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【１０ｋＷ以上の太陽光・風力・水力・地熱・バイオマス発電の場合】

2017/3/16 掲載

１．再生可能エネルギー発電事業計画書【みなし認定用】

2017/3/31 更新

様式第１９
再生可能エネルギー発電事業計画書【みなし認定用】（１０ｋＷ未満の太陽光発電を除く）①②
経済産業大臣平成２９年９月１日殿（ふりがな）とうきょうとちよだくかすみがせき

提出者

住所

（〒 100 -0081）

東京都千代田区霞が関１－１－１（ふりがな） けいざい

③

氏

名

いちろう

実印

経済 一郎
印

（法人番号：）（法人にあっては名称、法人番号（法人番号がある場合）、代表者の役職・氏名及び代表者の登記印）

電話番号（00）0000－0000

電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法施行規則の一部を改正する省令（平成２８年経済産業省令第８４号）附則第６条第２項、第６項及び第７項の規定により、再生可能エネルギー発電事業計画書を次のとおり提出します。
東京電力は検針票に記載、東京電力のハガキタイプの検針票及びその他の電力会社は検針票に記載されている連絡先に、本人が連絡すれば教えてもらえます。

④

再生可能エネルギー発電事業計画
再生可能エネルギー発電事業計画の概要

備設備ＩＤ

Ａ１２３４５６Ｃ１３

設備の所在地（注１）

東京都千代田区霞が関１－１－１

太陽電池の合計出力（ｋＷ）（注２）

４００．０

風力発電設備の型式番号（注３）XXXXXXXX

事業区域の面積（㎡）８，０００

接続申込み日

平成２７年

９月３０日

省略可

接続契約締結日

平成２９年

８月１５日

省略可

考

数字＋ハイフンで記載

他１０筆

■別紙あり

⑤
土地設置は柵塀等で囲われる面積を記入。
【２０ｋＷ未満の風力発電の場合のみ】⑥

屋根置きは屋根の面積又はその建造物の土地面積を記入。

⑦※再生可能エネルギー新制度移行手続代行センターが作った記載見本を一部修正してご案内しています。

⑧

接続契約締結先

東京電力パワーグリッド株式会社

契約電力会社名

電源接続案件募集プロセス□有（エリア名：への参加の有無）

■
□無

省略可

工事費負担金

２０，０００，０００円（税抜き）

連系工事期間

平成２９年９月２５日～平成３１年１２月３１日

特定（買取）契約締結先

東京電力エナジーパートナー株式会社

買取価格（注４）
運転開始状況

円／ｋＷｈ（税抜き）■□運転開始済み

無にチェック

省略可⑨

契約電力会社名■未定
検針票に記載の買取価格■未定⑪⑩

チェックする

再生可能エネルギー発電事業の実施において遵守する事項（注）下記事項を遵守することに同意する場合には、下記□内に印をつけること。
事業計画策定ガイドラインに従って適切に事業を行うこと。（注５）

赤部分チェック■

安定的かつ効率的に再生可能エネルギー発電事業を行うために発電設備を適切に保守点検及■び維持管理すること。
この事業に関係ない者が発電設備にみだりに近づくことがないよう、適切な措置を講ずるこ■と。
接続契約を締結している一般送配電事業者又は特定送配電事業者から国が定める出力抑制の■指針に基づいた出力抑制の要請を受けたときは、適切な方法により協力すること。
発電設備又は発電設備を囲う柵塀等の外側の見えやすい場所に標識を掲示すること（２０ｋ■Ｗ未満の太陽光発電の場合を除く。）。
再生可能エネルギー発電事業に関する情報について、経済産業大臣に対して正確に提供する■こと。
この再生可能エネルギー発電事業で用いる発電設備を処分する際は、関係法令（条例を含む■。）を遵守し適切に行うこと。
この認定の取得から３年以内に運転を開始できない場合には、変更された調達期間によりこ□の再生可能エネルギー発電事業を行うこと。【１０ｋＷ以上の太陽光発電の場合のみ】再生可能エネルギー発電事業を実施するに当たり、関係法令（条例を含む。）の規定を遵守■すること。
発電開始前から継続的に源泉等のモニタリング等を実施するなど、地熱発電を継続的かつ安□定的に行うために必要な措置を講ずること。【地熱発電の場合のみ】

⑫

添付書類
名
接続の同意を証する書類（注６）類書

記載不要

（注１）

発電設備を設置する土地の地番を記載すること。複数地番をまたいで設備を設置する場合は、代表地番を記載するとともに、備考欄の「別紙あり」のボックスにチェックを付して、別紙として全ての地番を記載した一覧表を提出すること。
（注２） 太陽光発電設備である場合のみ記載すること。
（注３） 出力２０ｋＷ未満の風力発電設備である場合のみ記載すること。
（注４） 特定（買取）契約における買取価格を記載すること。特定契約が未締結であれば「未定」のボックスにチェックを付すこと。
（注５） 事業計画策定ガイドラインは、再生可能エネルギー発電事業計画を作成し、認定を申請する際のガイドラインとして経済産業省が策定し、公表したものである。
（注６） 電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法等の一部を改正する法律（平成２８年法律第５９号。以下「改正法」という。）による改正後の電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法第９条第３項の認定を受けたものとみなされる

