ごみ・環境ビジョン 21「ごみっと・SUNvol.18」2020．3.25 掲載原稿

トイレの話
山本耕平
（一社）日本トイレ協会副会長、（株）ダイナックス都市環境研究所
１．ごみから始まったトイレとのかかわり
私がトイレに関心を持ったのは、観光地の散乱ごみ調査がきっかけだった。今から約 40年前にもなるが、全国で空き缶などのごみのポイ捨てが大きな社会問題になっており、私は京都をはじめとする観光地で様々な調査を行っていた。その過程で気になったのがトイレである。ごみの散乱が目立つ観光地は、例外なくトイレが汚く、清掃は不十分で紙もなく、壊れた鏡は修理もされず・・といった状況が見られた。ごみのポイ捨ては捨てる人（すなわち観光客）が悪い、という問題でもあるが、「観光地を適切に清潔に維持する」という視点
からはその地域の管理者（たいていは行政）の清掃などの管理体制の不備も指摘されなければならない。その指標がトイレである、というのが私が感じた問題意識であった。
そこで自治体や国、トイレ機器メーカー、建築、デザイン、環境、医療など、いろいろな分野の専門家による公共トイレの勉強会（トイレットピア研究会）を始めたところ、トイレの会というのが珍しかったので次々とメディアにとりあげられた。その勢いのままに「トイレ革命」の火の手をあげんと、1985 年 5 月に日本トイレ協会を設立して現在に至っている。
２．日本のトイレはなぜ世界から評価されるか
日本トイレ協会は今年で３５年目を迎える。奇しくもバブル景気によって自治体の財政が潤っていた時代に、先見の明がある自治体がまちづくりの象徴としてデザイン化されたトイレをつくったり、福祉のまちづくりの一環としてトイレ改善に取り組んだりしたことが、公共トイレ改革の流れをつくった。
公共トイレのあとに駅のトイレが続き、デパートがトイレのイメージを大転換し、高速道路や空港から学校のトイレまで、「トイレ革命」が広がった。パラリンピックを前に、トイレのバリアフリー、ユニバーサルデザインもずいぶん進歩した。
一方で、われわれから見れば、日本人のトイレ利用者のマナーは必ずしも自慢できるものとは思わない。しかしそれをカバーするメンテナンスやトイレ清掃の質の高さが、いつもトイレをきれいに保っている。トイレの清掃、メンテナンスに従事する人たちのプロ意識や職人魂には感心させられることしきりである。ハードだけでなく、こうしたソフト面、人的なサービスというものが日本のトイレを清潔で快適にしており、そのことが外国人の評価を高めている理由である。
SGDs の 6 番目に「安全な水とトイレを世界中に」という目標が掲げられているが、世界には 23 億人もの人が未だに基本的なトイレさえ使用できておらず、約 9 億人は屋外で排泄しているという。彼我のギャップの大きさには愕然とするが、こうした途上国のトイレに目を向けて、貢献していくことが次の課題である。
３．トイレからみた都市の課題
日本トイレ協会は設立当初からトイレに関わる官民の関係者の研究、情報交流の場として、シンポジウムや研究会を開いてきた。これまで「トイレの研究」や「トイレ学大事典」などの出版物も出している。こうした活動を通して、トイレはいろいろな社会の課題を映し出す鏡のようなところがあると感じている。
たとえば車椅子トイレ。３０年前には設置基準もなかったし、そのことは障害者の社会参加という面で大きな問題があったということだ。昔の学校のトイレは汚く、校舎の端っこにあり死角になってきたので、隠れて喫煙したりしばしば「いじめ」の場所になっていた。小学校ではトイレに行くとからかわれるので、トイレに行けない子どもたちの健康が問題になった。
最も深刻な問題は災害のトイレだ。大きな災害をいくつも経験してきたので、現在では災害時のトイレ対策について考えておくことは当たり前だが、阪神大震災を経験するまではほとんど軽視されてきた。また現在でも自治体の備えは十分ではないし、市民も「携帯トイレの備蓄」など「トイレの自助」への意識は低い。
政府が進める働き方改革や女性の参画、ジェンダーの問題にもトイレは重要な関わりを持つ。たとえば、建設現場や農業などで女性が働きやすい環境をつくるためにはトイレが必要である。LGBT の人権という点から、トイレをどうするべきか、新しい問題として提起されている。
トイレは清潔で安心して生活できる環境の最も基本的なインフラとして考えなければならない。オリ・パラに向かって都市再開発や都市の整備が進んでいるが、トイレの事を考えない都市整備は人間の存在を無視していることと同義である。
このことを私は「まちづくりにはトイレが大事」というフレーズで言い続けてきている。
４．公民連携による快適トイレ環境づくりの例
最近のトイレに関する面白い事例をいくつか紹介しよう。まず一つは「トイレのネーミングライツ」だ。ネーミングライツとは、公共施設にスポンサー企業の社名やブランド名をつける権利で、「命名権」とも呼ばれる。
「味の素スタジアム」のように、スポーツ施設につけられる例が多いが、トイレにも導入している例がある。
最初に導入したのは東京都渋谷区で、2009 年からスタートした。例えば、恵比寿駅前のトイレは「恵比寿 KANSEI トイレ」で、区役所前トイレは「トイレ診断士の厠堂」、神宮前公衆トイレは「シブミックトイレ」だ。これらはいずれも地元の下水道維持管理会社やトイレのメンテナンス会社、芳香剤メーカーがつけた名前だ。契約金額はおおむね年間 10 万円～20 万円程度で、清掃やメンテナンスを条件にしているところや別に清掃を委託しているケースもある。

