デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド
デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）

Fund Information

販売用資料

運用の振り返りと進展が続くDXについて「デジタル・トランスフォー
メーション株式ファンド」は運用を始めてから1年が経ちました（愛称）ゼロ・コンタクト（愛称）ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）

2021年10月22日
日興アセットマネジメント株式会社
新型コロナウイルス感染拡大の中で、多くの人々がDX（デジタル・トランスフォーメーション）の活用を余儀なくされ、普及が進む中で、その便利さへの認識が高まり、DXは
今や手放せない存在となりました。
この度、これまでの運用を振り返ると共に、この先（新常態：ウイズ・コロナ）DXに期待される進展のスタ
イルなどについてまとめましたので、ご一読くださいますよう、よろしくお願いいたします。

18,000（円）

25,000
デジタル・トランスフォーメーション株式ファンドの基準価額（左軸）の推移

16,00020,0002021年10月15日現在（2020年7月31日（設定日）～2021年10月15日）

13,650円

14,00015,00012,00010,000（億円）

10,0005,000
純資産総額（右軸）8,000
2020年7月

0
2020年10月

2021年1月

2021年4月●基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。
●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

2021年7月
純資産総額
6,011億円■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

この先も進展が期待されるDX
今般のコロナ禍では、ITの浸透により人々の生活を多方面でよりよく変革させ得るDXの普及が急速に進みました。一方、ワクチン接種の進展などにより、この先、徐々にかつての生活を取り戻す中でDXは廃れるのではないかとの懸念も拡がっています。
人々が接することで成り立つ部分では、非接触ではないサービスが勢いを取り戻すと考えることが出来ますが、新型ウイルスへの対策を続けながらの新常態「ウイズ・コロナ」では、DXはより自然な形を模索しながら進化を続けてゆくものと考えられます。
オンライン
サービス

①新たな生活の場「メタバース」

ストリーミングメディア

メタバースとは「超（ｍeta）」と「宇宙/世界（universe）」からなる合成語で、インターネット上に構築される多人数参加型のデジタル3D仮想世界を指す言葉として使われています。

非接触の世界での生活を強いられ、現実の世界での接触がかなわなかったコロナ禍。そんな中でも、オンラインゲームでは、その没入感に加えて、オンラインコンサートなどの新しい体験を得る機会が増加しました。このような、非接触の中で体感した「世界中で、いつでも、どこでも、だれでも、だれとでも」を実現するサービスは、新たなステージ“メタバース”へと進化を遂げると期待されています。
インターネット上に構築されたバーチャル空間であるメタ
バースは、人々がコミュニケーションや様々な体験をした
り、デジタルコンテンツを所有することなどが可能となる、
自宅（1stプレイス）や、職場(2ndプレイス）でもない、デジタ
ル上のもう一つの世界（3rdプレイス）なのです。
将来、独自に運営されるバーチャル空間同士で相互の往来が可能となり、そのつながりが広大なメタバースを生み出すと考えられます。
※写真はイメージです。

昨今では、オンラインゲームの世界でもミュージシャンのコンサートが行なわれるなど、単なるゲームにとどまらない体験が提供されています。人々は自分の分身（アバター）を操作して活動するという点で、オンラインゲームとメタバースは似ていますが、メタバースでは娯楽やコンサートのみならず、コミュニティの形成、広告、販売などのビジネスを始めとして、リアルさながらの世界が構築されると考えられています。

【世界のゲーム（バーチャル）市場規模】（単位：億米ドル）■ゲーム内課金等■ゲーム代金3,641

出所：ARK

こうしたバーチャルワールドの市場規模は、2020年の約1,750億米ドルから2025年には約3,600億米ドルに達するとARKは考えています。

1,753

1,315

438
●上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

3,459

2020年

182

2025年 （予想）

■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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VR：仮想現実、AR：拡張現実「技術の進化」

