定員超過率を遵守し、適切な学生の受け入れがなされている。
【大学院】
大学院文学研究科の 3 専攻（国語学国文学、英語学英米文学、文化財学）の入学定員、収容定員及び在籍者数は【表 2-3 大学院研究科の入学者数の内訳】に示すとおりである。
平成 23（2011）年度から入学者数は年々減少しており、平成 26（2014）年度入学者は前期（修士）課程 2 名で定員の 12.5%、また後期（博士）課程は入学者なしであった。これに対し、今後の大学院の在り方について、大学院研究科委員会で検討を行っているが、その中で昨今の経済情勢、また、ただちに経済生活に結びつく道を求める社会的風潮、学生の学力低下などが原因として挙げられた。このような状況の中、大学 4 年間の生活
で、より高度な学問に興味・関心を持つような教育を実施することの必要性が指摘されている。定員の見直しも必要であるという意見もあったが、当面は定員充足のための努力を第一とし、まず、「学部学生の高度な学問へ興味・関心の育成」を目指すことが肝要であるという結論を得、取り組んでいるところである。【資料 2-1-34 大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書
大阪大谷大学大学院 FD 報告書

平成 22 年度・平成 23 年度】【資料 2-1-35 大阪大谷大学・
平成 24 年度・平成 25 年度】（3）2－1 の改善・向上方策（将来計画）【学部】
現在は、学生の受け入れにおいて、本学は適正かつ正常であると考えられるが、今後、
18 歳人口の減少に伴い、適正な受け入れが困難になってくることが予想される。そのた17

大阪大谷大学

め、社会のニーズに対応しつつ、より充実した学びと確かな将来を学生に提供できるよ
うにするため、教育組織将来構想検討会（仮称）を設置する。併せて入学前教育、入学
前ガイダンス及び高大連携の在り方についても全学的な組織を立ち上げ対応を図る。
【大学院】
大学院については、高次の研究・教育活動の拠点として、入学生の質を担保しつつ、定員を確保することが重要である。前述のごとく、定員充足に向けた努力として、各専門分野を深く探究し、充実した大学院としていく事に加え、学部学生が学問への興味を抱くよう、日々取り組んでいく。また、外部に向けた募集対策などを継続的に行うとともに、多くの社会人を受け入れることなどにより入学者確保に努める。

2－2

教育課程及び教授方法≪2－2 の視点≫
2-2-①

教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化

2-2-②

教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成及び教授方法の工夫・開発（1）2－2 の自己判定基準項目 2－2 を満たしている。
（2）2－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-2-①

教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化【学部】
本学は、学則第 1 条に「本学は、教育基本法に基づき、学校教育法の定める大学として学術を研究教授するとともに大乗仏教の精神を尊び、学識、情操、品性にすぐれた人材を育成し、もって社会の発展と文化の向上に寄与することを目的とする」と定めている。
この目的を達成するため、「大阪大谷大学は、ディプロマ・ポリシーに掲げる知識・技能などを修得させるために、共通教育科目、専門教育科目及びキャリア教育科目を体系的に編成するとともに、体験・実習等や少人数指導により教員や学生同士で共に学ぶことを重視した教育を実施する」とする全学におけるカリキュラム・ポリシーを平成 26（2014）年度に定め、公表している。【資料 2-2-1 大学ポートレート「本学での学び」】
大学の目的に基づき、学部及び学科は、教育目的をそれぞれ明確に定めている（学則第第 3 条 2 項）。この教育目的を達成するため、ディプロマ・ポリシーに示した到達点を見据えて、学部及び学科ごとにカリキュラム・ポリシーを掲げ、ホームページ等で公表している。
学部における教育課程は、共通教育科目、専門教育科目及びキャリア教育科目によって構成される（学則第 24 条～第 27 条）。授業は講義、演習、実験、実習のいずれかにより、またこれらを併用して行っている。

18

大阪大谷大学

共通教育科目は、建学の精神に基づく人格教育と多角的な視点を身につける教養教育の方針に基づいて、必修科目と選択科目で編成している。同様に、選択科目も必修科目と選択科目があり、「人文科学系」「社会科学系」「自然科学系」の区分を設定（文学部、教育学部、人間社会学部）して、多様な選択を可能にしている。
なお、建学の精神の周知を目的として全学的に開講している「宗教学Ａ」「宗教学Ｂ」（文学部、教育学部、人間社会学部）及び「宗教学」（薬学部）は、共通教育科目の必修科目として位置づけている。
また、キャリア教育科目も、全学部で 1 年次から履修できる科目である。大学での学び方や自己の特性を知り、社会人に必要な知識やスキルを身につけることを目的としており、薬学部以外の学部では、上限を設定しつつ単位の一部を共通教育科目に算入することを可能としている。
一方、専門教育科目は、学部及び学科のカリキュラム・ポリシーに基づいて、体系的に編成されている。詳しくは、次項（各学部）で述べる。
本学では、開講する全科目についてシラバスを作成し、Web 上で公開している。学生は、e-学修支援システム「Active Academy」によりいつでもシラバスを閲覧できる。シ
ラバス作成にあたって、教務委員会がシラバス記載要領を決定し、学部及び大学院における各教員はそれにそって授業内容に関する必要事項を記入するなど組織的、全学的に取り組んでいる。
なお、平成 22（2010）年度には、教務委員会による大幅な改訂を実施し、学生にとってよりわかりやすい形となった。
【大学院】
大学院は、大学院、博士前期課程・後期課程及び各専攻の教育目的を明確に定めている【大学院学則第 1 条、第 4 条第 5 条及び第 6 条 2 項（1）】。
この教育目的を達成するため、ディプロマ・ポリシーに示した到達点を見据えて、前期課程と後期課程のそれぞれについてカリキュラム・ポリシーを明確に定め、平成 23（2011）年以降 Web 上に公開している。【資料 2-2-2 平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則】【資料 2-2-3 ホームページ「大学院文学研究科 教育方針」】
2-2-②a

教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成【学部全般】
本学学部の教育課程は、幅広い教養を習得させることを目的に学部・学科共通に開講されている「共通教育科目」と、学科に固有の専門教育を授けるための「専門教育科目」
及び学生の自己実現を図るための「キャリア教育科目」に大別して編成している。
卒業要件単位数とその内訳は、次のとおりである。
学部・学科名

卒業要件単位数

うち共通教育科目

うち専門教育科目

文学部日本語日本文化学科

128 単位以上

40 単位以上

88 単位以上

英米語学科

128 単位以上

36 単位以上

92 単位以上

歴史文化学科128 単位以上

40 単位以上

88 単位以上

19

大阪大谷大学

教育学部教育学科

128 単位以上

40 単位以上

88 単位以上

人間社会学部人間社会学科

128 単位以上

32 単位以上

96 単位以上

128 単位以上

32 単位以上

96 単位以上

薬学部薬学科（2009～2011 年度入学生） 192 単位以上

36 単位以上

156 単位以上

薬学部薬学科（2006～2008 年度入学生） 191 単位以上

36 単位以上

155 単位以上

スポーツ健康学科

共通教育科目は、①建学の精神に基づく人格教育と②多角的な視点を身につける教養
教育の方針に基づいて、必修科目と選択科目で構成されている。
文学部、教育学部及び人間社会学部については、必修科目は「宗教学」･「体育」･「コンピュータ技術基礎Ⅰ」、選択必修の外国語 2 科目、選択科目は人文科学系と社会科学
系・自然科学系の多彩な科目からなり、それぞれまんべんなく履修するように指導している。
薬学部については、「宗教学」･「看護学」･「死生学」･「生命倫理学」･「情報薬学基礎演習」･「化学実習」･「生物学実習」･「数学・統計学」･「英語」が必修科目となっている。
キャリア教育科目は、大学での学び方や自己の特性を知り、社会人に必要な知識やスキルを身につけて、自身にあった職業選択につなげてゆく学びを提供している。全学部1年次から履修することができ、文学部・教育学部では6単位まで、人間社会学部では4単位までが共通教育科目の選択科目として卒業に必要な単位数に算入される。薬学部生も履修できるが卒業必要単位数には算入されない。開講科目には、大学で学ぶ意義を考える「キャリア教育Ⅰ」、文章の書き方を学ぶ「キャリア教育Ⅱ」、プレゼンテーションの方法を学ぶ「キャリア教育Ⅲ」のほか、教職教育センターと連携して設置された「教職基礎演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」「学校教育演習Ⅰ・Ⅱ」「教職基礎英語」「教職基礎日本史」「教職基礎社会」「教職文章表現」などがある。また、日本語日本文学科の専門科目である「文章表現」、教育学部の専門科目「教育インターンシップⅠ・Ⅱ」、人間社会学
部の専門科目「パワーアッププラクティス講座Ⅰ・Ⅱ」を他学部生にはキャリア教育科
目として開講している。
各学部・学科における専門教育科目に係る教育課程編成・実施については、以下のとおりである。
【文学部日本語日本文学科】
日本語日本文学科は、「幅広い教養と正確な情報分析に基づく考察力や判断力、そして豊かな表現能力を習得させる」（学則第 1 章第 3 条 2 項(1)）ことを教育目的とし、これに基づいた教育課程を編成している。 【資料 2-2-4 平成 26 年度大阪大谷大学学則】
専門教育科目は必修科目、選択必修科目、選択科目に大別される。必修科目は日本語
日本文学を学ぶ根幹となる科目、選択必修科目はそれに準ずる科目であり、選択科目は、
内容の高度な科目、専門性の高い科目、特色ある科目である。【資料 2-2-5 2014 年度 日
本語日本文学科学習マニュアル】

20

大阪大谷大学

専門教育科目は日本語日本文学を主体にその周辺分野から構成されており、少人数指導を重視している。カリキュラム・ポリシーの、①基盤的カリキュラム、②学生のニーズに丁寧に対応する少人数指導、③課題探究的カリキュラム、④体験的カリキュラム、⑤実践的・応用的カリキュラム、⑥体系的カリキュラム、に添ったものとなっている。
【資料 2-2-6 ホームページ「日本語日本文学科カリキュラム・ポリシー」】
なお、資格課程については、各課程で定められた所定の単位を修得すると、中学校教
諭 1 種免許状「国語」、高等学校教諭 1 種免許状「国語」「書道」、司書資格、学校図書館司書教諭資格、社会教育主事任用資格、社会福祉主事任用資格、学芸員資格が取得することができる。【資料 2-2-5 2014 年度日本語日本文学科学習マニュアル】①

基盤的カリキュラム
基盤的カリキュラムは日本語学、日本文学、中国文学から成る。
日本語学については、必修科目として、初年次に「日本語学概論」、2 年次に「日本語学講読」、3 年次に「日本語史」を学ぶ。選択必修科目からは 2 年次に「日本語音声学」「日本語文法論」のいずれかあるいは両方を学ぶ。選択科目には「書誌学」「現代日本語研究」などがある。
日本文学については、必修科目として、初年次に「日本文学講読」の「Ⅰ」から「Ⅴ」までを修得し、古典及び現代の作品にふれ、2 年次に選択必修科目から「日本文学史」で学生各自の興味関心にあわせた複数の時代の文学を学ぶ。選択科目には「児童文学」「文学理論」などがある。
中国文学については、初年次に「中国文学講読」がある。選択科目には「中国文学史」などがある。
なお、本学科は初年次教育を重視している。大学で日本語日本文学を学ぶうえでの初歩的かつ基礎的な知識と技術を身につける「日本語日本文学入門」と、大学でのレポートや試験答案の作成に必要な文章力を身につける「文章表現」を配した。これらは必修科目である。特に「文章表現」は卒業後においても役立つ科目として、「A」と「B」の 2 科目 4 単位を用意している。
以上の学年ごとの成果を実践し発表するのが、本学科で最も重要なゼミナール形式の科目であり、これは特に少人数で行われる。以下、②③で詳述する。

② 学生のニーズに丁寧に対応する少人数指導
2 年次には、日本語学、日本文学、中国文学のほか、日本語教育、国語教育も含めた各分野から必修科目として「基礎ゼミ」を 2 科目 4 単位選び、与えられた課題について研究発表を行う。この経験をもとに学生は 3 年次の選択必修科目として「演習Ⅰ」を 1 科目 4 単位又は 2 科目 8 単位選び、与えられた課題についてより高度で専門的な研究発表を行う。さらに、4 年次の必修科目として「演習Ⅱ」と「卒業研究」の 2 科目 8 単位を履修し、自ら選んだ課題について研究発表や論文、作品等の作成をし、これをもって大学 4 年間の学びの最終的な成果とする。
③ 課題探究的カリキュラム「卒業研究」やその過程で履修する「基礎ゼミ」「演習Ⅰ」「演習Ⅱ」では、自分で課題を見つけ、それを、探求し、発表し、教員や学生と議論する。それによって、課題を探求する能力、正確な情報分析能力、論理的思考能力、文字言語と、音声言21大阪大谷大学

語によるコミュニケーション能力が養われる。
④ 体験的カリキュラム
選択科目には、専門性の高い科目のほか、従来の日本語日本文学の枠にとらわれない、特色ある科目も多く配されている。諸分野で学んだことを実践を通し、総合的に体験する科目として、「フィールドワーク」「メディア編集実践演習」「文章表現実践演習」「創作」などで、多くは 3 年次に配当された選択科目である。これらによって、専門的知識の深化を図る。
⑤

実践的・応用的カリキュラム
幅広い分野で社会に貢献しうる能力を育成するために、様々な領域の知識を連携させて学ぶ実践的なコース（履修モデル）を提供した。
なお、学生は複数のコースを履修することができる。

⑥ 体系的カリキュラム
上述したように、これらのカリキュラムは、教育目的を効率よく達成できるよう、
初年次から 4 年次にかけて、初歩的又は基礎的な科目から次第に高度で専門的な科
目へ段階を経るように、あるいは、知識を習得しながら次第に実践的な能力を高めることができるように、配当学年が決められている。
日本語日本文学科では、学生の将来の進路に合わせて次の 5 つのコース（履修モデル）を設置している。①は全員が必ず学ぶコースである。②～④は、自由に選択し組み合わせて学ぶコースであり、その目的に合わせて必修科目や修得単位数を定め、効果的な学修ができるように指導している。【資料 2-2-5 2014 年度日本語日本文学科学習マニュア
ル】①

日本語日本文学コース（平成 12（2000）年設置）
基幹となるコースであり、学科の学生全員が履修し、日本語学と日本文学を体系的に学ぶ履修モデル。

②

日本語教育コース（平成 12（2000）年設置）
日本語日本文学科としてグローバル化に対応して開設された、外国人に対する日本
語教育に関心を持つ学生、日本語教員を志す学生のニーズに応える履修モデル。

③

国語教育コース（平成 12（2000）年設置）
日本語日本文学科の学生として単に教員免許を取得して教員を目指すだけでなく、教育に関する知識と能力を高めたいという学生のニーズに応える履修モデル。

④

書道教育コース（平成 18（2006）年設置）
日本語日本文学科の学生として単に教員免許を取得して教員を目指すだけでなく、書道教育に関する知識と能力を高めたいという学生のニーズに応える履修モデル。

⑤

企画・編集コース（平成 24（2012）年設置）
日本語日本文学科の学生の就職先として、出版、マスコミ、一般企業での企画広報を考えている学生のニーズに応える履修モデル。
また、コース新設及びコース科目の見直しを行った結果、平成 22（2010）年度から
26（2014）年度に【資料 2-2-7 日本語日本文学科 平成 22 年度から 26 年度のカリキュ

22大阪大谷大学

ラム変更一覧】に示すカリキュラム変更を行った。
【文学部英米語学科】
英米語学科は、「高度な英語運用能力を修得するとともに、グローバルな視野に立って異文化を理解し問題解決に取り組む人材を育成する」（平成 23 年度学則第 1 章第 3
条 2 項（1））ことを教育目的として教育課程を編成している。【資料 2-2-8 平成 23 年度大阪大谷大学便覧】
専門教育科目は、基礎科目及び 4 領域の関連科目によって構成される専門選択科目からなる。
基礎科目は主として Reading、 Listening。 Writing、 Speaking の 4 技能に関する科
目、海外語学研修、留学対策授業をもって構成される。
関連科目は、英語教育・語学、異文化、翻訳・文学の 3 領域、さらにプラスアルファ
として英語検定関連の領域を付け加え、4 領域で構成される。【資料 2-2-9 2011 年度英米語学科学習マニュアル】
英語教育・語学領域は、英語の高度な運用力を身につけるとともに、授業計画の方法
やさまざまな教授法を学ぶ。単に英語を学ぶのではなく、その背後にある文化・社会を次世代に伝えていくことができる教育者の育成を重視し、幅広い英語教育理論を学び、即戦力となる英語教育者を生み出すことを目指す。異文化領域は、異文化を学び、日本の文化を伝える。英米のみではなく、広く英語圏全般を対象とし、社会や歴史、政治、経済などさまざまな方向からアプローチしていく。また、異文化への理解を深める一方、日本の文化や歴史、価値観などを世界に伝えていくためのノウハウを身につける。翻訳・文学領域は、通訳・翻訳のプロとしての即戦力を磨く。英語圏の児童文学作品をはじめとした文学研究を行いながら、異文化交流の接点となる翻訳に関する知識とスキルを磨く。また、ビジネス舞台での翻訳活動も視野に入れ、実践力の強化を図る。これら 3 つの領域の中から、学生一人ひとりが、その興味、意欲、希望する進路に応じた個性的なカリキュラムを選択することができる。【資料 2-2-9 2011 年度英米語学科学習マニュアル】
さらに加えて、TOEIC と TOEFL、2 つの検定試験対策もカリキュラム(認定科目も含め)に組み込まれている。【資料 2-2-9 2011 年度英米語学科学習マニュアル】
これらのシステムによって、必修科目で英語コミュニケーション能力を修得すると同時に、さらに高度な専門的知識・実践力を養成し、実社会において力を発揮できる人材の育成を目指す。
このように英語教育・語学、異文化研究、翻訳・文学研究、さらに検定関連科目を含めた 4 領域の中から、学生の興味と感心に応じてテーマを選択させ、独自の視点で設定した課題を主体的に解決、卒業研究作品を完成できるようにする。
また、コース新設及びコース科目の見直しを行った結果、平成 22（2010）年度から 26（2014）年度に【資料 2-2-10 英米語学科 平成 22 年度から 26 年度のカリキュラム変更一覧】に示すカリキュラム変更を行った。

23

大阪大谷大学【文学部歴史文化学科】
平成 26（2014）年度に「文化財学科」(平成 12（2000）年度～25（2013）年度)から「歴史文化学科」に名称変更したが、教育課程の基本は踏襲し、専門教育科目の一部を変更した。
「文化財学科」(平成 22（2010）年度～平成 25（2013）年度)
文化財学科は「過去の人間の営みの所産である文化財についての理解を深め、歴史的な視点から現在及び未来における人間・社会について洞察できる人材を育成する」（平成 25 年度学則第 1 章第 3 条 2 項（1））ことを教育目的とし、歴史の現場に赴き、文化遺産に触れることを重視する教育課程を編成している。【資料 2-2-11 平成 25 年度大阪大谷大学便覧】
専門教育科目は必修科目と選択科目に大別される。必修科目はゼミナール形式の 1・2
年次の「文化財研究法 1・2」と 3・4 年次の「演習 1・2」、「文献講読」、「卒業論文」、
野外調査の「巡検」のほか、｢文化財科学Ⅰ・Ⅱ」･「文化財行政論」･「文化財情報論」からなる。選択科目は歴史学・美術史学・考古学の各領域に関する科目、資料講読、実習、特殊講義のほか、その他の人文科学系科目、資格に関する科目、社会科学系科目からなる。【資料 2-2-12 2013 年度文化財学科学習マニュアル】「歴史文化学科」(平成 26（2014）年度)
本学科は｢過去の人間の歴史や文化についての理解を深め、歴史的な視点から現在及び未来における人間・社会について洞察できる人材を育成する｣（ 学則第 1 章第 3 節 2 項(1)）
ことを教育目的とし、歴史の現場に赴き、文化遺産に触れることを重視する教育課程を編成している。【資料 2-2-13 平成 26 年度大阪大谷大学便覧】
専門教育科目は必修科目と選択科目に大別され、必修科目は表現力やコミュニケーシ
ョン能力、積極性や協調性を養う実践的カリキュラムで、その中心をなす科目は、1・2年次の「基礎ゼミ 1・2」と 3・4 年次の「ゼミナール 1・2」、「卒業論文」、「歴史文化フィールドワーク」である。これらは同時に歴史や文化に関して課題を見つけ出し論
理的に分析・思考するための課題探究型カリキュラムにも相当する。また、3 領域を理解するために入門講座として「歴史学入門」、「美術史学入門」、「考古学入門」、地元を知るために「大阪の歴史と文化」がある。【資料 2-2-14 2014 年度歴史文化学科学
習マニュアル】【資料 2-2-15 ホームページ「歴史文化学科カリキュラム・ポリシー」】
選択科目は A 群(歴史学・美術史学・考古学の各領域に関する科目)、B 群(資料講読など)、C 群(各領域の実習など)、D 群(特殊講義など)、E 群(その他の人文科学系科目)、F群(資格に関する科目と社会科学系科目)の 6 群からなる。【資料 2-2-14 2014 年度歴史
文化学科学習マニュアル】
選択科目の A・D・E 群は日本及び諸外国の歴史や文化について学ぶ学際的カリキュラ
ム、B・C 群は歴史・美術・考古の実物資料から学ぶ体験的カリキュラムである。F 群は学芸員や司書資格など、歴史文化学と関連する資格科目である。【資料 2-2-15 ホームページ「歴史文化学科カリキュラム・ポリシー」】
専門教育科目の配当について、1 年次では高等学校における学習内容との連続性に留24大阪大谷大学

意しつつ、歴史学・美術史学・考古学の各領域における入門的な科目を置き、2 年次では、専門教育の前提となる基本的な知識や技能を修得するため、3 つの領域に関する概説科目や実習科目を配当している。また、3 年次以降は、それぞれの領域の専門性を高めた特殊講義等の科目を設け、学生が自らの理解と関心に応じて、基礎的な学習から専門的な研究へと発展的に積み重ねることのできる教育課程となるよう編成に工夫を凝らしている。【資料 2-2-14 2014 年度歴史文化学科学習マニュアル】【資料 2-2-15 ホーム
ページ「歴史文化学科カリキュラム・ポリシー」】
なお、資格課程については、各課程で定められた所定の単位を修得すると、中学校教
諭 1 種免許状「社会」、高等学校教諭 1 種免許状「地理歴史」、司書資格、学校図書館
司書教諭資格、社会教育主事任用資格、社会福祉主事任用資格、学芸員資格を取得することができる。【資料 2-2-14 2014 年度歴史文化学科学習マニュアル】
また、科目内容の明確化や文化財学科から歴史文化学科への名称変更に伴い、平成 22（2010）年度から 26（2014）年度に【資料 2-2-16 文化財学科・歴史文化学科 平成 22年度から 26 年度のカリキュラム変更一覧】に示すカリキュラム変更を行った。
【教育学部教育学科】
教育福祉学部（平成 16（2004）年度～平成 23（2011）年度）は「教育学と社会福祉学との連携により、多元的視点と専門的知識・技能を培い、現代社会の要請に応えうる教
育実践者・社会福祉実践者を養成する」（平成 23 年度学則第 1 章第 3 条 2 項（2））ことを教育目的とし、幼児教育コース・児童教育コース・中等教育コース・特別支援教育コース・心理コース・社会福祉コースの 6 コースを設定し、教育職員養成課程（幼稚園教諭・小学校教諭・中学校教諭（国語・英語）・高等学校教諭（国語・英語）・特別支援学校教諭）、司書課程、司書教諭課程、学芸員課程、社会教育主事課程、社会福祉士国家試
験受験資格課程（平成 23 年度学則第 7 章）をおいて有為の人材養成を行ってきた。【資料 2-2-8 平成 23 年度大阪大谷大学便覧】
教育福祉学部は、複数の免許・資格を持つ人材を社会に輩出して一定の成果を挙げたが、保育･教育をめぐる環境が変化し、その変化してゆく社会の要請によって、それぞれの免許・資格にふさわしい専門性と実践力が求められるようになった。
【資料：学部・学科の現状分析】その要請に応えるべく、平成 24（2012）年度に「教育福祉学部」から「教育学部」へ名称変更し、教育課程を編成し直した。
教育学部教育学科は、「 人間の成長に対する深い洞察力と他者への共感的態度を基盤に持つ豊かな人間性を養い、変化していく社会の新たなニーズに応える高い専門性と優れた実践力を備えた人材を育成する」（学則第 1 章第 3 条第 2 項（2））ことを教育目的としている。
学科内に、保育士や幼稚園教員を養成する幼児教育専攻、初等中等教育の教員を養成する学校教育専攻、及び特別支援教育に携わる教員を養成する特別支援教育専攻の 3 専
攻を設け、学科の教育目的に基づき、養成する教員等に必要な資質能力を踏まえた教育
課程を編成している。

25

大阪大谷大学

教育課程の編成にあたり、次の①～⑥の特長をもつ科目を設定している。
① 学生のニーズに丁寧に対応する少人数指導科目
ゼミナール等を中心として、少人数編成の科目を初年次から最終学年まで縦断的に設置することを通じて、教員や学生同士で「ともに学ぶ」ことを重視した科目を設置し、初年次の「基礎ゼミⅠ」から、2 年次の「基礎ゼミⅡ」、3 年次の「ゼミナールⅠ」、最終学年の「ゼミナールⅡ」まで、10 名前後の学生と担当教員できめ細かいゼミナール指導を行っている。
② 各専攻の基礎知識を習得する科目
各専攻の専門分野について学び、高い専門性を有する職業人を養成するための知識を重視した科目として、「授業技術基礎」など、専門的教科指導の基盤となる科目を設置している。
③ 実践力を養成するための演習・実習科目
保育や教育の分野で貢献できる優れた実践力を養成するための演習・実習科目として、「基礎ゼミⅠ・Ⅱ」を設置している。そのなかで、保育現場・教育現場において様々な経験ができる機会を増やし、その経験の振り返りを文章化させ、それをゼミ担当教員が指導している。
④ 客観視する力を養成するための科目
客観的な視座を保持しようとする態度を養成するために、根拠にもとづく論理的な論
述力・表現力を高める科目として、4 年間の大学での学びの総決算である「卒業研究」が設置されている。
⑤ 実行力・継続力を高めるための科目
常に自己研鑽をし続ける態度・継続力を養成するため、獲得すべき要素を具体化・細分化したシラバスを示し、省察を求める編成とすることを目的とし、最終学年において、学修ポートフォリオに基づき、これまでの大学での学びを自己省察し、自分の課
題を明らかにする「保育実践演習」「教育実践演習」を設置している。
⑥ 校種間・関係諸機関の連携に関する科目
各専攻の枠内にとどまらず、隣接校種・関係諸機関でのチーム実践や知見を通じて、子どもの成長を統合的に支援する見識と力量を高める科目として、幼児教育専攻においても小学校教諭１種免許状取得に関わる科目を配置し、学校教育専攻においても幼稚園教諭１種免許状や特別支援学校教諭１種免許状取得に関わる科目を配置している。
教育課程の体系的編成については、実践的科目を初年次にも配置し、早い段階で保育
実践・教育実践への理解ができるようにし、2 年次からは専攻内の各コース独自の科目を系統的に配置し、少人数制の基礎ゼミⅡ等の活動と連携しながら段階的に専門性と実践力が形成されるようにしている。個別の実践的演習科目や基礎理論科目は 3 年次の実習までに修得できるようにし、4 年次は実習も含めた今までの学びを総括できる実践演
習科目をおき、ボランティア活動や卒業研究に充実して取り組めるような順次性も考慮している。【資料 2-2-17 2014 年度教育学部学習マニュアル】

