デジタライゼーションにおける BIM の役割
アフターコロナ・GX 時代における建築情報技術の在り方

Operation of BIM for digitalization

Architectural information technology in the after-corona GX era○綱川 隆司*1
Takashi TSUNAKAWA＊1*1 前田建設工業株式会社,建築事業本部,ソリューション推進設計部長
MAEDA Corporation, Building Division, Solution Promotion Design Department
キーワード：BIM; DX; デジタイゼーション; デジタライゼーション; アフターコロナ，GX
Keywords: BIM; DX; digitization; digitalization; after corona; GX.

1. はじめにデジタルトランスフォーメーション（DX）の取組活発

2.1. デジタイゼーション
従来紙ベースで行っていた業務をデジタル化すること。

化とほぼ同時期に世界規模のパンデミックに突入し，我々建築設計の業務で言えば，図面を始めとする紙資料

我々は業務の在り方について再考を余儀なくされている。

を廃し，ペーパーレス化することもこれに含まれる。コ

またカーボンニュートラルやグリーントランスフォーメ

ロナ禍の影響により 2020 年春から強制的にテレワークーション（GX）等，あらゆる産業においてパラダイムシへ移行した結果，従来の紙資料はほぼ無くなった。社内フトが始まっており，不確実性の時代とも言われるこれ外のほぼ全ての会議がリモートでの開催或いは対面とリからの社会において建築情報技術の在り方が大変重要とモートの併用となり，使用する資料については PDF 等の考え，本稿ではその中核を担うと目される BIM の可能性デジタルデータの配布・共有が原則になった。また在宅と期待される役割について考えてみたい。

で業務を行っている者がアクセスできるリモート環境を整える中で，従来のオフィスに蓄えていた紙ベースの情

2. デジタルトランスフォーメーションのステップ
広義の意味で「デジタル化」全般を DX と捉えられて報は意味が無くなった。

いるケースがあるが，経済産業省の DX の定義に立ち返2.2. デジタライゼーション

り現状の認識と目指すところを確認してみる。

先のデジタイゼーションが定着し，デジタルデータの利活用や効率を高めるための次ステップがデジタライゼ

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し，データとーションなのだが，現実的には二つは同時並行で行われデジタル技術を活用して，顧客や社会のニーズを基に，ている。BIM について当社は始めた時期も早く，すでに製品やサービス，ビジネスモデルを変革するとともに，約 20 年の期間，従来の組織や商流の中でメリットの定量業務そのものや，組織，プロセス，企業文化・風土を化や付加価値を最大化すべく試行錯誤を繰り返した。そ変革し，競争上の優位性を確立すること。

こで議論されたのが，既存のプロセスや組織の枠組みを（DX 推進ガイドライン,経済産業省,平成 30 年 12 月）変えなければ効果を伸ばせないのではないかという仮説である。

新しい価値やサービスを社会に提供することが DX の本質とするならば，企業においては組織や文化面でも変革2.3. 業務プロセス・ルールチェンジが必要であり，これは本来一朝一夕に成せるものではな

デジタライゼーションで見出したメリットを，効果をい。DX に至るプロセスの途中に「デジタイゼーション最大化するために組織やプロセスを見直す。これは新し（デジタル化）」と「デジタライゼーション（デジタルデいビジネスモデルを創出することも含んでおり大きなチータを用いた生産性向上）」の二つのステップがある前提ャレンジとなるだろう。BIM で言えばリソースを投入すで段階的に考える。

る段階とメリットを享受する段階が異なるのでは，と言われ続けてきた。プロジェクトに関わるバリューチェー

日本建築学会情報システム技術委員会
第 44 回情報･システム･利用･技術シンポジウム論文集， 479-482 ， 2021 年 12 月，京都
Proceedings of the 44th Symposium on Computer Technology of Information ，Systems and Applications ， AIJ ， 479-482 ， Dec. ， 2021 ， Kyoto－ 479 －図 1

設計部門打合せ時間の変化（意匠設計）

ン全体で考えるべき話であり，サービスとしてとらえるる。図１に示すのが，基本設計・実施設計・工事監理・と垂直統合のシナリオもその一つである。

技術開発・一般庶務毎に意匠設計者が打ち合わせに費やした時間をグラフにしている。

2.4. DX
デジタルデータの援用に最適化された組織により，顧3.1. 物件に関わる打合せ時間の増加

客や社会に新しいサービスを提供できることが出来れば１回目（2020 年 3 月）を青，2 回目（2020 年 10 月）

デジタライゼーションから一歩進んだ DX となったと言を橙で併記し，コロナ禍前後を比較すると，基本設計・える。先述の DX の定義に準えるのであれば，ビジネス実施設計・工事監理の３段階の全てにおいて，施主打合モデルとして確立し，競争上の優位性を有している状態せ時間が 150％～217%増加していることが見て取れる。