AR：実在風景にバーチャルの視覚情報を重ねて表示するなどして（仮想的に）拡張する技術

メタバースはパソコンやスマホからも利用できますが、現実空間も同時に視野に入ることになります。近年、この対策として没入感を高めるVRゴーグルなどの活用が進んでいます。VRゴーグルを使うことで視覚効果の向上に加え、身振りや手振り、顔の表情などでアバターの操作が可能になり、より自然なコミュ
ニケーションが取れるようになります。

「新しい経済活動の場所」
これまでも、メタバースでコンサートを開催し、そのチケットやグッズの販売などを行なう事例や、メタ
バース内で売買したアイテムなどの代金（通貨）を現実の通貨に換金するといった事例はありましたが、より高度な経済活動が起きつつあります。
メタバースでは、アバターに持たせる有名ブランドのバッグや、芸術作品などが売買され始めています。
こうした物理的な実体を持たないデジタルデータの売買には、真贋や所有・譲渡の証明が不可欠であり、その証明には、ブロックチェーン技術を用いたNFT（非代替性トークン：non-fungible token）が活用されています。
NFTの活用により、本物であることが担保されたデジタル
データを、安全に取引できることから、より多様で大規模な経済活動が仮想空間上で行なわれるようになると期待されています。

「新常態（ウイズ・コロナ）の中で」【世界のARおよびVR市場規模】（単位：億米ドル）

281.3■ARスマートフォン■ARゴーグル
■VR

101.3

27.7

リアルなイベントでは不可能な演出やビジネスがバーチャル空間で可能なメタバースは、この先の新常態（ウイズ・コロナ）においても、「リアルなイベントの代替」にとどまらない存在になると期待されます。

77.8

102.2
6.9

20.8

2020年

2025年 （予想）
出所：ARK※時価総額は2021年9月末現在、1米ドル＝111円29銭で円換算「メタバース」関連銘柄

UNITY SOFTWARE INC （ユニティ・ソフトウェア）
時価総額：約350億米ドル（約3.9兆円）
携帯電話やタブレット、PC、VR/AR（仮想現実/拡張現実）デバイス
向けに、インタラクティブなリアルタイム2D・3Dコンテンツを開発、作成、運営するためのゲームソフトに関するソリューション（ゲーム・エンジン）を提供しています。

※写真はイメージです。

時間のかかるゲーム開発においては、ゲーム・エンジンを継続使用する傾向にある中、リアルタイム3Dコンテンツの作成・運用にも対応している同社のエンジンは優位性があるとARKは見ています。

● 当ページは、ARKからのコメントや公開情報など信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成しています。
● 当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
● 上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

オンライン
サービス

②eコマースの新潮流「クリエーターエコノミー」
インターネットの発展などにより、個人が支持層や顧客とつながることで、収益を得る経済活動の新潮流をクリエーターエコノミーと呼びます。

インターネットの普及などにより、誰もがコンテンツや商品を作り、いつでも発信、販売することが可能な時代となり、全ての人がクリエイターになり得る時代とも言われています。デジタル・トランスフォーメー
ションの進展は、個人に様々な力を与え、今まで企業や団体にしかできなかったことでもチャレンジが可能となりました。こうした新潮流“クリエーターエコノミー”を支援するプラットフォームが数多く生まれています。

「技術の進化」
クリエーターが重要視することは、商品の魅力やブランド価値の訴求ですが、多くの販売者が商品を並べるAmazonのようなモール型ECサイトでは価格競争にさらされ、埋もれてしまう可能性があります。その為、クリエーターは独自の販売サイトを構築、重視する傾向にあります。
独自の販売サイトでは、集客や決済業務も自ら行なう必要があります。その方法として、SNSの活用による双方向での商品性や魅力の訴求、加えて、【ソーシャルコマースの市場規模】
SNSからシームレスで販売サイトにつなぎ
ソーシャルメディアを用いたeコマース
決済を行なうことが出来る販売サイトや
2.9（単位：兆米ドル）決済業務の提供サービスがあります。
出所：ARK「新常態（ウイズ・コロナ）の中で」2.2※2020年以降は予想値

