48

省エネルギー情報の提供が家庭内のエネルギー消費行動に及ぼす影響
The Effect of Energy-Saving Information on Households' Energy Consumption Behavior
河波 潤（Jun Kawanami）＊

要約 我が国では生活水準の向上を背景に，民生，運輸部門のエネルギー消費が増加の一途を辿
り，省エネルギーの推進が喫緊の課題になっている．国民の省エネルギーに対する関心は，地球
温暖化問題の顕在化に伴い高まりを見せているが，実際の行動については情報不足やライフスタ
イルの多様化から十分なレベルに至っていない．本研究は，家庭内で実践できる省エネ方法に関する情報を具体的に提供し，エネルギー消費行動に及ぼす影響を期間中の電気使用量を指標に定量的に把握することを目的として実施した．大阪とその周辺都市の331名を対象に，省エネに関する情報の提供方法が異なる３つのグループに対して調査を実施した．その結果，省エネ情報を提供した２つのグループで電気使用量が減少し，情報提供による省エネ効果が認められた．またこの効果は，省エネを実践する人の視点にたって，情報を咀嚼しやすいよう講習会を通じて具体的に提供したグループで大きく現れ，提供する情報の質が省エネ効果に影響を及ぼすことを確認した．電気使用量が減少した２つのグループは，機器の効率的な利用に関して，エネルギー消費
行動が顕著な向上を示した．このうち，省エネ効果がより大きく現れたグループでは，機器の待機電力削減に関して行動に著しい向上が認められ，省エネ効果を裏付ける行動の変化が示された．
また，家庭内の省エネ推進には，家族のメンバー全員が提供された情報を共有し，協力して取り組むことが必要不可欠であり，今後はこのような家庭環境を効果的に醸成するような情報とその提供方法における工夫が重要になることが見いだされた．
キーワード

省エネルギー，省エネ情報，エネルギー消費行動，省エネ効果，情報の質

Abstract
The energy consumption both in the residential & commercial sector, and the transport
sector increased steadily against the backdrop of the improvement in the living standard. Moreover, it is apressing issue to promote the energy conservation in Japan. It is said that Japanese have a high interest inenergy conservation as a result of the global warming issue, however their conservation behavior does notreach a satisfactory level due to a shortage in information and diversification of the lifestyle in Japan. The
purpose of this study was to investigate the changes in energy consumption behavior quantitatively using
electricity consumption for three months, after providing energy-saving information. The survey was
conducted in Osaka and some edge cities. We collected 331 samples from these areas, and divided theminto three groups, two groups were provided with energy-saving information through pamphlets andseminars, and another group was not provided with any information. The results showed that the electricity
consumption decreased in the two groups that were provided with energy-saving information. It seems thatthe energy conservation was affected by the information provided. This effect was even greater in thegroup that was provided with more concrete information through a seminar. In short, this result indicatesthat the energy-saving effect is strongly related to the quality of information. Next, we investigated thechange of the energy consumption behavior in these two groups. As a result, significant improvements interms of efficient appliance use were observed in these groups. Besides, the group, which reflected a great
energy-saving effect, made remarkable improvements regarding the reduction of standby power
requirement of home electric appliances. These findings suggest that providing information leads to change
in the energy consumption behavior. In this study, it was found that it is indispensable for promoting
households' energy conservation to share the provided information with family members, and work incooperation with them on energy conservation. Moreover, it was also found that for the family
environment to be effective, two factors are important; 1) the amount of information, and 2) the method toprovide it.
Keywords

energy conservation，energy-saving information，energy consumption behavior，energy-saving effect，quality of information＊（株）原子力安全システム研究所

社会システム研究所

現在関西電力（株） グループ経営推進室

49

1． はじめに1997年に京都で開かれた，気候変動枠組条約第３

3． 方法
3.1

調査の概要

回締約国会議（COP３）で，先進国にCO2等の温室効
果ガスの排出削減値を定めた「京都議定書」が採択

大阪市とその近郊都市（尼崎市・神戸市）の婦人された．我が国は2002年３月に「地球温暖化対策推団体，および関西電力（株）の広報誌等を通じて集め進大綱」の見直しを行うなど，批准に向けてエネル

