東京成徳短期大学

紀要

第 44 号

2011 年

マタニティマークの認知度および意識の変化に関する研究─都内短期大学生の調査から─
寺田

清美・田中浩二

１．はじめにわが国の戦後の母子保健政策は、昭和 22 年の児童福祉法の制定や昭和 23 年の母子衛生対策要綱による母子への保健福祉対策に端を発し、その後、昭和 40 年の母子保健法の制定などを経て今日に至るまで、乳児死亡や周産期死亡、妊産婦死亡といった母子の健康に対する取り組みが推進されてきた。その結果、乳児死亡率や周産期死亡率、妊産婦死亡率は大きく改善されることとなり、平成 19 年の乳児死亡率（出生千対）は 2.6、周産期死亡率（出産千対）は 4.5、妊産婦死亡率（出産 10 万対）は 3.1 となり、世界的にも高い水準を達成している 1 ）。
一方、平成元年には合計特殊出生率が 1.57 となり、それ以降わが国では「今後の子育て支援のための施策の基本的方向（エンゼルプラン）」をはじめとし、将来を見据えた少子化社会に対する様々な具体的な対策が講じられることとなり、従来の母子保健対策と並行しながら子育てなどに関わる広範なニーズに対する対策が進められている。しかしながら少子化傾向に歯止めがかかることはなく、平成 17 年の合計特殊出生率は 1.25 となり、出生数も初めて110 万人を下回った。
このような状況の中、安心して子どもを産み育てるための 21 世紀の母子保健の主要な取り組みとして提示されたビジョンとしての意義を担う「健やか親子 21 」が策定された 2 ）。
「健やか親子 21 」は、平成 13 年から平成 22 年までの母子保健に対する総合的な取り組みであり、20 世紀中の母子保健の取り組みを踏まえ、① 20 世紀中に達成した母子保健水準の維持、② 20 世紀中に達成できなかった課題を早期に克服、③ 21 世にさらに深刻化することが予測される新たな課題への対応、④新たな価値尺度や国際的な動向を踏まえた斬新な発想や手法により取り組むべき課題を探求、することを基本視点としている。さらに「健やか親子21 」では 4 つの課題として、①思春期の保健対策の強化と健康教育の推進、②妊娠・出産に関する安全性と快適さの確保と不妊への支援、③小児保健医療水準を維持・向上させるための環境整備、④子どもの心の安らかな発達の促進と育児不安の軽減、を挙げてそれぞれについて具体的な取り組みを示している 1 ）2 ）。
妊娠初期の妊婦は外見からは妊娠していることが分かりづらいことから、各種交通機関での優先席の確保や受動喫煙の防止などについて、周囲の理解が得られにくい傾向にある。そこで、「健やか親子 21 」で掲げられた課題の１つである、妊娠・出産に関する安全性と快適さの確保と不妊への支援」への具体的な取り組みとして、平成 18 年に全国共通のマタニティマークが考案され、マタニティマークを活用・普及させることにより、妊産婦に対する気づかいなど、優しい環境づくりに関して広く国民の関心を喚起することとされた 3 ）。
本研究では、東京都内の短期大学保育科の学生を対象として、平成 18 年と平成 21 年の２─ 17 ─

回、マタニティマークの認知度や意識に対する調査を行い、第１に、短期大学保育科の学生がマタニティマークに対してどの程度の認知度を有し、どのような意識を持っているのかを明らかにし、第２にマタニティマークが導入されてから４年間が経過した時点において、学生の認知度や意識に変化を比較することを目的とした。

２．方法（１）調査方法
平成 18 年と平成 21 年に、東京都内の短期大学保育科の学生に対しマタニティマークの認知度および意識に関する調査を同一の質問紙により行った。
調査項目は、基本情報（年齢、性別）、マタニティマークの認知度、マタニティマークの使用について、マタニティマークの効果についての意識（４項目）、マタニティマークの導入や必要性についての意識（６項目）からなる。
マタニティマークの認知度については、「知っている」、「聞いたことがある」、「初めて知った」の３値の選択肢を設けた。マタニティマークの使用については、「買ってでも使いたい」および「無料配布されれば使いたい」、「使いたくない」、「わからない」の４値から選択した。
マタニティマークの効果についての意識では、「車内で席を譲る」および「気づかう」、「優先席に座ることができる」、「効果がある」の４項目について「ある」または「ない」の２値の選択肢を設けた。マタニティマークの導入や必要性についての意識では、「積極的に導入すべき」および「自治体や病院に配布すべき」、「妊産婦初期は特に必要である」、「アピールに抵抗」、「必要性ある」、「興味がある」の６項目すべてで「ある」また「ない」の２値の選択肢を設定した。
（２）分析方法
分析方法として、平成 18 年と平成 21 年のマタニティマークの認知度や意識に関する記述統計量を算出した。また、平成 18 年と平成 21 年のマタニティマークの認知度や意識の変化を確認するためにχ 2 検定を行った。
統計解析においては SPSS12.0Jを使用した。