これまでの店舗に出向いて説明や推奨を受けて購入する形も残りますが、これからの新常態では販売員やインフルエンサーなどによる動画プラット
フォーム上のライブ配信で、購入者と販売者が双方向でコミュニケーションを取り、販売が行なわれる「ライブコマース」も増加してゆくと思われます。

1.6
1.1
0.2

2019

0.7
0.4

2020

2021

2022

2023

2024

2025 （年）※時価総額は2021年9月末現在、1米ドル＝111円29銭で円換算「クリエーターエコノミー」関連銘柄

SHOPIFY INC （ショッピファイ）
時価総額：約1,690億米ドル（約18兆円）
米国、英国、オーストラリアなど各国の中小事業者に対してクラウドベースでマルチチャネル対応のeコマース向けのプラットフォーム
を定額で提供しています。
同社プラットフォームは、販売会社と顧客を直接結ぶチャネル（D2C）型のサイトを容易に構築できる作りとなっており、ショッピング
モール型サイトでの展開を望まない、独自サイトを求める企業から支持を得ています。

※写真はイメージです。

モール型のAmazonが米国eコマース市場におけるシェアを落とす
中で、同社は8.6％に伸びたと発表しました。（2020年10月末時点）● 当ページは、ARKからのコメントや公開情報など信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成しています。
● 当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
● 上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料③新たな仕事の形となった「ハイブリッドワーク」

リモートワーク

ハイブリッドワークとは、オフィスワークとリモートワークを組み合わせた働き方のことを意味します。

コロナ禍では、オフィスに出社せず、在宅などで仕事を行なうリモートワークが一気に浸透しました。一
方で昨今は、今後の新常態に合わせて、オフィスワークとリモートワークを組み合わせる“ハイブリッド
ワーク”での働き方を模索する企業が増えています。
この背景には、国内だけでなく、海外とでも随時（時差は別として）会議が可能となるといった、空間的な障壁を越えて利用できるビデオ会議を体験したことに加え、新機能が追加されたことなどがあります。

「技術の進化」
出社日を登録すると、会社内の混雑度合いを考慮して座席割りを決めるシステム、会社内と在宅のメンバーの議論を円滑にするための仮想ホワイトボード、会議に参加する人たちの顔を、それぞれ個別に認識して、一人一画面で同じサイズで並べて映し出すことで、表情を見やすくする機能などがあります。

同サイズ画像（イメージ）「新常態（ウイズ・コロナ）の中で」ビデオ会議が日常となる新常態では、会議の文字起こし機能や言語翻訳機能が期待されます。あるビデオ
会議システム提供企業は、2022年には文字起こしで30言語に対応し、さらに、このうち12言語に対しては自動翻訳機能の追加をめざすと発表しています。

自動翻訳（イメージ）

Hello
こんにちは

こうした機能は、ビデオ会議に限らず対面式の会議でも有用とみられ、実現すれば、DXの大きな進展につながるものと考えられます。
※時価総額は2021年9月末現在、1米ドル＝111円29銭で円換算「ハイブリッドワーク」関連銘柄

ZOOM VIDEO COMMUNICATIONS（ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ）
時価総額：約770億米ドル（約8.6兆円）
同社のコミュニケーションプラットフォームは、オンラインビデオ会議、
電話、チャット、コンテンツの共有が可能です。リモートワークや遠隔地との共同業務でアプリの導入が加速する中、この先も、引き続き重要なツールとしての役割を果たすと考えています。

※写真はイメージです。

多くの人は、Zoom（アプリ）を単なるビデオ会議のツールだと考えているかもしれませんが、ARKでは将来、新しい働き方が広まる中で、Zoomが現状の電話システムを置換え、企業の情報通信分野においても高いシェアを占める存在に成長すると考えています。