た331名を対象に，平成13年７月〜11月に調査を実施

ギー需給両面から様々な施策に取り組んでいる．供した．表１に示すように，被験者を情報の提供方法

給面では，発電の過程でCO2を排出しない原子力発電の異なる３つのグループ １）に分けた．グループ１とを推進しているが，近年相次いだ原子力関連の事故

２に対しては省エネ情報を提供し，提供された情報やトラブル，また電力会社の経営環境の変化もあっを基に８月〜10月の期間中省エネを心掛けた生活てその新設は進んでいない．他方需要面では，大幅（以下エコライフ活動）の実践を依頼した．グループなエネルギー消費の削減を図るとしているが，国民３には情報提供を行わなかった．ただし，普段の生の生活水準の向上やライフスタイルの多様化に伴い，活を通して，省エネに関する情報を摂取する機会は

民生・運輸部門を中心にエネルギー消費は増加の一あると考えられる．期間中の各グループの電気使用途を辿っている．今後も情報化，高齢化社会の進展

量が，前年と比べてどのように変化するか，また，を背景に，エネルギー消費の増大が見込まれており，グループ間でどのような差異が現れるかを調査した．

供給面の対策が進まない現在，民生部門の省エネル
ギーが喫緊の課題となっている．
一方，国民のエネルギー，環境問題に対する関心
は，地球温暖化問題の顕在化を背景に高まりを見せている．しかし，実際の行動については，情報不足
やライフスタイルの多様化から十分なレベルに至っていないことが一般に言われている．
これまで，家庭のエネルギー消費構造については，世帯の属性や保有する機器，その使用状況等のデー

表１
グループ
グループ１
（ｎ＝１６６）
グループ２（ｎ＝８１）
グループ３（ｎ＝８４）

省エネ情報の提供方法
情報の提供方法
省エネパンフレット
省エネパンフレット
省エネ講習会
情報提供なしタを基に分析が行われてきた（土屋・山野・小杉，
1999）．しかし，情報提供のような外部からの刺激に

3.2

省エネ情報の提供

よるエネルギー消費行動の変化を，エネルギー消費量を指標として定量的に評価し，その関連を明らか

グループ１と２に対して，調査前の平成13年７月にした先行研究は見受けられない．本稿は，質問紙に次のような情報提供を行った．グループ１には省調査の分析結果を基に，この問題について論じていエネパンフレットを郵送し，グループ２にはパンフる．

レットの配布に加え，その内容を基に省エネ講習会を実施した．

2． 目的

パンフレットは地球温暖化発生のメカニズム，我が国の民生・運輸部門におけるエネルギー消費増大

本研究は，家庭内で実践できるエネルギーの効率の現状を解説し，家庭内で取り組める省エネ方法と的な利用方法に関する情報（以下省エネ情報）を具して各機器について具体的に解説している．またそ体的に提供し，エネルギー消費行動に及ぼす影響をの効果をCO2削減量と電気またはガス料金に換算し，定量的に把握することを目的とする．

（以下待機電力）の表記している．待機時消費電力２）削減についても訴求している．
講習会では，省エネに関する講演を専門とする女

１）グループ１ 広報誌を通して集めた被験者

グループ２ 大阪，尼崎，神戸の婦人団体員
グループ３ 電力会社社員とその知人等
２）電気製品の不使用時に消費される電力のことで，家庭内の電力消費の約１割を占めるとする調査もある．

50

性の講師を起用し，パンフレットに記載されている

表２

調査票の配布・回収状況

内容の解説に加え，省エネ方法の実演や事例等の紹エネを実践する人の視点にたって情報提供を行った．

グループ１

また，質疑応答の時間を設け，被験者が提供された情報を咀嚼できるよう工夫し，提供する情報の質で

グループ２

グループ１と差異化を図った．
パンフレットは，（財）省エネルギーセンター発行

グループ３の「家庭の省エネ大辞典」他２冊３）を使用した．

3.3

合

計

質問紙調査

調査は，エコライフ活動期間前後の平成13年７月

4.2

有効回答数
（有効回答率）
１０４
（６７．
５％）
６１
（９８．
４％）
６３
（８６．
３％）
２２８
（７８．
９％）

回収数／標本数（回収率）
１５４／１６６
（９２．
８％）
６２／８１
（７６．
５％）
７３／８４
（８６．
９％）
２８９／３３１（８７．
３％）

介，待機電力削減の重要性を強く訴求するなど，省

被験者の属性（以下前期）と11月（以下後期）にそれぞれ郵送法により実施した．被験者数は331名であった．

被験者の性別は，男性41名（18％）に対して，女前期の調査票は，世帯員数や機器の保有状況等，性が187名（82％）と大部分を占めた．これは被験者

被験者の属性を中心に設計した．後期では，期間中の抽出を，家庭で家事を主に行う人と婦人団体を対および前年同期の電気使用量に加えて，世帯員数や象にして行ったためと考えられる．