３．結果
（１）対象
東京都内の短期大学保育科の学生に対し、平成 18 年は 55 名、平成 21 年では 56 名に質問紙を配布し、平成 18 年では 55 件（有効回収率 100.0％）、平成 21 年では 55 件（有効回収率 98.0％）、合計 110 件の回答を得た。
回答が得られた 110 件の対象者の特性は、平均年齢は 20.5 歳（平成 18 年＝ 20.1 歳，平成 21年＝ 20.0 歳）、性別は男性が 10 名（平成 18 年＝８名，平成 21 年＝２名）、女性が 100 名（平成 18 年＝ 47 名，平成 21 年＝ 53 名）であった（表１）。

─ 18 ─

表１

調査対象の概要項性目

平成 18 年

平成 21 年計

平均年齢20.1 歳

20.0 歳20.5 歳

別男性

8名

2名

10 名

女性

47 名

53 名

100 名

（２）マタニティマークの認知度と意識
マタニティマークの認知度については、「知っている」と回答したのは 71 名（ 64.5％，平成 18 年＝ 18 名，平成 21 年＝ 53 名））と最も多く、「聞いたことがある」が 22 名（ 20.0％，平成 18 年＝ 12 名，平成 21 年＝１名）、「はじめて知った」が 17 名（ 15.5％，平成 18 年＝ 16 名，平成 21 年＝１名）となり、「知っている」の回答が平成 18 年と比較して平成 21 年には大幅に増加した（表 2 ）。
表2マタニティマークの認知度知っている

聞いたことがある

はじめて知った

平成 18 年

18 名（ 32.7 ）21 名（ 38.2 ）16 名（ 29.1 ）平成 21 年

53 名（ 96.4 ）

1 名 （ 1.8 ）

1 名 （ 1.8 ）計

71 名（ 64.5 ）22 名（ 20.0 ）17 名（ 15.5 ）

注１：各項目の割合は各年および計の割合である

マタニティマークの使用に対する意識については、「無料配布されれば使いたい」との回答が 70 名（ 67.3％，平成 18 年＝ 28 名，平成 21 年＝ 42 名）と最も多く、「買ってでも使いたい」が７名（ 6.7％，平成 18 年＝ 0 名，平成 21 年＝７名）、「使いたくない」が１名（ 1.0％，平成18 年＝１名，平成 21 年＝０名）、「わからない」が 26 名（ 25.0％，平成 18 年＝ 24 名，平成 21年＝２名）となった（表３）。
表3

マタニティマークの使用についての意識
買ってでも使いたい

無料配布されれば使いたい

使いたくないわからない

平成 18 年

0 名 （ 0.0 ）28 名（ 52.8 ）1 名（ 1.9 ）24 名（ 45.3 ）平成 21 年

7 名（ 13.7 ）42 名（ 82.4 ）0 名（ 0.0 ）

2 名 （ 3.9 ）

計

7 名 （ 6.7 ）70 名（ 67.3 ）1 名（ 1.0 ）26 名（ 25.0 ）注１：各項目の割合は各年および計の割合である

マタニティマークの効果についての意識として、「車内で席をゆずる」効果があるとした者
は 92 名（ 85.2％，平成 18 年＝ 46 名，平成 21 年＝ 46 名）であった。「気づかう」効果があるとした者は 56 名（ 51.4％，平成 18 年＝ 24 名，平成 21 年＝ 32 名）となり、「優先席に座ることができる」効果があるとした者は 27 名（ 24.5％，平成 18 年＝ 13 名，平成 21 年＝ 14 名）となった。
「効果がある」はあると回答した者は全体で 106 名（ 96.4％，平成 18 年＝ 53 名，平成 21 年＝ 53 名）となり、平成 18 年と平成 21 年ともにマタニティマークがもたらす効果につ─ 19 ─