26

大阪大谷大学【人間社会学部人間社会学科】
人間社会学科は、平成 17(2005)年 4 月に設立され、現在は「心理学・経営情報学・社会福祉学・国際社会学の一つを軸にしつつ関連する学問領域の基礎知識を学際的に身につけ、国際的かつ地域的な視点を備えた人材を養成する」（学則第 1 章第 3 条第 2 項（3））
ことを教育目的とし、これに基づいた教育課程を編成している。
専門教育科目は、コース制を採用している。設立当時は「心理・カウンセリング」「コミュニティ（地域・国際）」「情報・ビジネス」「健康・スポーツ」の 4 コースを整備
し、コースごとに専門的かつ体系的な選択科目（コース科目）群を配置した。本学科の学生は自身の興味・関心に応じてひとつのコースを専攻し、必修科目のほかコース科目
を中心に履修を行う。
その後、4 年間の実績とその評価をふまえ、平成 21(2009)年 4 月にカリキュラム改定を行い、コース制はそのままに、各コース内における授業科目の整理を行った。しかしながら、「健康・スポーツ」コースについては、学科内のコースのひとつという位置づけであるため、志望する学生の比率が恒常的に高いにもかかわらず、担当教員の配置が十分でなかった。また、ニーズの高い「保健体育」の教職課程においては必要最小限の科
目しか設置できず、教員養成の体制としては必ずしも満足できるものではなかった。そこで、平成 24(2012)年 4 月、健康・スポーツコースの教育課程及び「保健体育」の教職課程を独立させ、社会学・栄養学領域と融合した形でスポーツ健康学科を設立した。同時期に、人間社会学科では、社会的なニーズが高い社会福祉分野の教育課程を導入して「社会福祉」コースを設置した。また、既設の「コミュニティ」コースと文学部英米語学科を発展的に結合して「国際社会」コースへと改変した。
次に、人間社会学科における教育課程編成・実施の方針をカリキュラム・ポリシーに沿って①から⑤に分けて記載し、同方針に沿った教育課程の編成について記述する。
① 自己実現を支援するキャリア教育
大学での学び方や自己の特性を知り、社会人に必要な知識やスキルを身につけるために、自身にあった職業選択につながるキャリア教育科目を実施
す る 。大 学 入 学 後 か ら 卒 業 後 ま で を 見 据 え て 自 ら の キ ャ リ ア に つ い て 考 え 、
そのために学ぶ機会としてキャリア教育科目を設置している。「キャリアデザイン」、「ロジカルシンキング」「パワーアッププラクティス講座 I（ 子 ど も イ ベ ン ト 編 ） 」 、 「 パ ワ ー ア ッ プ プ ラ ク テ ィ ス 講 座 I（ 地 域 コ ミ
ュニティ編）」（以上は 1 年次にて開講）、「企業研究」などの科目が設
け ら れ て い る 。「 パ ワ ー ア ッ プ プ ラ ク テ ィ ス 講 座 I（ 地 域 コ ミ ュ ニ テ ィ 編 ）」で は 、地 域 の 課 題 を 発 見 し そ れ を 解 決 す る た め の 方 策 を 考 え 企 画 を 発 表 し 、「キャリアデザイン」では自らについて深く考え、キャリアプランを策定することを学ぶ。「企業研究」では、各業界をリードする企業について学ぶ。これらの科目を通じて、社会人として勤めていくための力を養う。さら に 、 「 社 会 研 究 実 習 I・ II」 を 設 置 し 、 学 内 で の 事 前 ・ 事 後 の 指 導 と とも に 、80 時 間 以 上 の 実 習 を 行 っ て い る 。実 習 先 は 近 隣 の 自 治 体 、民 間 企 業 、
学 校 、福 祉 施 設 や 健 康 増 進 施 設 な ど 多 岐 に わ た り 、約 50 か 所 以 上 が 用 意 さ27大阪大谷大学れている。事前指導は、担当教員の指導のもとエントリーシートの作成を行い、マナー講習会を通じて社会人としての基礎的なマナーを学ぶ。事後
指導は、担当教員と実習における学びの振り返りを行い、実習報告書を作成し、冊子として刊行している。社会人として求められるコミュニ ケーシ
ョ ン 力 な ど の 、い わ ゆ る 汎 用 的 能 力 の 習 得 が そ の 目 的 で あ る 。
【 資 料 2-2-18
社 会 研 究 実 習 報 告 書 】【 資 料 2-2-19 マ ナ ー 講 習 会 配 布 資 料 】【 資 料 2-2-20
実習先一覧表】② 学生のニーズに丁寧に対応する少人数指導
1 年 次 か ら 4 年 次 ま で 、ゼ ミ ナ ー ル を 縦 断 的 に 設 置 し て い る 。1 年 次 の「 基礎ゼミⅠ（学習技術）」は初年次教育の中核として、大学生活へ の準備か
ら大学での学びに必要な学習技術の習得までを含んでいる。 2 年次の「基礎ゼミⅡ（研究入門）」は、専門領域の研究入門の役割を果たし、 3 年次の「 ゼ ミ ナ ー ル Ⅰ 」、4 年 次 の「 ゼ ミ ナ ー ル Ⅱ 」へ の 橋 渡 し を 行 っ て い る 。
教 員 や 学 生 同 士 で「 と も に 学 ぶ 」こ と を 重 視 し た 教 育 を 実 施 し て い る 。【 資料 2-2-21 平 成 26 年 度 シ ラ バ ス 「 基 礎 ゼ ミ Ⅰ （ 学 習 技 術 ） 」 「 基 礎 ゼ ミ Ⅱ（研究入門）「ゼミナールⅠ」「ゼミナールⅡ」】③ 学ぶための基盤を確実にする初年次教育
大学レベルでの学習に必要なスキルと態度を身につけるために、学部共通の初年次教育プログラムを設けている。新入生の「フレッシュマン・キャンプ」（1 泊 2 日）で、学生と教員が交流し、大学生活の準備のためのオリエンテーションを行うところから、本学部の初年次教育が始まる。 1 年
次 に は 、 初 年 次 教 育 の た め 必 修 科 目 「 基 礎 ゼ ミ I(学 習 技 術 )」 を 置 い て いる 。 本 学 部 で は 平 成 23（ 2011） 年 度 よ り 、 学 部 内 に 「 初 年 次 教 育 研 究 会 」
を立ち上げ、本学部教員が分担執筆した教科書「初年次教育ワークブック～大学 4 年間の学びの基礎を築く～」を作成した。この教科書は 2 部構成となっている。まず「スチューデント・スキル編」では、大学生としての生 活 を 送 る う え で 必 要 に な る 、様 々 な 能 力 と 態 度 に 関 わ り 、積 極 的 な 学 び 、
健康で規律ある生活習慣、豊かな人間関係を挙げて、それらを身につ ける
ことを目指している。次に「スタディ・スキル編」では、大学での学習に必要となる能力―「聴く・読む力」、「話す力」、「書く力」、「調べる力 」、「 考 え る 力 」を 養 う た め 、個 人 が 行 う「 課 題 」や グ ル ー プ で 行 う「 ワーク」を盛り込みながら、学習技術について学ぶことができる。この教科
書 に よ っ て 、 「 基 礎 ゼ ミ I(学 習 技 術 )」 の ほ と ん ど の 授 業 時 間 と 「 人 間 と社 会 A」 の 2 時 間 ほ ど を 用 い 、 初 年 次 教 育 を 実 施 し て い る 。 【 資 料 2-2-22
初年次教育ワークブック第 3 版】
④ 隣接する学問領域を横断する学際的専門教育
本 学 部 1 年 次 必 修 科 目 で あ る 「 人 間 と 社 会 A」 が 目 指 す の は 、 学部の中心的課題である「人間とは何か」「社会とは何か」「人間と社会とはどのように影響しあうのか」を探求するための導入学習である。具体的には、学生にとって身近な人間の行動や社会の現象を題材にとり、それらを各担当教員それぞれが専門とする学問

28

大阪大谷大学

分野からの視点で分析・考察を行うことで、総合的・横断的に「人と社会」を学ぶ。
何らかの事象を多角的に見ることを通じて得られる新たな気づきや課題発見の体験を通して、今後の学習への興味・関心を誘起する。本学科 1 年次必修科目である「人間と社会 B」では、人間社会学が射程とする諸課題についての関心・知識を育むとともに、多角的で学際的なものの見方を身につけるために、人間社会学科の各コースの教員がそのコースの基盤となっている社会福祉学や国際社会学、心理学、
経営情報学それぞれの目的や主要な関心事、アプローチ等を解説する。こうして、4 コースの基盤となっている学問領域のあいだの連携を進め、隣 接する学
問 領 域 を 包 含 す る 、学 際 的 な 学 び を 実 現 で き る よ う に す る 。【 資 料 2-2-23
平 成 26 年 度 シ ラ バ ス 「 人 間 と 社 会 A」 「 人 間 と 社 会 B」 】 さ ら に 、 本 学 科
で は 、 自由度の高い履修が可能であることが挙げられる。専攻したコースの科目
を一定以上履修すれば残りの必要単位を専攻したコースの科目だけでなく他コースの履修も可能とする制度で、これによりコースの専門性を追究するだけでなく複数のコースを横断的に学ぶことが可能となっている。【資料 2-2-13 平成 26 年度大阪大谷大学便覧】⑤ 各学問領域の基礎から発展までを学ぶ体系的専門教育
4 コースのそれぞれの導入として 8 科目を、「選択必修科目」（8 科目の中から 4 科
目 8 単位以上の履修が必要）として 1・2 年次に置いている。4 コ ー ス そ れ ぞ れ の基盤となっている学問領域の基本的知識・技能を獲得するためであり、 人
間社会学科の中核となる４分野の履修を促している。さらに、卒業研究に 繋 げ る
た め に 、 各コースの専門性を高め、 学 科 共 通 科 目 の ほ か 、 学 年 進 行 に 合 わ せ
各 学 問 領 域 そ れ ぞ れ の 総 論 的 科 目 か ら 各 論 的 科 目 を 配 置 し て い る 。 【資料2-2-13 平成 26 年度大阪大谷大学便覧】【人間社会学部スポーツ健康学科】
スポーツ健康学科は、平成 24（2012）年 4 月に設立され、「スポーツを通して、人が生涯にわたり健康で豊かな生活を送るための支援に必要な知識及び技能を修得し、加えて『人と社会』の関係を科学の視点から探究することにより多角的にスポーツにかかわる人材を養成する」（学則第 1 章第 3 条第 2 項（3））ことを教育目的とし、これに基づいた教育課程を編成している。
次に、スポーツ健康学科における教育課程編成・実施の方針をカリキュラム・ポリシ
ーに沿って①から⑤に分けて記載し、同方針に沿った教育課程の編成について記述する。
① 自己実現を支援するキャリア教育
大学での学び方や自己の特性を知り、社会人に必要な知識やスキルを身につけるために、自身にあった職業選択につなが るキャリア教育科目を実施
す る 。大 学 入 学 後 か ら 卒 業 後 ま で を 見 据 え て 自 ら の キ ャ リ ア に つ い て 考 え 、
そのために学ぶ機会としてキャリア教育科目を設置している。「キャリアデザイン」、「ロジカルシンキング」「パワーアッププラクティス講座 I（ 子 ど も イ ベ ン ト 編 ） 」 、 「 パ ワ ー ア ッ プ プ ラ ク テ ィ ス 講 座 I（ 地 域 コ ミ
ュニティ編）」（以上は 1 年次にて開講）、「企業研究」などの科目が設

29

大阪大谷大学

け ら れ て い る 。「 パ ワ ー ア ッ プ プ ラ ク テ ィ ス 講 座 I（ 地 域 コ ミ ュ ニ テ ィ 編 ）」で は 、地 域 の 課 題 を 発 見 し そ れ を 解 決 す る た め の 方 策 を 考 え 企 画 を 発 表 し 、「キャリアデザイン」では自らについて深く考え、キャリアプランを策定することを学ぶ。「企業研究」では、各業界をリードする企業について学ぶ。これらの科目を通じて、社会人として勤めていくための力を養う。さら に 、 「 社 会 研 究 実 習 I・ II」 を 設 置 し 、 学 内 で の 事 前 ・ 事 後 の 指 導 と とも に 、80 時 間 以 上 の 実 習 を 行 っ て い る 。実 習 先 は 近 隣 の 自 治 体 、民 間 企 業 、
学 校 、福 祉 施 設 や 健 康 増 進 施 設 な ど 多 岐 に わ た り 、約 50 か 所 以 上 が 用 意 されている。事前指導は、担当教員の指導のもとエントリ ーシートの作成を行い、マナー講習会を通じて社会人としての基礎的なマナーを学ぶ。事後
指導は、担当教員と実習における学びの振り返りを行い、実習報告書を作成し、冊子として刊行している。社会人として求められるコミュニ ケーシ
ョ ン 力 な ど の 、い わ ゆ る 汎 用 的 能 力 の 習 得 が そ の 目 的 で あ る 。
【 資 料 2-2-18
社 会 研 究 実 習 報 告 書 】【 資 料 2-2-19 マ ナ ー 講 習 会 配 布 資 料 】【 資 料 2-2-20
実習先一覧表】② 学生のニーズに丁寧に対応する少人数指導
1 年 次 か ら 4 年 次 ま で 、ゼ ミ ナ ー ル を 縦 断 的 に 設 置 し て い る 。1 年 次 の「 基礎ゼミⅠ（学習技術）」は初年次教育の中核として、大学生活への準備か
ら大学での学びに必要な学習技術の習得までを含んでいる。 2 年次の「基礎ゼミⅡ（研究入門）」は、専門領域の研究入門の役割を果たし、3 年次の「 ゼ ミ ナ ー ル Ⅰ 」、4 年 次 の「 ゼ ミ ナ ー ル Ⅱ 」へ の 橋 渡 し を 行 っ て い る 。
教 員 や 学 生 同 士 で「 と も に 学 ぶ 」こ と を 重 視 し た 教 育 を 実 施 し て い る 。【 資料 2-2-21 平 成 26 年 度 シ ラ バ ス 「 基 礎 ゼ ミ Ⅰ （ 学 習 技 術 ） 」 「 基 礎 ゼ ミ Ⅱ（研究入門）「ゼミナールⅠ」「ゼミナールⅡ」】③ 学ぶための基盤を確実にする初年次教育
大学レベルでの学習に必要なスキルと態度を身 につけるために、学部共通の初年次教育プログラムを設けている。新入生の「フレッシュマン・キャンプ」（1 泊 2 日）で、学生と教員が交流し、大学生活の準備のためのオリエンテーションを行うところから、本学部の初年次教育が始まる。 1 年
次 に は 、 初 年 次 教 育 の た め 必 修 科 目 「 基 礎 ゼ ミ I(学 習 技 術 )」 を 置 い て いる 。 本 学 部 で は 平 成 23（ 2011） 年 度 よ り 、 学 部 内 に 「 初 年 次 教 育 研 究 会 」
を立ち上げ、本学部教員が分担執筆した教科書「初年次教育ワークブック～大学 4 年間の学びの基礎を築く～」を作成した。この教科書は 2 部構成となっている。まず「スチューデント・スキル編」では、大学生としての生 活 を 送 る う え で 必 要 に な る 、様 々 な 能 力 と 態 度 に 関 わ り 、積 極 的 な 学 び 、
健康で規律ある生活習慣、豊かな人間関係を挙げて、それらを身に付けることを目指している。次に「スタディ・スキル編」では、大学での学習に必要となる能力―「聴く・読む力」、「話す力」、「書く力」、「調べる力 」、「 考 え る 力 」を 養 う た め 、個 人 が 行 う「 課 題 」や グ ル ー プ で 行 う「 ワーク」を盛り込みながら、学習技術について学ぶことができる。この教科30

大阪大谷大学

書 に よ っ て 、 「 基 礎 ゼ ミ I(学 習 技 術 )」 の ほ と ん ど の 授 業 時 間 と 「 人 間 と社 会 A」 の 2 時 間 ほ ど を 用 い 、 初 年 次 教 育 を 実 施 し て い る 。 【 資 料 2-2-22
初年次教育ワークブック第 3 版】
④ 多角的な視点を養う学際的カリキュラム
ス ポ ー ツ を 通 し て 、人 が 生 涯 に わ た り 健 康 で 豊 か な 生 活 を 送 る た め の 支 援 に
必 要 な 、幅 広 い 知 識 と 様 々 な ス ポ ー ツ の 実 践 的 指 導 力 を 身 に つ け ら れ る よ う 、
栄 養 学 や 医 学 等 、ス ポ ー ツ 健 康 学 の 隣 接 分 野 を 含 む 学 際 的・総 合 的 な 教 育 プ
ロ グ ラ ム を 展 開 す る 。本 学 部 1 年 次 必 修 科 目 で あ る「 人 間 と 社 会 Ａ 」が 目 指
す の は 、 学部の中心的課題である「人間とは何か」「社会とは何か」「人間と社会とはどのように影響しあうのか」を探求するための導入学習である。具体的には、学生にとって身近な人間の行動や社会の現象を題材にとり、それらを各担当教員それぞれが専門とする学問分野からの視点で分析・考察を行うことで、総合的・横断的に「人と社会」を学ぶ。何らかの事象を多角的に見ることをつうじて得られる新たな気づきや課題発見の体験を通して、今後の学習への興味・関心を誘起する。本学科 1 年次必修科目である「人間と社会 B」では、人間社会学が射程とする諸課題についての関心・知識を育むとともに、多角的で学際的なものの見方を身につけるために、スポーツ健康学科の各コースの教員がそのコースの基盤となっているスポーツ
社会学やスポーツ経営管理学、健康食育論、アスリート支援論それぞれの目的や主要な関心事、アプローチ等を解説する。こうして、2 コ ー ス の 基 盤 と な っ て い る
学 問 領 域 の あ い だ の 連 携 を 進 め 、隣 接 す る 学 問 領 域 を 包 含 す る 、学 際 的 な 学
び を 実 現 で き る よ う に す る 。 さ ら に 、 本 学 科 で は 、 自由度の高い履修が可能であることが挙げられる。専攻したコースの科目だけでなく他コースの履修も可能とする制度で、これによりコースの専門性を追究するだけでなく複数のコースを横断
的に学ぶことが可能となっている。
【資料 2-2-23 平成 26 年度シラバス「人間と社会
A」「人間と社会 B」】⑤ 専門性を深める体系的カリキュラム
2 コースのそれぞれの導入として 18 科目を、
「選択必修科目」（18 科目の中から 5 科
目 10 単位以上の履修が必要）として 1・2 年次に置いている。2 コ ー ス そ れ ぞ れ の
基 盤 と な っ て い る 学 問 領 域 の 基 本 的 知 識 ・ 技 能 を 獲 得 す る た め で あ り 、 スポ
ーツ健康学科の中核となる 2 コースの履修を促している。さらに、卒業研究に つ な
げ る た め に 、各コースの専門性を高め、学 科 共 通 の 基 幹 科 目 の ほ か 、学 年 進 行にあわせ各学問領域それぞれの総論的科目から各論的科目までの発展科目
を 配 置 し て い る 。 【 資 料 2-2-13 平 成 26 年 度 大 阪 大 谷 大 学 便 覧 】【薬学部薬学科】
薬学部は、「生命科学・医療科学的専門知識と技能及び実践力を備え、高い倫理観を有する人間性豊かな薬剤師を養成し、国民の健康・福祉の向上に寄与する」（学則第 1 章第3 条（4））ことを教育目的としこれに基づいた教育課程を編成している。教育課程編成・実施の方針は、薬学モデル・コアカリキュラムを基礎とし、教育目的を踏まえてカリキュラム・ポリシーとしてまとめられ、学生には学習マニュアルを配布することで周知し

31

大阪大谷大学ている。
次に、薬学部における教育課程編成・実施の方針をカリキュラム・ポリシーに沿って①から⑤に分けて記載し、同方針に沿った教育課程の実施・編成、及び工夫点について記述する。
① シラバス（授業計画）
シラバスには、各科の講義概要・到達目標・評価方法・評価基準・テキスト・参考書
及び毎回の授業の授業計画を授業形態・担当教員・各回の授業内容を記載し学生に提示している。また薬学モデル・コアカリキュラムに準拠した到達目標・コアカリ対応
番号も明示し、薬学モデル・コアカリキュラムに求められている内容を更に深めるために、本学独自の授業内容についても的確に組み入れるとともに、質問の便宜を図るために担当教員のオフィスアワーも記載している。【資料 2-2-24 平成 26 年度シラバ
ス「薬理学 A」】
② 共通教育科目（教養科目）
共通教育科目（教養科目）は 1－2 年次に配置され語学、情報リテラシー（収集・理解・活用力）、人文社会系哲学科目として・法学・経済学・倫理学・心理学・福祉論・
国際交流などの科目が広く学べることを考慮され、選択が可能となっている。【資料2-2-25 2014 年度薬学部学習マニュアル】③ 薬学専門科目
1年後期から体系的に学べるように配置されている。基礎から実際の医療にわたる多様な薬学専門科目の一般目標と到達目標は、薬学教育と実務実習モデル・コアカリキ
ュラムに準拠されている。薬学専門科目には、薬学モデル・コアカリキュラムに準じるだけでなく、本学独自の内容が的確に組み入れられている。
【資料2-2-25 2014年度
薬学部学習マニュアル】④ 参加型学習
将来患者対応やチーム医療の実践力を習得するためには問題解決能力を養成する必要がある。問題解決能力を高めるために卒業研究をはじめとし、体験・実習・討論・発表を含む参加型学習を提供している。【資料2-2-25 2014年度薬学部学習マニュアル】⑤ 本学独自の専門科目
薬学モデル・コアカリキュラムに対応した専門科目に加えて、本薬学部で独自に定めたアドバンスト科目、学生の多様な進路に対応するための栄養情報担当者養成講座やスキルアップセミナーなどを開催し、医療や科学の変容発展に対応できる教育を実施している。これらによって、専門的知識の深化を図ることができる。
【 資料2-2-25 2014年度薬学部学習マニュアル】⑥ 各科目の配置
上記教養科目と薬学専門科目群を連携させながら年次配置をしている。【資料2-2-25
2014年度薬学部学習マニュアル】
また、薬学部では 平成 23（2011）年度に完成年度を迎えた。これを機に平成 24（ 2012）32

大阪大谷大学

年度以降の専門教育科目のカリキュラムを見直し、カリキュラム変更を行った。【資料2-2-26 薬学科 平成 22 年度から 26 年度のカリキュラム変更一覧】
さらに、平成 27（2015）年度から始まる新コアカリキュラムを導入し、各科目のカバーする到達目標（SBO）の見直しや、独自 SBO の設定を行う。
【大学院】
博士前期課程においては、本学文学研究科の教育目的においてうたっている「学問の真理と大乗仏教の精神を尊重し、学問の理論及び応用を教授研究し、社会の発展と文化の向上に寄与することを目的とする」という目的を実現するために必要なカリキ
ュラムを編成している。博士後期課程においては、本学文学研究科の教育目的に沿って、専門的研究にかかわる研究者として、専門的能力と社会的応用力を兼備した人材の育成を実現するために、必要なカリキュラムを編成している。
カリキュラム・ポリシーに基づき、各専攻の教育目的とその特殊性に応じて、「研究」「演習」「特殊研究」「研究指導」「課題研究」「史料講読」「外書講読」などの教授
内容と方法をとっている。前期課程では、2 年間で 32 単位以上を履修する。1 年次に履修制限はないが、2 年次にも 4 単位以上を履修することとし、広く開講科目を履修することを勧めている。これは、学部課程における学修の成果を基礎として、その上により高度な知識を習得させ先進的な専門知識への道を開くという教育方針に沿ったものである。後期課程では、12 単位以上を履修する。
国語学国文学専攻では、教育目的である「上代から現代に至る日本語と日本文学における知識、また日本文化についての豊かな学識を備え」るために、上代・中古・中世・
近世・近代・国語学の「特殊研究」もしくは「演習」を開講している。本専攻では、「日
本語教育学演習」も開講しており、本年度の開講科目は 8 種類 32 単位である。院生には必ず 1 名の指導教員がつき、各指導教員は「演習」を担当する。この演習授業は、前期課程の 2 年間必修である。これは、研究テーマ・研究方法を具体的に教えるには「演習」という授業形態が相応しいからである。この授業形態では、院生がそれまでに培った知識を基に発表を行い、その発表に対して教員がより高度な専門知識を与えるということが可能になる。
英語学英米文学専攻は、高度な英語力とともに思考力、幅広い視野を養い、英語学、
英米文学、英語教育の分野における専門的な研究者、教育者、及び社会貢献に寄与する人材を育成することを目的として、英文学研究、米文学研究、英語学英語教育研究の 3
専修コースを置いている。この内いずれか一つを学生に専修させ、学部課程における学
修の成果を基礎として、より高度な知識を習得することにより、先進的な専門知識への道を開く。特に前期課程では、柔軟な思考と広い視野を養うために、専門外の分野にも積極的な興味を持つようカリキュラムを編成している。このようなカリキュラムのもと、学生は研究指導を担当する指導教員を選び、その指導の下に修士論文を作成する。後期課程では、さらに上の 3 専修コースの中からいずれか一つ選択させることで専門研究の深化を図らせ、その上で独自の研究活動を行い、指導教員の指導のもとに博士論文作成に当たらせる。

33

大阪大谷大学

英文学研究、米文学研究、英語学英語教育研究のそれぞれの専修コースには 4～5 科目が置かれている。前期課程では、そのコース科目の中から学生は 3 科目を必修する。さらに専門外の分野にも積極的な興味を持たせるため、全授業の中から 5 科目以上を履修するものとする。後期課程では、3 つの専修コースのうち、いずれかの科目の中から 2
科目を必修し、全授業科目の中から 1 科目以上を履修するシステムとなっている。
文化財学専攻における教育目的は、「人類が過去に培い、育んできた歴史文化の証としての文化財を、形態論（主として美術史学、歴史学・民俗学）あるいは構造論（主として考古学、宗教史学）の領域から研究し、専門的研究者としての人材を育成する」ことである。【資料 2-2-2 大阪大谷大学大学院学則】
前期課程の授業科目は、A 群・B 群・C 群・D 群の 4 群から構成されている。A 群では、「文化財学研究指導及び演習（文化財構造論）」か「文化財学研究指導及び演習（文化財形態論）」のいずれかを選択し、修士論文執筆に向けての研究指導を受ける。B 群では、「文化財学特殊研究Ⅰ」あるいは「文化財学特殊研究Ⅱ」を選択する。C 群では、「文化財学外書講読」及び「文化財学史料講読」それぞれ 1 科目を履修する。D 群では、複数開講されている「文化財学課題研究」の中から、3 科目を履修する。後期課程の授業科目は、A 群・C 群・D 群から構成されており、A 群の「文化財学研究指導及び演習（文
化財構造論）」か「文化財学研究指導及び演習（文化財形態論）」のいずれかを選択し、博士論文執筆に向けての研究指導を受ける。文化財学専攻は、「文化財構造論」及び「文化財形態論」という二つの専修領域から構成されている。大学院に入学した学生は、A
群科目のうち、「文化財学研究指導及び演習（文化財構造論）」か「文化財学研究指導及び演習（文化財形態論）」のいずれかを選択することになるが、B～D 群の科目については、「文化財構造論」及び「文化財形態論」という二つの専修領域ごとに設置されているわけではなく、全ての学生は、専修領域にとらわれることなく、B～D の群ごとに指定された単位数の科目を幅広く履修する。
また、文学研究科では、開設科目の見直しを行った結果、 平成 22（2010）年度から 26（2014）年度に【資料 2-2-27 文学研究科 平成 22 年度から 26 年度のカリキュラム変更一覧】に示すカリキュラム変更を行った。
2-2-②ｂ

教育課程編成方針に沿った教授方法の工夫・開発【学部全般】
本学は、少人数指導を重視しており、各学科で全学生を 10 人程度の少人数に分け、そのグループごとに専任教員をアドバイザーとして配置している。
学生の主体的な学びを促進する観点から、社会の現場における実習やフィールドワー
クなど体験的学修を重視し授業の内容と繋げるとともに、授業についても、学生参加型の授業となるように、グループ・ワークの導入に努めている。
また、協定を結んでいる地域の学校や保育所、ボランティア団体等に出かけてボラン
ティアを行い、大学で学んできた知識・技能を実際のサービス体験に活か したり、
e-Learning を活用した双方向型の授業の充実を図るため、Moodle を全学的に導入している。

34

大阪大谷大学

大学の付属施設としては、博物館を設置し、博物館学芸員資格を取得するための実習施設として、また特別展の開催中には展示品を前にして、展示室で実物授業が行えるよ
うにするとともに、収蔵品については展示・研究のほか、学生が実物資料を使って実習することができるようにしている。
【文学部日本語日本文化学科】
日本語日本文学科は学問に対する学生個々の興味関心を掘り起し、そのニーズに応えることのできる授業を工夫し開発している。
本学全体の特徴である「少人数教育」については、本学科の場合、上代文学・中古文
学・中世文学・近世文学・近代文学、日本語学・日本語教育学、中国文学と各時代・各領域の専門家をまんべんなく揃えることで実現されている。50 人の定員に対し、各分野
9 人の専門家が存するため、「演習Ⅰ」や「演習Ⅱ」、「卒業研究」は通常 10 人以内で行われる授業である。当然、教員と学生、また学生間の関係は密であり、専門領域に関する指導はもちろん、人間関係の面でも有意義な時間となっている。また、これらゼミナールの授業のほか、他の講義科目についても、小規模の教室で行われている。
こうした少人数だからこそ可能な授業を通して、知識の詰め込みだけに留まらない「汎用的能力」を身につける工夫や、「アクティブ・ラーニング」におけるきめ細やかな指導、「本物を使った教育」が実現されている。
「演習Ⅰ」や「演習Ⅱ」、「卒業研究」を通して身につく「汎用的能力」は、言語活動による論理的思考能力、表現力、ディベート力である。ほかに、文献資料を集め、解読し、調査も行い、それを研究発表の資料にまとめるノウハウも学ぶ。こうした学びは初
年次教育科目の「文章表現 A」から始まる。初歩的な句読点、符号、段落、用字、校正
記号、話し言葉と書き言葉の区別から始まり、学生の推敲と教員の添削を繰り返すことで、最終的には、他者に伝わる「分かりやすい文章」の作成ができるようになる。完成した作品は文集（『高校生の君へ』）としてまとめ、学生の出身校の教員など学外の読者に読んでもらう。なお、「卒業研究」の場合は、特に優秀なものは学科の学会誌「大阪大谷国文」に掲載する。ほか、「プレゼンテーション研究」では、アプリケーションソフト（PowerPoint）を利用したプレゼンテーションの資料の作成も教えている。
【資料 2-2-28
平成 26 年度「高校生の君へ」】「アクティブ・ラーニング」を重視した科目として特徴的なのは「フィールドワーク」である。学外に出て、取材、調査、研究を行う。
「フィールドワークⅠ」では韓国に赴き
大陸文化伝来の道を自分の目で確かめ、「フィールドワークⅡ」では大坂の陣の舞台を歩いて講談の元となった土地を調べ、「フィールドワークⅢ」では祇園祭と春日若宮おん祭を取材し、それを記事としてまとめる。特にこの記事は編集ソフト（In Design）を使用
した本格的な雑誌記事として通用する文書の作成を目指している。【資料 2-2-5 2014 年
度日本語日本文学科学習マニュアル】
大学ならではの「本物にふれる」機会も多い。
「芸能鑑賞法」では、講談師を招くなどして実演にふれる機会を設けている。また、学科全体のイべントとして劇場に赴く古典
芸能鑑賞会があり、能・文楽・歌舞伎などを鑑賞している。
「書誌学」では、実際の古典籍に触れることで、本を大切に扱う基本的な態度を身につけ、また、書籍に関する調査

35

大阪大谷大学

書を作成するほか、和本の装幀を自ら行うことで、生きた知識を得るように工夫している。このほか、本学の博物館では日本語日本文学科が企画した展覧会を行うこともあり、そうした際には授業時間を使っての見学会を行い、各所の協力を得て集めた貴重な資料に触れる機会としている。【資料 2-2-5 2014 年度日本語日本文学科学習マニュアル】
また、「総合講座」においては、「源氏物語」や「平家物語」などの人気の高い作品を読む授業を社会人にも開放し、学生は地域の好学者と机を並べて受講することで、生涯を通じて学ぶことの尊さにふれる機会も得ている。【資料 2-2-5 2014 年度日本語日本文学科学習マニュアル】【文学部英米語学科】
1、2 年次の基礎ゼミⅠ、基礎ゼミⅡは少人数クラスによって実施され、担当者は担任としての役割を負い、授業を行うだけでなく、学生の学習態度一般についても注意を払
い、必要ならば指導する。学科の教員が独自に作成したテキストによるレポート作成指導なども行われ、これらの授業を通して、学生は大学生活になじみ、勉強の仕方について学んでいく。【資料 2-2-29 論文レポートの書き方】
英語については、1，2 年次は基礎科目の修得に重点を置き、32 科目に及ぶ基礎科目を必修科目として履修させる。中には TOEIC の授業も含まれ、TOEIC の試験対策を行うとともに、本学で実施する TOEIC 学内試験で年 2 回の受験を条件づけている。Speaking、
Reading などの実力差が大きく出る科目は、学習効果を上げるため習熟度別クラスとしている。
（クラス分けは、1 年次はフレッシュマン・キャンプで行うプレイスメントテス
トによって、2 年次は 1 年次に受験した TOEIC 学内試験の成績によって行われる。）
とりわけコミュニケーション技能育成を重視し、Speaking、Writing のクラスは通常のクラスの半数、20 名前後の人数としている。これらのクラスはすべて外国人教師によって英語で行われる。British/American Cultures, Japan Studies などの講義科目もリスニング力を養い、将来海外の大学で授業を受ける準備に役立つとして外国人教員によって英語で講義される。
コミュニケーション技能を磨くためにも、また国際感覚を養うためにも、海外研修制
度、各種留学制度を利用してアメリカ・イギリス等の大学での勉強を奨励し、そのための準備科目として「Study Abroad Preparation」がある。この科目は、語学の学習はもちろんのこと、渡航の仕方から海外での生活一般にわたる細々な点についても教える。
また留学対策として TOEFL を授業科目に置いている。この科目も外国人教師によってす
べて英語で行われる。【資料 2-2-9 2011 年度英米語学科学習マニュアル】【資料 2-2-30
平成 25 年度シラバス Study Abroad Preparation」】
語学力向上には自学自習が必至であり、自学自習の時間を増やすため英米語学科の共同研究室には多種類の速読用のテキストが置かれ、それらは随時アサイメントの教材として授業で利用され、また学生個人にも貸し出しされる。また自習用の教材として LL
資料室には多数の視聴覚教材を置いている。さらに認定科目を設け、TOEIC500 点以上もしくは TOEFL の iBT45 点以上を取得したものには英語検定認定Ⅰ、TOEIC600 点以上もし
くは TOEFL の iBT61 点以上を取得したものには英語検定認定Ⅱの認定単位を与えている。
【資料 2-2-31 多読用テキスト一覧】【資料 2-2-32LL 教室ビデオ資料】【資料 2-2-9 201136