機器数の変化等，電気使用量に影響を及ぼす属性環

被験者の平均年齢は48.8歳で，30〜39歳の人が全体境の変化を調査した．また，前後期共通の質問項目の25％を占め，続いて60〜69歳が23％を占めた（図として，省エネルギー・環境問題に対する行動と意

１）．平均世帯員数は3.0人で，２人世帯が最も多く全識について尋ねた．

体の31％を占め，続いて３人世帯の28％となった（図２）．各グループの属性比較を表３に示す．

4． 結果
10%

70歳以上

4.1

質問紙調査票の配布・回収状況

23%60〜69歳17%

50〜59歳前期の調査票は７月２日に郵送し，同月31日までに回収を終えた．後期は11月１日に郵送し，同月30日までに回収を終えた．その後，未返送者に対しては
ハガキによる督促を行い，12月14日までに回収を終えた．

40〜49歳12%

30〜39歳25%

20〜29歳
20歳未満

12％
0％
0%

5%

図１

10%

15%

20%

25%

回答者の年齢（ｎ＝２２８）

調査票の配布・回収状況を表２に示す．郵送した調査票331票のうち，回収できたのは289票（回収率87.3％）であった．電気使用量等の項目について記載

8％

2％

0％

8％

が無いものは除外し，有効回答228票（有効回答率
78.9％）で分析を行った．
22％

31％

単身世帯
２人世帯
３人世帯
４人世帯
５人世帯
６人世帯
７人世帯

28％

図２

３）「食の省エネBOOK」，「省エネ性能カタログ

2001 夏」

世帯員数（ｎ＝２２８）

30%

51

表３

グループ１
グループ２
グループ３

各グループの属性比較

平均世帯
員数
３．
３人
２．
４人
３．
１人

平均年齢
４４．
０歳
６６．
６歳
３９．
４歳

表５
夫婦のみ
世帯の割合
２５．
０％
５５．
７％
１４．
３％

大阪の月別平均気温の推移
（℃）
８月
２８．
８
−０．
８
０．
４

Ｈ１３
前年差
平年差

１０月
１９．
６
−０．
１
０．
９

９月
２４．
４
−１．
４
０．
０

（出所）関西電力の資料を基に作成

4.3

電気使用量の推移

表６

電力会社の販売電力量の推移（８月〜１０月）

エコライフ活動期間中の電気使用量４）が，前年の同時期と比べてどのように推移したかを表４に示す．
電 灯
表４

電気使用量の推移（８月〜１０月）

Ｈ１２

Ｈ１３

１２，
０６２

１１，
８５３

（百万kWh）
前年差（比）
−２０９
（−１．
７％）

（出所）関西電力の公表値を基に作成（kWh/月･世帯）
グループ１（ｎ＝１０４）
グループ２（ｎ＝６１）
グループ３（ｎ＝６３）

Ｈ１２

Ｈ１３

２６３．
２

２５４．
４

３７５．
２

３３９．
２

３６０．
５

３５３．
８

前年差（比）
−８．
８
（−３．
３％）
−３６．
０
（−９．
６％）
−６．
７
（−１．
９％）

4.4

情報提供がエネルギー消費行動に
及ぼす影響

4.4.1

省エネ効果の定量的評価提供した情報による電気使用量の減少分を定量的に把握するために，グループ１と２について，情報

電気使用量は，すべてのグループで前年に比べて提供を行わなかったＨ12年８月〜10月の電気使用量減少している．分散分析を行った結果，グループのを被説明変数に，世帯員数，エアコンやテレビ等の２２５）＝１５．
１３３, p＜．
００１），年の主効
主効果（F（２，

機器数，期間中の気温データから求めた冷房度日 ５）果（F（１，
２２５）＝３１．
４７３, p＜．
００１），２要因の交互を説明変数にして重回帰分析を行い，需要関数の推作用（F（２，２２５）＝８．
６９０, p＜．
００１）が有意となり，定を行った（表７，図３，表８，図４）．