いて非常に高い意識を有していた（表４）。
表4

マタニティマークの効果についての意識

車内で席をゆずる
気づかう
優先席に座ることができる効果があるあるない

平成 18 年

46 名（ 86.8％）

7 名（ 13.2％）

平成 21 年

46 名（ 83.6％）

9 名（ 16.4％）

平成 18 年

24 名（ 43.6％）

31 名（ 56.4％）

平成 21 年

32 名（ 59.3％）

22 名（ 40.7％）

平成 18 年

13 名（ 23.6％）

42 名（ 76.4％）

平成 21 年

14 名（ 25.5％）

41 名（ 74.5％）

平成 18 年

53 名（ 96.4％）

2 名 （ 3.6％）

平成 21 年

53 名（ 96.4％）

2 名 （ 3.6％）

注１：各項目の割合は各年の割合である

マタニティマークの導入や必要性についての意識としては、「マタニティマークを積極的に導入させるべき」必要性があると回答した者は 75 名（ 69.4％，平成 18 年＝ 28 名，平成 21年＝ 47 名）であった。
「マタニティマークを自治体や病院に配布すべき」であると回答した
者は 86 名（ 78.2％，平成 18 年＝ 37 名，平成 21 年＝ 49 名）となり、「妊産婦初期は特に必要」であると回答した者は 83 名（ 75.5％，平成 18 年＝ 35 名，平成 21 年＝ 48 名）となった。また、マタニティマークの「アピールの抵抗」があるとした者は 11 名（ 10.0％，平成 18 年＝６名，平成 21 年＝５名）であり、「マタニティマークを付ける必要性」を感じないと回答したものは１名（ 0.9％，平成 18 年＝１名，平成 21 年＝０名）、さらに「マタニティマークの興味」がないとした者はいなかった（表５）。
表5

マタニティマークの導入や必要性についての意識ある

積極的に導入すべき
自治体や病院に配布すべき
妊産婦初期は特に必要
アピールの抵抗
マタニティマークをつける必要性がある
興味があるない

平成 18 年

28 名 （ 52.8％）

25 名（ 47.2％）

平成 21 年

47 名 （ 85.5％）

8 名（ 14.5％）

平成 18 年

37 名 （ 67.3％）

18 名（ 32.7％）

平成 21 年

49 名 （ 89.1％）

6 名（ 10.9％）

平成 18 年

35 名 （ 63.6％）

20 名（ 36.4％）

平成 21 年

48 名 （ 87.3％）

7 名（ 12.7％）

平成 18 年

6 名 （ 10.9％）49 名（ 89.1％）

平成 21 年

5 名 （ 0.0％）50 名（ 90.9％）

平成 18 年

54 名 （ 98.2％）

1 名 （ 1.8％）

平成 21 年

55 名（ 100.0％）

0 名 （ 0.0％）

平成 18 年

55 名（ 100.0％）

0 名 （ 0.0％）

平成 21 年

55 名（ 100.0％）

0 名 （ 0.0％）

注１：各項目の割合は各年の割合である

─ 20 ─

（３）マタニティマークの認知度と意識の変化
平成 18 年と平成 21 年でのマタニティマークに対する認知度と意識の変化を比較するためにχ 2 検定を行った結果を表６に示した。
「マタニティマークの認知度」に関しては、表２の結果とあわせて、平成 21 年度での「知っている」との回答が有意に増加していた。「使用についての意識」では表３の結果とあわせて、平成 21 年度での「買ってでも使いたい」および「無料配布されれば使いたい」が有意に増加していた。
マタニティマークの「効果についての意識」に関する４項目ではいずれも平成 18 年と平成21 年で有意な差は見られなかった。
マタニティマークの「導入や必要性についての意識」に関する６項目では、「積極的に導入すべき」と「自治体や病院に配布すべき」、「妊産婦初期には特に必要」の３項目で平成 18 年と平成 21 年の意識に差がみられた。差が確認された３つの項目すべてで、平成 18 年よりも平成 21 年の「ある」とした回答が増加していた。
表6平成 18 年と平成 21 年のマタニティマークの認知度や意識の比較
χ2値

df

P値

48.67

2.00*

29.39

3.00*

車内で席をゆずる

.21

1.43

気づかう

2.67

1.08

優先席に座ることができる

.05

1.50

効果がある

.00

1.70

積極的に導入すべき

13.54

1.00*

自治体や病院に配布すべき

77.67

1.01*

妊産婦初期には特に必要

8.30

1.00*

アピールの抵抗がある

.10

1.50

つける必要性がある

1.01

1.50---

マタニティマークの認知度
使用についての意識効果についての意識

導入や必要性についての意識

興味がある

注１：χ 2 検定，*P<0.05
注２：「興味」は各セルの値が一定のため統計量は算出されない

４．考察（１）マタニティマークについて
平成 18 年にマタニティマークが考案されて以来、全国の各市町村でマタニティマークを活用した様々な啓発活動が行われている。厚生労働省の調査によると、平成 20 年でマタニティマー入りの妊産婦個人用グッズの配布に関する取り組みを行っている市町村は 746 市町村（ 41.2％）となっており、徐々にではあるがマタニティマークの普及・啓発が進められている。また、マタニティマークは導入されてさほど時間が経過していないことから、マタニティマークに関する調査研究は非常に少なく、キーワードにマタニティマークを用いて文献検─ 21 ─