大阪大谷大学

年度英米語学科学習マニュアル】
3 年次から学生はゼミに所属して卒業研究の作成に取り組むが、勉学意欲を鼓舞し、モチベーションを高めるために、雑誌を発行して研究作品を募集し、優秀作品を褒賞することを行っている。【資料 2-2-33 2013 年度 ARCADIA】【文学部歴史文化学科】
教授方法の工夫として、1～4 年次まで 10 名以下の少人数制のゼミナールを実施し、9名の教員がきめ細かな指導の下、教員と学生の豊かな人間関係を築き、学生が真摯に勉学に打ち込めるようにしている。【資料 2-2-34 平成 26 年度 歴史文化学科フレッシュマ
ン・キャンプのしおり】
アクティブ・ラーニングの一つとして、体験学習に相当する｢歴史文化フィールドワー
ク｣を設け、フィールドで教員と学生、または学生同士で、文化遺産を前にして、その歴史的意義について意見を交わし、学生自らが独自の考えを導き出せるように指導している。
【資料 2-2-35 平成 26 年度キャンパスブログ】学生が導き出した成果はレポートとして提出を求め、フィールドワークが単なる見学に終わらないようにしている。また、この現地見学にあたっては、パワーポイントを使用したり、参考資料を配布するなど、きめ細かな事前授業を行い、文化遺産をより深く理解することができるよう指導に工夫を凝らしている。
歴史学・美術史学・考古学の各領域では、それぞれ｢歴史学実習｣・｢美術史学実習｣・｢考古学実習｣を設けている。｢歴史学実習｣と｢考古学実習｣では、博物館が所蔵する実物資料を用いて、学生が専門的な知識や技能を実践的に修得し、歴史や文化に対する理解と共感を深めることができるようにしている。｢美術史学実習｣でも、寺社や各種の史跡、博物館・美術館などへ出かける学外実習、実物教育に重点を置いて指導に工夫を凝らしている。
【資料 2-2-36 平成 26 年度シラバス「歴史学実習Ⅰ」「歴史学実習Ⅱ」「美術史学実習Ⅰ」「美術史学実習Ⅱ」「考古学実習Ⅰ」「考古学実習Ⅱ」】
学科の研究調査事業として、古文書調査(羽曳野市の松村家)と仏像調査(和泉市内の仏教寺院)、考古学調査(太子町・河南町の一須賀古墳群)を実施している。学生はこれらの調査に自由に参加することができ、｢歴史学実習｣・｢美術史学実習｣・｢考古学実習｣で学んだ知識や調査方法を実践する場として、同時に専門職へのサポートの場としても機能するようにしている。
ゼミナールでは、汎用的能力を高めるため、文献リストの作成や資料収集、分析の方
法、文章作成、発表などを通して、プレゼンテーションやコミュニケーション能力、積極性や協調性など、大学生及び社会人に求められる基礎的な知識・技能が身につくように指導し、また問題解決能力の育成にも力を注いでいる。
【資料 2-2-37 平成 26 年度シラ
バス「演習 1A」「演習 1B」「演習 2A」「演習 2B」】
また、美術史学領域では 3 つのゼミナールが合同で中間発表会を行い、学生同士が討議することによって、自らの学習の進捗状況を知り、他の学生から分析の視点や方法などを学ぶことができるようにしている。
卒業論文提出後には学科教員全員で、学生一人一人に対する口頭試問を丁寧に行い、協議に基づいて厳しく成績を評価している。各ゼミナールの代表者は歴史文化学会(旧文37大阪大谷大学

化財学会)で研究発表を行い、担当教員がコメントを述べる。【資料 2-2-13 平成 26 年度
大阪大谷大学便覧】発表会には 1～3 年次の学生を聴講させ、ディシプリンを身につけさせるとともに、卒業論文に向けて意識の向上を図っている。
【教育学部教育学科】
教育学部全体の工夫としては、「少人数教育」できめ細かい指導を行っている点が挙げられる。1 年次ではフレッシュマン・キャンプから 10 名前後の少人数ゼミ「基礎ゼミⅠ」を実施し、教員と学生、学生間の豊かな関係を築いている。
【資料 2-2-38 平成 26 年度教育学部フレッシュマン・キャンプのしおり】2 年次の「基礎ゼミⅡ」、3 年次の「ゼミナールⅠ」、4 年次の「ゼミナールⅡ」まで、4 年間継続して、教員の適切な指導で、学びへの理解とコミュニケーションを深めていく。少人数教育によって、学生一人ひとりの個性と能力をじっくり育み、基礎の修得から専門まで段階を踏んだ学習を進め、確かな理解に基づく専門性を身につける。
専攻単位の工夫としては、幼児教育専攻では「基礎ゼミⅠ」で幼稚園見学を行い、学生主体で様々な活動を企画するなど初年次教育として保育職に必要な基礎的な企画力や観察力を養い、コースごとに分かれる 2 年次の「基礎ゼミⅡ」ではコースの特色に応じた施設や保育現場へ見学に行き、年度末には「専攻全体発表会」を行ってコースの学びの成果を発表し、専攻内で共有している。【資料 2-2-39 平成 26 年度シラバス 幼児教育
専攻「基礎ゼミⅠ」、幼児教育専攻各コース「基礎ゼミⅡ」】学校教育専攻では、「基礎ゼミⅠ」の中に「合同ゼミ（3 ゼミ合同で行うローテーション授業）」や、「全体会」などの機会を設け、専攻内全教員と学生が早期に関わる仕組みを整えることで、専攻教員個々の専門性や学びへの見通しを示す工夫を行っている。また、学生の課題や実態を常に把握し、教員間で共有しながら授業内容に反映させている。
【資料 2-2-40 2014 年度「基礎ゼミⅠ（学校教育専攻）」実施要項】【資料 2-2-41 平成 26 年度シラバス 学校教育専攻「基礎ゼミⅠ」】
また、多くの授業において、「アクティブ・ラーニング」が取り入れられている。学生
参加型の授業となるように、グループ・ワークやグループ・ディスカッションを導入し、グループで協力してプレゼンテーションを行わせたり、グループでロールプレイングをしたりするなど、学生の主体的な学びを重視している。そして授業で学んだことを活用することを通して定着するように、学生を保育・教育現場に連れ出してフィールドワー
クを行うなどの工夫をしている。さらに、保育現場・教育現場を想定した体験的な学習を重視し、より高い実践力を育成するため、理論の講義に加えて、学生による模擬保育・
模擬授業を導入し、学生同士の相互評価を取り入れている。
【資料 2-2-42 平成 26 年度教育学部シラバス一式】こうした主体的な学びを通して、質の高い保育・授業ができるよ
うに工夫している。能動的に学修することによって、認知的、論理的、社会的能力、教養、知識、経験を含む汎用的能力の育成を図っている。
「課題解決型学習（PBL）」の導入ということでは、学校教育専攻の基礎ゼミⅡでは、
現代の教育課題となっている学力問題といじめ問題という 2 つの問題を設定し、その問題についての必要な知識を収集しながら自分の考えを整理して解決策を考える作業をし、集団討論や小論文作成に取り組んでいる。【資料 2-2-43 学校教育専攻「基礎ゼミⅡ」全38

大阪大谷大学

体会配布資料】また、幼児教育専攻の 3 年次以降のゼミナールでは、各ゼミで保育課題について取りあげ、基礎ゼミⅡで各コースの関係する課題に対応するための実践的な保育指導技術を体験的に学び、実践現場見学で現場が現代的な課題に対応するために実践されていることを、インタビューを通して学んできた経験を踏まえて、討議し、課題解決に向けた保育実践のあり方を考える場としている。
【資料 2-2-44 2014 年度幼児教育専
攻「取扱説明書」】特別支援教育専攻の基礎ゼミⅠ・Ⅱ及びゼミナールⅠでは、各ゼミ内
で 2 名～4 名の研究グループをつくり、特別支援教育に関わる諸課題について教育学・医学・心理学的な観点から問題を提起して研究に取り組んでいる。これらの研究を通して、文献研究、インタビュー調査、質問紙法、行動観察法などの方法を学び、特別支援教育を展開していく専門性の素地を身につけることを狙いとしている。【資料 2-2-45 平
成 26 年度シラバス 特別支援教育専攻「基礎ゼミⅠ」「基礎ゼミⅡ」「ゼミナールⅠ」】
学生が将来直面する可能性の高い教育現場・保育現場の課題に気づき、提示された問
題の本質が何か、解決のために何を学習すべきか、を考察し、自己学習と解決案の作成に取り組むと同時に、レポート提出やプレゼンテーションの能力向上も目指している。
学生が自らの将来を見通した自己学習力を高め、自分の専門分野における知識の定着とその応用力を身につけることを目指している。
また、「サービス・ラーニング」として次のような試みも行われている。
幼児教育専攻では、近隣の保育所や幼稚園と提携し、体操やリズム運動の授業で、学生が子どもたちに体操やリズム運動を教える奉仕活動を行うことによって、学生の学習
内容の定着と新たな学びへの視点を獲得する取り組みを行っている。学園内の大谷幼稚園の様々な行事や活動や園外活動の安全対策要員などにボランティア参加し、実習以外の学びの場として多様な保育現場があることを学ぶ機会としている。
学校教育専攻では、大学所在地である富田林市の教育委員会と提携し、地域の 8 つの小学校と 3 つの中学校への学校教育専攻の学生 1・2 年次の 88 名の学生を学校ボランテ
ィアとして派遣している。学生は週に一度教育現場に出かけ、児童生徒の学習や課外活動の補助・給食の配膳補助・環境整備の補助（学校内外の清掃や花壇の手入れ）等を行って、その都度ボランティア活動を通じて考えたことを「ふりかえりノート」にまとめ、ゼミ担当教員に提出し、必要な助言や指導を受けている。
【資料 2-2-46「ボランティア A」の実施状況と課題】将来の職業について考える機会を学生に付与し、ボランティア（サービス）体験から自分の学問的取組や進路について新たな視野を得ることを目標としている。さらに、専門教育を通して獲得した知識・技能の、現実社会で実際に活用できる知識・技能への転化を目指している。
特別支援教育専攻では、特別支援教育指導法演習の中で、南大阪地域の障害のある幼児児童生徒に対する発達支援を行っている。活動に参加する幼児児童生徒の障害は知的障害、発達障害、肢体不自由と幅広く、それぞれの実態に応じた支援を学生主体で取り組んでいる。学生は子どもの実態や本人・保護者のニーズを把握し「個別の支援計画」を作成する。さらに、個別の支援計画に基づき目標達成に向けた課題構成や教材作成、保護者との連携、学生同士の連携を行い、子どもの成長につながる実践的な取り組みを行っている。さらに、活動後はチームごとに取り組みの内容やその狙い、今後の課題を報告するミーティングを実施しており、計画－実施-評価－改善の PDCA サイクルを体験

39

大阪大谷大学

できる構成となっている。
【資料 2-2-47 個別の支援計画「きらり」】特別支援教育指導法
演習を経験した後、進路を特別支援教育の方向に切り替えた学生も多く、進路選択にも影響を及ぼす有意義な体験ができる演習授業である。
また、Moodle を利用し、授業で使用した PPT ファイルや資料等をアップロードし、欠席時や復習への対応としている授業者もあり、授業で利用する動画は Web 上で利用可能なコンテンツに限定し、Moodle でリンクを知らせ、欠席時や復習時にどこでも見ることができるようにしている。【資料 2-2-48 平成 26 年度シラバス「教科理科」】
幼児教育専攻では Web 上のポートフォリオ及び e-Learning システムである Manaba
folio を利用した「たにほわ」を全学年で活用し、幼児教育専攻対象の専門科目におけるレポート提出や添削、エントリーシートの添削などの就職支援指導等を行っている。
【資料 2-2-49 幼児教育専攻「たにほわ」】近年、保育現場では保護者への情報提供としてその日の保育の写真や活動内容をアップロードすることが増えてきている。そうした
現場の IT 利用に対応できるよう、授業内容の写真や活動報告を「たにほわ」にアップロ
ードし、共有することで、それを活用して年度末に報告書を作る等の体験ができるような機会を工夫している。
「たにほわ」上では各学生に対する情報を記入でき、教員だけが閲覧可能なマネジメント機能があり、ゼミ担当や授業担当者が学生に対するコメントを書き込み、教員間で学生の情報を共有するツールとして活用している。
【人間社会学部人間社会学科】
人間社会学部は、共通教育科目の外国語科目「英語Ⅰ」及び「英語Ⅱ」について、平成 24（2012）年度より入学後にプレイスメントテストを行い、習熟度別のクラス編成により開講している。学科ごとに 1 クラスの上級クラスを設け、それ以外は基礎クラスとしている。【資料 2-2-13 平成 26 年度大阪大谷大学便覧】
平成 23(2011)年度に学部で初年次教育のための教科書を作成し、平成 24（2012）年度
より 1 年次の必修科目「基礎ゼミⅠ（学習技術）」において活用している。さらに、平成24（2012）年度末に研究会で教科書の活用状況を検討し、教科書を改訂して翌年に使用した。【資料 2-2-22 初年次教育ワークブック第 3 版】
平成 23(2011)年度までは「地域研究実習」、平成 24(2012)年度からは「社会研究実習」と称した授業では、社会の現場で 80 時間の実習を行い、報告書を作成する。この科目は、12 名の教員が協力して担当し学部のキャリア教育の中心的役割を担っている。【資料 2-2-50 平成 26 年度シラバス「地域研究実習Ⅰ」「地域研究実習Ⅱ」「社会研究実習Ⅰ」「社会研究実習Ⅱ」】
学科における教授方法の工夫・開発としては、授業科目「英語国内合宿」において、国際社会コースの教員 6～7 名が協力して担当し、英語の学習方法をよく理解していない
学生たちの学習支援を目指している。その授業概要は、英語を学ぶ動機を形成し、これまでの学生自身の学習方法をとらえ直し、様々な英語学習の方法を体験し、学習理論を学び、今後の学習計画を立てることである。
【資料 2-2-51 平成 26 年度シラバス「英語国内合宿」】
英語で社会科学の基礎を学ぶ講義を複数設置している。当該講義では、学生の英語の習熟度に鑑み、授業時間の半分程度を英語で、そして残りの時間を日本語で解説するな

40

大阪大谷大学

どして、知識習得の徹底を図るようにしている。
【資料 2-2-52 平成 26 年度人間社会学科
シラバス一式】【人間社会学部スポーツ健康学科】
人間社会学部は、共通教育科目の外国語科目「英語Ⅰ」及び「英語Ⅱ」について、平成 24（2012）年度より入学後にプレイスメントテストを行い、習熟度別のクラス編成により開講している。学科ごとに１クラスの上級クラスを設け、それ以外は基礎クラスとしている。【資料 2-2-13 平成 26 年度大阪大谷大学便覧】
平成 23(2011)年度に学部で初年次教育のための教科書を作成し、平成 24（2012）年度
より１年次の必修科目「基礎ゼミⅠ（学習技術）」において活用している。さらに、平成24（2012）年度末に研究会で教科書の活用状況を検討し、教科書を改訂して翌年に使用した。【資料 2-2-22 初年次教育ワークブック第 3 版】
「社会研究実習」と称した授業では、社会の現場で 80 時間の実習を行い、報告書を作成する。この科目は、12 名の教員が協力して担当し学部のキャリア教育の中心的役割を担っている。【資料 2-2-50 平成 26 年度シラバス「地域研究実習Ⅰ」「地域研究実習Ⅱ」「社会研究実習Ⅰ」「社会研究実習Ⅱ」】
スポーツ健康学科の公開講座で開講している「メタボ予防のための健康・運動・栄養教室」では、学部教員の指導・監督のもと、学生が授業の一環として、健康のための運動・栄養指導を体験している。関連科目としては、平成 22(2010)年度～平成 25(2013)年度は人間社会学科健康・スポーツコース 3 年次の「健康運動演習」、平成 26(2014)年
度はスポーツ健康学科 2 年次の「健康管理学」「スポーツ障害と予防」である。内容は、本学ウエルネスセンタートレーニングルームでの健康運動プログラムの指導や食事の栄
養診断の担当であり、授業で学んだ内容を生かす能力 の育成にあたっている。【資料2-2-53 平成 22 年度～平成 26 年度 公開講座資料】【薬学部薬学科】
ヒューマニズム教育として「宗教学」「死生学」［生命倫理学］を 1、2 年次共通教育必修科目として配置し、宗教行事を通して人間性や生命の尊厳、医療倫理について考える機会を組み入れている。
【資料 2-2-54 平成 26 年度シラバス「宗教学」
「死生学」
「生命倫
理学」】
医療現場で働く際に必要な「問題解決能力」及び「コミュニケーション能力」を醸成するために、「小グループ討論（SGD）」や「課題解決型学習（PBL）」などの参加型学
習方法を取り入れた授業を1〜6年を通して実施している。
生命科学系科目においては、いのちや医療に関するビデオ鑑賞後に、生命倫理に関する問題提起をレポートにて行わせている。
また、薬害問題を被害者及び加害者からの観点から把握・理解するために、外部講師を招いた講演を授業に組み入れている。
さらに、実習における小グループでの実習結果のプレゼンテーションを実施している
ほか、シラバスには、各科目の到達目標、評価方法、評価基準を示し、質問の便宜を図

41

大阪大谷大学るために担当教員のオフィスアワーも記載している。
ほかにも、科目毎に教員が教科書だけでなく、独自の資料を作成し、学生に配布した
り、授業前の予習や授業後の復習にパソコンを使用した薬学学習支援システム（PESS）
による演習を適宜実施している。【資料2-2-25 2014年度薬学部学習マニュアル】【大学院】
各専攻とも、より有効な成果を獲得するために、正規の授業に加えて中間発表などの口頭発表の場や、論文作成の基礎習得を目指す日常的指導体制を設けている。院生のための学術誌を発行して論文発表の機会を設け、高度な専門研究者を育てる指導体制を設定している。国語学国文学専攻は『日本文学論叢』を、英語学英米文学専攻は『志学台レヴュー』を、文化財学専攻は『文化財学論叢』を其々発行している。【資料 2-2-55
院生誌「日本文学論叢」「志学台レヴュー」「文化財学論叢」】また、大学院生の指導力向上を目指し、ティーチング・アシスタントの制度を設け、学部の授業を補助させている。【資料 2-2-56 大阪大谷大学ティーチング・アシスタント規程】
国語学国文学専攻の後期課程では、カリキュラム・ポリシーである「専門的研究にかかわる研究者として、専門的能力と社会的応用力を兼備した人材の育成を実現する」た
めに、1 人に 1 名の指導教員がつき、徹底した個別指導を行っている。【資料 2-2-57 平
成 26 年度大学院文学研究科指導教員一覧】また、学会（国際的なものも含め）や研究会に参加させ、積極的に発表や論文投稿を行うよう勧めている。実際に院生が学会発表を行うに当たっては、発表内容のチェック・助言、執筆に際しての批正等、個別的・具体的な指導を行っている。その結果、平成 22（2010）年度から平成 26（2014）年度までに 3 名の者が学位（博士文学）を授与されている。【資料 2-2-58 大学院修了及び学位授与の状況】平成 22（2010）年度以前に学位を授与された者の中には、学位論文をさらに深化させて改稿して出版した者も 2 名いる（平成 22（2010）年 5 月、平成 25（2013）年 5 月）。これは、本専攻における学位論文の質の高さを保証するものである。
文化財学専攻では、学部課程における学修の成果を基礎として、より高度な専門知識を習得し、より専門的・先進的な研究への道を開くことを目的とする。前期課程では、学部で習得した考古学、歴史学・民俗学、美術史学についての専門知識を基礎とし、卒業論文執筆の過程で見出した問題意識を深化させつつ、担当教員の指導のもと、修士論文を作成する。後期課程では、前期課程で培った文化財学に対する専門知識をより深化・充実させ、担当教員の指導のもと、博士論文作成にあたらせる。【資料 2-2-57 平成 26
年度大学院文学研究科指導教員一覧】【資料 2-2-58 大学院修了及び学位授与の状況】
2-2-②C

教授方法の改善を進めるための組織体制の整備・運用【学部全般】
大学全体では、教授方法の工夫改善のために、講演会やワークショップなど、FD 部会
を中心に様々な FD 活動を行っている。特に、毎年、学生を対象に授業アンケートを実施
し、その結果を踏まえて各教員が担当授業の改善を図っている。また、「大学教育の質的転換」をテーマとした研修会も実施している。さらに、Moodle の一層の活用を図るため、

42

大阪大谷大学

講習会を随時開催している。
平成 26（2014）年度に、教育内容・方法の改善に係る基礎資料を収集・分析するため、IR 委員会を設置した。平成 26（2014）年度実績として「学修行動調査」及び「卒業時アンケート調査」を実施、分析した。結果は学部・学科にフィードバックし、共有した。
平成 26（2014）年度より、学生の主体的な学修を促す観点に立った学内教育改革を推進するため、その学内教育改革に資する研究又は実践に対して学長裁量経費（200 万円）
による支援を行い、その成果を本学に広く普及することを目的とした「教育改革推進プ
ロジェクト」を実施している。平成 26（2014）年度は 3 プロジェクトを採択した。
【文学部】
文学部は、日本語日本文学科と英米語学科と歴史文化学科の 3 学科あり、学生定員はそれぞれ 50 名で、授業での学生の様子、課題への反応等について教員同士が情報交換を行いやすい環境にある。教授方法や方針については、学科会議や昼休み等で随時意見交換が行われている。組織的な取り組みは以下のとおりである。
① 授業評価アンケート
全学で実施されている授業評価アンケートを本学全体の平均値と比較する形で表にまとめ、学科及び学部として共通して取り組む課題について確認している。平成 22（2010）年度～平成 25（2013）年度を見てみると、「シラバスの理解」、「授業時間の確保」などの項目で全体より低い評価から高い評価へと変化があった。また「質問への対応」等、より高い評価を得られるようになっている項目も少なくない。今後の課題としては「授業外での積極的な学習」をどう確保するかが挙がっている。
② シラバス作成時の協議
シラバス作成時には学科会議で教務委員を中心として学科全体としての方向性を確認している。さらに、日本語日本文学科では、初年次教育にあたる「文章表現」の科目、歴史文化学科では「基礎ゼミ１」「歴史文化フィールドワーク」の科目に複数の教員が関わるため、密に情報を交換し、授業方法や教材に関して協議を行っている。これらの科目については学期の終了時にも次年度の方向性について協議を行っている。
③ 授業方法の改善を目的とした授業のビデオ撮影と分析
毎年度、新任教員＋1～2 名の教員により各自の授業をビデオ撮影し、各自視聴した
後に分析を行っている。また、学部長によっても分析がなされる。このビデオ撮影を機にアクティブ・ラーニングの手法を取り入れて授業前・授業後で比較した教員もおり、積極的な授業改善につながる内省の機会となっている。
④ フレッシュマン・キャンプ時の模擬授業に関する意見交換
4 月に新入生を対象として実施されるフレッシュマン・キャンプでは、毎年模擬授業を行っており、各教員が持ち回りで担当している。この行事には 1 年次とともに全教員が参加し、一つの授業を全教員で見るため、授業方法に関して意見交換を行う機会となっている。
⑤ 学科独自の取組
日本語日本文学科では、初年次教育科目の 1 つである「日本語日本文学入門」は、

43

大阪大谷大学

毎年度専任教員 3 人が持ち回りでチームを組み、オムニバス形式で授業を行っている。年度の始めと終わりには話し合いが持たれるため、専門が異なる 3 人の教員によって日本語日本文学科の学生として最低限必要な知識とは何か、また、それを修得させるにはいかなる方法が適切かについての共通認識の形成に役立っている。また、それによって他の科目との整合性の確保も容易になっている。3・4 年次配当の「演習Ⅰ・Ⅱ」は各教員の学問的個性を生かす場であり、授業方法等も各教員に任されているが、ゼミ選択時に学生に配布されるゼミ紹介の資料によって各教員が他の教員の教授内容・教授方法を具体的に知る機会を提供している。
英米語学科では、Reading と Speaking は学生の実力差がかなり出るものとして、習熟度別クラスとしている。その振り分けについては、1 年次では、毎年 4 月に行われるフレッシュマン・キャンプで新入生に対して英語実力判定テストを行い、その成績の結果に基づいて行う。2 年次は、1 年次の後期で取得した TOEIC の点数に基づいて振り分けしている。
歴史文化学科では、「地域文化論」と「大阪の歴史と文化」では、専任教員の専門分
野が生かせるようにオムニバス形式で授業を行っている。フレッシュマン・キャン
プの感想文(1 年次)、歴史文化フィールドワークのレポート(1 年次)、ゼミナール(1～3 年次)の発表レジュメは、すべて 4 年次まで担当ゼミの教員に持ち送られ、学生に対する授業方法の改善に役立てている。平成 25（2013）年度までは、1 年次生を
教職員の昼食会にゼミナールごとに招き、学生から授業方法や内容について直接意見を聞き、問題の改善に努めている。
【教育学部】
専攻会議を随時開催し、日頃の授業の方法や内容について、他の教員と共有できるよ
うにしている。また、学生の授業での様子や課題等も共有し、非常勤講師からの情報も加えて専攻全教員で共通認識を形成し、各授業での指導にフィードバックしている。特に、基礎ゼミⅠ・Ⅱの運営など、専攻全体で指導に関する共通理解が必要な内容に関しては、専攻会議の中でその都度意見交換や情報の共有・調整を進めながら、改善を図っている。
コースごとの学びについても、特色ある学びが設定されているので、前期・後期の開始時に、教授内容の打ち合わせを行っているほか、コース別の担当教員が密に連携をとり、場合によってはティームティーチングを行い、複数の教員が協力し合って学生への指導と援助を行っている。期末においても、学生に教授した内容と学生の理解度について情報を共有し、次年度の授業内容と教授方法の改善へ繋げている。
各科目の授業においても、開講コマ数の多い科目や習熟度別クラス編成を行っている科目などでは、担当者間で連絡を密にとり、学生の様子や指導環境及び指導方法について、定期的に会議を行って情報共有している。
特に、幼児教育専攻では、平成 25（2013）年度に「幼児教育専攻取扱説明書」を作成し、保育者を目指すために必要な姿勢や資格・免許、専攻の学びの特色や教育課程編成、カリキュラムツリーなどを、学生にもわかりやすいように整理して冊子にした。平成 26（2014）年度には、それを活用してオリエンテーション等の機会に学生に配布・説明し44

大阪大谷大学た。この冊子は、科目編成や教授方法のあり方等の共通理解や改善のための資料として教員にも活用されている。【資料 2-2-44 2014 年度 幼児教育専攻「取扱説明書」】【人間社会学部】
平成 23(2011)年度に学部内に初年次教育研究会を設立し、初年次教育のための教科書を作成し、平成 24（2012）年度より１年次の必修科目「基礎ゼミⅠ（学習技術）」において活用している。【資料 2-2-59 研究会配布資料】
平成 23(2011)年度までは「地域研究実習」、平成 24(2012)年度からは「社会研究実習」と称した授業では、社会の現場で 80 時間の実習を行い、報告書を作成する。この科目は、平成 23(2011)年度までは学部の教員全員が担当していたが、平成 24(2012)年度からは 12 名の学部教員が担当し、年間に数回の担当者会議を行い年度末には授業の効果評価を行っている。【資料 2-2-60 アジェンダ】【薬学部】
教授方法の改善を進めるための組織体制については、教育課程の編成・実施の方針を設定するため、薬学部の各講座から1名の講師以上の教員が参加する薬学部教務委員会で随時検討し、その案を薬学部教授会で審議・承認する体制をとっている。また、全学的なFDが組織されているだけでなく、薬学部ではオムニバス授業が多いことから、シラバス作成時に担当者間で授業方針や方策を随時協議している。
【大学院】
大学院には、大学院研究科長と研究科専攻代表からなる研究科 FD 委員会を組織している。FD 委員会は、毎年「学生による授業評価」のアンケートを実施し、その結果を委員
会が「評価考察」として文章化して提出している。また、平成 26（2014）年度の「学生による授業評価」のアンケートでは、授業での指導結果を可能な限り学生の将来計画に繋げることを目的とするため、新たな項目を追加した。【資料 2-2-61 平成 26 年度授業
評価アンケート】
国語学国文学専攻では、毎年秋に、後期課程在学者と修士論文提出予定者による、論文中間発表会を行って、参加教員の授業・指導の改善を考える機会としている。
英語学英米文学専攻では、機関雑誌を発行し、研究成果を学外に向けて公にする場を提供しているが、雑誌への投稿の前には中間発表会を、雑誌発行後には合評会を開催し、教員はどちらの会にも参加して、教員同士の指導を見直す機会としている。
文化財学専攻では、修士論文の作成過程において、年 2 回（7 月と 12 月）中間発表の機会を設け、大学院生のほか学部学生にも聴講させている。大学院担当教員や他の大学院生との質疑を通じて、教授方法を検討する機会としている。
2-2-②d単位制度の実質を保つための工夫

単位制の実質化を図るため、平成 27（2015）年度より、CAP 制を導入することとしている。全学部、各年度の上限単位数は、48 単位とする。

45

大阪大谷大学

学生の学外での準備学修の充実を図るため、シラバスの「準備学修」の記述の充実を図ることとしている。
（3）2－2 の改善・向上方策（将来計画）【学部全般】
単位制度の趣旨を踏まえ、1 年間の履修の上限単位数を定める CAP 制度導入が課題であったが、平成 27（2015）年度より導入の予定である。各年次に取得できる適切な履修登録単位数の上限は 48 単位とする。
本学の教育目的に沿ったカリキュラムの体系性・整合性・適切性についてより一層の充実を図るため、ナンバリングや履修系統図を作成する取り組みを全学的に進める。
教授方法の工夫・開発については、FD 活動の体制や内容を整備・充実し、より密度の濃い FD 活動を組織的に展開していくとともに、学生の声を反映した授業方法の改善を図っていく。また、学長裁量経費を活用して、「教育改革推進プロジェクト」を推進し、効果的な教育システムの開発を図る。
【文学部日本語日本文学科】
日本語日本文学科では教育課程の編成方針に即した体系的な教育課程が編成されている。しかしながら、その体系性についての学生への説明は十分とは言えない。提供される科目の目的・内容はシラバスで明確にされているが、全体の体系について、あるいは、全体の中での当該科目の位置づけなどを学生に分かりやすく示すことが必要だと考えている。この課題に対しては、まずは科目名の見直しが考えられる。例えば、「基礎ゼミⅠ・Ⅱ」「演習Ⅰ」「演習Ⅱ」は、少人数での、課題探求的な科目の柱となるものであるが、下級生あるいは、学外の視点から見ると分かりにくさがあるように思う。平成 28（2016）年度のカリキュラム改革にむけて、学生から見た教育課程体系の分かりやすさを検討する中で、科目名も見直していく。 また、履修した科目の、量的・質的な全体像を把握させるために、履修した科目が、体系の中でどのように分布しているかを理解できるような「履修科目確認表」（仮称）を作成することも有益だと考えている。コースの履修を含め、目標に応じて、どのような順番でどの授業を履修したら良いのかを示すことが可能となる。
現在、履修登録単位数の上限は設定されていない。一部の学生は単位数を多く取ることに意識を向け、十分な予習・復習の時間を確保して履修するという単位制度の趣旨を十分に理解していないと思われる学生もいる。履修の量よりも質に目を向けるような方策が求められる。この課題に対しては、単位制度の趣旨を踏まえ、1 年間の履修の上限
単位数を定める CAP 制度を平成 27（2015）年度より導入の予定である。各年次に取得できる適切な履修登録単位数の上限は 48 単位とする。また、GPA 制度も同時に導入する予定である。それにより、各科目を履修する際に、その質に目を向けさせる効果が生まれると考える。また、GPA 制度の導入は、各学生の学修状況の理解が容易になると同時に、学修への動機づけになると考える。