下位検定の結果，情報提供を行ったグループ１と２
では，Ｈ１３の電気使用量がＨ１２に比べて統計的に有意に小さいことが示された（それぞれ p＜．
００１, p＜．
０１）．
また，グループ３では有意ではなかったが，減少している．期間中の気温（表５）を調査すると，前年より低く，また，電力会社の販売電力量の推移（表６）からも同様の傾向が認められることから，気温の影響による電気使用量の減少と考えられる．従って，グループ１と２についても，気温の影響による減少分が含まれていると考えられる．

表７

グループ１の需要関数の推定

説明変数名
世帯員数
テレビ台数
エアコン台数
冷蔵庫台数
冷房度日
定 数 項
自由度修正済み決定係数
サンプル数６）

ｔ値
６．
１０
３．
７２
６．
２６
１．
８２
１０．
０１
１．
１０

偏回帰係数
２２．
８４７
１８．
９３１
１８．
１４６
１５．
４２４
０．
４４３
１８．
０１６
０．
４８０
３１２

４）地域により検針日が異なるため，被験者の８月〜１１月分の電気使用量を調査し，このうち調査期間に相当する３カ月分の電気使用量を採用した．
５）冷房度日（Ｄ２２-２２）：２２℃を超える日の平均気温と２２℃との差の合計．
６）被験者一人につき３カ月分の電気使用量データを持つため，サンプル数は被験者数×３となる．

700

省エネパンフレットに加えて省エネ講習会を実施し600たグループ２では，一世帯あたり−23kWh/月（−

5006.4％）の省エネ量が推計された（図６，表９）．

400
300
200
100
0
100

200

300
400
実績値（kWh）

500

600

図３

グループ１の需要関数の推定

表８

グループ２の需要関数の推定

説明変数名
世帯員数
テレビ台数
電子レンジ台数
冷蔵庫台数
冷房度日
定 数 項
自由度修正済み決定係数
サンプル数６）

700

ｔ値
５．
７５
２．
４９
２．
９７
３．
６２
７．
８２
−４．
３６

偏回帰係数
６０．
５２７
２８．
１９２
１１２．
０４７
８６．
４４９
０．
９５８
−２０６．
７７７

266
264
262
260
258
256
254
252
250
0

実績値
推計値

263
258

254

H12

図５

（kWh/月・世帯）

0（kWh/月・世帯）

理論値（kWh）

52

０．
５４３
１８３

H13

グループ１の省エネ量の推計

380
375
370
365
360
355
350
345
340
335
330
0

375

実績値
推計値
362

339

H12

図６

1000

H13

グループ２の省エネ量の推計

理論値（kWh）

800

表９
600

省エネ量の推計結果（kWh/月･世帯）
推計省エネ量−４
省エネパンフレット
（−１．
６％）
−２３
省エネパンフレット（−６．
４％）
省エネ講習会
情報の提供方法

400
200
0
0

200

図４

400
600
実績値（kWh）

800

1000

グループ１
（ｎ＝１０４）
グループ２（ｎ＝６１）

グループ２の需要関数の推定

4.4.2

エネルギー・環境問題に対する行動の変化推定した各需要関数は，決定係数が0.48，0.54とやや低いが，多様性の大きい世帯単位データを扱った情報提供の前後で，エネルギー消費行動がどのよものとしては，電気使用量をよく説明していると言うに変化したかを把握するため，省エネルギー・環

える．次に各式に，Ｈ１３の世帯員数，エアコン等の境保護に対する行動に関して質問（19問）を，エコ

機器数，冷房度日の値をそれぞれ代入し，情報提供

ライフ活動期間の前後に実施した．被験者には各質が行われなかった場合の電気使用量について推計を問に対して，「１．いつも実行している」「２．だい行った．求めた推計値と，実際に情報提供を行った