● 当ページは、ARKからのコメントや公開情報など信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成しています。
● 当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
● 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

注目銘柄のご紹介※写真はイメージです。
※時価総額は2021年9月末現在、1米ドル＝111円29銭で円換算

当ファンドのマザーファンドの組入上位銘柄（2021年9月末）から注目銘柄を紹介します。
COINBASE GLOBAL （コインベース・グローバル）
時価総額：約470億米ドル（約5.3兆円）

米国を代表する暗号資産取引所の1つであり、最も信頼される暗号資産交換業者の1つです。州ごとの規制をクリアし多くの州で利用可能な点は、機関投資家が同社のサービスを採用する要因になっているとみられます。
ARKは、決済業務の拡がりなどにも注目しています。

TWILIO INC （トゥイリオ）時価総額：約560億米ドル（約6.2兆円）

インターネットを用いたクラウド上での電話の受発信、録音や転送、SMS送受信などのサービスを提供しています。
利用企業にとっては、初期費用の抑制に加え、各国での契約手続きが不要となるなどメリットが明確です。加えて、代表電話に入った通話の振り分けといった高度な機能も提供されるため、自動車
配車サービスやオンラインショッピングなど様々なコールセンター
業務での活用がみられます。
ROKU （ロク）時価総額：約410億米ドル（約4.6兆円）

独自の家庭用ビデオストリーミング端末の販売やテレビのプラットフォームとなるオペレーティングシステム（OS）の提供を手掛けています。
テレビの視聴スタイルが、ケーブルテレビからストリーミングへシフトする流れを受け、ビデオストリーミング用の機器の設置数が最大級である同社は、テレビ広告市場でケーブルテレビ事業者からシェアを奪う存在だと考えられます。
PAYPAL HOLDINGS INC （ペイパル）
時価総額：約3,050億米ドル（約34兆円）

インターネットを活用したデジタル決済サービスに着目した先駆者で、個人のカード情報を相手先に知らせることなく決済を可能にするデジタルプラットフォームを提供しています。
スマートフォンでの個人間送金サービスを手掛ける他、最近では、
仮想通貨での決済サービスを提供するため、暗号通貨取引所を運営する企業と提携するなど事業の拡大を続けています。
● 当ページは、ARKからのコメントや公開情報など信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成しています。
● 当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
● 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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運用の振り返り－デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド
パンデミック宣言から約5ヵ月後の2020年7月末に運用を開始した当ファンドの2021年9月までのパ
フォーマンスは+27.0％となりました。ただし、新型ウイルスのワクチン接種の進展、デルタ株の拡大などの状況変化、各国・地域における景気対策の状況などにより、期間ごとにパフォーマンスは異なる状況となりました。
18,000（円）

基準価額と米国の長期国債利回りの推移

16,314円（2月17日）▼■■「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド」の基準価額（左軸）

2.50
2.25

16,000（2020年7月31日（設定日）～2021年9月30日）

14,0002.00

12,000

1.75
（％）

1.50

10,0001.25

8,000■米国10年国債利回り（右軸）

1.00

6,000

0.75

4,000
●基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。

2,000
2020年7月

0.50
2020年9月

2020年11月

2021年1月

2021年3月

2021年5月

2021年7月

2021年9月※信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成

堅調な推移となった期間

下落および軟調となった期間• コロナ禍でのDXサービスの急速な拡大• 景気対策に伴なう資金の流入• 物価上昇などインフレ懸念の高まり• 長期金利上昇による高PER株への懸念

コロナ禍における外出制限により、いわゆる「巣ごもり消費」の需要が高まり、ゼロ・コンタク
ト（非接触）サービスである、eコマース事業やオンライン・プラットフォーム事業者、テレビのオ
ペレーティングシステムを手掛ける企業などが堅調な推移となりました。