2

日までにこの再生可能エネルギー発電事業計画に係る発電設備を用いて再生可能エネルギー電気を供給していたときは、書類の添付を省略できる。
備考・用紙の大きさは、図面、表等やむを得ないものを除き、日本工業規格Ａ４とすること。
・氏名を記載し押印することに代えて署名することができる。この場合において、署名は必ず本人が自署すること。

3

２．記載方法
No

項目

必須有無

①－－

記

入

内

容

・平成２８年度までの旧制度で認定を取得した場合であって、①平成２９年３月３１日までに接続契約を締結した場合は平成２９年４月１日に、②認定失効の猶予期間中に接続契約を締結した場合は接続契約を締結した日に、新制度の認定を受けたものとみなされます。
・新制度の認定を受けたものとみなされた場合には、そのみなされた日から起算して６ヵ月以内に事業計画を作成し、提出する必要があります。
・１０ｋＷ以上の太陽光発電、風力発電、水力発電、地熱発電、バイオマス発電であって、新制度での認定を受けたものとみなされた場合には、新制度の適用を受けるために、本様式により事業計画書を提出してください。
・旧制度のシステムで「登録者」としてのログインＩＤ・パスワードをお持ちの方は、再生可能エネルギー電子申請ホームページ（http://www.fit-portal.go.jp）により提出してください。

②

－

必須項目

・事業計画書の提出日を記入します。

③

提出者

必須項目

・設備設置者の事業者情報を記入します。代行事業者が提出する場合であっても必ず設情報備設置者の情報を記入してください。
・住所（法人の場合は登記すべき本店又は主たる事務所の所在地）、氏名（法人の場合は法人名称（登記簿上の名称）及び代表者の役職名、氏名）には、ふりがな（ひらがな）を付し、実印を押印の上、印鑑証明書を添付します。
・法人の場合、法人番号（１３桁）を記入します。法人番号がない場合は不要です。
・電話番号は日中に申請者に連絡のとれる電話番号を記入します。

④

設備ＩＤ

必須項目

・設備の・当該事業計画の対象となる設備について、設備ＩＤ、設備の所在地を記入します。
・設備の所在地については、認定されている所在地を記入します。ただし、以下の点に所在地ご注意ください。
※複数の地番にまたがる場合は、代表地番を記入した上で「他○筆」と記入し、代表地番を含めた全ての地番を記載した「別紙（設備の所在地）」を添付します。
※番地は数字とハイフン（－）で記入します。
※認定されている所在地が「番地未確定」のままの場合は、実際に設置する番地を記入します。

⑤太陽電池

選択必須の合計

項目

⑦

風力の型

選択必須

式番号

項目

事業区域

必須項目の面積小数点第２位切捨て）を記入します。太陽電池モジュールの出力の合計と発電出力が同じ場合にも、その値を記入します。

出力⑥・太陽光発電設備の場合、太陽電池モジュールの出力の合計（小数点第１位まで記入し・２０ｋＷ未満の風力発電の場合、風力発電設備の型式番号を記入します。複数の型式番号がある場合は、記入欄に「，」を入れて列記してください。
・当該申請により設備を設置し、事業を実施する予定の区域の面積（小数点以下は切り捨て）を記入します。
＜例＞
・屋根置き太陽光発電の場合、発電設備が設置されている屋根の面積、又はその建造物の土地面積を記入します。
・地上置き太陽光発電の場合、柵塀等で囲われる面積を記入します。
・風力・水力・地熱発電の場合、発電設備、導水路、生産井・還元井等の設備を設置する土地及び当該設備の設置に伴って開発する土地の面積を記入します。
・バイオマス発電の場合、発電所全体の面積を記入します。

4⑧接続申込・当該事業計画の対象となる設備について、接続申込み日、接続契約締結日（＝接続のみ日～連同意を得られた日）、接続契約締結先、電源接続案件募集プロセスへの参加の有無（系工事期参加していた場合のみ）、工事費負担金の額、連系工事期間を記入します。

間

任意項目

・接続申込み日とは、接続契約の申込み日（電力広域的運営推進機関の送配電等業務指針に規定されている「発電設備等に関する契約申込み」を行った日）をいいます。事
前相談や接続検討の申込みではありませんのでご注意ください。