たい実行している」「３．あまり実行していない」

Ｈ13の実績値との差を，情報提供による省エネ効果「４．ほとんど実行していない」の４件法で回答を求と見なした．この結果，省エネパンフレットを配布

めた．

したグループ１では，一世帯あたり−４kWh/月（−

各グループの回答スコアの結果について，２要因1.6％）の省エネ量が推計された（図５，表９）．また，の分散分析を行った．この結果，前後の主効果はグ

６）被験者一人につき３カ月分の電気使用量データを持つため，サンプル数は被験者数×３となる．

53

ループ１で有意となり（F（1,90）＝28.836，p＜.001），

このように，情報提供を行ったグループ１と２でグループ２と３では有意ではなかった．グループのは，情報提供によるエネルギー消費行動の変化が示

主効果は有意で（F（2,174）＝14.413, p＜.001），多重比

され，「電気製品を使わない時はコンセントを抜く」

較検定の結果，グループ３は他の２つのグループに「テレビ等の電源はリモコンで切らずに主電源で切比べて回答スコアが有意に高く（p＜.001），行動がある」といった，待機電力の削減に関する行動においまり実践されていないことが示された．グループ１て顕著な向上が認められた．また，有意差の認めらと２の間に統計的な有意差は認められなかった．

れた項目の内容について，二つのグループを比較す

次に，各質問に対する平均回答スコアを求め，エると，省エネ講習会を実施したグループ２では，グコライフ活動期間の前後で，統計的に有意な変化がループ１に比べて，家庭内の電気使用量の削減に結認められた項目から，エネルギー消費行動の変化をびつく実践的な行動項目が多く示された．

分析した．この結果，グループ１では「電気製品を使わない時はコンセントを抜く」等の５項目で有意

4.4.3

エネルギー・環境問題に対する意識の変化差があり，グループ２では４項目に有意差が認められた（表10，表11）．情報提供を行わなかったグルー

情報提供の前後で，省エネルギー・環境保護に対

プ３では，統計的な有意差が認められた項目は無く，する意識がどのように変化したかを把握するため，情報を提供したグループとの間に明確な差が見られた．

25問の質問をエコライフ活動期間の前後に実施した．
被験者には各質問に対して，「１．そう思う」「２．

表10

エコライフ活動前後で有意な変化のあった質問項目

ややそう思う」「３．どちらとも言えない」「４．あまりそうは思わない」「５．そうは思わない」の５件

グループ１（省エネパンフレット）
質問項目

平均回答スコア
前→後ｔ
ｔ値①電気製品を使わない時はコンセントを抜く

２．
２４→１．
９９

４．
０２＊＊

⑤掃除機をかける前に部屋を
片づける

２．
０４→１．
８３

３．
０６＊＊

⑧照明は白熱灯ではなく蛍光灯を使う

１．
９７→１．
６７

３．
９３＊＊

⑯家電製品の購入時は，消費電力の少ない商品を選ぶ

２．
０９→１．
９２

２．
４９＊

⑰車の購入時は，環境に良い
車，燃費が良い車を選ぶ

２．
２０→２．
０１

２．
２２＊

法で回答を求めた．
各グループの回答スコアの結果について，２要因の分散分析を行った．この結果，前後の主効果はグループ１で有意となったが（F（1,103）＝5.605, p＜.001）
，

＊ｐ
p ＜．
０５，＊＊ｐp ＜．
０１

グループ２と３では統計的な有意差は認められなかった．グループの主効果は有意で（F（2,219）＝24.851,
p＜.001），多重比較検定の結果，グループ３は他の２つのグループに比べて回答スコアが有意に高く（p＜.001），省エネルギー・環境保護に対する意識が低いことが示された．グループ１と２の間に統計的な有意差は認められなかった．
次に，各質問に対する平均回答スコアを求め，エ

表１１ エコライフ活動前後で有意な変化のあった質問項目

コライフ活動期間の前後で，統計的に有意な変化がグループ２（省エネパンフレット＋省エネ講習会）認められた項目から，省エネルギー・環境保護に対質問項目平均回答スコア
前→後

ｔ
ｔ
ｔ値

する意識の変化を調査した．この結果，グループ１①電気製品を使わない時はコンセントを抜く

２．
４４→１．
８７

５．
４３＊＊

の３項目で有意差があり，グループ２では２項目に②電気製品のスイッチをこまめに消している

１．
９０→１．
６７

３．
０５＊＊

⑥テレビ等の電源はリモコンで切らずに主電源で切る

２．
３１→１．
９３

２．
５８＊

２．
１５→１．
９３

２．
０３＊

このように，情報提供を行ったグループ１と２で＊ｐ
p ＜．
０５，＊＊ｐp ＜．
０１

は，省エネルギー・環境保護に対する意識の高まり⑫シャワーや食器を洗う時に，水道を出しっぱなしにしないでは「家族での省エネを心がけて実行している」等
有意差が認められた（表12，表13）．一方，情報提供を行わなかったグループ３では，統計的な有意差が認められた項目は無く，情報を提供したグループとの間に明確な差が見られた．