恵比寿 KANSEI トイレ（渋谷区）

二つ目は「まちの駅」だ。まちの駅は、既存施設を活用して設置され行政・民間を問わない。地域住民や来訪者が自由に利用できる休憩場所や地域情報を提供する機能を備えた、交流拠点である。まちの駅には誰でもトイレが利用でき、無料で休憩できる機能や地域の情報・案内機能、交流機能などがあり、誰でも使えるトイレがあることが必須の要件である。
観光施策やまちづくり戦略としてまちの駅の普及を図っている市町村も多くあり、こうした地域ではトイレの利用を含め、観光客が気軽に散策できる環境づくりにまちの駅が大きく貢献している。まちの駅は共通のシンボルマークを掲げているので、全国どこでもトイレを借りることができる。
まちの駅のサイン

ちよだ安心トイレのサイン（千代田区ホームベジ）

また、民間施設のトイレを開放してもらうような施策もある。千代田区はオリ・パラに向けて区内の民間施設のトイレを開放してもらい「ちよだ安心トイレ」として登録してもらう制度を導入している。区内約 150 カ所のトイレが誰でも使えることになり、事業者には協力金 3 万円が支給される。
コンビニは防犯上の問題もあって積極的にトイレを開放していなかったが、現在では夜間の安全が確保できないなどの一部の例外を除いて、終日トイレは開放されるようになり、公共性の高い性格を持つようになっている。さらに災害時の帰宅困難者支援として、トイレや物資を提供する協定を結ぶ自治体も増えている。
公共トイレや一般に開放されているトイレをマップ上で示すアプリもある。
今後はこうした公民連携によるトイレ環境の整備が大きな役割を持つことになるだろう。
４．
「トイレ課」の提案
それぞれの施設や場所の管理者がトイレも所管するために、公共トイレの管理主体はいろいろなセクションの縦割りである。全体の大きな仕事の中ではトイレに関する仕事は軽視されがちである。自治体としてトイレに関して統一的な計画や考え方を持っているところは少ない。
障害の有無、年齢、性別、人種等にかかわらず、誰もが利用しやすい生活環境にしていくユニバーサルデザインという考え方が、これからの行政には必要である。トイレもこうした視点から計画的に整備していくことが求められる。自治体のトイレだけでなく、駅や商業施設、コンビニなども含めた「トイレのネットワーク化」をはかり、それぞれの施設がトイレの機能を補完し合って、地域全体でのバリアフリーやユニバーサルデザインを実現していかなければならない。自治体にはこうした調整機能を担う役割がある。（ちなみにバリアフリーは身体の障害によって移動や行動の自由を妨げるバリアを除去することで、ユニバー
サルデザインは多様な人々が平等に使えるような社会を実現するという考えかたである。）
災害時のトイレの問題は防災対策の中でも非常に重要な課題であるが、防災担当が策定する地域防災計画と、環境セクションが策定する災害廃棄物処理計画の狭間に、置いてけぼりになっている例も少なくない。災害時こそ高齢者や障害者、乳幼児などのトイレ対策は重要となるが、その対応は十分できるのだろうか。
こうした観点から、私は「トイレ政策」を一元化して「トイレ課」の設置を提案したい。
トイレ課は、自治体が所管するすべての公共トイレの管理や改修・新設、民間施設との協定やトイレネットワーク構築、トイレ教育・啓発、災害時のトイレ計画等、自治体のトイレに関する業務を一括、横断的に所管するのである。どこか先進的な自治体が先鞭をつけてくれることを期待している。