46

大阪大谷大学【文学部歴史文化学科】
教育課程及び教授方法について、「文化財学科」から「歴史文化学科」への名称変更に伴い、完成年度を見据えて、問題点の有無を検討し改善に繋げる。
3 年次から学生は自らが希望する専門性の高い歴史学・美術史学・考古学のいずれかの領域に進むことになるが、学生の希望とおりに振り分けた場合、領域ごとに偏りが生ずると予想される。この点についても、検討を重ね改善に繋げる。
平成 27（2015）年度から CAP 制度の導入に伴い、資格の取得が困難になる場合も予想される。特に教員免許を希望する学生には、学科オリエンテーションなどにおいて適切な指導を行う。
本学科では歴史文化を学ぶ上で、実物教育を最も重視しているので、学外での実物教育と合わせ、学内の博物館や図書館の利用を更に促進する。
【教育学部教育学科】
授業内容・方法等の工夫という点では、「サービス・ラーニング」などの先進的な導入も一部見られるものの、「アクティブ・ラーニング」「問題解決型学習（PBL）」などをそれぞれの授業で取り入れる教員数・授業数がさらに増加していくような取り組みが求められる。Ｍoodle の利用など授業方法の新しい試みとその検証に取り組む教員の数を増やす。
教授方法の改善を進めるための組織体制の整備・運用の課題も、3 つの専攻で進んでいる専攻と遅れている専攻がある。相互に良いところから学び、3 専攻が共に改善・向上するように、3 専攻代表者会議も設定する。
学部課程が 3 専攻（幼児教育、学校教育、特別支援教育）体制に移行し、平成 27（2015）
年度に初めての卒業生が出る。それにともなって教育福祉専攻科は、教育専攻科に名称変更する予定である。アドミッション・ポリシーの文言から「福祉」を割愛し、「特別支援教育」に重きを置いた記述に変更する。また、ここ数年の修了生の実績に鑑み、学部在籍中に絞り込んだ自らの専門性を「深める・高める」ことを中心におくように教育課
程編成を見直す。インターンシップをより充実させ、自分の専門領域（得意分野）での実践を通して、内省・成果報告・討議を行うとともに相互評価を実施する。Mahara を導入し、ポートフォリオシステム（プレゼンテーション・ポートフォリオ）の活用により、
協調学習効果を狙う。
【人間社会学部人間社会学科】
平成 27（2015）年度からの CAP 制の導入にともない、授業科目の配当学年の変更及び資格の取得に関するカリキュラムの見直しを図るとともに、基礎ゼミⅠ（学習技術）で学んだ学習技術を生かすような授業科目の設置に向けた検討を行う。
また、1～2 年次に卒業要件の 8 割の単位を修得する学生が多く、より専門性の高い
3 年次以降に配当された授業の履修者が少ないのが現状である。この問題の解決のためのカリキュラムの見直しが必要であるか検証し、対応を図る。

47

大阪大谷大学【人間社会学部スポーツ健康学科】
学科専門科目の科目数が多く、同一時間帯に複数の専門科目が重複する。そのため、学生の履修が制限されるとともに、専任教員一人当たりの担当授業時間数も多いことから、開講科目の整理、統廃合の検討が必要である。
また、学科の専門科目が 2 年次開講に集中しているため、年次配当の再考が必要である。さらに、コース科目と取得できる資格との関係が明確ではないため、この点についても再考が必要である。なお、本学科は平成 24（2012）年度に新設されたため、カリキュラム変更は、学科の完成年度以降、平成 28（2016）年度から行う予定である。
カリキュラム改善以外には、授業内容をさらに高めるために、体育実技系科目のための施設・設備の充実が必要である。この問題については、大学全体のキャンパス構想の
課題のひとつとして認識し、中長期計画において検討を進める。
【薬学部薬学科】
薬学部が掲げる三つのポリシー（アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシ
ー、ディプロマ・ポリシー）の狙いが効果的に達成されるようにカリキュラムが編成されているかを見直す必要性がある。この課題に対しては、カリキュラムツリーとカリキュラムマップを作成し、授業と教育目的の関係を明確にするとともに、カリキュラムが教育目的に沿って編成されているか見直しを行う。
また、平成 21（2009）年度に実施された自己評価 21 を契機に、問題解決能力養成の目的で、いくつかの講義・実習に能動的学習法が取り入れられた。しかし、科目間の関連性・体系性の少なさ、評価指標・評価基準の未整備、実質単位数の検証が行われていない、などの課題が残されている。この課題に対しては、教務委員会の専門小委員会が中心となって問題解決能力養成科目担当者間会議を開催し、各教科で実施されている能
動的学習の内容の検証と体系化、時間数の不足はないかなどの検討を行っている。また、
平成 27（2015）年度設立予定の薬学教育支援•開発センターでは、教員公募の応募資格に能動的学習法の開発力と実践力を求めており、今後の問題解決能力やコミュニケーシ
ョン能力を養成するための教育方略の研究開発と実践に重要な役割を果たす予定である。
なお、薬学部では実験・実習に伴う事故に備えて様々な安全教育が行われているが、定期的な避難訓練は実施されていない。この課題に対しては、平成 26（2014）年度より
防災委員会が主導して避難訓練が実施され、円滑に避難させるための役割分担や設備の使い方が確認されるとともに、避難に要する時間や問題点が検証された。今後も定期的に避難訓練を実施する予定である。
【大学院】
国語学国文学専攻では既述の如く、日本文学の各時代専攻の教員を擁しているが、大学院のみの専任はおらずすべて学部との兼任である。学部と大学院の講義は異なるとはいえ、内部進学者にとっては、やや新鮮味を欠くことは否めない。院生の視野を広げる
ため対策について大学院委員会を中心に検討を始める。
文化財学専攻における研究領域は、歴史学、美術史学（西洋美術を含む）、考古学の 3 領48

大阪大谷大学域にまたがっている。現在、前期課程の学生には複数の領域を総合的に学べるようなカリキ
ュラムを用意している。この特徴は保持しつつ、さらに専門領域の研究を深めようとする学生のニーズにも応えなければならない。そのためには、「文化財学課題研究Ⅰ～Ⅵ」の講義
内容が在学生の要望に適応しているかどうかを常に点検する。

2－3

学修及び授業の支援≪2－3 の視点≫
2-3-①

教員と職員の協働並びに TA(Teaching Assistant)等の活用による学修支援及び授業支援の充実（1）2－3 の自己判定基準項目 2－3 を満たしている。
（2）2－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-3-①

教員と職員の協働並びに TA(Teaching Assistant)等の活用による学修支援及び授業支援の充実①

学修支援及び授業支援の状況
学修支援及び授業支援は、教務委員会等で全学的な調整を図りながら、各学部学科が中心となって具体的な方策を実施している。
履修指導に関しては、年度開始に合わせ学科別・学年別にオリエンテーションを開催している。この学科オリエンテーションでは、各学科が編集発行している「学習マニュアル」に基づき教員が履修指導し、職員はオリエンテーションの資料作成や実施運営を担当する等、教員と協働して実施している。なお、履修についての質問・相談には職員が教務課で対応するほか、各学科に配属されている教務課職員が、学
科共同研究室内で学科の教員と連携しながらきめ細かく対応している。
日常の学修指導は、初年次から設置されているゼミ担当（薬学部はアドバイザー）
教員を中心に、学科及び学年ごとにきめ細かく行っている。
なお、新入生には入学直後の教務及び学科オリエンテーションを実施するほか、学外での研修「フレッシュマン・キャンプ」においても履修指導を行っている。
【資料
2-3-1 各学科のフレッシュマン・キャンプしおり】「フレッシュマン・キャンプ」は、新入生が大学生活を順調にスタートできるよう支援することを目的とし、教員による履修相談や、参加上級生による体験談、アドバイス等を組み込んだ 1 泊 2 日の研修で、毎年 4 月上旬に学科単位で実施している。研修の効果は高く、直後のアンケート調査結果においてもフレッシュマン・キャンプに対する学生の満足度は高い。
【資料 2-3-2 平成 26 年度フレッシュマン・キャンプアンケート結果（文学部日本語日本文学科、英米語学科、教育学部、薬学部）】
初年次教育には、この「フレッシュマン・キャンプ」での研修を始め、正課における基礎ゼミが挙げられる。文学部、教育学部、人間社会学部の 1 年次には、必修科

49大阪大谷大学目としてゼミ形式の科目「基礎ゼミ」を設置している。全学生を概ね 10 名程度の少人数グループに分け、そのグループごとに専任教員を配置し、学習の動機づけ、学習スキル、発表能力の育成等、大学教育における学びの基本を中心に学修支援を行っている。
留年や中途退学を少なくするための配慮としては、各学年のゼミ（あるいは演習担当）教員やアドバイザー教員を中心に、学生との日常的な交流をとおして指導に努めている。欠席が目立つ学生については組織的に対応しており、教務課による長期欠席者調査の結果は学部長に伝えられ、学部長は当該学生のゼミ担当あるいはアドバイザー教員に必修科目の出席状況を連絡する。ゼミ担当あるいはアドバイザー教
員は、当該学生と面談する等相談機会を設定し、個別に対応している。
なお、平成 24（2012）年度から、主体的学修を支援するツールとして、学内ポータ
ルサイト「Active Academy」を開設した。学生ごとに 1 週間の時間割の確認や新たな予定の登録、履修登録状況や既修得科目・単位の確認、休講補講情報の閲覧等が可能となっている。
②

オフィスアワー
学生の主体的学修を支援するために、全教員がオフィスアワーを設定している。各教員のオフィスアワー日程は、授業のシラバス及び大学ホームページの教員一覧に掲載し、学生に周知している。
【資料 2-3-3 平成 26 年度シラバス「総合講座Ⅰ」】【資料 2-3-4 ホームページ「教員一覧」】③

TA(Teaching Assistant)等の活用
本学では、大学院生の教育研究の充実振興及び学部教育の充実並びに教育研究の後継者の育成を図ることを目的とし、平成 21（2009）年にティーチング・アシスタン
ト規程を制定した。平成 22（2010）年度から本格的な運用が始まり、大学院生がフィールドワークやゼミナール等の授業で専門的かつ重層的にサポートする体制が整備された。文学部文化財学科での実習指導補助、文学部日本語日本文学科での演習指導補助等を中心に本制度が活用されている。
【資料 2-3-5 ティーチング・アシスタ
ント配置申請書】④

留年者への対応
過去 5 年間の留年者（最低在学年度を超過した学生）数の推移は、「表 F－4 学部・学科の学生定員及び在籍学生数」に示すとおりである。基本的にはゼミ担当教員が学修状況を把握して対応している。留年の大半は単位修得不足であるが、わずかの単位不足で留年する学生も含まれており、よりきめ細かな指導のあり方が検討課題となっている。
薬学部においては、入学後の対策として、専門科目を履修する前に補講（数学、物理、化学、生物）を実施して基礎学力の底上げを行う、低学年で留年した学生を対象 に 基 礎 学 習 支 援 セ ミ ナ ー を 実 施 し 、 学 習 支 援 学 生 （ 5-6 年 次 生 の Student
Assistant: SA）による個別指導により、学習習慣の改善を図る、などの対策を講じてきた。

⑤

休学者への対応
年度ごとの各学部の休学者数は、「表 2-7 修得単位状況」に示すとおりである。ゼミ50

大阪大谷大学

担当あるいはアドバイザー教員を中心に、必要に応じて保護者、本人と連絡を取りながら状況を把握し、復学に向けてのサポートを行っている。
⑥

退学者への対応
年度ごとの退学者数を学部別に集計したのが「表 2-4 学部、学科別の退学者数の推移」である。入学後の早い段階でフレッシュマン・キャンプを実施し、大学教育へのスムーズな移行をサポートすることで大学生としての心構えや将来の展望などについて学んだり、友達や先生との親睦を深めることができるなど一定の効果が見られるものの、退学者は徐々に増加傾向を示している。就学意欲の低下や進路変更だ
けでなく、最近は経済的理由も増加していると思われ、中途退学の理由を検討・把握することが課題となってきている。平成 26（2014）年度教務委員会において検討
し、平成 27（2015）年度から中途退学理由の分類に関する新システムを導入することを決定した。

⑦

留学生に対する学修支援
日本語の学修支援については、留学生を対象とした共通教育科目「日本語Ⅰ（コミュニケーション）」「日本語Ⅱ」を設置している。また、新入留学生歓迎会や外国人
留学生の集いを毎年実施している。学生同士や教員との交流体験は学修上の不安等を相談する契機にもなり、学修支援の役割も果たしている。

⑧

学修支援及び授業支援に対する学生の意見を汲み上げる仕組み
少人数教育のゼミや演習を 1 年次から設置し、アドバイザー教員を配置する等、日常的に学生の意見を汲み上げるよう努めている。従前から実施してきた「学生による授業評価アンケート」には自由記述欄も設け、授業にかかわる意見を汲み上げてきた。さらに、平成 26（2014）年度には「学修行動調査」及び「学生生活実態調査」を実施し、満足度等の実態を把握し、協議会及び各学科に結果を示した。
【資料 2-3-6
平成 26 年度学修行動調査結果】【資料 2-3-7 平成 26 年度学生生活実態調査結果】（3）2－3 の改善・向上方策（将来計画）
大学院生による TA 制度だけでなく、上級生の登用による SA 制度の導入を検討する。
また、全学的な学修支援組織として、薬学部では平成 27 年度に薬学教育支援・開発センター（仮称）を設置し、留年生や留年の可能性のある成績不良者に対する学習支援を一元化して行う。他学部についても、学修支援組織構想検討委員会（仮称）を設置し、学修支援組織の在り方を検討することで、留年、休学、中途退学等の減少を目指し、学修上のつまずきや長期欠席に関するきめ細かな実態把握を可能にするシステ
ムを構築する。
学生の意見等を汲み上げる仕組みとそのフィードバックについて検討し、各種調査結果を改善方策の実現に繋げていく。

51

大阪大谷大学

2－4

単位認定、卒業・修了認定等≪2－4 の視点≫
2-4-①

単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用（1）2－4 の自己判定基準項目 2－4 を満たしている。
（2）2－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-4-①

単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用【学部】①

単位の認定、学修達成度の基準と成績の評価
単位認定の算定基準は、講義については 15 時間、演習については 15 時間もしくは30 時間、実験、実習及び実技については 30 時間の授業をもって、それぞれ 1 単位とすることを学則第 28 条に明記している。
なお、1 年間の授業を行う期間は、定期試験の期間を含め、35 週以上にわたることを原則とする（学則第 11 条）としている。
単位の認定は、「試験その他の方法による。試験に合格した者には所定の単位を与える」（学則第 29 条）とし、試験の方法は、筆記、口述、実技及び論文によるものとする（学則第 30 条）と明記している。さらに、各学部の授業科目履修規定にも、試験は、筆記、口述、実技、レポート、論文及びその他の方法による、と明記している。
成績評価は次の 4 段階で行ない可以上をもって単位修得（合格）とする。すなわち、
優（100～80）、良（79～70）、可（69～60）、不可（59～0）の 4 段階とすることを、
各学部授業科目履修規程に明記している。また、単位認定に必要な達成目標は、シラバスに明記している。【資料 2-4-1 平成 26 年度大阪大谷大学学則】【資料 2-4-2
文学部･教育学部・人間社会学部授業科目履修規程】②

進級
文学部、教育学部、人間社会学部では進級制度を定めていないが、学外における実習については、必要な授業科目と単位数を指定し、適用している。薬学部では、進級基準を定め、必修科目の一部が未修得である場合、その基準を満たすとき進級できることを、授業科目履修規定に明記している。
【資料 2-4-3 薬学部授業科目履修規
程】③

卒業要件及び卒業認定
各学部・学科が定める学位授与の方針に沿った学修成果を修めた学生に対し卒業が認定され、学位が授与される。卒業の認定及び学位の授与の審査は、それぞれの学部教授会で審議される。
文学部、教育学部、人間社会学部の卒業要件は、「表 2-8 年間履修登録単位数の上限と進級、卒業（修了）要件（単位数）」に示すように、定められた科目及び単位数を修得した上で合計 128 単位以上とし、学則第 27 条に明記している。さらに学生への52

大阪大谷大学周知を図るため、各学部が発行する学習マニュアルにも掲載している。
【資料 2-4-1
平成 26 年度大阪大谷大学学則】④

入学者の単位認定
編入学者の既修得単位の認定については、在籍した大学あるいは短期大学等の成績評価表に基づき教務委員会で審査したうえ、当該教授会で認定している。認定した単位の本学の成績証明は「認定」としている。なお、平成 27（2015）年度から CAP
制の導入が決定されたことにより、編入学者の単位認定の上限についても、平成 26（2014）年度の教務委員会で提案され審議されている。

⑤

他の大学又は短期大学における授業科目の履修に係る単位認定
南大阪地域大学コンソーシアム単位互換制度を設け、同制度に参加する大学等の間で、学生が他大学等の科目を履修し、それを在籍大学等の単位として認定している。
なお、本学が定める範囲内において、単位互換科目を受講できる。
【資料 2-4-4 南大
阪地域大学コンソーシアム単位互換制度規程】⑥

入学前の既修得単位の認定
他の大学または短期大学における授業科目の認定については、学則第 32 条に定め、認定する単位数は 60 単位以内とし、認定した単位の本学の成績証明は「認定」としている。【資料 2-4-1 平成 26 年度大阪大谷大学学則】⑦

科目等履修生
科目等履修生の受入れは、学則第 49 条及び科目等履修生規程を定め、教授会の議を経て入学を許可している。受講した科目の試験に合格した科目については所定の単位を認定し、願い出により単位修得証明書を交付する。【資料 2-4-1 平成 26 年度大阪大谷大学学則】【資料 2-4-5 大阪大谷大学科目等履修生規程】⑧

聴講生
聴講生の受入れは、学則第 50 条及び聴講生規程を定め、教授会の議を経て入学を許可している。聴講生が 1 年間に受講できる科目数は、10 科目以内としている。【資料 2-4-1 平成 26 年度大阪大谷大学学則】【資料 2-4-6 大阪大谷大学聴講生規程】⑨

シラバス
シラバスについては、授業テーマ、授業概要、到達目標、評価方法、評価基準を明示し、準備学習を具体的に指示し、主体的な学習を促している。シラバスは Web サ
イトにおいて公開している。

【大学院】
①

修了要件と修了認定
文学研究科博士課程（前期・後期）の修了要件は、本学の定める学位授与の方針に基づき「大阪大谷大学大学院学則」に定めている。博士前期課程については、第 11条に「博士前期課程を修了するためには、当該課程に 2 年以上在学し、本学大学院
学則別表 1 に定める単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない」と定め、博士後期課程については、同
12 条に「博士後期課程を修了するためには、当該課程に 3 年以上在学し、本学大学
院学則別表 1 に定める単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、博士論文の53

大阪大谷大学

審査及び最終試験に合格しなければならない」と定めている。
各専攻における授業科目及びその単位数とその履修方法は、学則別表１のとおりであり、博士前期課程は 32 単位以上、博士後期課程は 12 単位以上を修得することを規定している。【資料 2-4-7 平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則】
単位の認定は、筆記試験・口頭試験又は研究報告による。その成績は「優（80～100点）・良（70～79 点）・可（60～69 点）・不可（59 点以下）」の 4 段階で評価し、「可」評価以上を合格として単位を認定している。
②

学位論文の作成、提出
修士の学位論文は､専攻分野について高度な研究能力を有することを立証し、研究者として社会に貢献することのできる人物であることを認め得るものでなければならない。また、博士の学位論文は、専攻分野について研究者として自立して研究活動を行う能力を有することを立証し、高度の専門性を必要とする社会の諸方面で活躍できる人物であることを認め得るものでなければならない。そのため、学位論文は、在学中に専攻科目の指導教員の指導を受け、研究を重ねながら作成するものとしている。
学位論文の提出資格、審査の方法、学力の確認等は「大阪大谷大学学位規程」に規定している。修士の学位論文については、第 10 条に「修士の学位の授与を申請し得る者は、博士前期課程の在学者で、所定の単位を修得した者、又は論文審査終了までに所定の単位を修得し得ると認められた者に限る」、同第 11 条に「修士の学位論文を提出しようとするときは、論文の題目とその研究計画書についてあらかじめ指
導教員の承認を受けなければならない」と定めている。また博士の学位論文については、同第 24 条に「博士の学位の授与を申請し得る者は、第 21 条第 2 項に定められた場合（博士後期課程の修了者又はそれと同等以上の学力を有する者）のほかは、博士後期課程の在学者で、所定の単位を修得した者、又は論文審査終了までに所定の単位を修得し得ると認められた者とする」等、同第 25 条に「博士の学位論文を提出しようとするときは、論文の題目とその研究計画書についてあらかじめ指導教員の承認を受けなければならない」と定めている。【資料 2-4-8 大阪大谷大学学位規程】③

学位論文の審査と最終試験提出された学位論文の審査と最終試験については、「大阪大谷大学学位規程」に規定している。修士の学位論文については、第 12 条に「修士の学位論文の審査及び最終
試験は、研究科委員会の選出した審査委員がこれを行う。審査委員は指導教員を主査として、研究科委員会の委員 2 名以上から構成される審査委員会を設け審査を行う。ただし、必要があれば、他の教員を加えることができる」と定めている。博士の学位論文については、第 27 条に、「博士の学位論文の審査及び最終試験は、研究科委員会の選出した審査委員がこれを行う。審査委員は指導教員を主査として、研究科委員会の委員 2 名以上から構成される審査委員会を設け審査を行う。ただし、必要があれば、他の教員を加えることができる」と定めている。審査委員会は、論文を審査するとともに、提出論文を中心とする関連分野の学識と研究能力とを確認するため、口述又は筆記によって最終試験（原則公開）を行い、その審査結果を、大学院研究科委54大阪大谷大学

員会に報告する。その報告は、大学院研究科委員会において検討され、さらに学長・研究科長・各専攻代表よりなる大学院委員会における審議を経て、学長が学位の授与を決定する。 【資料 2-4-8 大阪大谷大学学位規程】

なお学位の授与が認定された論文は、修士論文はそのタイトルを各専攻の発行する紀要に発表し、博士論文はそのタイトルを紀要に発表すると共に、全文を大学のホームページ（図書館機関リポジトリ）を通じて公開している。
④

聴講生
聴講生の受入れは、大学院学則のほか「大阪大谷大学大学院聴講生規程」を定め、大学院入学資格のある志願者を研究科委員会において選考し、学長が入学を許可している。【資料 2-4-7 平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則】【資料 2-4-9 大阪大谷大学大学院聴講生規程】⑤

研修生
研修生の受入れは、大学院学則のほか「大学院研修生手続規程」を定め、博士前期課程を修了した者又は研究科委員会においてこれと同等以上の学力があると認められる志願者を研究科委員会で選考し、学長が入学を許可している。【資料 2-4-7 平
成 26 年度大阪大谷大学大学院学則】【資料 2-4-10 大阪大谷大学大学院研修生手続
規程】（3）2－4 の改善・向上方策（将来計画）【学部】
単位認定に関して、成績評価の基準を 4 段階で示し、各学部授業履修規程に明示してきたが、平成 27（2015）年度から GPA 制度導入に伴い「秀」を加えた 5 段階とすることになった。そこで、学修達成度の判定基準を明確化していく。
【大学院】
学部同様、平成 27（2015）年度から成績評価の基準を 4 段階から「秀」を加えた 5 段
階とすることになった。そこで学修達成度の判定基準を明確にしていく。

2－5

キャリアガイダンス≪2－5 の視点≫
2-5-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための体制の整
備（1）2－5 の自己判定基準項目 2－5 を満たしている。
（2）2－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）

55

大阪大谷大学

2-5-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための体制の整
備

大学は、教育課程の内外を通して、社会人や職業人として自立できる能力を身につけさせなければならない。そういった観点から、本学では、教育課程内及び教育課程外において様々なキャリア・就職支援策に取り組んでいる。
①

教育課程内の取り組み
教育課程において、キャリア教育科目を設けている。キャリア教育科目は、自己実現を支援するキャリア教育の方針に基づいて設置された科目で、学生が大学での学び方や自己の特性を知り、社会人に必要な知識やスキルを身につけて、自身にあった職業選択に繋げていく学びを提供している。
キャリア教育科目は、全学部 1 年次から履修することができ、文学部・教育学部では 6 単位まで、人間社会学部では 4 単位までが共通教育科目の選択科目として卒業に必要な単位数に算入される。薬学部生も履修できるが卒業必要単位数には算入されない。開講科目には、大学で学ぶ意義を考える「キャリア教育Ⅰ」、文章の書き方を学ぶ「キャリア教育Ⅱ」、プレゼンテーションの方法を学ぶ「キャリア教育Ⅲ」のほか、教職教育センターと連携して設置された「教職基礎演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」「学校教育演習Ⅰ・Ⅱ」「教職基礎英語」「教職基礎日本史」「教職基礎社会」「教職文章表現」などがある。また、日本語日本文学科の専門科目である「文章表現」、
教育学部の専門科目「教育インターンシップⅠ・Ⅱ」、人間社会学部の専門科目「パワーアッププラクティス講座Ⅰ・Ⅱ」を他学部生にはキャリア教育科目として開講している。【資料 2-5-1 平成 26 年度大阪大谷大学便覧】②

教育課程外の取り組み
本学の就職支援体制は、企業、公務員、福祉、保育士等を希望する学生には就職指導室、教職（幼稚園含む）を希望する学生には教職教育センターが支援している。
特に教職、幼児教育を希望する学生や薬学部生については、専門知識を有し業界に精通している教員と連携して支援をしている。
就職指導室では入学当初から、ステップ 1 の「将来設計」、ステップ 2 の「進路を明確にする」、スッテプ 3 の「就職活動」、この流れに沿って、就職への意識付け、活動準備期・直前期、就職活動本番期の年次に応じた多種多様なプログラムによる、
きめ細かな就職への支援を行っている。
ステップ 1 では筆記試験や面接などの対策、業界・職種研究などを中心とした説明会・ガイダンスの開催、ステップ 2 では履歴書・エントリーシート対策、進路別情報の提供などの個別相談、ステップ 3 では求人の紹介、各業界の最新情報の提供などを行っている。
具体的なサポートとしては、筆記試験対策や企業合同学内説明会、公務員・保育所・福祉施設、就職に関するガイダンス、教養知能の基礎の向上、基礎学力養成、就活
スキルアップを目的とした各種のセミナーなどの開催や就活直前期にある学生を対象とした個人面談などを実施している。また、近年就職活動において、教育課程の内外を問わずインターンシップの重要性が高まっており、教育課程外でのインターンシップのサポートも積極的に行っている。【資料 2-5-2 平成 26 年度就職課 年間

56大阪大谷大学

行事予定】
教職教育センターは、教員免許の取得から教員採用に至るまでトータルなサポートを行っている。具体的には、教職課程の履修相談、教育実習、介護等の体験などの
教員免許取得に関すること、学校支援学生ボランティア、インタ－ンシップに関すること、教員採用試験対策講座の開催などである。教職教育センターには校長経験のある 2 名の教員が常駐し、教職の進路相談にあたっている。また教員採用試験が近くなれば面接指導や模擬授業を行い、親身なサポ－トを行っている。併せて全国の教員採用試験に準拠した模擬試験も実施している。また、教員採用試験対策の一環として授業外に 1 年次から受講することができる「タニ☆スタ 6」を開講し、各種コ－スを設定し、一般教養、教職教養講座を 1 年間定期的に開講している。上記以外にも長期休業中に対策講座の開講、教職模試の受験を促し、基礎学力の向上と社会に出て通用する人間形成をはかり、教職への就職を目指している。【資料 2-5-3
平成 26 年度教職教育センターハンドブック】（3）2－5 の改善・向上方策（将来計画）
学生が社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を身につけることができるようにするキャリア教育の充実は、大学教育の重要課題の一つである。今日、特に企業社会全体が大卒者に employability（雇用されうる能力）を求めるようになっていることに加え、大卒者の就職市場が著しく逼迫し、雇用環境が厳しさを増している。このため、学生のキャリア支援の取り組みを大学教育の基本的目標の一つとして、大学全体で取り組むことができるよう、改めて位置づけし直し、教育課程やインターンシップ、就職・キャリア相談等の一層の充実を図る取り組みを推進する。

2－6

教育目的の達成状況の評価とフィードバック≪2－6 の視点≫
2-6-①

教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発

2-6-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック（1）2－6 の自己判定基準項目 2－6 を満たしている。
（2）2－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-6-①

教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発

2-6-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック【学部全般】
本学では、シラバスに評価の基準を明記し、学習成果を適切に評価している。それぞれの学部・学科の定める学位授与の方針に沿った学習成果を修めた者に対して、卒業を認定し、学位を授与している。

57

大阪大谷大学

学科毎に全ての学生について担任の制度を設けて個々の学生の学修状況を把握し、問題があるときには個別に指導する体制をとっている。単位取得状況や学修に問題をかかえている学生については、個別にきめ細かな指導を行い、個々の学生の学修状況と到達状況を把握するだけでなく、それぞれの学科構成員の共通理解とし、一致して問題解決に導くように努めている。
「学生による授業評価アンケート」を毎年、毎学期毎に実施している。アンケートでは、教員の教授法に関わる項目として「授業時間の厳守」、「シラバスに沿った内容か」、「教員の話し方・進め方」、「質問や要望への教員の対応」、「教材教具の工夫」、「勉学する雰囲気を保つ工夫」、「教員の誠実さ」の 7 項目、教室の広さ・設備の適切さに関する項目として「教室の施設の適切さ」、「教室の設備の適切さ」の２項目、学生の学修状況に関する項目として「学生の出席状況」、「シラバスの熟読」、「学生の積極性」、「授業の理解」、「知識や考え方の修得」、「授業の満足度」の 6 項目を設け、実施している。その結果については、科目毎に担当教員に報告し、それを受けて改善に向けた方策を「評価考察」として提出を求めている。「授業評価アンケート」の結果については、2 年毎にまとめ、学科及び学部の総括をまとめ公表している。【資料 2-6-1
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書 平成 24 年度・平成 25 年度】「教員による授業評価アンケート」を毎年実施している。各教員が数年に一度あたるように行っている。これについては、授業を DVD に撮影し、それを教員自らが点検評価
し、改善策を学部長に報告している。学部長は、DVD と担当教員の点検評価の内容を検討し、講評をまとめて年度毎に教務部長・学長に報告をしている。
資格取得状況・就職状況を教育目的達成の一つの指標とし、資格取得や就職について
は、教職教育センターや就職課と連携し、学生への指導・助言を行っている。
教育目的の達成状況を把握・点検するため、平成 26（2014）年度に「学修行動調査」を実施した。IR 委員会が中心となり項目作成とデータ集計を担当し、調査実施は学部・学科が担当した。項目ごとにグラフ化された結果は、IR 委員会から学長に提出、その後協議会に報告され、情報の共有が行われた。
【文学部】
日本語日本文学科は、「卒業研究」（4 年次配当・4 単位）については、ディプロマ・
ポリシーに基づきそれぞれのゼミ担当教員による採点・評価を専任教員全員で検討することとしている。
「授業評価アンケート」については、結果を項目ごとに全学部の平均値を基準にした形で分析を行い、まとめている。そのまとめを学科会議で検討し、学科全体として取り組む課題を確認している。【資料 2-6-1 大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報
告書 平成 24 年度・平成 25 年度】
1 年次生を対象に、入学直後に 1 泊 2 日のフレッシュマン・キャンプを実施し、交流
活動、ミニ講義、時間割作成指導などを行っている。新入生が大学生活を円滑に不安なくスタートさせることを目的としているが、ミニ講義は学生とともに専任教員全員が参加しており、フレッシュマン・キャンプ終了後に行われるアンケートとともに、教育方法を考える機会となっている。