を指す。それはインダストリー4.0 やソサエティ 5.0 のよ併記している社内打合せについても同様の増加傾向が見うな革命的な変化が訪れることである。

られる。増加率は施主打合せ程ではないものの，社内打当社の現状を考えるとその手前であるデジタライゼー

合せの方が総打合せ時間は長く，約 1.7 倍であることかションの段階であると認識しており，本稿のタイトルもら，社内外を問わず打ち合わせに要す時間は増加傾向にそれに基づいている。

あると言える。

3. コロナ禍以降の業務変化について業務連絡等の打合せは減少していた。2 回だけの調査で一方で直接物件に関わらない技術開発及び一般庶務のコロナ禍以降の社会状況の変化は大きく，改善すべき結論付けるのは拙速ではあるが，出社抑制がかけられた

我々の業務そのものがどう変化しているのかを把握する中で職員同士が対面する機会が間違いなく減っている状必要性がある。当社も何度かの緊急事態宣言を経て，既況下でのことと考えると，現在社内のコミュニケーショに内勤者は在宅のテレワーク率が過半となっているが，ン自体が希薄になりつつあるのではないか，という危惧

生産性の面でどのような影響があるのかは現時点では図がある。

り得ない。設計部門限定であるが 2020 年に業務内容に関する調査を行っており，今回その一部を引用して，特に3.2. 要因の考察

プロジェクト関係者間のコミュニケーションに注目して施主打合せ，社内打合せともに突然のリモート会議化みた。設計部門職員の作業内容別に時間のログ取りを行への移行となり，会議資料はペーパーレスで事前送付にった。調査期間は 2020 年 3 月（対象：159 名）と 2020なり段取りが従来と変わったこと以外にも，当日の機材

年 10 月（対象：161 名）の 2 回に分け，コロナ禍でテレの不具合や通信環境の不備など要因はいくつか考えられワークが本格化する前後のタイミングでそれぞれ１週間る。会議前の資料共有についても課題があり，メールで分の作業内容とそれに費やした時間について記録してい行うと容量の理由から複数回に分けて送信するようなケ

報告 H80－ 480 －

ースも見られ，会議のスタートが定刻を超えることも多ルの閲覧が可能なクラウドソリューションである。当該

く、企業間でのファイルストレージの活用が必要となる。

物件は生産施設であり，客先が手配する生産設備（プラ打合せ時間増加のもう一つの要因としては，一つの会ント）と建築の取り合いが重要となる。一般的にプラン議の参加者が増えていることが考えられる。これも今後

ト会社では専用の 3D-CAD を用いて設計を行うが，その定量的に把握すべきであるが，リモート会議となったこデータを我々が変換し建築側の BIM データ（IFC2×3）とで対面での開催より出席率が上がっていると思われ、と重ね合わせて閲覧できる環境を作った。これにより本結果一人当たりの会議時間が増えた可能性がある。

来調整に時間を要す生産設備と建築の干渉確認（建築側このグラフには表れていないが，調査結果で施主打合が設置したい構造ブレース位置の決定や，生産設備側でせ資料作成に費やす時間も増加傾向が見られた。これに設けたいメザニン床やその開口部の位置決定など）が，より会議の資料ボリュームも増加した可能性が高い。労２次元の図面を介さず３次元モデルの中で行うことが出

働生産性向上のためには，無駄な打合せ時間を減らすこ来た。またメンテナンスのために必要な動線をモデルのとは当然としても，必要な会議についても効率的に行う

中をバーチャルに歩いて確認するなど，関係者は適宜モことは必須である。会議のルールやビジネスマナーの話

デルデータを検証し，その内容をフィードバックするこ

だけではなく，本質的には関係者間の情報共有の質を向とが出来る。

上させ認識の齟齬を解消しなければならないと考える。
そのために BIM は大きな役割を担うはずである。

今回の物件では会議体を設けての VDR（バーチャルデザインレビュー）を実施したが，BCF（BIM CollaborationFormat）を採用したシステムであれば，会議の有無によ