新型コロナウイルス向けのワクチン接種が進み、コロナ後の経済への期待が高まる中で、2020年初に大きく落ち込んだ経済指標が急速に改善し、インフレ懸念の高まりから長期金利の上昇がみられました。

また、オンライン・フィットネスやストリーミング
事業を手掛ける企業に加え、ゲームプラット
フォーム事業やテレワーク支援ソフトを提供する企業なども堅調な推移となりました。

こうした中、コロナ禍で業績が低迷していた企業が、業績改善期待から買い直される一方で、金利上昇が評価の重荷となるとみられた高PER（株価収益率）銘柄が売られる展開となり、当ファンド保有の主要銘柄は軟調な株価推移となりました。

※当ページのデータは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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ARKから皆様にお伝えしたいこと

当ファンドのマザーファンドの運用に助言を行なう、
ＡＲＫの市場見通しなどについてお伝えします。

破壊的イノベーション*が普及の速度を速める中で、イノベーション関連銘柄の収益は、今後5年から10年で大きな成長を遂げると考えています。
*破壊的イノベーション既存の技術やノウハウの価値を破壊し、まったく新しい商品やサービスを生み出すもの

私たちは、破壊的イノベーションが普及し、大きな市場シェアを獲得する可能性が高まることによって、投資家が従来型企業のリスクを織り込み始めれば、DX関連を含むイノベーション関連銘柄が再び注目を集めることになると考えています。コロナ禍は世界を劇的に変えたとみており、多くのイノベーション関連株式が今後5～10年で大きな収益をもたらすと予想しています。
また、ARKでは、長期的なインフレ圧力の上昇懸念は過大であると考えており、依然としてデフレのリスクに着目しています。コロナ・ショックで物価が大きく下落した水準からの反動、いわゆる「ベース効果」が生じ、その後は、サプライチェーンの混乱などにより大幅な物価上昇が見られますが、これはあくまで一時的であり、イノベーションの進展などにともなうデフレ要因を背景に、来年にかけて物価上昇圧力が相殺される可能性が高いとみています。
今後のリスクがインフレではなくデフレであるという私たちの見通しが正しければ、名目GDPの成長率は予想を下回る可能性が高まりますが、そうした中で希少な2桁成長企業への注目が高まるとみられます。特にイノベーション関連銘柄がその恩恵を受けることになると考えています。
企業や人々は、新型ウイルスの感染拡大をきっかけとして、新しいやり方を試すことになりました。始めは現実世界での行動が制限されることから、それをデジタルで代替しようとする動きだったかもしれません。しかし、DX
は単なるデジタル化ではなく、進化するテクノロジーが人々の生活を豊かにする仕組みですので、このDXの素晴らしさを体験した人々は、今後は「デジタルでもできること」から「デジタルだからできること」へと利用範囲を広げていくものと思われます。
そのため、デジタルサービスはAIやクラウド技術などを使い、現実世界におけるサービスを遥かに超えるスピー
ドで進化することが可能と考えます。

Catherine D. Wood
（創業者、CEO / CIO）

ARKは破壊的イノベーションへの投資において、足元ではなく数年先の姿をみています。投資家の皆様には、
短期的な値動きに一喜一憂せず、少し先を見据えた中長期の投資対象として、引き続き当ファンドをご愛顧いただければ幸いです。

■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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デジタル・トランスフォーメーション
株式ファンドの運用について
当ファンドのマザーファンドの運用に助言を行なう、
ＡＲＫの市場見通しなどについてお伝えします。