が示された．

54

表12

エコライフ活動前後で有意な変化のあった質問項目

して，提供した情報の質の差が挙げられる．講習会
では，パンフレットの情報を単に読み聞かせるので

グループ１（省エネパンフレット）
平均回答スコア
前→後

ｔ
ｔ
ｔ値

はなく，実際の省エネ方法を実演して見せるなど，

ｊ.家族での省エネを心がけて実行している

１．
８１→１．
６６

２．
２８＊

供を行った．また，世帯の電力消費の約１割を占めｏ.節約を心がけるようよく言われた

２．
３８→２．
１３

２．
３４＊

ｓ.省エネと地球温暖化には深い関係がある

１．
４１→１．
２２

２．
５７＊

質問項目

家庭内で省エネを実践する人の視点にたって情報提るとも言われる待機電力について，削減を重点的に＊ｐp ＜．
０５，＊＊ｐp ＜．
０１

訴求し，質の高い情報の提供に努めた．この結果，
グループ２のエネルギー消費行動は，「電気製品を使わない時はコンセントを抜く」「テレビ等の電源はリ
モコンで切らずに主電源で切る」などの待機電力の削減に関して顕著な向上を示し，グループ１よりも，

表１３

エコライフ活動前後で有意な変化のあった質問項目

グループ２（省エネパンフレット＋省エネ講習会）

家庭内の電気使用量の削減に結びつく実践的な省エ
ネ行動項目が多く示された．

平均回答スコア
前→後

ｔ値

ｆ.自分一人で省エネをしても
意味がない

２．
６９→３．
１８

２．
３０＊

ｙ.使い捨ての商品はなるべく使わないようにしている

２．
２０→１．
７９

４．
２１＊＊

（表14）．つまり，家庭内の省エネ推進には「家族の＊ｐp ＜．
０５，＊＊ｐ
p ＜．
０１

協力」が不可欠で，世帯員数が多い家庭ほど「家族質問項目

また，グループ１と２の被験者に対して，後期の質問紙調査で，「家庭内で省エネを実践するにあたり，苦労したことは何か」という質問を行ったところ，「家族の協力が得られない」との回答が多数得られたの協力」を得るのが困難と回答する傾向にあったこ

4.5

その他の質問紙調査の結果とから，平均世帯員数が少ないグループ２は，この点でも家庭内の省エネ推進に取り組みやすい環境に

グループ１と２の被験者に対して，後期の質問紙あったと考えられる（表３）．さらに，グループ２は調査で，「家庭内で省エネを実践するにあたり，苦労

グループ１に比べて平均年齢が高く，夫婦のみの世したことは何か」という質問を行った．この結果，

帯が過半数を占め，高齢者の核家族世帯を多く含ん「家族の協力が得られない」との回答が多数得られたでいた（表３）．一般的に，高齢者世帯は在宅時間の（表１４）．

長さから，電気をはじめとするエネルギーの消費量が多くなる傾向にあるため，エネルギーの多消費型

表１４

エコライフ活動中の障害（自由記述）

内 容・家族の協力が得られない
・エアコンの使用を控える
・機器の不使用時にコンセントを抜く
・こまめに節電を心がける
・家族のライフスタイルが異なる
・その他
・特になし
・無回答
合 計

件数
４７件
１６件
１４件
１８件
８件
８件
１０件
４４件
１６５件

世帯が情報提供を基に，エコライフ活動に意欲的に取り組んだ成果が結果に表れたとも考えられる．

6． まとめ
本研究は，家庭内で実践できる省エネ方法に関する情報を具体的に提供し，エネルギー消費行動に及ぼす影響を，期間中の電気使用量を指標に定量的に評価した．省エネ情報の提供は，電気使用量に減少をもたらし，一定量の省エネ効果があったことが示された．また，機器の効率的な利用を中心とするエ
ネルギー消費行動や，省エネルギー・環境保護に対