58

大阪大谷大学

ほかにも、中学校・高等学校で教育実習を行っている学生を訪ね、研究授業などを参観すると同時に、学校長や担当教員と意見交換することによって、学生の学修・進路指導に役立てている。
英米語学科は、英語の運用能力を高める目的で TOEIC を奨励している。TOEIC を授業に取り入れ、年 2 回の学内試験を実施している。1 年次生、2 年次生の TOEIC の点数は習熟度別クラスのプレイスメントテストとして活用し、また留学希望者の選定の条件としても利用している。
学生の勉学意欲を高めるため、論文集を発行して研究論文を募集し、優秀なものを褒賞している。
すべての学生に担任を配し、担任によって担当学生の就学状況を常に把握し、問題ある学生にはアドバイスを与え、なお必要ならば保護者との面談の場を設けている。
本学科で実施した授業評価アンケート調査の結果等については、学科会議を通じて教員間で情報を共有し、授業改善に役立てている。特に問題のあるものについては、学科長が真偽を確認した上で、改善を求める。また学科長は 2 年ごとに全体を総括して学科会議で報告している。【資料 2-6-1 大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書 平成
24 年度・平成 25 年度】
文化財学科・歴史文化学科の卒業論文の採点・評価は、ディプロマ・ポリシーに基づき、口頭試問終了後にゼミ担当教員を中心に本学科教員全員で行っている。
1 年次生を対象として、入学直後にフレッシュマン・キャンプを 1 泊 2 日の日程で行い、自己紹介・学科説明・ミニ講義・時間割作成指導などを通して、新入生が大学生
活を円滑に楽しく不安なく過ごすことができるようにしている。合宿終了後に提出された感想文は、学生個々人の学修や生活指導に役立てている。
FD の結果を学科で共有して授業の改善に役立てている。【資料 2-6-1 大阪大谷大学
・大阪大谷大学大学院 FD 報告書 平成 24 年度・平成 25 年度】
また、中学校や高等学校で教育実習を行っている学生については、ゼミ担当教員が実習先を訪ね、実習授業を参観し、学校長や担当教員と意見交換して、学生の学修・進路指導に役立てている。
文化財学科(平成 12（2000）～平成 25（2013）年度)では、教職員と学生で「文化財学会」(平成 12（2000）～平成 25（2013）年度)を組織し学術刊行物を刊行している。
3 月に総会を開催し、会計報告と活動報告の他、学術講演・卒論発表などを行っている。
平成 26（2014）年度から学科名の変更により、名称を「歴史文化学会」と改めた。
就職が特に困難な学生については、学科長とゼミ担当教員が学生相談室、就職課などと密接に連絡を取り、保護者の意見を聞き対処している。
【教育学部】
1年次生から4年次生まで、各学年ゼミ担当制による少人数教育を行い、学生の状況等に関して面談を行い把握に努めている。
学校教育専攻では、基礎ゼミで学生が提出する「振り返りノート」「学習課題ノート」
を活用して学生の学習状況を把握している。【資料2-6-2学校教育専攻「基礎ゼミⅡ」学
習課題】【資料2-6-3「学校ボランティアＢ（2年次対象）」と「基礎ゼミⅡ」実践課題（振59大阪大谷大学

り返りノート）】
幼児教育専攻では、Webベースのポートフォリオシステム「たにほわ」において、学生の大学生活の満足度や学びへの意識や取得希望資格、希望進路等の調査を年度初めと終わりに行い、教員側が学生の経年変化を確認すると同時に、学生には時期に応じた学習のアドバイスを行っており、年度末に1年間の振り返りレポートを出させ、1年のまとめ、
前年度のレポートの記載との比較、次年度に向けての課題等を各自で言語化させ、4年間の学びを段階ごとに確認させている。
特別支援教育専攻では、初年次から教員採用試験対策を意識し、自分自身の学びや経験、パーソナリティ、今後の課題について記述、言語化する機会を積極的に設けている。
その中で、客観的な意見をもらったり、質問を受けたりする中で自分自身の経験についてリフレーミングが促され、自分自身のことについて幅広く意識化できるようになっている。
平成25（2013）年度末には、4年次生全員を対象に、卒業時アンケートを実施・分析した。
【人間社会学部】
科目「地域研究実習」「社会研究実習」の担当者会議は、授業内容の改善のため、平成 24（2012）年度から毎年履修学生へのアンケートに基づいて授業効果評価を行っている。【資料 2-6-4 授業効果評価】
全学で行った「授業評価アンケート」の集計結果の内容を学部で共有し問題点を考察した結果、学生の授業での積極性を向上させることが必要であるという結論に達した。
そこで学部独自の FD 活動として、平成 26（2014）年度に、授業の質の向上を目指して
アクティブ・ラーニングと初年次教育についてのワークショップを行った。
【資料 2-6-5
ワークショップ配布資料】
初年次教育研究会では、1 年次の必修科目「基礎ゼミⅠ(学習技術)」の授業改善のため、各年度末に全教員出席によるカンファレンスを開催し、教科書の構成及び内容の検討を行っている。その結果、(1)学生にとってより馴染みがあり、両学科の学習内容に関わりの深い題材やワークにすること、(2)学習内容を他の授業へより迅速に適用させるために、レポート作成や口頭発表に関係する項目を前半に配置するなどの構成の変更が求められた。それらを反映させ、平成 25(2013)年度には次年度以降での活用のため第 3 版を準備した。【資料 2-6-6 初年次教育ワークブック第 3 版】
【薬学部】
資格取得状況及び就職状況を把握し、教育目的の達成状況の点検・評価を行っている。
近年の資格取得者数は「薬剤師免許の取得者数」の表に示すとおりである。薬学部では、演習科目によるモデル・コア・カリキュラムの到達目標（SBO)の習得支援に加え、高校
理系科目（数学、物理、化学、生物）の補講講義による基礎学力の養成支援、自宅でも利用可能な学習支援システムによる自習支援、アドバイザー制度を活用した個別学習指導など、きめ細やかな支援を実施している。【資料2-6-7平成26年度薬学部学習マニュア

60

大阪大谷大学

ル】
中間試験や期末試験の平均点及び得点分布を各科目担当者が作成し、シラバスに記載することで一般目標の到達度を推し量る一助としている。また、学外模擬試験の結果や問題別解答パターンデータを全教員で共有し、各科目担当者が弱点教科やどの学習項目の理解度が低いかの把握に努めている。
平成25（2013）年度に自己点検評価を実施した。その結果、問題解決能力養成科目やコミュニケーション能力養成科目について、教育目標の達成のための各科目間の体系化
や、評価方法の妥当性などについて見直しが行われた。
【 資料2-6-8自己点検・評価書（2013年度年間レポート）】
自己点検・評価委員会が各期に実施している授業アンケートの評価結果は関係者へフィードバックされ、教員はその評価結果に対して改善のための工夫や提案を考え、評価
考察シートに記入して大学に提出することになっている。
また、学生の要望を収集する別の仕組みとして、薬学部内に設置され学生が自由に投稿できる意見箱や、少人数クラス担任制度であるアドバイザー制度を設けている。【資料2-6-7 2014年度薬学部学習マニュアル】
一部の講義では、出席票や小テストのアンケート欄に記載される学生の授業に対する要望に基づく学習指導の改善を実施している。
薬学部事務室及び教務委員会では学修状況、及び、資格取得状況調査を実施しており、その結果は教授会を通じて教員に周知されている。
薬剤師免許の取得者数（人）
H23 年度
薬剤師

H24 年度*1

H25 年度

新卒合格者（人）

112

85

56

合格率（％）

95.7

65.9

60.2

全国合格率 *2

95.3 (88.3)

85.5 (79.1)

70.5 (60.8)*1 予備校のデータ。厚生労働省は既卒を含む数値のみ公表。
*2 ()内は全受験者の合格率【大学院】
本学では、シラバスに評価の基準を明記し、学習成果を適切に評価している。それぞれの専攻の定める学位授与の方針に沿った学修成果を修めた者に対して、修了を認定し、学位を授与している。
大学院には、大学院研究科長と研究科専攻代表からなる研究科 FD 委員会を組織している。FD 委員会は、毎年「学生による授業評価」のアンケートを実施し、その結果を委員
会が「評価考察」として文章化して提出し、学生指導の改善に利用している。
【資料 2-6-1
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書平成 24 年度・平成 25 年度】
学生指導としては、学生 1 人に対して、その専攻分野に合致した１人の指導教員がつき、個々の学生に応じた指導を行う体制をとっている。【資料 2-6-9 平成 26 年度大61

大阪大谷大学

学院文学研究科指導教員一覧】単位取得状況や学修に問題をかかえている学生については、個別にきめ細かな指導を行い、個々の学生の学修状況と到達状況を把握するだけでなく、専攻構成員の共通理解とし、一致して問題解決に導くように努めている。
（3）2－6 の改善・向上方策（将来計画）
学部の教育目的の達成状況については、各学部が達成状況の把握をさらに深めるための方法を検討する。平成 26（2014）年度から本格的に全学で導入した新入生アンケート、卒業時アンケート、学修行動調査の実施方法・内容を点検し、結果分析から具体的改善方策の立案、実施を着実に進める。
「学生による授業評価アンケート」については、結果を学生にフィードバックする方法を検討する。まずは、これまで紙ベースで行われていた授業評価アンケートのフィードバックを、Web 上でも確認できるよう検討する。また、学生による授業評価アンケー
ト結果を受けて教員が記入する授業改善計画の項目についても検討し、より具体的な改善計画の立案を促す。

2－7

学生サービス≪2－7 の視点≫
2-7-①

学生生活の安定のための支援

2-7-②

学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用（1）2－7 の自己判定基準項目 2－7 を満たしている。
（2）2－7 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-7-①①

学生生活の安定のための支援

学生サービス組織
学生の厚生補導、学生生活を支援するための組織として学生委員会を設置し、大阪大谷大学学生委員会規程を定め、様々な学生の支援の方策を企画立案し、必要に応じて学部教授会での承認を受けつつ遂行している。学生委員会は、学生部長、学生部長補佐、各学科の教員 1 名ずつで構成され、定期的に開催している。
【資料 2-7-1
大阪大谷大学学生委員会規程】

②

経済的支援
近年、全国的に奨学金の受給者が増加しているが、本学でも日本学生支援機構をはじめとして外部団体の奨学金を含め多くの学生が受給している。学費をまかなえず
退学する学生も現状として見られる。学生課では、経済的困窮な学生の窓口になって、給付奨学金、貸与奨学金の説明、諸手続等を行い、さらに納入期日までに授業料を納入することが困難な場合は、授業料の延納、分割納入の制度を活用した対応を図っている。

62

大阪大谷大学

また、本学においては、独自の奨学金制度を展開している。入学試験成績優秀者特別奨学金は、入学試験における成績上位合格者に給付される奨学金であり、一度入学試験成績優秀者に選考されると、毎年、学部学年成績が上位 20％以内であれば再度奨学金が受けられる制度である。修学支援給付奨学金規程、修学支援貸与奨学金規程を設け、修学支援給付・貸与は、大学の学則に定める修業年限の学生に対し、学業成績・人物が他の学生の模範となる者で、修学の熱意があるにも関わらず、経済的理由により修学困難な学生を対象に前期・後期と年 2 回、授業料の半期分に相当する金額を奨学金として給付・貸与を行っている。
【資料 2-7-2 修学支援給付奨学金規程】【資料 2-7-3 修学支援貸与奨学金規程】【資料 2-7-4 経済的理由による退学者数】③

課外活動支援体育会系として 18 のクラブと 3 つの同好会、文化系として 27 のクラブと 4 つの同好会が活動している。全学生の 30％が体育会系、25％が文化会系の団体に所属している。課外活動への支援や指導は学生課が窓口となって行い、活動環境の整備、助成金の支給、リーダーストレーニング（各クラブの幹部を集めた研修会）などを行っている。また、クラブ活動をしている学生数は、平成 24（2012）年度に約 160 人増加した。【資料 2-7-5 クラブ紹介】④

通学支援
本学は最寄りの近鉄長野線滝谷不動駅から徒歩 7 分の立地であるが、急行停車駅である南海高野線金剛駅から学内までスクールバスを運行している。スクールバスの利用によって、10 分から 15 分程度の通学時間の短縮と、河内長野駅での乗り換え、混雑する朝夕の電車、最寄り駅から本学までに掛かる所要時間を軽減することができる。

⑤ 生活支援学生が安全で落ち着いた環境で学修に専念できるよう学内に女子寮を設置し、和光
寮規程に基づき、学寮主事及び寮監を配置し、有効適切な運営をしている。学内寮であるため、登学にほとんど時間が掛からない、治安が良くて安全、費用が安いな
ど、様々な長所がある。また、大学として紹介下宿の制度があり、契約を交わした
下宿を紹介するパンフレットを作成し、入学が決まった学生には大学近隣の下宿の紹介と相談に応じている。【資料 2-7-6 大阪大谷大学和光寮規程】【資料 2-7-7 下宿
案内】⑥ 障がいのある学生の支援体制
常設団体として、障がい学生委員を置いているほかにも、本学では、学生個々に適した支援を学生と面談のうえ必要な体制をとっている。施設面においてはまだまだ改善の余地はあるが、教職員及び一般学生が綿密に連携をして、他の一般学生と同じように授業や大学生活を送れるよう、授業における配慮を行う等、支援に努めている。一般学生の協力例として、聴覚障害の学生が他の学生と平等に講義を受講できるように、二人一組で障害学生の授業のノ－トテイクを行うなど、最善の支援体制をとっている。【資料 2-7-8 第 1 回ノートテイク説明会ミーティング】

63

大阪大谷大学⑦

学生の自主的活動への支援
本学の特筆できる活動の一つに行政ボランティアがある。学生課が中心となって学生に呼びかけ、受付や企画・調整・物品の運送など、参加学生をさまざまな方面から支援している。その活動は、各地域のイベントに参加して盛り上げたり、参加者への説明を行ったりと、進行の中核を担うことも多く、参加要請は年々増加している。さらに学生自身で立ち上げた防犯劇の団体である「劇団ポリス」は、すでに 3年目を迎え今までにない活動を行い、様々な場で防犯劇を上演し、その活動は、朝日・読売・産経の三新聞にも大きく紹介されている。
【資料 2-7-9 劇団ポリス紹介記
事】【資料 2-7-10 行政ボランティア紹介案内】⑧

学生相談
学内 2 か所にある学生相談室は、平成 25（2013）年度より、プライバシーに配慮した隣接する 2 室に移転した。これにより一部の曜日では、母子並行面接や面接中に予約外で来室した学生への対応も行えるようになった。また平成 24（2012）年度には、相談件数、相談内容等のデータベース化を行い、相談員やカウンセラーが必要な情報に適宜アクセスすることで、再来ケースや教職員からの問い合わせに迅速に対応している。
新入生オリエンテーション（保護者向けの相談室紹介含む）、機関紙「光風」の発行、
ティーアワー（年 2 回）の開催、学内掲示により、学生相談室の周知活動を継続的に行っている。また講師を招聘した記念講演会を開催し、心理的発達的問題を抱える学生に対する教職員の理解を深めている。さらに、特別相談員として勤務する精神科医の面談が学内で受けられるようにし、医療機関と連携を保ちながら学生がよ
り良い学生生活を送れるよう支援している。【資料 2-7-11 学生相談室だより 光風】⑨

学生の健康管理
保健室は学内に 2 カ所設置しており、専任の看護師が常駐し、健康支援を目的に、健康診断や怪我・急な疾病の応急処置などを行っている。定期健康診断は、4 月に全学生対象、心臓検診は 6 月にスポーツクラブに入部 1 年目を対象に行っている。
また、平成 22（2010）年度から、薬学部の 5・6 年次の特殊健診を年 2 回実施している。それぞれの結果は学生自身が健康に関心を示すように個人に返却し、未受診者や結果に所見のあったものに関しては個人的に保健指導を行っている。定期検診時の問診票から、日常生活習慣や予防接種歴を把握し、生活指導や予防接種の指導をしており、心の悩みや精神的な障害を持つ学生に関しては、学生相談室と連携を取りながら、必要に応じて学生委員や講座の担当教員と連絡を取り対応している。
インフルエンザや感染性胃腸炎、また熱中症などについては、ポスターやホームページで随時啓発を行っている。さらに、HIV や違法薬物・アルコール・タバコなどの正しい知識や予防対策は、近隣の保健所と協力を得ながら、学内啓発を行っている。【資料 2-7-12 学生定期健康診断等受診状況】⑩

学生の海外留学・研修支援や外国人留学生支援
国際交流委員会において、国際交流プログラムの企画立案や外国人留学生支援など
大学全体の国際教育と国際交流推進を目的に協議・運営している。
主な取り組みとして、平成 22（2010）年度と平成 26（2014）年度には、アメリカの64大阪大谷大学

姉妹協定校より学生の短期受入を行い、平成 23（2011）年度には、韓国の協定校からダブルディグリー制度による編入交換留学生の受入れを開始した。平成 25（2013）年度には、大学のグローバル化を推進するうえで重要な海外での危機管理について、大学が承認した国際プログラムに参加する学生の安全確保を目指し、海外危機管理体制構築に必要なシステム導入に係る業者を選定し包括契約を締結した。平成 26（2014）年度には、あらためて PDCA に基づき業務を遂行するため、国際交流委員会が担当する全業務の現状と主要課題の洗い出しを行い、改善策を検討した。
学生の国際交流プログラムに対する経済支援としては、長期派遣・認定留学生を対象に留学助成金を給付しているほか、短期の海外研修参加者に対しては、審査のうえ大谷学園国際交流基金奨励金を給付している。
外国人留学生の経済支援として、学習奨励費や各種団体の奨学金制度の紹介・申請支援の他、私費外国人留学生を対象に審査を行い、入学金免除と授業料・施設費を半額減免している。
正規外国人留学生は、平成 26（2014）年 10 月 1 日現在 18 人（学部生 15 人、大学
院生 3 人）が在籍しているが、出席状況調査の実施により長期欠席者を早期に発見し、問題解決にあたる体制を整えている。また、年に数回オリエンテーションや親睦行事を開催し、国内のさまざまな場所に訪れ、日本文化を体験するなど留学生と教職員間の交流の場になっている。留学生にとっては日頃の悩みを相談できる機会にもなっている。【資料 2-7-13 又松大学編入交換留学生受入一覧】【資料 2-7-14 外国人留学生親睦行事実績】【資料 2-7-15 2014 年度外国人留学生ハンドブック】
2-7-②

学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用

平成 20（ 2008）年度に学生の満足度調査を実施したところ、職員の学生に対する態度、施設の利用しやすい環境づくり等、多数の意見と要望が寄せられた。大学全体として、その寄せられた意見に真摯に向き合い、全職員に対して適切・的確な対応と指導を行い、業務改善に取り組んだ。
また、平成 26（2014）年度に「学生生活実態調査／学修行動調査」を実施した。今後
この結果を検証し、学生生活及び行動の現状を把握する。
さらに、「リーダーストレーニング」を毎年行っている。各クラブの代表が参加し、文科会と体育会のクラブに分かれて、リーダーとしての資質を向上させることを目的に、課外活動団体同士の交流・親睦を深め、相互に活動内容を理解する場として、今後の活動の展開に繋げている。
（3）2－7 の改善・向上方策（将来計画）
経済的支援については、各種奨学金の人数枠の確保と大学独自奨学金制度の充実を図る。独自奨学金の大幅な増額は困難であるが、課題の分析や受給希望者の声などを参考にして、使いやすく、より効果的な奨学金となるよう制度の改善を図る。
課外活動支援については、学生生活において学業と課外活動の双方に打ち込むことは、社会生活でのトレーニングとなる。今後、学生生活実態調査をもとに、課外活動に関する学生への支援を充実していきたい。

65

大阪大谷大学

通学支援については、クラブの早朝練習や練習終了後並びに運行本数の少ない時間帯での柔軟性のある通学を可能とするよう制度を改正することを目指す。
学生寮については、今後も立地のよさや経済的理由などで入寮を希望する学生は続くと思われるので、様々な声を受け止め運用を改善していく。
障がい学生委員については、常設団体としてさまざまな研究と活動ができるよう、恒久的な組織作り体制づくりを推進する。
学生相談については、学生や保護者が相談室の存在やサポート内容について理解し活用できるよう、今後も継続して周知活動を行い、心理相談への抵抗感を取り除き、より多くの学生が気軽に足を運べる相談室を目指す。
また、学生に対し、キャンパス・ハラスメントの相談体制も整備されていることを周知するとともに、さらに平成 27（2015）年度から新入生には、外部講師による講演会を開催しその防止に積極的に取り組む。
国際交流委員会が行う現状と課題については、平成 27（2015）年 1 月にその結果をまとめたところであり、国際交流委員会のみならず学内関係部署との共通理解の形成に繋
げていく。

2－8

教員の配置・職能開発等≪2－8 の視点≫
2-8-①

教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置

2-8-②

教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD(Faculty Development)をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み

2-8-③

教養教育実施のための体制の整備（1）2－8 の自己判定基準項目 2－8 を満たしている。
（2）2－8 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-8-①

教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置

本学は、3 学科の文学部（うち英米語学科については、平成 24（2012）年度に募集停止）、教育学部、2 学科の人間社会学部及び薬学部の 4 学部で構成されている。本学の教員組織は、大学設置基準の定めるところにより、教育課程を適切に運営するため、【表F-6「全学の教員組織」】のとおり各学部・学科に必要な専任教員を配置している。この表に示すとおり、設置基準上の必要な専任教員数は全体で 102 人であるが、現員は学長を除き 114 人となっており、必要専任教員数を 12 人超えて配置している。なお、2 学部
以上に開講する共通教育科目を担当する教員は、各学科に分属して配置され、教養教育
を適切に運営している。専門分野の教員については、主要科目には専任教員を配置して教育課程を適切に運営している。
専任、兼任の教員数についても、【表 F-6「全学の教員組織」】のとおりである。専任66

大阪大谷大学

教員数は 114 人、兼任（非常勤）教員数は、201 人となっている。また、専任教員一人当たりの在籍学生数は、学部、学科によって区々となっているが、文学部（英米語学科
を除く）は約 22.5 人、教育学部は約 32 人、人間社会学部は約 25.9 人、薬学部は 26.5
人となっており、4 学部を単純平均すると 26.8 人である。
年齢別の教員構成は、【表 2-15「専任教員の学部、研究科ごとの年齢別の構成」】のとおりであり、61 歳以上の教員が全体の 13％（教授：20％）、51 歳～60 歳までの教員が全体の 47％（教授：66％）、26 歳～50 歳までの教員が全体の 39％（教授：14％）となっている。また、教員の職位別でみると教授が全体の 57％となっている。
以上のことから、資格関連科目を開講する必要から兼任教員への依存度が高くなっているという課題はあるものの、各学科には必要な数の専任教員が配置され、専門分野が適切に教育できる体制が整えられており、教員の職位構成、年齢構成についても概ねバ
ランスが取れていると考えている。
2-8-②

教員の採用・昇任等、教育評価、研修、ＦＤ(Faculty Development)をはじめとする教員の資質・能力向上への取組①

教員の採用・昇任等
専任教員の募集・採用・昇格に関しては、各規程により明確化されている。
【資料2-8-1大阪大谷大学教育職員任用基準規程】【資料2-8-2大阪大谷大学教育職員資格審査規程】【資料2-8-3大阪大谷大学における教員の任期に関する規程】【資料2-8-4大阪大谷大学文学部教授会規程】
募集及び採用については、原則として公募により行っている。教員の採用を希望する学部は、担当授業科目・職位・年齢等についての提案を学長に提出し、学長及び理事長の承認を経て、公募を開始する。提出された応募書類をもとに、審査委員会
において教育職員任用基準に沿って候補者を絞り込み、採用候補者を人事推薦委員会へ提出する。これを受けて人事推薦委員会は審査を行い、意見を付して教授会へ推薦する。各教授会は、それぞれの教授会規程の定めるところによりこれを諮り審査を行っている。
昇任人事もほぼ同様の手続きで行っている。なお、本人から昇格の審査請求があったときは、これを昇格候補者に加えて審査を行っている。

②

教員評価、研修、FD 活動等
学生からの教員評価としては、「学生による授業評価アンケート」を毎年、毎学期毎に実施している。アンケートでは、教員の教授法に関わる項目として「授業時間の厳守」、「シラバスに沿った内容か」、「教員の話し方・進め方」、「質問や要望への教員の対応」、「教材教具の工夫」、「勉学する雰囲気を保つ工夫」、「教員の誠実さ」の 7 項目、教室の広さ・設備の適切さに関する項目として「教室の施設の適切さ」、「教室の設備の適切さ」の 2 項目、学生の学修状況に関する項目として「学生の出席状況」、「シラバスの熟読」、「学生の積極性」、「授業の理解」、「知識や考え方の修得」、「授業の満足度」の 6 項目を設け、実施している。その結果については、科目毎に担当教員に報告し、それを受けて改善に向けた方策を「評価考察」として提出を求めている。「授業評価アンケート」の結果については、267

大阪大谷大学

年毎にまとめ、学科及び学部の総括をまとめ公表している。【資料 2-8-5 大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書 平成 24 年度・平成 25 年度】
また、「教員による授業評価アンケート」を毎年実施している。各教員が数年に一度あたるように行っている。これについては、授業を DVD に撮影し、それを教員自らが点検評価し、改善策を学部長に報告している。学部長は、DVD と担当教員の点
検評価の内容を検討し、講評をまとめて年度毎に教務部長・学長に報告をしている。
FD 活動については、大学自己点検・評価委員会の下部組織として FD 部会が設置され、教務部長を部会長とし、教務部長補佐、各学部長、各学科の選出する教員（各1 人）、事務局長を委員として、(1)授業改善のための基本方針の策定、(2)研修会及び講習会の開催、(3)教員の教授活動相互研鑽、(4)学生による授業評価の実施、(5)
学生の勉学能力の育成、(6)学部間共通カリキュラムの開発支援などを行っている。
FD 活動の一環として、平成 23（2011）年度より、学外の講師による 4 学部合同のFD 研修会を開催し、効果を上げている。【資料 2-8-6 平成 23 年度～平成 26 年度 FD
研修会】
2-8-③

教養教育実施のための体制の整備

本学における教養教育は「共通教育科目」が担っている。共通教育科目は、2-2-②aで述べたとおり、①建学の精神に基づく人格教育と②多角的な視点を身につける教養教育の方針に基づいて構成されており、人文科学系と社会学系・自然科学系の多様な科目からなり、それぞれまんべんなく履修できるよう配慮されている。
本学では、教養教育を十分に行うために教務委員会の下部組織として共通教育部会を置き、随時、共通教育科目の見直しを行っている。委員は各学科から１人選出され、人間性の育成、専門性の獲得につながる基礎学力の向上、時代の要請に対応した教養教育の実施という本学の教養教育の基本を踏まえつつ、幅広い視点に立って十全な教養教育が行えるように検討している。
（3）2－8 の改善・向上方策（将来計画）
教員の資質を高める FD 活動については、学生による授業評価の実施等による授業改善
や研修会・講習会の開催等、引き続き教育の質的改革に必要となる教員の資質能力の向上に重点を置き、取り組みを進める。
教養教育の効果的実施体制の整備については、更に充実した教養教育が実施できるよう、共通教育科目にかかわるディプロマ・ポリシーやカリキュラム・ポリシーの点検見
直し、両ポリシーに基づいた個々の科目の内容の見直しや体系化を図る取り組みを、教務委員会の共通教育部会を中心に進めていく。

68大阪大谷大学

2－9

教育環境の整備≪2－9 の視点≫
2-9-①

校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管
理

2-9-②

授業を行う学生数の適切な管理（1）2－9 の自己判定基準項目 2－9 を満たしている。
（2）2－9 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-9-①①

校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理

教育環境の現状の整備
本学キャンパスは富田林市の南西、大阪狭山市と隣接する錦織地区に立地し、周辺は金剛葛城連峰を望む緑豊かな丘陵地帯が広がり、付近には府営の錦織公園も所在する他、田畑や小規模な住宅地が点在する閑静な環境にある。
大学院を含めた在籍学生は3,090人（平成26年5月1日現在）である。これに対して校地面積は79,822.91㎡（このうち運動場用地の面積は16,839.41㎡）を有している。
創立時より徐々に拡張してきた校舎の延床面積は約46,291.87㎡で、大学設置基準上における、校地面積、校舎面積については問題ない。
講義室・演習室・実習室等は、65室【表2-20「講義室、演習室、学生自習室等の概要」】あり、100人以上の教室にはビデオ・OHC（教材提示装置）・DVD等のAV機器等
により視覚メディアをプロジェクターにより投影する装置を常備している。また、
移動スクリーン・可動式AV機器・携帯プロジェクターの設置により、授業に有効に活用している。近年、授業内容の多様化により、DVDや教員持込みのパソコンを接続しての授業に対応できる設備を年次標準化させている。
薬学部の専門実習に応じた実習室や、各種プログラムに対応する実験室等も機械器具と併せて整備している。
大学院においては、博士前期課程・博士後期課程の大学院生専用の演習室を設け、個別の机を設置し、パソコンとプリンタも配置して研究環境の整備を行っている。
総合グランドとは別にテニスコートを2面備え、体育施設については、体育館3カ所（アリーナ含む）、トレーニングルーム室等を整備しており、各種の授業や部活動で使用している。
学生食堂の店舗数は3店舗で、客席数は、志学館３階約265席、成光館1階約335席、成和館1階約150席あり、食事のとれるスペースを確保している。また、ビデオ鑑賞
室を併せ持った学生ホール茜には学生ラウンジがあり、交流の場としても広く活用されている。
学内の警備については、学内3箇所に監視カメラを設置している。また、定時的に警備員を巡回・声掛け等により事件や事故の未然の防止や状況の改善を図っている。
地球の環境問題が大きく叫ばれている今日、本学では環境対策への取組みとしてHF