本年春以降、当ファンドを取り巻く環境は大きく変わったように見えますが、運用への助言について変化はありましたか？
コロナ禍はあくまでもDXの急速な普及の「きっかけ」に過ぎず、DXの普及は
この先も続くと考えています。ただし、助言する投資先カテゴリー別比率については調整しました。
新型ウイルス感染拡大防止のために、経済活動に強制的な制限がかけられたことを契機に、新しいもの好きの人々だけでなく、あらゆる人が半ば強制的にDXサービスを体験したことにより、潜在的な市場も大幅に拡大しました。便利なサービスを体験した企業や人々は、無理に昔のやり方に戻ろうとはしないと思われ、ゼロ・コンタクト・ビジネスは、この先も成長が続くと考えています。
ただ、その主役となるカテゴリーを考えると、当初はリモートワークに関するサービスなどが中心で、通信販売や飲食物の配達なども拡大しました。その後は、巣ごもり消費に伴ないストリーミングメディアやオンラインゲームなどオンラインでのサービスが主流となるなど変化しているため、助言内容も変更して
きました。
設定当初

2020年8月末

21.6%

24.4%

35.3%

遠隔提供サービス
6.1%【投資カテゴリー別比率】
直近

8.8% 9.8%

オンラインサービス
34.5%

2021年9月末

ストリーミングメディア リモートワーク 非接触型決済
24.8%
19.3%
15.2%

高成長銘柄が売られ景気敏感株が買われるなど、当ファンドにとって逆風となる局面はこれまでも幾度かありましたが、その都度、投資先企業に何か大きな変化が生じていないかを調査してきました。
66

64 64

65
62

63
60

（単位：銘柄）60
53【組入銘柄数の推移】

49 48 48 48（2020年8月～2021年9月：月末値）

2020年8月

2020年12月

45

2021年4月

今回のように、企業内部に下落要因がなく、外部要因により株価が下落する局面は、イノベーションによる収益期待の確信度の高い銘柄を絞り込んで資金を集中させるチャンスであると考えており、大きな成長が期待できる銘柄を厳選したポートフォリオとなるよう助言を行ないました。

2021年8月●【投資カテゴリー比率】【組入柄数の推移】は当ファンドのマザーファンドの情報です。投資カテゴリーはARKが考える分類です。
●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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ポートフォリオの概要（2021年9月末現在）

業種別比率

国・地域別比率イギリス
2.4%

耐久消費財・
アパレル
3.4%
消費者サービス
4.1%

現金その他
6.5%

シンガポール
3.2%
日本
4.1%
カナダ
4.7%

現金その他
6.7%

各種金融
4.4%

中国
4.8%

ソフトウェア・
サービス
39.9%

小売
7.0%

アメリカ
74.3%

投資カテゴリー別比率

メディア・娯楽34.6%● 投資カテゴリーはARKが考える分類です。

オンラインサービス
34.5%

ストリーミングメディア
24.8%

遠隔提供サービス
6.1%

リモートワーク
19.3%

非接触型決済15.2%

組入上位10銘柄（銘柄数：45銘柄）
銘柄名称

国・地域

業種

組入比率

1 SHOPIFY INC - CLASS A

ショッピファイ

カナダ

ソフトウェア・サービス

4.7%

2 COINBASE GLOBAL INC -CLASS A

コインベース・グローバル

アメリカ

各種金融

4.4%

3 UNITY SOFTWARE INC

ユニティ・ソフトウェア

アメリカ

ソフトウェア・サービス

4.4%

4 TWILIO INC - A

トゥイリオ

アメリカ

ソフトウェア・サービス

3.9%

5 ROKU INC

ロク

アメリカ

メディア・娯楽

3.8%

6 TWITTER INC

ツイッター

アメリカ

メディア・娯楽

3.6%

7 PAYPAL HOLDINGS INC

ペイパル

アメリカ

ソフトウェア・サービス

3.6%

8 ZOOM VIDEO COMMUNICATIONS-A

ズーム・ビデオ・コミュニケー
ションズ

アメリカ

ソフトウェア・サービス

3.5%

9 PELOTON INTERACTIVE INC-A

ペロトン・インタラクティブ

アメリカ

耐久消費財・アパレル

3.4%

10 SEA LTD-ADR

シー

シンガポールメディア・娯楽3.2%●各比率はマザーファンドの純資産総額比です。なお、端数処理の関係で合計が100％とならないことがあります。
●個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。
●業種はGICS（世界産業分類基準）を用いて分類しています。
●国・地域名は日興アセットマネジメントが信頼できると判断したデータに基づき、主として各銘柄の本社所在地を表示しています。
●銘柄名は信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが和訳しており、実際と異なる場合があります。
●上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