選択必須
項目

・接続契約締結日とは、連系承諾を受けた後に、工事費負担金契約を締結した日（工事費負担金契約を締結しなかった場合には、工事費負担金の請求があった日）をいいます。なお、工事費負担金が０円の場合は、連系承諾日が接続契約日となります。当該事業計画の対象となる設備が平成２９年３月３１日までに運転開始していた場合は、記載を省略しても差し支えありません。

必須項目

・接続契約締結先については、必須項目です。

必須項目

・電源接続案件募集プロセスに参加していた場合には「有」、参加していない場合には「無」を選択してチェックを付します。「有」を選択した場合には、参加していたプロセスのエリアの名称を、電力広域的運営推進機関のＨＰ（※）にて公表されているエリア名を用いて記入します。
※

https://www.occto.or.jp/keito/akusesu/boshu_process_oshirase.html

任意項目

・工事費負担金の契約額、又は工事費負担金の請求があった額を記入します。

任意項目

・当該事業計画提出の時点で連系工事未着工である場合は、電力会社からの回答があった工期所要日数や工事着手予定日から、おおよその連系工事期間を記入します。既に連系工事が終わっている場合は、実際に当該工事が行われた期間を記入します。

⑨

特定（買必須項目

・当該事業計画を提出する日までに特定（買取）契約を締結している場合は、その締結取）契約先、当該契約における買取価格（固定価格買取制度に基づいて定められた調達価格に締結先・上乗せした価格により買取を行う場合には、その上乗せ後の価格）について記入しま買取価格す。
・当該事業計画提出の時点で特定契約を締結していない場合は、「未定」のボックスにチェックを付します。

⑩

運転開始状況

⑪

遵守事項

選択必須
項目
選択必須項目・平成２９年３月３１日までに運転開始をしている場合は、「運転開始済み」のボックスにチェックを付します。
・各事項について遵守することに同意する場合は、当該事項のボックスにチェックを付します。
・「接続契約を締結している～適切な方法により協力すること。」の「国が定める出力抑制の指針」とは、一般送配電事業者又は特定送配電事業者が接続契約に基づいて出力抑制を実施する際に、各発電設備間において公平性が確保されるよう定められた指針であり、既に締結されている接続契約の内容に反して出力抑制を求めようとするものではありません。
・平成２８年７月３１日までに接続契約を締結している場合、「この認定の取得から３年以内に運転を開始できない場合には、変更された調達期間によりこの再生可能エネルギー発電事業を行うこと。」の欄へのチェックは不要です。
※事業を実施するに当たり、該当する事項を遵守することに同意できない場合は、認定基準を満たしているとは認められないため、認定できませんのでご注意ください。

5

⑫

接続の同選択必須

意を証す

項目る書類

・当該事業計画の対象となる設備が平成２９年３月３１日までに運転開始していなかった場合は、接続の同意を証する書類を添付します。
・接続の同意を証する書類は、接続契約が締結されていること（連系承諾＋工事費負担金の額までを定めた契約が締結されていること）を証明するための書類をいいます。
・発電設備の出力や電力会社ごとに必要な書類・名称が異なるため、資源エネルギー庁
ＨＰ「なっとく！再生可能エネルギー」（※）にて公表している「接続の同意を証する書類について」にて確認の上、添付します。
※

http://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/6

様式第１９
再生可能エネルギー発電事業計画書【みなし認定用】（１０ｋＷ未満の太陽光発電を除く）
平成経済産業大臣

年月日

殿（ふりがな）

提出者

住所 （〒-）（ふりがな）

氏

名印（法人番号：）（法人にあっては名称、法人番号（法人番号がある場合）、代表者の役職・氏名及び代表者の登記印）

電話番号

（）

－

電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法施行規則の一部を改正する省令（平成２８年経済産業省令第８４号）附則第６条第２項、第６項及び第７項の規定により、再生可能エネルギー発電事業計画書を次のとおり提出します。

再生可能エネルギー発電事業計画
再生可能エネルギー発電事業計画の概要

備考

設備ＩＤ
設備の所在地
（注１）

□別紙あり

設
備 太陽電池の合計出力（ｋＷ情 ）（注２）
報
風力発電設備の型式番号（注３）
事業区域の面積（㎡）事

接続申込み日

平成年月日

接続契約締結日

平成年月日

業 接続契約締結先
内 電源接続案件募集プロセス □有（エリア名：への参加の有無
容
工事費負担金連系工事期間）円（税抜き）□無特定（買取）契約締結先□未定

買取価格（注４）
運転開始状況

円／ｋＷｈ（税抜き）□未定□運転開始済み

再生可能エネルギー発電事業の実施において遵守する事項（注）下記事項を遵守することに同意する場合には、下記□内に印をつけること。
事業計画策定ガイドラインに従って適切に事業を行うこと。（注５）□