69

大阪大谷大学型蛍光灯・LED照明への更新を積極的に進めている。
その他にも、障がいを有する入学予定者に対しては、入試広報室長、教務部長、学生部長、所属学部長等との懇談の場を設け、対策を協議している。
【図書館】
図書館はキャンパスのほぼ中央にあり、本館と渡り廊下で結ばれ、学生にとって利用しやすい環境にある。現在の蔵書数は約 45 万冊となっている。
現在、年間 262 日、平日は午前 9 時から午後 7 時 30 分（土曜日は午後 3 時）まで開館
しており、座席数 378 席、年間 53,005 人（「平成 26 年度図書館調査票（日本図書館協会）」
提出データによる）が利用している。
利用方法の周知については、「らいぶらりーガイド」という図書館案内を新入生全員に配布し、オリエンテーションで説明している。【資料 2-9-1 2014 ライブラリーガイド】
学外機関や地域との連携にも取り組んでおり、全国の図書館（主に大学図書館）と相互利用という形で文献の複写・貸借・閲覧などを行っている。地元の富田林市とは「連携協力に関する基本協定」を結び、富田林市民が本学資料を閲覧できるようにしている。
【資料 2-9-2 連携協力に関する基本協定】また、富田林市立中学校の「労働体験学習」の一環として、図書館業務の体験学習にも協力している。
図書館ホームページに蔵書検索システム（OPAC）があり、学内外を問わず図書館の蔵書を検索することができる。また、各種データベース・電子ジャーナル・デジタル化した貴重図書もインターネットから閲覧できるようにしている。
【博物館】
博物館(旧資料館)は、昭和 53 (1978) 年に、教育及び学術研究並びに地域文化の発展に寄与することを目的に創設され、昭和 58 (1983) 年には施設を拡充し、大学博物館としては大阪府内で初めて「博物館相当施設」(博物館法第 29 条)の認定を受けた。
平成 11 (1999) 年には、学園創立 90 周年記念施設として、旧資料館に隣接して博物館機能と講義室、研究室などが一体となった新たな建物(11 号館)が建設され、名称も資料館から博物館へと変更された。
11 号館の完成によって、1 階の展示室は 165.32 ㎡から 209.32 ㎡に増床され、4 階には貴重な文化財を収蔵するための恒温恒湿保管庫(67.88 ㎡)が、また旧資料館には蛍光 X
線分析装置や考古地磁気測定装置等の機器も設置された。
収蔵品は、古文書資料、考古資料及び民俗資料からなる。古文書資料は、実物資料とマイクロフィルムによる収集、考古資料は発掘調査による出土品、民俗資料は寄贈などによる。また、これとは別に中国や日本の鏡鑑、土器、陶磁器、櫛・笄などの資料を系統的に購入し、コレクションの充実に努めている。なお、平成 25 (2013) 年度には、旧短期大学所蔵の資料が委譲され、世界の民族衣装や琉球の染織品、皇室衣装など新たな資料が加わった。整理済みの資料は約 5,000 点。
博物館の開館日数は博物館法施行規則(第 20 条)に定められた 100 日以上を厳守している。開館時間は 10：00～16：00 まで。
特別展は春季と秋季に開催し、春季は収蔵資料の公開を目的として博物館が担当し、70

大阪大谷大学

秋季特別展は学内外の協力を得て、各学科が輪番で担当している。また、特別展の期間
中には博物館講座を開催し、学生の他、一般にも無料で開放し、入館者が展示内容に興味をもち、理解を深めることができるようにしている。熱心なリピーターも多い。
【資料
2-9-3 平成 26 年度特別展及び博物館講座】
学術調査活動の成果は、博物館報告書として、これまでに 61 冊を刊行し、全国の教育委員会、研究所、博物館、大学研究室、図書館等に無料頒布し、文献交換を行っている。
【資料 2-9-4 2014 年度大阪大谷大学博物館報告書】【体育施設】
本学の体育施設の概要は、【表 2-22「その他の施設の概要」】のとおりである。
体育施設の管理は各学部から選出された委員で構成される「体育施設管理運営委
員会」で行なっており、学生が授業以外で使用する場合は、ウェルネスセンターカウン
セリングルーム担当職員に申請が必要となっている。【資料 2-9-5 大阪大谷大学体育施設使用管理・運営委員会規程】【情報教育施設】
教育研究系の情報関連機器については、平成 23 (2011)年度 8 月に 19 号館にある情報処理演習室 C(19-301 教室)の情報機器、薬学部専任教員のパソコンをリプレースした。
平成 24(2012)年度には、大規模な全学 IT インフラのリプレースのため、工期を 2 回（4 月、8 月）に分けて実施。4 月には、管理、運用負荷の軽減と BCP(事業継続) を目的に メ ー ル シ ス テ ム を 学 内 所 有 の 環 境 か ら ク ラ ウ ド 環 境 へ 移 行 し 、 Office365 for
Education の導入と、認証基盤（Active Directory）を学内とクラウドで併用することにより、民間業者のデータセンターを利用した「止まらないメールシステム」を構築した。
同年 8 月には、インターネット回線の速度を 100Mbps から 1Gbps に変更・強化し、大学ネットワークを支えるサーバ群及びネットワーク機器等の既存情報基盤システムを入れ替え、4 号館(志学館)にある情報処理演習室Ⅰ(4-405)、情報処理演習室Ⅱ(4-403)、
CC 教室(4-406)、MM 教室(4-402)、情報処理演習室Ⅲ(4-505)、19 号館にある情報処理演
習室 D(19-204)、21 号館にある情報処理演習室 A(21-201)、情報処理演習室 B(21-205)の 8 教室の情報機器、専攻科室、大学院研究室、幼児教育実践研究センター室と専任教員(薬学部除く)のパソコンを入れ替えた。【資料 2-9-6 情報処理教室の整備状況

平成24(2012)年 9 月以降】
また、情報処理演習室 A(21-201 教室)は、LL 教室の機器老朽化に伴う機能面の強化として、本格的な語学学習が可能な CALL システムを導入し、情報教室としても利用可能な
CALL 教室として再構築した。
その他、非常勤講師控室と 収容定員 80 名規模以上のプロジェクターが配備されている普通教室には据置用パソコンの設置と持込用パソコンを接続可能な環境を整備した。
【資料 2-9-7 パソコン設置

普通教室（23 か所）非常勤講師控室（3 か所）学習相談室（1 か所）】
本学に、外部デバイス（パソコン、タブレット、スマートフォン等）を持ち込み、学71大阪大谷大学

内 LAN を利用したインターネット接続するためには、あらかじめ申請が必要であり、無線 LAN アクセスポイントを学生の集まる場所と、教員が使用する会議室や学部学科共同
研究室に設置している。【資料 2-9-8 無線 LAN 設置箇所

（25 か所）】

情報処理機器のリプレースについては、4 年ごとに各機器を更新し、ソフトウェアの多機能化やデータの大容量化にも対応できるようにしている。
特に、情報教室のソフトウェアについては、社会に出ても最新のものに対応できるよ
うに毎年度末ごとに導入・アップグレードの可否を再検討し、新年度の対応としてできる限りバージョンアップ等を行っている。
なお、事務システム等については、それぞれの所管部署において運用している。
②

教育環境の管理・運営
建物の建設、日常の施設の維持・管理等は総務課施設係で行っている。総務課施設係の職員は、建築・設備等各分野の委託業者を専門的な技術・知識を基に、的確な判断とマネジメントにより統括管理しながら、日常及び定期の維持・管理、法定点検、保守を行っている。また、日常の施設管理等は専門業者へ委託し、経営の合理化を図っており、学内清掃業務、学内警備業務、電気関係業務、空調設備業務、樹木の維持管理業務等は学内に可能な範囲において常駐体制をとり、常時、総務課施設係と連携し維持管理にあたっている。さらに、防火・消防設備関係、エレベータ
ー設備関係、衛生設備関係、電話交換機等の保守点検についても、専門業者と委託契約を結び、関係法令を遵守し安全管理に努めている。
施設の安全確保については、構内には 2 カ所の守衛室に常駐の警備員を配置し、24時間体制で警備にあたっている。無人の通用口には監視カメラを設置している。また構内 7 カ所に AED を設置している。
コンピュータシステムのセキュリティ対策については、学内外からのネットワーク
アクセス、サーバ及びクライアントの利用を想定して対策を行っている。まず、学内 LAN においてはデータ通信制御、人物制御、端末制御の 3 つを中心に、次のように対策している。データ通信制御では、L3 スイッチと VLAN を利用して、学生の利用する情報教室系、教員が利用する研究系、職員が利用する事務系、無線 LAN 利用
者のためのオープン系、図書館系を設定し、それぞれにおいて詳細に情報資源へのアクセスの制御を行っている。人物制御では、情報教育センターがユーザ ID とパス
ワードにより利用者の管理を行っており、ドメインログオンか Web 認証を経ないと利用できないようにしている。端末制御では、MAC アドレスによる接続の制御を行っており、利用者が個人所有の持ち込み端末を接続するには、申請を情報教育セン
ターに行い、登録許可を得た端末のみがネットワークを利用することができるようにしている。
次に、学内 LAN と学外との間の通信については、ファイアウォールを設置すること
により、強い制限を課している。学外から学内 LAN への直接のアクセスは許可しておらず、学外・学内 LAN からの DMZ への通信、学内 LAN から学外への通信しか許可を行っていない。また、DMZ には複数のサーバが存在するため、こちらには IDS（侵入検知システム）や IPS（侵入防止システム）、プロトコル制御などで不正アクセス72

大阪大谷大学対策を行っている。
個々の端末への対策としては、情報教室及び教職員に大学から支給しているパソコ
ンには集中管理できるウイルス対策ソフトを導入し、持ち込みパソコンにおいてもウイルス対策ソフトの導入と定期的なアップデートを義務付けている。
さらに、情報教室のパソコンは、再起動を行うたびに、ウイルスパターンファイル
を除いてハードディスクの内容が元の状態に復元されるシステムを導入し、不必要なソフトウェアの導入やウイルス対策を行っている。
2-9-②

授業を行う学生数の適切な管理授業クラスサイズは、授業内容や対象学年に応じて最適な教育環境を構築できるように、現在、以下のとおり本学で対策を講じている。
共通教育科目においては、必修科目は各学科でクラス指定を行い、クラス定員を設けるなど、大人数教室の授業を解消し、とりわけ語学に関しては、適正な人数の割り振りを行っている。加えて、時間割作成の段階で優先的に配当年次の学生が受講できるよう、是正した。選択科目においても、受講者数の動向を検討し、大人数授業でのクラスサイ
ズを小さくすることに努めている。
各学科専門科目においては、演習・実験・実習科目を中心に、少人数化が図られている。特に基礎ゼミ・演習では、専任教員が担当することを基本としており、学科によって学生数にばらつきはあるが、1 授業あたり 10 名前後の受講生で構成されており、適正な教育指導が展開されている。【資料 2-9-9 平成 26 年度履修登録ハンドブック】（3）2－9 の改善・向上方策（将来計画）
校舎・施設の老朽化及びコンプライアンスの観点や利用者のニーズに対応すべく、今後、校舎・施設の建替えに向けて準備を進める。
環境及び省エネルギー対策を一層進めるため、BEMS（ビル・エネルギー管理システム）などの導入、地下水及び雨水の利用、節水機器の設置、太陽光発電の導入について検討を行なう。
また、エレベーター等の設備を整備するなどバリアフリー化を一層推進する。
図書館については、入り口から館内移動まで動線を考えた図書館全体の再整備を検討するとともにラーニングコモンズとしての機能の充実を図る。
［基準 2 の自己評価］
入学者の受け入れについては、アドミッション・ポリシーを明確に掲げ、周知に努めている。入学試験についてもアドミッション・ポリシーに沿って適切に実施し、アドミッション・ポリシーに適合した学生の選抜を公平かつ公正に行っている。学生の入学者数についても概ね入学定員を満たしており、文部科学省の補助金の基準である入学定員超過率及び収容定員超過率を遵守し、適切な学生の受け入れがなされている。
教育課程及び教授方法については、教育目的を踏まえた教育課程編成の方針を明確に掲げ、その方針に沿って体系的教育課程を編成し、授業科目を適切に開設している。また、教授方法については、少人数指導や体験的学習を重視するとともに、FD 活動を全学

73大阪大谷大学的に展開し、その工夫・開発に努めている。
学修及び授業の支援については、教務委員会等で全学的な調整を図りながら、オリエンテーションの開催、初年次教育の充実、TA の活用、オフィスアワーの設定等適切な方策が実施されている。また、留年者や休学者に対しては、ゼミ担当教員やアドバイザー
教員を中心に保護者、本人と連絡を取りながら状況把握に努め、きめ細かい指導を行っている。留学生に対しては、日本語の学修支援のための科目を設置するとともに、学生同士や教員との交流する集いを実施している。さらに、ゼミ担当教員が日常的に学生との接触を密にするとともに、「学生による授業評価アンケート」や「学生生活実態調査/
学修行動調査」を実施して、学生の実態の把握や意見のくみ上げに努めている。
単位認定、卒業・修了認定等については、単位認定の算定基準や単位認定の方法、成績評価基準、学修到達度の判定基準等を定め、教授会で卒業、学位授与等を審議し、適切に処理している。
キャリアガイダンスについては、教育課程内においてキャリア教育科目を適切に開設し、学生が自身にあった職業選択につなげていく学びを提供している。教育課程外においては、入学当初から年次に応じたきめ細やかなプログラムにより、就職への支援を行っている。
教育目的の達成状況と評価については、シラバスに評価の基準を明記し、学修成果を適切に評価するとともに、学科ごとにすべての学生について担任制を設けて学生の学修状況を把握し、個別に指導する体制をとっている。また、「学生による授業評価アンケー
ト」を毎年、毎学期ごとに実施し、その結果を公表するとともに、授業改善に努めている。
学生サービスについては、学生サービス・厚生補導のための組織を整備するとともに、本学独自の奨学金制度の展開や女子寮の設置など、経済的支援や生活支援を行っている。
課外活動に対しては、活動環境の整備、助成金の支給、リーダーストレーニングなどを行い、その支援・充実に努めている。健康管理については、保健室を 2 か所に設置して専任の看護師を置き対処するとともに、毎年 4 月には全学生に対して定期健康診断、6月には入部 1 年目のスポーツクラブ学生を対象に心臓検診を行っている。学生相談についても、学内のプライバシーに配慮した場所に相談室を 2 室設置し、相談員・カウンセ
ラーが面接を行っている。学生の海外留学や留学生対しては、国際交流委員会において国際交流プログラムの企画立案等を行うとともに、様々な経済的支援、住居面に関する支援、留学生の厚生補導を行っている。学生生活全般に関する学生の意見・要望については、適宜、「学生満足度調査」や「学生生活実態調査/学修行動調査」を実施し、その把握に努めている。
教員の配置・職能開発等については、学科ごとに必要な専任教員が配置され、専門分野が適切に教育できる体制が整えられている。教員の職位構成、年齢構成についても概ねバランスが取れている。教員の採用・昇任等に関しては、任用基準等の必要な規程を設け、その規程に基づき適切に行われている。教員評価、研修、FD 活動等に関しては、「学生による授業評価アンケート」「教員による授業評価アンケート」を毎年実施するとともに、研修会及び講習会の開催、学科間共通カリキュラムの開発支援等、組織的・計画的なＦＤ活動を展開している。教養教育実施のための体制整備に関しては、教務委員

74大阪大谷大学会の下部組織として共通教育部会を置き、随時、教養教育を十分に行うための共通教育
科目の見直しを行っている。
教育環境の整備については、大学設置基準に定める校地・校舎の要件を満たしている
ほか、教育目的を達成するために必要な施設を整備し、適切に管理・運営している。

75

大阪大谷大学基準 3．経営・管理と財務
3－1

経営の規律と誠実性≪3－1 の視点≫
3-1-①

経営の規律と誠実性の維持の表明

3-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

3-1-③

学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守

3-1-④

環境保全、人権、安全への配慮

3-1-⑤

教育情報・財務情報の公表（1）3－1 の自己判定基準項目 3－1 を満たしている。
（2）3－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-1-①

経営の規律と誠実性の維持の表明「学校法人大谷学園寄附行為（以下、「寄附行為」という。）」第 3 条において、法人の目的を、「この法人は、教育基本法、学校教育法並びに私立学校法に従い、仏教信念を基礎とする私立学校を設置することを目的とする。」と明確に定め、教育基本法、学校教育法及び私立学校法を遵守し、これらの法律の趣旨に従い運営されている。本学園の建学の精神に基づいた独自の教育を展開することにより、私立学校としての自主性を確立するとともに、教育機関に求められる公共性を高めるための組織体制や諸規程を構築し、高等教育機関として社会の要請にこたえる経営を行っている。
3-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

使命・目的を継続的に実現するために、教学部門においては、教授会・協議会が定期的に開催されている。【資料 3-1-1 文学部教授会開催状況】【資料 3-1-2 協議会の開催状
況】さらに、理事長、学園長、学長を含む学内理事会が月 1 回、定例会が月 2 回開催され、課題点の洗い出し・共有、業務の計画とその遂行、その他重要事項についての意見交換などが行われ、継続的に大学側と経営者側で情報の共有が図られている。
経営部門においては、寄附行為に規定された最高意思決定機関として「理事会」及びその諮問機関としての「評議員会」を設置し、理事会の下に管理運営に必要な機関として法人本部に総務課・経理課を置き、これらの管理組織は大学事務局と連携し、使命・目的の実現に向けて継続的な努力をしている。
3-1-③

学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関する法令の遵守「学校教育法・私立学校法・私立学校振興助成法」をはじめ、「大学設置基準や学校法人会計基準等」の関係法令で遵守すべき事項については、学内規程で明確に定めており、職員はこれらを遵守している。

76

大阪大谷大学

また、法令に基づき義務が伴う報告、調査等及び法令改正等の通知文書の取り扱いは、主管部書である法人本部総務課のもと、「大谷学園文書管理規程」に従い、厳正に処理している。【資料3-1-3大谷学園文書管理規程】
3-1-④

環境保全、人権、安全への配慮

環境への配慮から、HF型蛍光灯、省電力型のLED照明への転換や節水型器材の導入など
順次施設改修により省エネ対策を進めている。また、電気、ガス、水道の使用にあたっても教職員に対し、効率的な使用に努めるよう啓発している。
労働条件・服務規律等については、労働基準法に基づき、「大阪大谷大学就業規則」を規定している。【資料3-1-4大阪大谷大学就業規則】
人権については、昭和51（1976）年に制定された「大阪大谷大学人権教育委員会規程」
により本学の人権教育を推進するため、人権教育委員会を設置し、研修会の実施などその充実と適正を期するため活動している。
【資料3-1-5大阪大谷大学人権教育委員会規程】
ハラスメントについては、平成 11(1999)年制定の「大阪大谷大学・大阪大谷大学短期
大学部キャンパス・ハラスメント防止委員会規程」を明確化するために平成 15(2003)年に「大阪大谷大学・大阪大谷大学短期大学部キャンパス・ハラスメント防止に関するガ
イドライン」を定めた。この規程においてセクシュアル・ハラスメント、アカデミック・
ハラスメント、パワー・ハラスメントその他のハラスメントを明確に定義し、各種ハラスメントの防止及び対策等適切に管理運営を行っている。
【資料 3-1-6 大阪大谷大学・大阪大谷大学短期大学部キャンパス・ハラスメント防止委員会規程】【資料 3-1-7 大阪大谷大学キャンパス・ハラスメント防止に関するガイドライン】
公益通報については、平成23(2011)年には、法令並びに学内諸規程違反行為を防止す
ることを目的とした「学校法人大谷学園公益通報者保護規程」を制定し、対応している。
【資料3-1-8学校法人大谷学園公益通報者保護規程】
研究倫理については、平成19(2007)年に「大阪大谷大学薬学部の生命倫理委員会規程」を制定、平成26(2014)年には「大阪大谷大学文学部・教育学部・人間社会学部研究倫理委員会規程」を制定し、それぞれ必要に応じ、研究倫理委員会を招集して研究計画の審査と研究報告の検証を行っており、特に研究の対象となる被験者の人権に配慮している。
【資料3-1-9大阪大谷大学薬学部の生命倫理委員会規程】【資料3-1-10大阪大谷大学文学部・教育学部・人間社会学部研究倫理委員会規程】
安全衛生については、衛生委員会を設置し、インフルエンザ等への対応に努めるとともに、学生相談室委員会のもと、大学生活において学生が当面する諸問題について相談に応じ、カウンセリングなどの活動を通じて主にメンタルヘルスや人間的成長を促すた
め、臨床心理士などの専門家を配置した学生相談室も運営している。また、受動喫煙防止法に基づき、大学全体で分煙措置を講じている。【資料3-1-11大阪大谷大学衛生委員会規程】【資料3-1-12大阪大谷大学学生相談室規程】
3-1-⑤

教育情報・財務情報の公表

学校教育法施行規則の一部改正に伴い、平成 23(2011)年 4 月 1 日より施行された「教77大阪大谷大学

育情報」の公表関係については、大学 Web サイトに掲載しているが、平成 24(2012)年 4月のリニューアルにおいて、よりアクセスしやすく設計されている。
財務情報の公開については、財産目録等の備付け及び閲覧については法人本部で対応している。さらに、大学 Web サイトにも資金収支計算書・消費収支計算書・貸借対照表の各計算書類をはじめ、監事監査報告書、財産目録や冊子様式にまとめた事業報告書や決算概要において、財務の状況については、わかりやすさに配慮している。
（3）3－1 の改善・向上方策（将来計画）
学内ネットワーク等の情報資産保護の施策等を協議する情報セキュリティ管理体制については学園全体の調整のなかで整備を図る。
現在、内外での「事件・事故等緊急時における対処マニュアル」「防火・防災管理に係る消防計画」により緊急時の対応を行っているが、それらをより実効性のあるものに充実するとともに、近い将来にも起こりうる大災害を想定し、国内、海外における「危機管理規程」、「危機管理マニュアル」等を学園全体で具案化し整備していく。
また、学部単位で実施している防災訓練を全学部対象に総合的な避難訓練等も実施する。

3－2

理事会の機能≪3－2 の視点≫
3-2-①

使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制の整備とその機能性（1）3－2 の自己判定基準項目 3－2 を満たしている。
（2）3－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-2-①

使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制の整備とその機能性

私立学校法第 38 条(役員の選任)及び第 36 条(理事会)に従って、寄附行為第 3 章(役員及び理事会)に役員の選任及び理事会の任務や運営に関する規定を置き、諸規程に則った
適切な運営を行い、学園の意思決定機関として適正に機能している。
また、寄附行為に規定する議案及び学園経営上の重要案件について理事長から諮問を受け、審議結果を答申する「評議員会」を設置している(寄附行為第 4 章(評議員会及び評議員))。
さらに、理事長、学園長、学園長代理、大学学長、常務理事、監事、本部事務局長を構成員とする「学内理事会」を設置し、理事会・評議員会に付議すべき案件の事前調整を随時行うとともに、原則月 2 回、理事長、学園長、学内理事をはじめ、各学校園の長による学園内情報共有と各学校園の運営について報告・協議する場として「定例会議」を設置し、学園内の意思疎通を十分図っている。
なお、「定例会議」については、「大谷学園定例会議運営規程」に規定されており、構78

大阪大谷大学

成員は以下のとおりである。
理事長、学園長、学園長代理、大学学長、常務理事、特別参与、大谷中・高校長、東大谷高校長、幼稚園園長、本部事務局長、大学事務局長、本部事務局次長(総務担当）、本部事務局経理課長、本部事務局総務課長補佐【資料 3-2-1 学校法人大谷学園寄附行為】【資料 3-2-2 理事会の開催状況】【資料 3-2-3
評議員会の開催状況】【資料 3-2-4 大谷学園学内理事会運営規程】【資料 3-2-5 大谷学園
定例会議運営規程】（3）3－2 の改善・向上方策（将来計画）
今年度、「学内理事会」について、従来不定期開催となっていた点を、月１回計画的に開催し、より適切な意思決定に資するよう改善したところである(平成 26（2014）年下
半期から実施)。
今後、学園各部署の業務執行について、諸法令や学内規程の遵守並びに業務執行が適切・効率的に執行されているか等について、学内でチェックする内部監査体制の確立を早急に行う。

3－3

大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ≪3－3 の視点≫
3-3-①

大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性

3-3-②

大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮（1）3－3 の自己判定基準項目 3－3 を満たしている。もしくは「基準項目 3－3 を満たしていない。」（2）3－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-3-①

大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性

学長は大学を統括し、学則の規定に則り大学運営にあたっている。本学における教育研究に関する学内意思決定機関として、協議会、教授会、大学院委員会、大学院研究科
委員会及び各種委員会を設けている。本学の最高意思決定機関である協議会は、学長が招集し、全学的な教育研究に関する重要事項を審議する機関である。この協議会は、学長、学長補佐、大学院研究科長、学部長、図書館長、教務部長、学生部長、入試広報室長、就職指導室長、事務局長で組織され、教育組織及び事務組織の長を中心とした構成にすることで大学全体の意見が反映された審議が行われるようになっている。会議では、全学的な重要事項を審議するほか、必要に応じ教授会への報告、教授会審議事項の調整なども行われている。また、平成 25（2013）年度より学長のリーダーシップ及び大学のガバナンス体制の強化を図るため学長室が設置され、協議会の議題等についても学長室で開催する学長室会議によって事前の調整が図られることとなった。この学長室会議は、
学長室長、学長補佐、大学事務局長、大学企画課長、その他学長の指名する教職員によ79大阪大谷大学って構成されており、協議会前の学長室会議については学長も加わり議題等の事前調整が行われている。
教授会は学部に所属する講師以上の専任教員で構成され、学部長が招集し、学部の教育課程及び授業に関する事項、諸規程の制定及び改廃に関する事項など学部の教育研究に関する重要事項を審議する機関である。また、教授会への企画・立案業務を行う組織として運営委員会が設置されており、各学部教授会の調整機能を果たしている。全学部の教授会議案の取りまとめについては教務課が担当し、運営委員会で実質的な調整が行われる。運営委員会には学長、学長補佐、学部長、教務部長、学生部長、入試広報室長、図書館長、就職指導室長、事務局長が出席する。
なお、大学院には研究科委員会が置かれ、研究科に共通する重要事項を審議するための全学的組織として大学院委員会が置かれている。大学院の教育研究に関する重要事項
については、研究科委員会を経て、大学院委員会で審議・決定される。
また、教育課程に関する企画・立案・研究などを目的とする教務委員会や学生の厚生補導の充実と適正を期するための学生委員会、学生の就職等に関する支援の充実と適正を期するための就職委員会など各種委員会も置かれている。各種委員会で企画・審議された重要事項は、協議会や教授会、大学院委員会や研究科委員会に付議され、全学的な審議を経て決定される。
大学の意思決定組織は学長の下、上述のような仕組みで整備されており、各種委員会
において企画・調整・議案化された議題が、協議会や教授会、大学院委員会や研究科委
員会において審議・決定されるというプロセスで運営されており、意思決定の組織として十分に機能していると考えられる。【資料 3-3-1 平成 26 年度大阪大谷大学学則】【資料3-3-2 平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則】【資料 3-3-3 大阪大谷大学文学部教授会規程】【資料 3-3-4 大阪大谷大学学長室規程】

3-3-②

大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮

大学や大学院の教育研究活動は、上述のように協議会、教授会、大学院委員会等を中心に運営されている。このうち、教授会については、学部長が中心となって運営されるが、本学の最高意思決定機関である協議会や大学院委員会については学長が中心となり運営されている。また、従来は全学的な調整機関として機能する場面が多かった協議会
ではあるが、本来、協議会は全学的な教育研究に関する重要事項を審議する機関であり、教授会、大学院委員会等の上層に位置する会議体でもある。そのため、平成 26（2014）年度より学長によって、年 3 回の定例会議の開催が月 1 回（8 月を除く）の定例会議の開催に改められるとともに、協議会の機能及び位置づけが明確となった。【資料 3-3-5
協議会の開催状況】
また、従来から学長直属に学長補佐を置き、学長がリーダーシップを発揮できる体制を整備しているが、平成 25（2013）年度からは学長補佐体制に加え、学長補佐及び大学企画課で構成される学長室も設置した。学長室は、大学における大学評価に関することをはじめ、大学における企画、改革に関する業務の内、特に学長が指示する業務を効率的に遂行することを目的としている。さらに、学長室では、学長室業務を円滑に進めるための学長室会議も開催され、協議会の議題等についてもこの会議で調整が図られてい80

大阪大谷大学る。
【資料 3-3-6 学長室会議の開催状況】学長室が設置されたことにより、学長による機動的な指示、効率的な連絡調整が可能となった。
このように、学長は大学の意思決定の基軸となる会議の議長となってリーダーシップを発揮しており、学長補佐及び学長室が中心となって学長を支えることにより、効率的で機動的な大学運営を行っている。
（3）3－3 の改善・向上方策（将来計画）
前述のとおり、学長のリーダーシップは協議会や大学院委員会等の運営を通して発揮される
仕組みとなっているが、大学の内部規則においても、改正された学校教育法の趣旨を踏まえ、協議会や大学院委員会、教授会等の関係において、大学運営の最終決定権が学長に留保されていることを明確にしておく必要がある。

3－4

コミュニケーションとガバナンス≪3－4 の視点≫
3-4-①

法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化

3-4-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックによるガバナンスの機能性

3-4-③

リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営（1）3－4 の自己判定基準項目 3－4 を満たしている。
（2）3－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-4-①

法人及び大学の管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化

大学学長は、理事・評議員として理事会、評議員会、学内理事会等に出席して学園の意思決定に関与している。
法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションについては、
原則月 2 回開催される「定例会議」において、学園内の連絡・調整並びに各学校園・本部の運営に関する報告事項等について協議・ 調整並びに情報交換を行い、学園内の情報共有を図っている。
「定例会議」には、大学学長及び大学事務局長が構成員として加わり、積極的な意見交換、情報交換を行っている。
理事会での決定事項や、学内理事会における協議内容並びに定例会における学園内情
報及び教学に関連する情報は、学長及び大学事務局長から協議会、運営委員会において伝達され、各学部長から各学部教授会で教授会メンバーに伝達されている。事務職員に関しては、大学事務局長から課長会議等を通じ各課長に伝達され、各課長から職員へ伝達する仕組みとなっている。

81

大阪大谷大学

なお、教学部門からの要望事項についても、学長及び大学事務局長より学内理事会あるいは定例会席上で活発に意見具申が行われている。
大学内の各部門間におけるコミュニケーションについては、3-3-①で述べたとおり、運営委員会や各種委員会、学長室会議において企画・調整・議案化された議題が、教授会や研究科委員会、協議会における審議・決定というプロセスで相互に連携しつつ運営されており、組織間でのコミュニケーションは円滑に行われている。
これらを通じて、法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーシ
ョンによる意思決定の円滑化は、十分図られている。【資料 3-4-1 理事会の開催状況】【資料 3-4-2 評議員会の開催状況】【資料 3-4-3 大谷学園学内理事会運営規程】【資料3-4-4 大谷学園定例会議運営規程】
3-4-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックによるガバナンスの機能性

寄附行為第 5 条により監事を置くことを規定している。平成 26（2014）年度は、非常勤監事 2 名が任命されている。監事は学園の業務及び財産の状況について適宜監査し、理事会に出席し、毎会計年度、監査報告書を作成し、会計年度終了後 2 ヶ月以内に理事
会及び評議員会に提出している。
このように監事は、寄附行為の規定に基づき、学園の業務及び財産の状況について、適切に監査を実施している。
本学園の審議事項について諮問するため、寄附行為第 18 条により評議委員会を置いている。平成 26（2014）年度の評議員会は、この法人の職員（第 18 条第 1 号）が 6 名、卒業者（第 18 条第 2 号）が 4 名、学識経験者（第 18 条第 5 号）が 10 名、並びに理事長
及び 4 名の理事の計 25 名で構成されている。評議員会は理事長が招集し、平成 26（2014）
年度は 2 回開催されている。【資料 3-4-1 理事会の開催状況】【資料 3-4-2 評議員会の開催状況】【資料 3-4-5 学校法人大谷学園寄附行為】【資料 3-4-6 平成 22 年度～平成 26 年
度理事・監事・評議員名簿】
3-4-③

リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営

理事長は理事会及び評議委員会に議長として出席することにより、法人経営に関してリーダーシップをとっている。
本法人における、各学校園の協議・調整機関として定例会議がある。定例会議は原則、
月 2 回開催され、学園内の連絡・調整並びに各学校園・本部の運営に関する報告事項等について協議・調整並びに情報交換を行い、学園内の情報共有を図っている。
定例会議には法人役員や幹部職員のほか、各学校園の長も出席し、各学校園からの提案等を申し入れすることも可能となっている。そのため、大学からの提案・要望等についても、学長及び大学事務局長より定例会議において活発に意見具申が行われている。
このように、法人及び大学で企画立案された案件やその他詳細な情報が定例会議で情報共有される。定例会議における学園内情報及び教学に関連する情報は、運営委員会や教授会、課長会議等を通じて教職員に周知される。本学では法人と大学、大学内においても円滑なコミュニケーションの下に緊密な連携、迅速な意思決定を図っている。
大学にあっては、3-3-①で述べた運営委員会及び各種委員会、学長室会議が教員の意

82大阪大谷大学

見を汲み上げる機能を果たしている。さらに、事務職員からの提案等については、大学事務局長が運営委員会や各種委員会、学長室会議の構成員であることから各事務部署からの提案等を反映させる仕組みとなっている。このような各委員会等からの提案は、協議会の審議を通して大学運営に反映されるが、学長は、協議会を統括し、大学運営に関してリーダーシップをとっている。
【資料 3-4-4 大谷学園定例会議運営規程】【資料 3-4-5 学校法人大谷学園寄附行為】（3）3－4 の改善・向上方策（将来計画）
本学園の管理運営上の組織は、定例会や学内理事会を通じて大学の教学部門の意向を十分に踏まえて、理事会・評議員会等で経営方針が決定されている。
理事会は、大学の意思を尊重しながら経営判断を下しており、また、大学側は、理事会の見解を理解している。管理部門と教学部門の連携は十分図られている。
今後とも、法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門間の十分な連携により意思決定の円滑化を適切に進めていく。一方通行の政策執行にならないよう、調和のとれた学園及び大学運営に努める。

3－5

業務執行体制の機能性≪3－5 の視点≫
3-5-①

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編制及び職員の配置による業務の効果的な執行体制の確保

3-5-②

業務執行の管理体制の構築とその機能性

3-5-③

職員の資質・能力向上の機会の用意（1）3－5 の自己判定基準項目 3－5 を満たしている。
（2）3－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-5-①

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編制及び職員の配置による業務の効果的な執行体制の確保

法人の事務組織については、「平成 26 年度大谷学園組織図」に示すとおり、法人全体の管理運営を所掌する本部事務局、大学の管理運営を所掌し、主として教育・研究を支援する大学事務局のほか、大谷高等学校、東大谷高等学及び大谷中学校に事務室が置かれ、大谷幼稚園及び帝塚山学舎に職員が配置されている。法人の事務組織及び職務の遂行については、「学校法人大谷学園事務分掌規程」に規定されている。
大学については、大学事務局長の統括の下に、大学企画課、総務課、教務課、学生課、入試広報課、就職課、教職支援課を設置し、それぞれ専任職員を配置している。また、各学科にも、学科事務係を置き、専任職員を配置して、教育研究を支援している。さらに、付属施設（図書館、博物館、情報教育センター）にも事務職員を配置して教育研究

83大阪大谷大学支援体制の充実を図っている。
法人全体の専任職員は、99 名で構成され、そのうち 66 名が大学事務局に所属している。大学を取り巻く環境が変化する中で、大学改革を牽引する企画的な業務が増えてきていることから、平成 25（2013）年度に、大学企画課を設置するなど、業務の目的・使命と社会の変化に対応した適切な人員配置を行っている。【資料 3-5-1 平成 26 年度大谷学園組織図】【資料 3-5-2 学校法人大谷学園事務分掌規程】
3-5-②業務執行の管理体制の構築とその機能性
本法人の事務業務の執行は、理事長の全体的な指揮監督の下、本部事務局及び大学事
務局とともに責任者である事務局長等が適切に管理している。本部事務局長及び大学事務局長は、理事会及び定例会に出席し、そこで審議された内容を速やかに所管する部署に伝達し、それらの執行を管理している。
大学においては、協議会、教務委員会や学生委員会等の各委員会に大学事務局の管理職が構成員として加わることにより、教員と職員の密接な協働を確保しつつ、教員側の決定が事務局各部署に遅滞なく伝わり、機動的・効果的な業務執行が取れるようにしている。
3-5-③職員の資質・能力向上の機会の用意
大学をめぐる環境が厳しさを増す中で、これからの大学職員には、教員と協働して大学改革を推進していく力量が求められるため、職員の資質向上に向けた研修を積極的に導入している。
職員研修については、法人が主催するスタッフ・ディベロップメント（SD）研修に参加させるとともに大学独自の、教育の質的転換に係るテーマの SD 研修も実施している。
【資料 3-5-3 SD 研修実施状況】また、FD 委員会主催の FD 講演会にも関係事務職員を中心に積極的に参加させている。【資料 3-5-4 FD 講演会実施状況】加えて、人権教育研修会、キャンパス・ハラスメント研修会を実施し、職員の全体的な資質・能力の向上に資するよう取り組んでいる。【資料 3-5-5 人権教育講演会実施状況】【資料 3-5-6 キャンパ
ス・ハラスメント講演会実施状況】
さらに、日本私立大学協会が主催する経営・財政基盤強化に関する協議会や事務局長相当者研修会を始めとする職務別研修会にも参加を目指し、また建学の精神を養う観点
から真宗大谷派学校連合会が主催する事務職員研修会、新任職員研修会にも積極的に参加させている。また、南大阪大学コンソーシアムにも参画をし、コンソーシアムが主催する FD・SD 研修会等にも積極的に参加させている。【資料 3-5-7 各種研修会参加状況】
以上のような学内外の研修の機会を積極的に提供し職員の資質・能力向上に取り組んでいる。
（3）3－5 の改善・向上方策（将来計画）
業務執行体制は適切な人数で構成されているか不断の見直しを図り、より効率的な業務執行ができるよう今後も努めていく。
職員の資質・能力の向上は、これまで以上に重要となっており、SD 研修をはじめとした学内

84大阪大谷大学

研修の充実に努めるほか、学外研修にもさらに職員を積極的に参加させていく。

3－6

財務基盤と収支≪3－6 の視点≫
3-6-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

3-6-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保（1）3－6 の自己判定基準項目 3－6 を満たしている。
（2）3－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-6-①

中期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

本法人は、平成 18（2006）年度に薬学部の開設に伴い中期計画（平成 18（2006）年度～平成 23（2011）年度）を策定し、完成年度を持って満了し、平成 24（2012）年度以降
もニーズに合わせた積極的な改組を行い大学部門の収支は安定している。
しかしながら、中学、高校、幼稚園部門においては、人口動態の変化や社会的ニーズの変化等により在籍者数が減少傾向にあったため、生徒確保のための改革が急務であった。このため理事会は、女子校であった東大谷高等学校の共学化及び移転を決定し、用地買収、校舎建築など多額の設備投資を行った。これにより、移転に伴う経費の計上が学園全体の収支に影響を及ぼし、内部留保が減少している。この現状に加え 2018 年問題が控えており、今後、大学においても学生募集状況の逼迫が予想される。
これらの現状を踏まえ本法人は、平成 27（2015）年度に「中長期計画」を策定する予定である。本計画では、適正な学生数及び教職員数の検討、また設備投資を抑制することにより、健全な財務体質への転換を図る。併せて組織的なガバナンス体制の構築・強化を図ることにより安定した経営基盤を確立し、建学の精神のもと、次世代を担う人材の育成を目標とするものである。学校法人は非営利団体であり、事業に関する自由度が低い。また、利潤を最大に求めることが存続目的の根源とする企業と異なり、存立理念を実現させるために、良質な教育や研究を永続的に実施することを目的としている。基
本的には収支均衡が望まれる姿であり、持続的に教育研究が可能なのか、新しい時代の
教育研究活動を維持させるための備えが進められているかに視点を置く必要がある。また、安定したキャッシュフローを享受するため、その源である学生・生徒の確保状況が重要となる。しかし需給構造の悪化が予想される中、補助金・寄付金等の納付金以外のキャッシュフローの多様化によるリスク分散も今以上に必要となる。一方、支出については事業構造の機動的なリストラクチャリングが図りづらい事業体のなか、人件費については成果主義的な賃金体系が導入しづらく、教育研究費等に関しても相応の予算枠でコントロールを行っているが、劇的な削減は難しいと考えられる。また、永続的な事業展開は、一時的な利益の肥大化によってなされるものではなく、中長期的な観点から持続可能な収支状況の維持が求められるため本計画の策定を予定している。

85

大阪大谷大学

本計画において人事施策としては、各部門の適正規模教員数へ是正を検討する。財政施策としては、1）安定した納付金収入及び外部資金等の確保、2）各種経費の適正化、3）投資の抑制、4）厳選した設備投資、5）資産の有効活用により、健全な財務体質へ転換を図り、また、併せてガバナンスの強化にも努めていく。
中長期計画の策定・実行にあたっては理事長、学園長、常務理事及び案件により担当の所属長が出席する学内理事会が統括する。同会は教学、経営両面の運営を協議・調整するものである。同会は通常月例で開かれ、学園の目標と課題を共有し、中長期的計画の方向性を保つよう努めていく。
3-6-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保

高等教育機関が教育活動を継続的に発展させるためには、経営が安定し、財務状況が健全でなければならないことは当然のことである。これを実現するには、第 1 に帰属収入で消費支出が賄われている状態、つまり帰属収支差額の収入超過を維持することであり、第 2 に将来の設備投資に備えた内部留保と安定した支払資金を確保することである。
本法人の平成 25（2013）年度末の状況は、支払資金は 17 億 5,843 万円で、内部留保は、
第 3 号基本金引当特定資産を 5 億 8，450 万円、退職給与引当特定資産を 6 億 9,457 万円、奨学金引当特定資産を 5,000 万円積み立てている。一方、長短借入金は 24 億 1,045 万円となっており将来の設備投資に備えているとはいえない。
これは本法人が平成 18（2006）年度に薬学部実験実習棟を竣工、平成 23（2011）年度に併設する東大谷高等学校を移転するため新校地を取得し、泉ヶ丘校舎を竣工するなど学園改革の為に多額の設備投資を行ったため内部留保が減少しており、現在は次の設備投資である大学校舎の更新のための内部留保を積み立てている状況である。この点については、前述のとおり、学内理事会の統括の下で、中長期計画に沿って収支の改善とともに内部留保の積立を行う予定である。また、ガバナンス強化としては理事会主体の効率的な学園運営及び経営をおこなうとともに、コンプライアンスを徹底し、組織の自浄能力を高めていく。
法人全体の平成 25（2013）年度消費収支決算は、帰属収入合計 79 億 9,856 万円（前年度対比 7 億 937 万円増加）、消費支出の部合計 82 億 85 万円（前年度対比 4 億 6,906
万円増加）、帰属収支差額△2 億 229 万円（前年度対比 2 億 4,031 万円増加）となっている。また、基本金を 7 億 7,073 万円（前年度対比 6 億 3,953 万円減少）組入れ、9 億 7,303
万円の消費支出超過となっている。【資料 3-6-1 消費収支内訳表（法人全体）】
大学部門の平成 25（2013）年度消費収支は、帰属収入合計 51 億 5,212 万円（前年度対比 2 億 4,532 万円増加）、消費支出の部合計 45 億 328 万円（前年度対比 1 億 2,996 万円増加）、帰属収支差額 6 億 4,884 万円（前年度対比 1 億 1535 万円増加）となっている。
また、基本金を 2 億 2,727 万円（前年度対比 5,991 万円増加）組入れ、4 億 2,156 万円の消費収入超過となっており、収支は安定している。
【資料 3-6-2 消費収支内訳表（大阪
大谷大学部門）】消費収支決算における財務比率の状況は、【資料 3-6-3 消費収支関係比率】のとおりである。帰属収支差額比率は、平成 22（2010）年度以降 4 期連続でマイナスに落ち込んでいる。人件費比率は、全国平均を大幅に上回っているが、平成 25（2013）年度は改善の86大阪大谷大学傾向を示している。教育研究経費比率は平成 24（2012）年度、平成 25（2013）年度は上昇した。これは東大谷高等学校の移転に伴う特別経費を計上したためである。
貸借対照表関係比率の財務状況は、【 資料 3-6-4 貸借対照表関係比率】のとおりである。
前述のとおり内部留保が枯渇しており、内部留保資産比率が低く、負債比率が高い。
寄付金については、平成 20（2008）年度から新入生を対象とした寄付募集と、平成 18（2006）年度から本学の学術研究の振興及び助成を目的として民間企業の諸機関及び篤志家等の個人から研究内容及び研究者を指定して寄付募集を行っているが、伸び悩んでいる状態である。このため、租税特別措置法の改正に伴い、寄付実績等について一定の要件を満たす学校法人に対して個人が寄付した場合に既存の所得控除よりも有利な税額控除の適用を受けることができる制度を活用した寄付金募集の創設の検討が必要と考える。
補助金については、平成 21（2009）年度から平成 23（2011）年度まで文部科学省の「大学教育・学生支援推進事業‐学生支援推進プログラム」が採択され 28,500 千円、平成22（2010）年度には施設整備費補助金を 10,000 千円、平成 23（2011）年度から平成 25（2013）年度までに研究設備補助金を 19,519 千円の補助金が交付されており、平成 26（2014）年度以降も計画的に獲得していく予定である。私立大学等経常費補助金については、【資料 3-6-5 私立大学等経常費補助金の推移】のとおり、一般補助は学生数及び教員数の推移に比例して増加傾向にあるが、平成 25（2013）年度から新設された「私立大学等改革総合支援事業」については、支援対象校に選定されなかったため、今後選定に向け教職員が一体となり対策を行う必要がある。
また、科学研究費補助金及び受託事業は、【資料 3-6-6 科学研究費補助金の採択件数と交付額の推移】【資料 3-6-7 受託事業の採択件数と交付額の推移】のとおり、採択件数及び交付額とも安定しているが、サポート体制を整え、増額に向けて積極的に取り組む必要がある。
（3）3－6 の改善・向上方策（将来計画）
前述のとおり本学園の大きな問題は、収支が安定した大学部門と支出超過が常態化している他の部門にあり、今後取り組むべき当面の課題として①大学以外の部門収支の改善に取り組む②施設設備投資のための引当金を積み立てることであると考えている。
本学園では平成 27（2015）年度作成予定の中長期計画において、この課題を改善する方向性を見だしていく予定である。また、人件費を含めたコスト意識を高めるとともに、在籍者数を確保する努力を同時に行うことで収支を安定させる。併せて施設設備投資を最低限に抑制し、次期中長期計画で検討していく大学の施設設備老朽化等に対応していく。今後、プランを進めていくうえで、各部門で PDCA によるマネジメントを実行することが必要となる。また、ガバナンスの強化を図り、理事会主体の効率的な経営、学内理事会の機能強化並びに学長の権限強化を併せて図ることにより目標達成を目指していく。

87大阪大谷大学

3－7

会計≪3－7 の視点≫
3-7-①

会計処理の適正な実施

3-7-②

会計監査の体制整備と厳正な実施（1）3－7 の自己判定基準項目 3－7 を満たしている。
（2）3－7 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-7-①

会計処理の適正な実施

本法人の予算は人件費予算、配分予算、通常別枠予算、実験実習費等予算に区分される。人件費予算は法人本部にて人員配置計画に基づき策定される。配分予算は行事関係・物品関係、経常費関係、施設保守関係のいわゆる経常的経費についての予算で次年度の学生生徒規模に基づき法人本部にて策定された配分額内で各学校園が計画する。通常別枠予算は、中期計画、情報通信事業、新設・補修関係、特別事業計画から成り、大規模事業等各年度にまたがって学校間再配分が必要な事業について各学校園から学園本部に申請がなされ、収支状況を鑑み採択される採択制予算である。実験実習費等予算は、原則収入の範囲内で計画する予算である。
予算編成にかかるスケジュールは、例年11月末に理事長から「予算基本方針」が出され、これに基づき各学校園の予算担当者から成る予算会議で学園本部より予算編成スケ
ジュールが周知され、そのスケジュールに則り進められる。大学においては、「予算基本方針」に則り、12月初旬に教職員から成る予算会議を行い、学園本部のスケジュールに合わせ、予算編成を行っている。平成26（2014）年度予算に係る予算編成スケジュー
ルは以下のとおりである。
① 平成25（2013）年12月06日

学園予算会議② 平成25（2013）年12月18日

大学予算会議・申請書交付③ 平成26（2014）年01月31日

予算計画書提出期限④ 平成26（2014）年02月中旬

予算ヒアリング⑤ 平成26（2014）年03月26日

理事会・評議員会における予算審議・決議⑥ 平成26（2014）年03月27日

予算決定通知また、平成25（2013）年度決算については平成26（2014）年5月27日の理事会において、平成25（2013）年度事業報告書と決算書（案）が審議・決議され、評議員会に報告され
た。
3-7-②

会計監査の体制整備と厳正な実施

会計監査については、公認会計士が年間に亘り計画的に会計監査を実施し監査報告を行っている。
監事会計監査については、監事は決算時において監査を実施し、5月の決算理事会にお88大阪大谷大学

いて監査報告を行い決算の承認を得、評議員会でも報告を行っている。
情報公開については、毎年度、学園内広報誌「大谷学園報」において「資金収支計算書」「消費収支計算書」「貸借対照表」を掲載し、学園関係者、関係学校及び大阪府等に配布している。また、Web上においても「財産目録」「貸借対照表」「資金収支計算書」「消費収支計算書」「資金収支内訳表（各校別）」「消費収支内訳表（各校別）」「事業報告書」「監事の監査報告書」「決算概要」「財務状況経年推移」等を公開し、積極的な情報開示を行っている。
【資料3-7-1 大谷学園報】【資料3-7-2ホームページ「学校法人大谷学園財務情報」】（3）3－7 の改善・向上方策（将来計画）
法令及び学校法人会計基準・経理規程等に則り、引き続き適正に会計処理を行う。
三様監査体制を確立するためさらなるコンプライアンスの強化徹底を図っていく。監事
監査を強化するため監事の常勤化について検討する。
事務職員の会計処理についての情報を共有するため、学内ネットワークを利用した共有
プラットホームを作成する。
［基準 3 の自己評価］
経営の規律と誠実性については、建学の精神の下、教育基本法及び学校教育法を遵守し、諸規程は整備されている。また、これらをチェックするガバナンス機能を担う組織体制は整備されている。
管理・運営については、理事会が学園の意思決定機関として適切に機能している。また、大学学内にあっては、学長のリーダーシップの下、協議会、学部教授会、大学院委員会、各部門の委員会等が、コミュニケーションを密にし連携・協力する体制がとられている。
業務執行体制については、業務の目的・使命と社会の変化に対応した適切な人員配置を行うとともに、理事長の全体的な指揮監督の下、本部及び大学のそれぞれの事務局長等が適切に管理している。

会計処理に係る業務については、監査法人、監事及び日本私立学校振興・共済事業団の指導の下、適正に行われている。また、法人及び大学の会計処理は、学校法人会計基
準の定めるところにより、適正に実施しているが、さらなるコンプライアンスの強化に努め自浄能力の向上を図っていく必要がある。また、学部の新設、東大谷高等学校の移転等多額の設備投資を行ったところであるため、内部留保が枯渇しており次の投資に耐えうる状況ではない。そのためにも教職員数の適正化を目指し、安定した学生数を確保していく必要がある。また、さらにコスト意識を高め経費の適正化を図っていく。
今後、内部留保の充実及び収支の改善を進めるため中長期計画をベースに PDCA サイクルにより改善点を見出す等、目標に向けて業績管理を実施していく。また、収支を考える上で、今後外部資金の確保は非常に大きなウエイトを占めるため、補助金に関しても教職員一体となった取り組みを行い、積極的に獲得に向けて注力する必要がある。また、状況を共有認識する上で、設置校園トップが集う定例会議において情報の共有を図り問題意識を高めていき、学園が目指す目標に向け着実に歩みを進めていく。

89大阪大谷大学基準 4．自己点検・評価
4－1

自己点検・評価の適切性≪4－1 の視点≫
4-1-①

大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価

4-1-②

自己点検・評価体制の適切性

4-1-③

自己点検・評価の周期等の適切性（1）4－1 の自己判定基準項目 4－1 を満たしている。
（2）4－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-1-①

大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価

学則第 2 条に「教育研究水準の向上を図り、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行う」と明記し、全学規模の実施体制を整備している。【資料 4-1-1 平成 26
年度大阪大谷大学学則】
自己点検・評価のための基本組織として、平成７（1995）年（当時は大谷女子大学）に全学規模の自己点検・評価委員会を設置し、平成 18（2006）年に大阪大谷大学となって以降も継承し現在に至っている。
【資料 4-1-2 大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程】自己点検・評価の一環として、「学生による授業評価」及び「教員による授業評価」があげられる。
平成 13（2001）年に導入した「学生による授業評価」は、平成 19（2007）年以降、前期・後期の計 2 回にわたり毎年実施し、その結果はその都度各教員にフィードバックしている。さらに、その結果を受け、各教員は授業改善・向上に繋げる「授業評価考察シート」を提出する仕組みを確立している。
一方、「教員による授業評価」は平成 18・19（2006・2007）年度の 2 年間で全専任教員を対象に実施し、その後も新任教員を対象に継続実施してきた。従来型のアンケートにまず回答し、その後 DVD に撮影された自身の授業を見たのち、再度自身の授業を評価し、コメントを教務部長に提出する仕組みで、教授方法等を見直す自己点検・評価となっている。平成 26（2014）年からは 2 クール目として順次、全専任教員を対象とする取組を開始している。【資料 4-1-3 大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書平成 24
年度・平成 25 年度】
4-1-②

自己点検・評価体制の適切性

自己点検・評価活動を推進する組織として、平成 25（2013）年に学長補佐を室長とす
る学長室を設置した。【資料 4-1-4 大阪大谷大学学長室規程】
法人と大学との協働による自己点検・評価を推進するため、平成 26（2014）年度から
自己点検・評価委員会に本部事務局長、本部事務次長を委員に加える体制を整備した。
【資料 4-1-2 大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程】

90

大阪大谷大学

全学規模の委員会組織である自己点検・評価委員会に、下部組織として平成 26（2014）
年、学部・大学院・事務局における自己点検・評価委員会を位置づけ、組織ごとの点検・評価を推進する体制を整備した。
4-1-③

自己点検・評価の周期等の適切性

大学自己点検・評価委員会は、平成 22（2010）年度以降、定期的に開催しており、恒常的に点検・評価する体制を構築してきた。
【資料 4-1-5 大学自己点検・評価委員会の開催状況】
さらに、平成 25（2013）年には自己点検・評価に関する規程を見直し、PDCA サイクルの仕組みをより明確化する改定を実施し、自己点検・評価の周期についても原則 3 年ごとの実施を明記した。【資料 4-1-2 大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程】（3）4－1 の改善・向上方策（将来計画）
自主的、自律的な自己点検・評価に向けて整備した PDCA サイクルの仕組みをより実質化し、大学教育を着実に改善・向上させていく。

4－2

自己点検・評価の誠実性≪4－2 の視点≫
4-2-①

エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価

4-2-②

現状把握のための十分な調査・データの収集と分析

4-2-③

自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表（1）4－2 の自己判定基準項目 4－2 を満たしている。
（2）4－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-2-①

エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価

教員数や学生数等の基礎データは、大学事務局が中心となって毎年収集・整理し、大学ホームページ上の「情報の公表」で公表している。また、教員の教育活動、研究活動（著書・論文・その他の刊行物・主な学会発表）、学内活動、社会貢献活動についても、
過去 3 年分を中心にホームページ「教員一覧」で公表し、年度ごとに更新している。
【資料 4-2-1 ホームページ「情報の公表」】【資料 4-2-2 ホームページ「教員一覧」】
また、FD の一環として「学生による授業評価アンケート」は、4－1－①で述べたように継続実施しており、その結果を分析した報告書を発行し公表している。また、「教員による授業評価」についても結果の概要・分析を報告書にまとめている。
【資料 4-2-3 大阪
大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書平成 24 年度・平成 25 年度】
4-2-②

現状把握のための十分な調査・データの収集と分析

自己点検の結果、現状把握のための各種調査の計画・実施・結果分析にあたる機関の91大阪大谷大学必要性が提案され、平成 26（2014）年度、全学組織として IR 委員会が設置された。
【資料 4-2-4 大阪大谷大学 IR 委員会規程】
平成 26（2014）年度には、IR 委員会と学生課が協働して「学修行動調査」及び「学生生活実態調査」を実施し、学生の学習や生活上の実態、要望や不満を把握することができた。【資料 4-2-5 平成 26 年度学修行動調査結果】【資料 4-2-6 平成 26 年度学生生活実態調査結果】
また、これまでは学部単位で企画実施していた各種アンケートを整理し、平成 26（2014）年度から、「新入生アンケート」により新入生の意識・実態調査を、また「卒業時アンケート」で学修成果と満足度の把握を、継続実施することとした。調査結果は IR
委員会から報告され、各学部・学科で情報共有されている。【資料 4-2-7 平成 26 年度新入生アンケート結果】【資料 4-2-8 平成 26 年度卒業時アンケート結果】
4-2-③

自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表

平成 21（2009）年度の「大阪大谷大学

自己評価報告書」は、教職員に配布し情報を共有し、大学ホームページにも公開して社会への公表を実施している。また、平成 21（2009）年度の「大阪大谷大学薬学部

自己評価書」も大学ホームページに掲載して公表している。【資料 4-2-9 ホームページ「大学評価」】「学生による授業評価」「教員による授業評価」は、前述のとおり報告書で公表している。
（3）4－2 の改善・向上方策（将来計画）
平成 26（2014）年度半ばに設置された IR 委員会の機能を着実に高め、大学教育改革に必要なエビデンスとなるデータの収集に努める。
自己点検・評価による結果の公表方法を改善し、学内共有及び社会への公表に積極的に取り組んでいく。

4－3

自己点検・評価の有効性≪4－3 の視点≫
4-3-①

自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性（1）4－3 の自己判定基準項目 4－3 を満たしている。
（2）4－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-3-①

自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性

平成 21（2009）年度「大阪大谷大学

自己評価報告書」にまとめた「改善・向上方策（将来計画）」の達成状況ついて、平成 23（2011）年度自己点検・評価委員会において検討した。実績を分析し、今後の新たな課題設定への意識づけを意図して実施した。
【資92

大阪大谷大学料 4-3-1 平成 23 年度大学自己点検・評価委員会議事録（9/19）】
検討の結果、自己点検・評価結果のさらなる活用には、現状把握と改善・向上方策への対応を支援・推進する組織が必要との提案がなされた。これを受け、平成 25（2013）年度には、学長補佐、事務局長、大学企画課課長等を構成員とする組織「学長室」が設置された。これは、PDCA サイクルの仕組みの確立に資する改革の一つと言える。【資料4-3-2 大阪大谷大学学長室規程】「学生による授業評価アンケート」についても、PDCA サイクルの確立に向けた改革を実施している。
教員が提出する「授業評価考察シート」については、平成 26（2014）年度後期から、
前年度に設定した授業改善方策を振り返り、その進捗状況を自己評価する欄を設けることとした。【資料 4-3-3 平成 26 年度後期

授業評価考察シート】

また、「学生による授業評価アンケート】の結果等を参考に、教室環境の改善を実施した具体的事案について、教職員に提示し共有を図る計画も検討された。
【資料 4-3-4 平成
26 年度 FD 部会議事録】（3）4－3 の改善・向上方策（将来計画）
早急にさらなる PDCA サイクルの確立を検討し、改善・向上方策の着実な進捗を図る。
年度当初に「年度計画」を策定し、年度末にその進捗状況を点検して、次年度の計画に反映する取組を推進する。
［基準 4 の自己評価］
本学は、エビデンスに基づく自己点検・評価に向けて、学長室や IR 委員会の設置等、大学の改善・改革に努めてきた。しかし、PDCA サイクルの確立に向けた仕組みの構築に課題があると認識している。
平成 27(2015)年度は、その構築に全力を傾け、具体化に取り組んでいく。

93

大阪大谷大学

Ⅳ．大学が使命・目的に基づいて独自に設定した基準による自己評価
基準 A．地域社会貢献・連携
A－1

方針の明確化と推進≪A－1 の視点≫
A-1-①

建学の精神及び大学の目的に基づく方針の明確化

A-1-②

地域社会貢献・連携状況に関する情報の共有及び周知（1）A－1 の自己判定基準項目 A－1 を満たしている。
（2）A－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）

A-1-①

建学の精神及び大学の目的に基づく方針の明確化

本学は、「自己が無数の『いのち』に支えられていることを自覚し、その恩をたずね、感謝の心を捧げつつ生きていこうとすること」、すなわち「報恩感謝」を建学の精神としている。地域社会貢献・連携にもその精神は生かされ、従前から地域社会貢献・連携活動の推進に努めてきた。
学則第 1 条には、大学の目的を「教育基本法に基づき、学校教育法の定める大学として学術を研究教授するとともに大乗仏教の精神を尊び、学識、情操、品性にすぐれた人材を育成し、もって社会の発展と文化の向上に寄与すること」と明記し、教育研究活動
を通して社会の発展と文化の向上に貢献することが謳われている。
自己点検・評価における本学独自の基準については、地域貢献を軸とする方向で検討することが平成 26（2014）年度の大学自己点検・評価委員会において承認され、その後「基準」「基準項目」「評価の視点」についても承認され、その基準等に沿って点検・評価することとなった。
従って、本稿では平成 26(2014)年度の貢献・連携実績の具体例を紹介する。
A-1-②

地域社会貢献・連携状況に関する情報の共有及び周知

大学ホームページに「社会連携」のページを掲載し、「公開講座・研修」「薬学部地域連携学術交流会」「大阪府教育委員会連携研修プログラム（特別支援教育）」「連携プロジェクト」「聴講生制度」「科目等履修生制度」について実績を公表するとともに、学内外への周知にも努めている。また、「教員一覧」には各教員の「社会貢献活動」欄を設定し、過去 3 年間の情報を公表している。
【資料 A-1-1 ホームページ「社会連携」】【資料 A-1-2
ホームページ「教員一覧」】（3）A－1 の改善・向上方策（将来計画）
今後は、活動実績の共有化にむけその仕組みと方法をさらに検討する必要がある。その第一歩として平成 27（2015）年度は、地域社会貢献・連携の実績を把握する全学調査について検討する。

94

大阪大谷大学

A－2

地域社会貢献・連携の具体化≪A－2 の視点≫
A-2-①

自治体、団体との連携状況

A-2-②

大学の物的・人的資源の提供状況

A-2-③

学校教育への貢献

A-2-④

生涯学習への貢献（1）A－2 の自己判定基準項目 A－2 を満たしている。
（2）A－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
A-2-①①