5． 考察する意識についても変化が認められ，情報提供の効果が示された．

推計値を用いた分析において，省エネ講習会を実

さらに，省エネ講習会を実施したグループの省エ

施したグループ２が，パンフレットを配布したグル

ネ効果は，パンフレットのみを配布したグループにープ１に比べて，省エネ効果が大きくなった要因と比べて大きく現れた．これは，講習会を通して，家55

庭内で実践できる省エネ方法を実演等を交えて具体

会では情報の受け手が取り組みやすく，その効果を的に示し，待機電力削減の重要性を強く訴求するこ

短期間で確認できるという観点から，待機電力の削とで，パンフレットから得られる情報と異なる質の減に焦点をあてて情報提供を行った．家庭内の待機

情報を与えることができた結果と考えられる．この

電力削減については，電力会社や政府広報機関が中ため，講習会を実施したグループのエネルギー消費心となって，これまでも訴求してきたが，国民に情行動は，パンフレット配布のみのグループに比べて，報が十分に普及していない現状が，本調査結果から

待機電力の削減を中心に，電気使用量の削減に結び明らかになったと言えるのではないだろうか．

つく実践的な行動項目が顕著な向上を示した．

日本の電力会社は，地球温暖化防止という公益的これらの結果から，情報提供による家庭内の省エ

課題を担うとともに，規制緩和による競争市場でのネ推進には，実践する人の視点にたち，提供する情生き残りという問題に直面している．今後，一般家報を咀嚼しやすいよう具体的に呈示することが重要庭を含む小口ユーザーへの小売り自由化範囲の拡大と言える．情報の内容についても，待機電力の削減が進む中で，収益の大部分を占めるこれらのユーザなど，短期間の取り組みでその効果が確認できる行

ーを囲い込めるかが経営上重要になる．電力会社は，

動項目を中心に，重点的に訴求することが有効と考

コスト削減による価格競争力の強化に加えて，サーえられる．また，家庭内の省エネ推進には，提供さビスの高付加価値化が急務であり，本研究で得られれた情報をライフスタイルやライフステージの異なた知見は，顧客サービスの高付加価値化の一例としる家族のメンバー全員が共有し，協力して取り組むて，エネルギーの効率的な利用方法を顧客に積極的ことが不可欠であることが示されており，今後はこに情報提供し，エネルギーコストの低減を図ることのような家庭環境を効果的に醸成するような情報と，で，顧客と強固な信頼関係を構築する，家庭向け

その提供方法における工夫が重要になるであろう．

ESCO（Energy Service Company）サービスの可能性を示唆するものと言えよう．

7． おわりに
引用文献
本研究の着想は，Ｈ12に福井県嶺南地域で実施した同内容の調査でも提起したが（河波，2001），パン

2000

浅野浩志・土屋智子他

ＩＴ時代の家庭用エ

フレットのみを配布して情報提供を行ったグループ

ネルギーの方が，講習会を実施したグループよりも省エネ効

電中研レビュー，４１，23-31．

果が大きく現れ，仮説は支持されなかった．これは，フォーラムエネルギーを考える講習会で提供した情報の質が，パンフレットを読ん−人間の行動解明と快適な省エネ−
1994

ライフスタ

イルとエネルギー消費1994で得られる情報に比べて劣っていたことが主因と考

藤目和哉・工藤拓毅他

えられた．実際に，講習会終了後のアンケート調査

ルギーの国際比較

では，講習会の内容が難解であったと指摘した被験

ルギー消費の推移と省エネルギー政策−（財）日本者が多く見られた．

エネルギー経済研究所

本調査では，こうした問題点を踏まえ，パンフレ
ットの情報にどのような要素を加えることが，情報

藤目和哉・木船久雄他
ルギー

家庭における省エネ−欧米先進国の家庭部門エネ

1999

暮らしの中の省エネ（財）日本エネルギー経済研究所の質を高くし，省エネ効果を増大させるかに主眼をHeslop，L.A.，Moran，L.，＆ Cousineau，A．1981