安定的かつ効率的に再生可能エネルギー発電事業を行うために発電設備を適切に保守点検及□び維持管理すること。
この事業に関係ない者が発電設備にみだりに近づくことがないよう、適切な措置を講ずるこ□と。
接続契約を締結している一般送配電事業者又は特定送配電事業者から国が定める出力抑制の□指針に基づいた出力抑制の要請を受けたときは、適切な方法により協力すること。
発電設備又は発電設備を囲う柵塀等の外側の見えやすい場所に標識を掲示すること（２０ｋ□
Ｗ未満の太陽光発電の場合を除く。）。
再生可能エネルギー発電事業に関する情報について、経済産業大臣に対して正確に提供する□こと。
この再生可能エネルギー発電事業で用いる発電設備を処分する際は、関係法令（条例を含む□。）を遵守し適切に行うこと。
この認定の取得から３年以内に運転を開始できない場合には、変更された調達期間によりこ□の再生可能エネルギー発電事業を行うこと。【１０ｋＷ以上の太陽光発電の場合のみ】再生可能エネルギー発電事業を実施するに当たり、関係法令（条例を含む。）の規定を遵守□すること。
発電開始前から継続的に源泉等のモニタリング等を実施するなど、地熱発電を継続的かつ安□定的に行うために必要な措置を講ずること。【地熱発電の場合のみ】
添付書類
書類名
接続の同意を証する書類（注６）（注１）

発電設備を設置する土地の地番を記載すること。複数地番をまたいで設備を設置する場合は、代表地番を記載するとともに、備考欄の「別紙あり」のボックスにチェックを付して、別紙として全ての地番を記載した一覧表を提出すること。
（注２） 太陽光発電設備である場合のみ記載すること。
（注３） 出力２０ｋＷ未満の風力発電設備である場合のみ記載すること。
（注４） 特定（買取）契約における買取価格を記載すること。特定契約が未締結であれば「未定」のボックスにチェックを付すこと。
（注５） 事業計画策定ガイドラインは、再生可能エネルギー発電事業計画を作成し、認定を申請する際のガイドラインとして経済産業省が策定し、公表したものである。
（注６） 電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法等の一部を改正する法律（平成２８年法律第５９号。以下「改正法」という。）による改正後の電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法第９条第３項の認定を受けたものとみなされる
日までにこの再生可能エネルギー発電事業計画に係る発電設備を用いて再生可能エネルギー電気を供給していたときは、書類の添付を省略できる。
備考・用紙の大きさは、図面、表等やむを得ないものを除き、日本工業規格Ａ４とすること。
・氏名を記載し押印することに代えて署名することができる。この場合において、署名は必ず本人が自署すること。

記載例

お客様本人が記載してください。
代行提出依頼書
平成２９年

再生可能エネルギー新制度移行手続代行センター

お客様の氏名・電話番号・メールアドレ
ス・ＦＡＸ番号を記入してください。
ＦＡＸ番号は任意です。
個人の場合は不要です。

６月３０日

御中

（依頼者）
住所 〒110-0081
認印でも可
東京都千代田区霞が関１－１－１
氏名
経済 一郎
印
（法人番号：）
電話番号： （00）0000－0000
メールアドレス： XXX@xxx.co.jp
ＦＡＸ番号：

電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法施行規則附則第６条第２項、第６項及び第７項の規定による再生可能エネルギー発電事業計画書の経済産業大臣への提出について、別添の再生可能エネルギー発電事業計画の内容に係る提出手続を貴社に依頼します。
【依頼者が設置者本人ではない場合】
なお、当方から貴社に別添の事業計画書の内容にて提出を行うことについて、下記設備設置者の承諾を受けております。
（設備設置者情報）
設備設置者名：
メールアドレス：
ＦＡＸ番号：記載不要（添付書類）
書類名称
接続の同意を証する書類の写し□ 添付有り□添付無し※どちらかにチェックしてください。

※再生可能エネルギー新制度移行手続代行センターが作った記載見本を一部修正してご案内しています。

代行提出依頼書
平成
再生可能エネルギー新制度移行手続代行センター

年月日

御中

（依頼者）
住所
氏名
（法人番号：電話番号：
メールアドレス：
ＦＡＸ番号：

印）

電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法施行規則附則第６条第２項、第６項及び第７項の規定による再生可能エネルギー発電事業計画書の経済産業大臣への提出について、別添の再生可能エネルギー発電事業計画の内容に係る提出手続を貴社に依頼します。
【依頼者が設置者本人ではない場合】
なお、当方から貴社に別添の事業計画書の内容にて提出を行うことについて、下記設備設置者の承諾を受けております。
（設備設置者情報）
設備設置者名：
メールアドレス：
ＦＡＸ番号：（添付書類）
書類名称
接続の同意を証する書類の写し

□添付有り

□添付無し

※どちらかにチェックしてください。