自治体、団体との連携状況

富田林市「連携協力に関する基本協定」[平成 19（2009）年～]
教育・文化・環境等様々な分野で協働し、地域社会に貢献するため、本学は富田林
市と「連携協力に関する基本協定」を締結している。
以来、各種諮問委員会・研修・講座への委員・講師の派遣から、学生・職員研修の共同実施、学生が携わる『子どもインフォメーション』（富田林市の子ども向け広報誌）の編集に至るまで、多岐にわたる事業を展開している。【資料 A-2-1 2014 年度
金剛公民館市民大学講座】【資料 A-2-2 平成 26 年度大阪大谷大学との連携協力事業
一覧表（平成 26 年 7 月末現在）】【資料 A-2-3 大学連携協力事業 No.1 「市の各種審
議会・委員会等への委員派遣事業」】②

大阪府教育委員会「連携協力に関する協定」[平成 19（2009）年～]
本学は、大阪府教育委員会と「連携協力に関する協定」を締結している。その一環として平成 19（2009）年以降、大阪府教育委員会との連携研修として、特別支援教
育を推進する専門性の高い特別支援教育コーディネーターの養成をめざしたアド

バンス研修を毎年実施している。
【資料 A-2-4 ホームページ「社会連携：大阪府教育委員会連携研修プログラム（特別支援教育）」③

団体等との協定（薬学部）
薬学部は、「 地域学術交流に関する協定書」を 8 団体と締結し[平成 25（2013）年～]、
それに基づいて連携を図っている【資料 A-2-5 覚書・協定書】④

学校支援学生ボランティア活動
平成 15（2003）年度からスタートした本事業は、現在 19 の教育委員会及び 4 団体と協定を締結している。本学ではこの事業を、学生による社会貢献と教育実地研修の貴重な機会ととらえ、学校支援学生ボランティア活動と教職課程を一元化した支
援体制を整えている。活動の支援として、実務経験豊富な専任教員が、事前・事後
指導及び活動中の相談にあたっている。
【資料 A-2-6 ホームページ「社会連携：連携
プロジェクト」】⑤

大阪中学生サマー・セミナーへの講座提供

95

大阪大谷大学

本学が加盟する南大阪地域大学コンソーシアム等で組織する大阪中学生サマー・セミナー推進委員会が本事業を実施している。本学は、平成 26（2014）年度 2 講座を提供した。【資料 A-2-6 ホームページ「社会連携：連携プロジェクト」】⑥

阪神奈大学・研究機関生涯学習ネットへの講座提供
加盟大学として本学は「公開講座フェスタ」に毎年講座を提供している。平成 26（2014）年度は 1 講座を提供した。
【資料 A-2-6 ホームページ「社会連携：連携プロ
ジェクト」】⑦

はびきの市民大学への講座提供
羽曳野市が生涯学習の場として LIC はびきの（羽曳野市立生活文化情報センター）に開学以来、本学も多彩な講座を提供してきた。平成 26（2014）年度は「大阪大谷大学連携講座」として、文学部歴史文化学科による「歴史文化学の世界」（計 6 講座）を提供した。【資料 A-2-6 ホームページ「社会連携：連携プロジェクト」】

A-2-②
①

大学の物的・人的資源の提供状況

審議会及び委員会委員
本学では、自治体や各種団体の審議会・委員会の委員等、また自治体や各種団体等からの要請による研修会等の講師派遣についても、多くの教員が専門的な知見を生かして協力している。
例えば、「連携協力に関する基本協定」を締結している富田林市においては、本学教員が資料 D のとおり委員を務めている（前掲）。
【資料 A-2-3 大学連携協力事業 No.1
「市の各種審議会・委員会等への委員派遣事業」】②

施設開放
教育及び学術研究並びに地域文化の発展に寄与することを目的とし、昭和 53（1978）
年に設立された大阪大谷大学博物館では、毎年春・秋の年 2 回、期間を定めて、地域文化、各学科に関係のあるテーマで特別展を開催している。特別展期間中は学外の方々にも見学していただけるよう一般開放している（無料）。また、期間中に開催される博物館講座（講演会）も一般開放で実施されている（無料）。【資料 A-2-7 ホームページ「博物館：博物館の活動記録】

A-2-③
①

学校教育への貢献

教員免許状更新講習
平成 26（2014）年度は、「幼児教育講習」「学校教育講習」「中学・高等学校教育講
習」「特別支援教育講座」を開催した。
【資料 A-2-8 平成 26 年度教員免許状更新講習
案内】②

現職教職員研修「小中学校、高等学校、支援学校特別支援教育コーディネーターアドバンス研修」
本学と大阪府教育委員会との「連携協力に関する協定」の一環として、毎年開催している（前掲）。
特別支援教育コーディネーターに求められる 4 つのスキル（『アセスメントスキル』『巡回相談スキル』『プレゼンテーションスキル』『教材作成スキル』）を習得するこ96

大阪大谷大学とを機軸として、実践的な研修カリキュラムを少人数制で実施している（年間通算18 回）。
③ 教職員自主研修支援「大学・専修学校等オープン講座」
大阪府教育センターが大阪府教職員の自主的な研修を支援する「大学・専修学校等
オープン講座」に、平成 26（2014）年度は「支援教育のためのアセスメント講座－
WISC-Ⅳ検査の実施と活用－」の 1 講座を提供した。【資料 A-2-9 教職員自主研修支援「大学・専修学校等オープン講座」案内】④

学校支援学生ボランティア活動（前掲）平成 26（2014）年度については、事前研修を受けた登録学生のうち日程等が合致した 53 名が学校支援活動に参加した。最近は正課内で実施するインターンシップ受講者が多くなっているが、正課外での本活動にも積極的に参加したいというニーズも多くあり、活動の支援を継続している。

A-2-④
①

生涯学習への貢献

大阪大谷大学公開講座
本学では多様な公開講座を実施している。平成 26（2014）年度は、あべのハルカスに「ハルカスキャンパス」を開設し、会場も志学台キャンパス（本学会場）とハル
カスキャンパスの 2 会場となった。
【資料 A-2-10 2014 年度大阪大谷大学公開講座パンフレット】②

阪神奈大学・研究機関生涯学習ネット「公開講座フェスタ 2014」（前掲）
加盟大学である本学は、平成 26（2014）年度の公開講座フェスタに 1 講座を提供した。【資料 A-2-11 公開講座フェスタ 2014 パンフレット】③ 「保育の学び直し講座」「幼児教育実践教育センターセミナー」
幼児教育実践研究センターが主催する保育の学び直し講座（計 3 回）」及び「セミナー」2 件「が平成 26（2014）年度開催された。【資料 A-2-12 保育の学び直し講座案
内】【資料 A-2-13 セミナー案内】（3）A－2 の改善・向上方策（将来計画）
これまでの地域社会貢献・連携を維持するとともに、さらなる連携・協力体制の構築を目指す。
［基準 A の自己評価］
本学は、建学の精神及び大学の目的を踏まえ、従前から地域社会貢献・連携活動の推進に努めてきた。その内容は様々な領域にわたっており、地域社会貢献・連携の活動は年々充実しつつある。
平成 27 年度からは、さらなる充実を目指し、組織的・計画的に貢献・連携を促していく。

97大阪大谷大学

Ⅴ．エビデンス集一覧
エビデンス集（データ編）一覧
コード

タイトル

【表 F－1】

大学名・所在地等（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 F－2】

設置学部・学科・大学院研究科等／開設予定の学部・学科・大学院研究科等【表 F－3】

学部構成（大学・大学院）（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 F－4】

学部・学科の学生定員及び在籍学生数（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 F－5】

大学院研究科の学生定員及び在籍学生数（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 F－6】

全学の教員組織（学部等）（平成 22 年度～平成 26 年度）
全学の教員組織（大学院等）（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 F－7】

附属校及び併設校、附属機関の概要（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 F－8】

外部評価の実施概要（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－1】【表 2－2】

学部、学科別の志願者数、合格者数、入学者数の推移（平成 22 年度～平成 26 年度）
学部、学科別の在籍者数（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－3】

大学院研究科の入学者数の内訳（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－4】

学部、学科別の退学者数の推移（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 2－5】

授業科目の概要（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－6】

成績評価基準（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－7】

修得単位状況（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 2－8】

年間履修登録単位数の上限と進級、卒業（修了）要件（単位数）（平成 22 年度～平成 26 年度）
就職相談室等の利用状況（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 2－9】【表 2－10】 就職の状況（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 2－11】 卒業後の進路先の状況（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 2－12】 学生相談室、医務室等の利用状況（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 2－13】 大学独自の奨学金給付・貸与状況（授業料免除制度）（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 2－14】 学生の課外活動への支援状況（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 2－15】 専任教員の学部、研究科ごとの年齢別の構成（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－16】 学部の専任教員の1週当たりの担当授業時間数（最高、最低、平均授業時間数）（平成22年度～平成26年度）【表 2－17】 学部、学科の開設授業科目における専兼比率（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－18】 校地、校舎等の面積（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－19】 教員研究室の概要（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－20】 講義室、演習室、学生自習室等の概要（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－21】 附属施設の概要（図書館除く）（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－22】 その他の施設の概要（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 2－23】 図書、資料の所蔵数（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 2－24】 学生閲覧室等（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 2－25】 情報センター等の状況（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 2－26】 学生寮等の状況（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 3－1】【表 3－3】

職員数と職員構成（正職員・嘱託・パート・派遣別、男女別、年齢別）（平成 22 年度～平成 26 年度）
大学の運営及び質保証に関する法令等の遵守状況（平成 22 年度～平成 26 年度）
教育研究活動等の情報の公表状況（平成 22 年度～平成 26 年度）【表 3－4】

財務情報の公表（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 3－5】

消費収支計算書関係比率（法人全体のもの）（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 3－2】98

備考大阪大谷大学

コード

タイトル【表 3－6】

消費収支計算書関係比率（大学単独）（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 3－7】

貸借対照表関係比率（法人全体のもの）（平成 21 年度～平成 25 年度）【表 3－8】

要積立額に対する金融資産の状況（法人全体のもの）（平成 21 年度～平成 25 年度）※該当しない項目がある場合は、備考欄に「該当なし」と記載。

99

備考大阪大谷大学

エビデンス集（資料編）一覧
基準 1．使命・目的等
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

備考

1-1．使命・目的及び教育目的の明確性【資料 1-1-1】

平成 26 年度大阪大谷大学学則【資料 1-1-2】

平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則

1-2．使命・目的及び教育目的の適切性【資料 1-2-1】

平成 26 年度大阪大谷大学便覧「建学の精神」【資料 1-2-2】

平成 26 年度大阪大谷大学便覧「教育理念」【資料 1-2-3】

ホームページ「大学評価」【資料 1-2-4】

大学ポートレート「特色」【資料 1-2-5】

平成 26 年度大阪大谷大学学則【資料 1-1-1】と同じ【資料 1-2-6】

平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則【資料 1-1-2】と同じ【資料 1-2-7】

大阪大谷大学協議会規程【資料 1-2-8】

協議会議事録（7/7）

1-3．使命・目的及び教育目的の有効性【資料 1-3-1】

学校法人大谷学園寄附行為【資料 1-3-2】

大阪大谷大学協議会規程【資料 1-2-7】と同じ【資料 1-3-3】

大阪大谷大学文学部教授会規程

他学部を代表して添付【資料 1-3-4】

大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程【資料 1-3-5】

平成 26 年度大阪大谷大学便覧【資料 1-3-6】

平成 26 年度大阪大谷大学大学院要覧【資料 1-3-7】

キャンパスライフ

【資料 1-3-8】

平成 26 年度シラバス「宗教学」【資料 1-3-9】

ホームページ「大学について」【資料 1-3-10】

協議会議事録（9/8）

【資料 1-3-11】

文学部教授会議事録（9/10）【資料 1-3-12】

大学ポートレート「3 つの方針」

基準 2．学修と教授
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

2-1．学生の受入れ
2015 年 度 大 阪 大 谷 大 学入 学 試 験 要 項【資料 2-1-1】
一般入試
センター試験利用入試【資料 2-1-2】 2015 年度 大阪大谷大学入試ガイド

公募制推薦入試【資料 2-1-3】

2015 年度

大阪大谷大学大学院パンフレット【資料 2-1-4】

2015 年度

大阪大谷大学大学案内【資料 2-1-5】

2015 年度

大阪大谷大学文学部入試パンフレット【資料 2-1-6】

2015 年度

大阪大谷大学教育学部入試パンフレット【資料 2-1-7】

2015 年度

大阪大谷大学人間社会学部入試パンフレット【資料 2-1-8】

2015 年度

大阪大谷大学薬学部入試パンフレット【資料 2-1-9】

2015 年度

大阪大谷大学学内推薦入学試験要項【資料 2-1-10】

2015 年度

大阪大谷大学指定校推薦入学試験要項【資料 2-1-11】

2015 年度

大阪大谷大学スポーツ推薦入学試験要項【資料 2-1-12】

2015 年度

大阪大谷大学 AO 入学試験要項【資料 2-1-13】

2015 年度

大阪大谷大学スポーツ AO 入学試験要項

100

備考

大阪大谷大学【資料 2-1-14】

2015 年度

大阪大谷大学公募制推薦入学試験（前期）要項【資料 2-1-15】

2015 年度

大阪大谷大学公募制推薦入学試験（後期）要項【資料 2-1-16】

2015 年度

大阪大谷大学一般入学試験（前期）要項【資料 2-1-17】

2015 年度

大阪大谷大学一般入学試験（中期）要項【資料 2-1-18】

2015 年度

大阪大谷大学一般入学試験（後期）要項【資料 2-1-19】

平成 27 年度

【資料 2-1-20】

オープンキャンパスガイド 2014

【資料 2-1-21】

教授会議事録（スポーツ推薦・9/24）【資料 2-1-22】

教授会議事録（スポーツ AO・10/1）【資料 2-1-23】

教授会議事録（AO、編入学・10/15）【資料 2-1-24】

教授会議事録（学内・指定校推薦・10/29）【資料 2-1-25】

教授会議事録（公募制前期・11/5）【資料 2-1-26】

教授会議事録（公募後期、社会人、社会人編入学・12/3）【資料 2-1-27】

教授会議事録（一般前期・1/28）【資料 2-1-28】

教授会議事録（センター前期・2/12）【資料 2-1-29】

教授会議事録（一般・センター中期・2/18）

入試問題担当者一覧【資料 2-1-30】

教授会議事録（一般・センター後期・3/11）
平成 27 年度 大阪大谷大学大学院指定校推薦入試要項（A 日【資料 2-1-31】
程・B 日程）2015 年度 大阪大谷大学大学院入学試験要項（一般入試 A 日【資料 2-1-32】
程・B 日程 社会人入試 A 日程・B 日程）
2015 年度 大阪大谷大学大学院入学試験要項（外国人留学生【資料 2-1-33】
入試 A 日程・B 日程）
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書平成 22 年度・【資料 2-1-34】
平成 23 年度
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書平成 24 年度・【資料 2-1-35】
平成 25 年度
2-2．教育課程及び教授方法【資料 2-2-1】

大学ポートレート「本学での学び」【資料 2-2-2】

平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則【資料 2-2-3】

ホームページ「大学院文学研究科【資料 2-2-4】

平成 26 年度大阪大谷大学学則【資料 2-2-5】

2014 年度日本語日本文学科学習マニュアル【資料 2-2-6】

ホームページ「日本語日本文学科カリキュラム・ポリシー」
日本語日本文学科 平成 22 年度から 26 年度のカリキュラム
変更一覧
平成 23 年度大阪大谷大学便覧【資料 2-2-7】【資料 2-2-8】【資料 2-2-9】

教育方針」【資料 1-1-1】と同じ【資料 2-2-11】

2011 年度英米語学科学習マニュアル
英米語学科 平成 22 年度から 26 年度のカリキュラム変更一覧
平成 25 年度大阪大谷大学便覧【資料 2-2-12】

2013 年度文化財学科学習マニュアル【資料 2-2-13】

平成 26 年度大阪大谷大学便覧【資料 2-2-14】

2014 年度歴史文化学科学習マニュアル【資料 2-2-15】【資料 2-2-17】

ホームページ「歴史文化学科カリキュラム・ポリシー」
文化財学科・歴史文化学科 平成 22 年度から 26 年度のカリキュラム変更一覧
2014 年度教育学部学習マニュアル【資料 2-2-18】

社会研究実習報告書集【資料 2-2-19】

マナー講習会配布資料【資料 2-2-10】【資料 2-2-16】【資料 1-1-2】と同じ【資料 1-3-5】と同じ

101

大阪大谷大学【資料 2-2-20】【資料 2-2-22】

実習先一覧表平成 26 年度シラバス「基礎ゼミⅠ（学習技術）」「基礎ゼミⅡ（研究入門）」「ゼミナールⅠ」「ゼミナールⅡ」
初年次教育ワークブック第 3 版【資料 2-2-23】

平成 26 年度シラバス「人間と社会 A」「人間と社会 B」【資料 2-2-24】

平成 26 年度シラバス「薬理学 A」【資料 2-2-25】

2014 年度薬学部学習マニュアル【資料 2-2-26】【資料 2-2-28】

薬学科 平成 22 年度から 26 年度のカリキュラム変更一覧
文学研究科 平成 22 年度から 26 年度のカリキュラム変更一覧
平成 26 年度「高校生の君へ」【資料 2-2-29】

論文レポートの書き方【資料 2-2-30】

平成 25 年度シラバス「Study【資料 2-2-31】

多読用テキスト一覧【資料 2-2-32】

LL 教室ビデオ資料【資料 2-2-33】

2013 年度 ARCADIA【資料 2-2-34】

平成 26 年度歴史文化学科フレッシュマン・キャンプのしおり【資料 2-2-35】【資料 2-2-40】

平成 26 年度キャンパスブログ
平成 26 年度シラバス「歴史学実習Ⅰ」「歴史学実習Ⅱ」「美術史学実習Ⅰ」「美術史学実習Ⅱ」「考古学実習Ⅰ」「考古学実習Ⅱ」
平成 26 年度シラバス「演習 1A」「演習 1B」「演習 2A」「演習 2B」
平成 26 年度教育学部フレッシュマン・キャンプのしおり
平成 26 年度シラバス 幼児教育専攻「基礎ゼミⅠ」幼児教育
専攻各コース「基礎ゼミⅡ」2014 年度「基礎ゼミⅠ（学校教育専攻）」実施要項【資料 2-2-41】

平成 26 年度シラバス【資料 2-2-42】

平成 26 年度教育学部シラバス一式【資料 2-2-43】

学校教育専攻「基礎ゼミⅡ」全体会配布資料【資料 2-2-44】【資料 2-2-46】

2014 年度幼児教育専攻「取扱説明書」
平成 26 年度シラバス 特別支援教育専攻「基礎ゼミⅠ」「基礎ゼミⅡ」「ゼミナールⅠ」「学校ボランティア A」の実施状況と課題【資料 2-2-47】

個別の支援計画「きらり」【資料 2-2-48】

平成 26 年度シラバス「教科理科」【資料 2-2-49】【資料 2-2-51】

幼児教育専攻「たにほわ」
平成 26 年度シラバス「地域研究実習Ⅰ」「地域研究実習Ⅱ」「社会研究実習Ⅰ」「社会研究実習Ⅱ」
平成 26 年度シラバス「英語国内合宿」【資料 2-2-52】

平成 26 年度人間社会学科シラバス一式【資料 2-2-53】

平成 22 年度～平成 26 年度【資料 2-2-54】

平成 26 年度シラバス「宗教学」「死生学」「生命倫理学」【資料 2-2-55】

院生誌「日本文学論叢」「志学台レヴュー」「文化財学論叢」【資料 2-2-56】

大阪大谷大学ティーチング・アシスタント規程【資料 2-2-57】

平成 26 年度大学院文学研究科指導教員一覧【資料 2-2-58】

大学院修了及び学位授与状況【資料 2-2-59】

研究会配布資料【資料 2-2-60】

アジェンダ【資料 2-2-61】

平成 26 年度

【資料 2-2-21】【資料 2-2-27】【資料 2-2-36】【資料 2-2-37】【資料 2-2-38】【資料 2-2-39】【資料 2-2-45】【資料 2-2-50】

AbroadPreparation」

学校教育専攻「基礎ゼミⅠ」

公開講座資料

授業評価アンケート

102大阪大谷大学

2-3．学修及び授業の支援【資料 2-3-1】

各学科のフレッシュマン・キャンプしおり【資料 2-3-3】

平成 26 年度フレッシュマンキャンプ・アンケート結果（文学部日本語日本文学科、英米語学科、教育学部、薬学部）
平成 26 年度シラバス「総合講座Ⅰ」【資料 2-3-4】

ホームページ「教員一覧」【資料 2-3-5】ティーチング・アシスタント配置申請書【資料 2-3-6】

平成 26 年度学修行動調査結果【資料 2-3-7】

平成 26 年度学生生活実態調査結果【資料 2-3-2】【資料 2-2-34】【資料 2-2-38】含む
英 米 語 学 科 は 平 成 23
年度分

2-4．単位認定、卒業・修了認定等【資料 2-4-1】

平成 26 年度大阪大谷大学学則【資料 1-1-1】と同じ【資料 2-4-2】

文学部・教育学部・人間社会学部授業科目履修規程【資料 2-4-3】

薬学部授業科目履修規程【資料 2-4-4】南大阪地域大学コンソーシアム単位互換制度規程【資料 2-4-5】

大阪大谷大学科目等履修生規程【資料 2-4-6】

大阪大谷大学聴講生規程【資料 2-4-7】

平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則【資料 2-4-8】

大阪大谷大学学位規程【資料 2-4-9】

大阪大谷大学大学院聴講生規程【資料 2-4-10】

大阪大谷大学大学院研修生手続規程【資料 1-1-2】と同じ

2-5．キャリアガイダンス【資料 2-5-1】

平成 26 年度大阪大谷大学便覧【資料 2-5-2】

平成 26 年度就職課【資料 1-3-5】と同じ【資料 2-5-3】

平成 26 年度教職教育センターハンドブック

年間行事予定2-6．教育目的の達成状況の評価とフィードバック
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書【資料 2-6-1】
平成 24 年度・平成 25 年度【資料 2-6-2】 学校教育専攻「基礎ゼミⅡ」学習課題「学校ボランティア B（2 回生対象）」と「基礎ゼミⅡ」実践【資料 2-6-3】
課題（振り返りノート）【資料 2-6-4】 授業効果評価【資料 2-1-35】と同じ【資料 2-6-5】

ワークショップ配布資料【資料 2-6-6】

初年次教育ワークブック第 3 版【資料 2-2-22】と同じ【資料 2-6-7】

2014 年度薬学部学習マニュアル【資料 2-2-25】と同じ【資料 2-6-8】

自己点検・評価書（2013 年度年間レポート）【資料 2-6-9】

平成 26 年度大学院文学研究科指導教員一覧

2-7．学生サービス【資料 2-7-1】

大阪大谷大学学生委員会規程【資料 2-7-2】

修学支援給付奨学金規程【資料 2-7-3】

修学支援貸与奨学金規程【資料 2-7-4】

経済的理由による退学者数【資料 2-7-5】

クラブ紹介【資料 2-7-6】

大阪大谷大学和光寮規程【資料 2-7-7】

下宿案内【資料 2-7-8】

第 1 回ノートテイク説明会ミーティング【資料 2-7-9】

劇団ポリス紹介記事【資料 2-7-10】

行政ボランティア紹介案内【資料 2-7-11】

学生相談室だより光風

103【資料 2-2-57】と同じ

大阪大谷大学【資料 2-7-12】

学生定期健康診断等受診状況【資料 2-7-13】

又松大学編入交換留学生受入一覧【資料 2-7-14】

外国人留学生親睦行事実績【資料 2-7-15】

2014 年度外国人留学生ハンドブック

2-8．教員の配置・職能開発等【資料 2-8-1】

大阪大谷大学教育職員任用基準規程【資料 2-8-2】

大阪大谷大学教育職員資格審査規程【資料 2-8-3】

大阪大谷大学における教員の任期に関する規程【資料 2-8-4】

大阪大谷大学文学部教授会規程
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書
平成 24 年度・平成 25 年度
平成 23 年度～平成 26 年度 FD 研修会【資料 2-8-5】【資料 2-8-6】【資料 1-3-3】と同じ【資料 2-1-46】と同じ

2-9．教育環境の整備【資料 2-9-1】

2014 ライブラリーガイド【資料 2-9-2】

連携協定に関する基本協定【資料 2-9-3】

平成 26 年度特別展及び博物館講座【資料 2-9-4】

2014 年度大阪大谷大学博物館報告書【資料 2-9-5】

大阪大谷大学体育施設使用管理・運営委員会規程【資料 2-9-6】【資料 2-9-8】

情報処理教室の整備状況 平成 24（2012）年 9 月以降
パソコン設置普通教室（23 か所）非常勤講師控室（3 か所）
学習相談室（1 か所）
無線 LAN 設置箇所（25 か所）【資料 2-9-9】

平成 26 年度履修登録ハンドブック【資料 2-9-7】

基準 3．経営・管理と財務
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

備考

3-1．経営の規律と誠実性【資料 3-1-1】

文学部教授会開催状況【資料 3-1-2】

協議会の開催状況【資料 3-1-3】

大谷学園文書管理規程【資料 3-1-4】

大阪大谷大学就業規則【資料 3-1-5】

大阪大谷大学人権教育委員会規程
大阪大谷大学・大阪大谷大学短期大学部キャンパス・ハラス
メント防止委員会規程
大阪大谷大学キャンパス・ハラスメント防止に関するガイド
ライン
学校法人大谷学園公益通報者保護規程【資料 3-1-6】【資料 3-1-7】【資料 3-1-8】【資料 3-1-9】

他学部を代表して添付【資料 3-1-11】

大阪大谷大学薬学部の生命倫理委員会規程
大阪大谷大学文学部・教育学部・人間社会学部研究倫理委員
会規程
大阪大谷大学衛生委員会規程【資料 3-1-12】

大阪大谷大学学生相談室規程【資料 3-1-10】

3-2．理事会の機能【資料 3-2-1】

学校法人大谷学園寄附行為【資料 3-2-2】

理事会の開催状況【資料 3-2-3】

評議員会の開催状況【資料 3-2-4】

大谷学園学内理事会運営規程【資料 3-2-5】

大谷学園定例会議運営規程【資料 1-3-1】と同じ

3-3．大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ

104大阪大谷大学【資料 3-3-1】

平成 26 年度大阪大谷大学学則【資料 1-1-1】と同じ【資料 3-3-2】

平成 26 年度大阪大谷大学大学院学則【資料 1-1-2】と同じ【資料 3-3-3】

大阪大谷大学文学部教授会規程【資料 1-3-3】と同じ【資料 3-3-4】

大阪大谷大学学長室規程【資料 3-3-5】

協議会の開催状況【資料 3-3-6】

学長室会議の開催状況【資料 3-1-2】と同じ

3-4．コミュニケーションとガバナンス【資料 3-4-1】

理事会の開催状況【資料 3-2-2】と同じ【資料 3-4-2】

評議員会の開催状況【資料 3-2-3】と同じ【資料 3-4-3】

大谷学園学内理事会運営規程【資料 3-2-4】と同じ【資料 3-4-4】

大谷学園定例会議運営規程【資料 3-2-5】と同じ【資料 3-4-5】

学校法人大谷学園寄附行為【資料 1-3-1】と同じ【資料 3-4-6】

平成 22 年度～平成 26 年度

理事・監事・評議員名簿

3-5．業務執行体制の機能性【資料 3-5-1】

平成 26 年度大谷学園組織図【資料 3-5-2】

学校法人大谷学園事務分掌規程【資料 3-5-3】

SD 研修実施状況【資料 3-5-4】

FD 講演会実施状況【資料 3-5-5】

人権教育講演会実施状況【資料 3-5-6】

キャンパス・ハラスメント講演会実施状況【資料 3-5-7】

各種研修会参加状況

3-6．財務基盤と収支【資料 3-6-1】

消費収支内訳表（法人全体）【資料 3-6-2】

消費収支内訳表（大阪大谷大学部門）【資料 3-6-3】

消費収支関係比率【資料 3-6-4】

貸借対照表関係比率【資料 3-6-5】

私立大学等経常費補助金の推移【資料 3-6-6】

科学研究費補助金の採択件数と交付額の推移【資料 3-6-7】

受託事業の採択件数と交付額の推移

3-7．会計【資料 3-7-1】

大谷学園報【資料 3-7-2】

ホームページ「学校法人大谷学園財務情報」

基準 4．自己点検・評価
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

備考

4-1．自己点検・評価の適切性【資料 4-1-1】

平成 26 年度大阪大谷大学学則【資料 1-1-1】と同じ【資料 4-1-2】【資料 1-3-4】と同じ【資料 4-1-4】

大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書
平成 24 年度・平成 25 年度
大阪大谷大学学長室規程【資料 4-1-5】

大学自己点検・評価委員会の開催状況【資料 4-1-3】【資料 2-1-35】と同じ【資料 3-3-4】と同じ

4-2．自己点検・評価の誠実性【資料 4-2-1】

ホームページ「情報の公表」【資料 4-2-2】【資料 4-2-4】

ホームページ「教員一覧」
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院
平成 24 年度・平成 25 年度
大阪大谷大学 IR 委員会規程【資料 4-2-5】

平成 26 年度学修行動調査結果【資料 4-2-3】【資料 2-3-4】と同じ
FD 報告書【資料 2-1-35】と同じ【資料 2-3-6】と同じ

105

大阪大谷大学【資料 4-2-6】

平成 26 年度学生生活実態調査結果【資料 4-2-7】

平成 26 年度新入生アンケート結果【資料 4-2-8】

平成 26 年度卒業時アンケート結果【資料 4-2-9】

ホームページ「大学評価」【資料 2-3-7】と同じ

4-3．自己点検・評価の有効性【資料 4-3-1】

平成 23 年度大学自己点検・評価委員会議事録（9/19）【資料 4-3-2】

大阪大谷大学学長室規程【資料 4-3-3】

平成 26 年度後期授業評価考察シート【資料 4-3-4】

平成 26 年度 FD 部会議事録【資料 3-3-4】と同じ

基準 A．地域社会貢献・連携
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

備考

A-1．方針の明確化と推進【資料 A-1-1】

ホームページ「社会連携」【資料 A-1-2】

ホームページ「教員一覧」【資料 2-3-4】と同じ

A-2．地域社会貢献・連携【資料 A-2-1】【資料 A-2-5】

2014 年度金剛公民館市民大学講座
平成 26 年度大阪大谷大学との連携協力事業一覧表（平成 26
年 7 月末現在）
大学連携協力事業№1「市の各種審議会・委員会等への委員派
遣事業」
ホームページ「社会連携：大阪府教育委員会連携研修プログ
ラム（特別支援教育）
覚書・協定書【資料 A-2-6】

ホームページ「社会連携：連携プロジェクト」【資料 A-2-7】

ホームページ「博物館：博物館の活動記録」【資料 A-2-8】

平成 26 年度教員免許状更新講習案内【資料 A-2-2】【資料 A-2-3】【資料 A-2-4】【資料 A-2-9】

教職員自主研修支援「大学・専修学校等オープン講座」案内【資料 A-2-10】

2014 年度大阪大谷大学公開講座パンフレット【資料 A-2-11】

公開講座フェスタ 2014 パンフレット【資料 A-2-12】

保育の学び直し講座案内【資料 A-2-13】

セミナー案内※必要に応じて、記入欄を追加・削除すること。

106