基準価額の推移※基準価額、純資産総額および分配金は2021年10月15日現在の情報です。

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）

100（2021年5月14日（設定日）～2021年10月15日）

90

13,000（円）

80

12,000

基準価額
税引前分配金再投資ベース70

11,262円60

11,00010,000■基準価額（税引前分配金再投資べース、左軸）50

税引前分配金控除後

40

10,671円

30■基準価額（税引前分配金控除後、左軸）

（億円）

9,000

20

純資産総額（右軸）
8,000
2021年5月

2021年7月

分配金
実績

10

純資産総額

0

26億円

2021年9月

設定来合計

2021/62021/72021/82021/92021/10

600円

100円

200円

100円

200円

0円

●基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前のそれぞれ1万口当たりの値です。
●税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当
分、基準価額は下がります。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
普通分配金

投資信託で分配金が支払われるイメージ
分配金
投資信託の
純資産

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

投資者の
購入価額
（当初個別元本）（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分
配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※右記はイメージであり、将来の分配金の支払いおよび金額ならびに基準価額について示唆、保証するものではありません。

分配金支払後

基準価額
個別元本

計 算 期間中に発生した収益を
超 えて支払われる場合

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控
除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

元本払戻金（特別分配金）

投資者の購入価額（当初個別元本）• 普通分配金：個別元本（投資者のファンドの元本払戻金
購入価額）を上回る部分からの分配金です。
（特別分配金）• 元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下分配金支払後回る部分からの分配金です。分配後の投資基準価額
者の個別元本は、元本払戻金（特別分配
個別元本金）の額だけ減少します。

前期決算から基準価額が上昇した場合
10,550円
10,500円

期中収益（①+②）50円

＊50円
＊500円
（③+④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊50円を
取崩し

※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱いとなります。

分配金
100円

前期決算から基準価額が下落した場合
10,500円

10,400円
配当等収益①20円

10,450円
＊450円
（③+④）

＊500円
（③+④）

＊80円

当期決算日
分配後
＊分配対象額
450円

前期決算日

当期決算日
分配前
＊80円を
取崩し

＊分配対象額
500円

分配金
100円
10,300円
＊420円
（③+④）
当期決算日
分配後
＊分配対象額420円■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料※当資料において、【1年決算型】は「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド」を指します。

ファンドの特色1

主に、世界の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネスを行なう企業の株式などに投資を行ないます。
● 今後の成長が期待される、ゼロ・コンタクト・ビジネス（非接触型ビジネス）関連企業の株式（預託証券を含みます。）を中心に投資を行なうことにより、中長期的な信託財産の成長をめざします。
● 外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジは行ないません。

2

個別銘柄の選定において、アーク社の調査力を活用します。

3

お客様の運用ニーズに応じて、「1年決算型」と「予想分配金提示型」の2ファンドからお選びいただけます。

● イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（アーク社）
からの助言をもとに、日興アセットマネジメント アメリカズ・インクがポートフォリオを構築します。

●【1年決算型】は、毎年6月7日（休業日の場合は翌営業日）を決算日とします。
●【予想分配金提示型】は、毎月7日（休業日の場合は翌営業日）を決算日とします。
※ 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。
●市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

お申込みに際しての留意事項●リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状
況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【カントリー・リスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
●その他の留意事項
 当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ･コンタクト＞」および 「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ･コンタクト（予想分配金提示型）＞」
へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説
明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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販売用資料※当資料において、【1年決算型】は「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド」を指します。