おいて，省エネ講習会で提供する情報とその方法にConsciousness in energy conservation behavior．

ついて検討を行った．
パンフレットの情報は，省エネ方法に関して広範かつ細部にわたり網羅するものであったが，その反面，情報量の多さから，実践する省エネ項目は情報

Journal of Consumer Research，８，299-305.
（株）住環境計画研究所

1993

家庭でのエネルギー

消費量と環境負荷発生量に関する調査
河波潤

2001

省エネルギーに関する情報提供が家の受け手に選択が委ねられており，取り組みの度合

庭内のエネルギー消費行動に及ぼす影響について

いは個々で異なる．このため，実践する省エネ項目

日本原子力学会第３９回論文集（第Ⅰ分冊），８．

に関して優先順位を示すなど，選択における判断材
料を情報として提供することが有効と考えた．講習

56

2002

河波潤

省エネ情報の提供が家庭内のエネル

ギー消費行動に及ぼす影響についておける調査結果から−−都市部に日本原子力学会第40回論文集（第Ⅰ分冊），11．
環境庁

1998

エコライフ実践活動事業調査報告書

土屋智子・山野紀彦・小杉素子

1999

ライフスタ

イルの家庭用エネルギー消費に及ぼす影響分析
電力中央研究所報告書
土屋智子

2001

消費構造分析

Ｙ98018

意識調査による家庭のエネルギー
電力中央研究所報告書（財）省エネルギーセンター

1997

Ｙ00011

家庭におけるラ

イフスタイルの変化とエネルギー消費に関する実
態調査報告

謝辞
本研究の遂行にあたり，多大なるご協力をいただ
いた（財）省エネルギーセンターと，普及広報委員の勝股美代子様，分析に際してご指導，ご助言をいた
だいた名古屋学院大学教授の木船久雄先生，関西電力（株）の西村陽氏に深く感謝の意を表する．また，本調査を進めるにあたり，快くご協力して下さった
関西電力（株）の皆様と関係者の方々に心よりお礼申
し上げる．

57

付録
付表1

省エネルギー・環境問題に対する行動調査
質問文（１９問）①電気製品は使わないときはコンセントを抜いている②電気製品はスイッチをこまめに消している③ルームエアコンの温度設定はこまめに調節している④ルームエアコンや掃除機のフィルターをこまめに掃除している⑤掃除機をかける前に部屋を片付けて，掃除機を使う時間を短くするようにしている⑥テレビやステレオなどの電源は「リモコン」で切らずに「主電源」で切っている⑦テレビ画面は明るすぎないよう，音量は大きすぎないようにしている⑧照明は白熱灯ではなく蛍光灯を使っている⑨照明器具はこまめに掃除している⑩冷蔵庫の庫内は整頓し，物を詰め込みすぎないようにしている⑪冷蔵庫のドアの開閉は手早く少なくしている⑫洗顔やシャワー，食器を洗うときには水道を出しっぱなしにしない⑬お風呂は，家族で間隔をおかずに入るようにしている⑭洗濯物はまとめて洗濯している⑮洗濯はお風呂の残り湯を使用している⑯家電製品は消費電力の少ない商品を選んで購入する⑰車の新規購入や買い替え時には，環境に良い車・燃費が良い車を選択する⑱車の停車時にはアイドリングをやめてエンジンを切っている⑲移動には可能であれば電車・バスなど公共交通機関を利用している

付表2

省エネルギー・環境問題に対する意識調査
質問文（２５問）
ａ.エネルギーの無駄遣いを見るともったいないと思う
ｂ.豊かさが向上するにつれてエネルギーの消費が多くなるのは仕方がない
ｃ.快適さ・便利さを少々落としてでも社会的に省エネに取り組むべきである
ｄ.生活の中で省エネの必要性を感じることがよくある
ｅ.少しずつでも家庭での省エネは必要である
ｆ.自分一人で省エネをしても意味がないと思っている
ｇ.家庭での省エネには限界がある．もっとメーカーが省エネ型の機器を開発すべきだ
ｈ.わが家のエネルギー消費は多いと思う
ｉ.わが家のエネルギー消費は今よりも減らすことができると思う
ｊ.家族での省エネを心がけて実行している
ｋ.省エネを実行することに満足している
ｌ.省エネ型の生活はスマートだと思う
ｍ.家族みんなに省エネルギーが浸透している
ｎ.エネルギーについて家族で話し合うことがある
ｏ.小さい頃から学校や家庭で節約を心がけるようよく言われた
ｐ.省エネに関する情報には敏感なほうだと思う
ｑ.新聞などで知った省エネの工夫は実行する
ｒ.省エネに関する情報が少ないと思う
ｓ.省エネと地球温暖化などの環境問題には深い関係があると思う
ｔ.省エネは家計費の節減になると思う
ｕ.省エネ運動には積極的に参加・協力したい
ｖ.省エネの勉強会などに積極的に参加したいと思う
ｗ.環境保護を心がけた生活をしている
ｘ.環境保護に対する意識は高い方だと思う
ｙ.使い捨ての商品はなるべく使わないようにしている