4. BIM による情報共有についてらずシステム上からモデル修正依頼の指示を直接行うこBIM を含めた情報共有をプロジェクト関係者全員でとも可能である。発注者も同じ一元化された情報を閲覧行う前提として，高価なソフトウェアやハードウェアをし，合意を得ることで，会議体に依存せず業務の推進が前提とすべきではない。発注者が一般的に使用している可能となる。このようにレビューを基本設計，実施設計

グラフィック性能が比較的低い PC 環境下でもデータのと重ねた結果として，着工前の BIM データは多くの関係閲覧ができることが必要となる。図２に現在施工中の物者の確認を経て仮想竣工した状態に等しく，その後もス

件の BIM 実施計画を示す。中段の着色部分は関係者間でムーズに施工への情報伝達が可能となる。この BIM を中情報を共有するための CDE（Common Data Environment：心に据えた情報共有のイメージを図３に示す。

共通データ環境）を示しており，WEB ブラウザ上でモデ

図 2

報告 H80

BIM 実行計画書の例（生産施設）－ 481 －

計段階において如何に緻密に 3D データをつくろうとも後工程が受け取らなければデータとしての価値はそこまでである。
近年は大規模木造建築に携わる機会が増え，BIM デー
タを活かせる大規模木造用のプレカットマシンが必要なことが分かった。従来の戸建て木造住宅向けの軸材を加工するプレカットマシンは国産メーカーから発売されているが，大規模木造特有の大断面材や湾曲した梁，CLTのような大判のスラブ形状の材料については加工条件が厳しく，いまだに職人が手作業で加工している状況があった。当社は千葉大学平沢研究室との共同開発で汎用産業用ロボットアームを用いた多軸加工機を開発（写真１）し，すでに複数の実物件で使用している。アームの先端

図 3

BIM を用いた情報共有の刃物を替えることで，精密な彫刻のような加工もこなし，現在当社の敷地内に移築中の「旧渡辺甚吉邸」で破

5. カーボンニュートラルに向けた BIM の援用損した部品の再製作にも用いている。美術館で展示する

これまでも BIM が 3 次元データあることを活かし，数作品にも使用されるなど，デジタルファブリケーション

量算出に利用するケースはあった。これを建物全体に適を通じて我々は建設会社の枠を超えて新しい価値を社会用し請負金額全体を算出する試みは，BIM を導入したに提供する DX の本質に近づくことが出来るかもしれな

2000 年代前半から行っているが，実際の手拾いの積算とい。

誤差が 5%生じると実務で使えないと言われる。
一方でカーボンニュートラルに向けた発注者の意識の高まりと共に，CO2 の定量化に BIM を役立てる可能性が出てきた。海外の LCA ソフトの中には BIM データを読み込むインターフェースを備えているものもあり，建設時のイニシャル CO2 の定量化や低炭素材への代替検討の領域で BIM データを使用することが出来る。またこれまでも環境シミュレーションと BIM の連携を図ってきた経緯もあるので，省エネ・創エネ検証も含め低炭素時代に向け BIM の活用が期待できる。
6. DX に向けた BIM の可能性
建設業はメーカーや専門工事会社など社外の協力会社との協業が不可欠であり，我々はまず社外とのデータ共写真 1開発した多軸加工機有の方法を確立する課題がある。その先に BIM の垂直データ統合や DX と呼ぶに相応しい新しいサービス・新しい価値の提供が可能となるのだろう。

7. まとめDX に至るプロセスの中で，現在の建設産業はデジタ

現時点でその一つと目されるのは，建設会社が竣工引ライゼーションの段階にあり，BIM はアフターコロナの渡後に維持管理利用の目的で BIM データを提供するこ時代に必要な「情報共有の質の向上」を実現させる役割とである。ただし建設段階の BIM は様々な出自のデータを担う。カーボンニュートラル実現や維持管理段階でのが複雑に混在しているものが多く，一度使いやすい形に活用といった社会の要請に応える中核となる要素技術でデータクレンジングし維持管理用に IFC プロパティを付あり，実世界に現出させるデジタルファブリケーション与する工程が要る。この二手間をかけ，使いやすい FMを通じて新しい価値を社会に提供できる。

ソリューションにデータを繋ぐことができれば新しいビジネスを生むことができるだろう。
もう一つの可能性はデジタルファブリケーションである。建設業と製造業との大きな違いは 3D データが直接生産の現場に繋げられないことにあったと思われる。設

報告 H80［参考文献］
1） デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX 推進ガイドライン）Ver. 1.0
経済産業省,平成 30 年 12 月

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