お申込みメモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

購入単位

販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託期間【1年決算型】2030年6月7日まで（2020年7月31日設定）【予想分配金提示型】2030年6月7日まで（2021年5月14日設定）

決算日【1年決算型】毎年6月7日（休業日の場合は翌営業日）【予想分配金提示型】毎月7日（休業日の場合は翌営業日）

購入・換金申込不可日

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業日
またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

委託会社、その他関係法人
委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

投資顧問会社

日興アセットマネジメント アメリカズ・インク

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕 www.nikkoam.com/〔コールセンター〕 0120-25-1404 （午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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販売用資料

手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料

購入時の基準価額に対し3.3％（税抜3％）以内※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料を含みます。）は販売会社が定めます。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.7985％（税抜1.635％）

その他の費用・手数料

目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する
報酬はかかりません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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販売用資料

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（50音順、資料作成日現在）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称

株式会社愛知銀行
あかつき証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
ＦＦＧ証券株式会社
株式会社大分銀行
株式会社大垣共立銀行
ＯＫＢ証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社香川銀行
株式会社鹿児島銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
株式会社神奈川銀行
株式会社北九州銀行
岐阜信用金庫九州ＦＧ証券株式会社
株式会社京都銀行
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
株式会社きらやか銀行
ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
株式会社京葉銀行
株式会社三十三銀行
株式会社滋賀銀行
株式会社四国銀行
七十七証券株式会社
株式会社清水銀行
株式会社十六銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
株式会社第四北越銀行
第四北越証券株式会社
株式会社大東銀行
株式会社千葉銀行
中銀証券株式会社
株式会社東京スター銀行
株式会社東北銀行
株式会社徳島大正銀行
株式会社富山銀行
株式会社長野銀行
南都まほろば証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
株式会社百五銀行
ひろぎん証券株式会社
株式会社広島銀行
フィデリティ証券株式会社
株式会社福井銀行
株式会社福邦銀行
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社みちのく銀行
株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社宮崎銀行
むさし証券株式会社
めぶき証券株式会社
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関東海財務局長（登金）第12号
関東財務局長（金商）第67号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
福岡財務支局長（金商）第5号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第191号
中国財務局長（登金）第19号
四国財務局長（登金）第7号

日
本
協
証
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業
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会
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九州財務局長（登金）第2号○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（登金）第55号
福岡財務支局長（登金）第117号
東海財務局長（登金）第35号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第53号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第3198号
東北財務局長（登金）第15号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
関東財務局長（登金）第56号
東海財務局長（登金）第16号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（登金）第3号
東北財務局長（金商）第37号
東海財務局長（登金）第6号
東海財務局長（登金）第7号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第47号
関東財務局長（金商）第128号
東北財務局長（登金）第17号
関東財務局長（登金）第39号
中国財務局長（金商）第6号
関東財務局長（登金）第579号
東北財務局長（登金）第8号
四国財務局長（登金）第10号
北陸財務局長（登金）第1号
関東財務局長（登金）第63号
近畿財務局長（金商）第25号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号

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九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

東海財務局長（登金）第10号
中国財務局長（金商）第20号
中国財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第152号
北陸財務局長（登金）第2号
北陸財務局長（登金）第8号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
東北財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
九州財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第105号
関東財務局長（金商）第1771号
中国財務局長（登金）第12号
中国財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
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当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）（50音順、資料作成日現在）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称

岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
ＦＦＧ証券株式会社株式会社北九州銀行
株式会社京都銀行
株式会社富山銀行
八十二証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
福岡財務支局長（金商）第5号
福岡財務支局長（登金）第117号
近畿財務局長（登金）第10号
北陸財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
中国財務局長（登金）第12号
中国財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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般
引種
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団
協融
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■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
16/16
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。