索を行うと、2009 年 12 月現在、国立情報学研究所論文情報ナビゲータ（CiNii）では５件が、保健医療の学術文献検索データベースである医学中央雑誌でも同様の５件が表示されたのみである。文献検索で表示される５件の調査研究は、妊産婦に対するマタニティマークの認知度や意識に関する研究 5 ）6 ）や、助産師や行政職員の認知度や取り組みに関する研究 7 ）8 ）である。これらのマタニティマークの認知度に関する研究は横断研究であるとともに、調査対象が妊産婦本人や妊産婦に直接的に関わる専門職などが対象になっていることから、認知度の変化を検証することや妊産婦が社会生活上で関わる人々の認知度や意識に関する調査研究は行われていない。
（２）平成 18 年と平成 21 年の比較結果について
本研究では、マタニティマークが導入された直後の平成 18 年と、導入後から４年経過した平成 21 年の２回調査を行った。χ 2 検定により差がみられた項目のすべてで平成 21 年の方が認知度や意識について高い結果が得られたことから、マタニティマークの導入後の４年間で学生に対する理解が啓発されていることが示唆された。
マタニティマークの「効果についての意識」の４項目では、平成 18 年と平成 21 年でいずれも項目も有意な差が確認されなかったが、「車内で席をゆずる」や「効果がある」では平成18 年の時点においても高い意識があったことから本調査では更なる意識の上昇を確認するには至らなかった。
「気づかう」や「優先席に座ることができる」においては、マタニティマークに対する意識よりも、妊産婦や優先席に対する意識が関与している可能性が推測された。
（３）本研究の特徴的な点
本研究では、２つの特徴を有する。１つは、短期大学保育科の学生を対象にしている点である。先行研究では、妊産婦本人や妊産婦に業務上直接的に接する機会の多い助産師や行政の認知度や取り組みにおける調査研究であり、短期大学の学生を対象とした研究は行われていない。保育科の学生も将来は乳児や妊産婦と多く関わることが予測されることから、比較的妊産婦に接近している立場としてマタニティマークに対してどの程度の認知度を有しているか、またどの様な意識を持っているのかを明らかにすることは重要である。
２つ目として、平成 18 年と平成 21 年に同一の調査を行い、その結果を比較したことである。これによって導入から４年間でマタニティマークに対する認知度や意識が向上していたことが確認され、社会的な普及活動などに一定の効果が現れていることが示唆された。
（４）本研究の限界
本研究の限界１つは、本研究の調査が単一の短期大学学生を対象に実施されたため、今回の結果がかならずしもすべての短期大学学生を代表しているとは限らない。マタニティマー
クが社会的な取り組みであり、その取り組み状況は市町村によって異なることから、回答者の生活状況やマタニティマークに対する関心の大きさ、あるいは短期大学での講義内容や講義に対する意識などに大きく影響を受けることが推測される。また、今回の調査は対象が比較的少数であることから、代表性を担保するためにも、調査対象を拡大することが今後の課題として挙げられる。

─ 22 ─

第２の限界として、平成 18 年と平成 21 年でマタニティマークに対する認知度や意識の向上が確認されたが、その要因については本調査では追跡することができない。マタニティマークの認知度や意識を効果的に向上させるための方法を検討するためにも、先の調査対象の拡大と併せて、認知度や意識の向上に影響を及ぼす要因について確認するための詳細な調査を行う必要がある。

５．結語
本研究により、マタニティマークの導入後４年が経過した平成 21 年において、東京都内の短期大学保育科学生のマタニティマークに対する認知度や意識の向上があったことが示唆された。また、マタニティマークの必要性や興味についても導入直後の平成 18 年時点でも高い意識を有していたことが明らかになった。
なお、本研究では単一の短期大学学生を対象にしていたが、今後、対象を拡大していくとともに、認知度や意識を効率的に向上させるための調査分析を進めていく次第である。

【参考文献】
１） 財団法人厚生統計協会編、国民衛生の動向・厚生の指標、56（９）、2009
２） 鈴木孝太、山縣然太朗、少子化の現状と政府の施策─「健やか親子 21 」からの展開とつながり
─、臨床栄養、109（ 2 ）、pp.182-pp.186、2006
３） 厚生労働省、マタニティマークをとおした「妊産婦にやさしい環境づくり」の推進について、
http://www.mhlw.go.jp/houdou/2006/03/h0301-1.html#betten1４） 厚生労働省、マタニティマークに関する取組の状況調査結果、
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/boshi-hoken11/index.html
５） 山岡清美、田辺美由紀、野間裕子他、健やか親子 21 マタニティマークの認知度と利用状況に関する研究（会議録）、母性衛生、48（３）、pp.131、2007
６） 大塚麻央、賀数いづみ、井上松代他、O 県におけるマタニティマークの認知度と活用方法（会議録）、母性衛生、49（３）、pp.239、2008
７） 土谷美里、林絵梨、溝端夕香他、助産師学生におけるマタニティマークの認知度（会議録）、母性衛生、50（３）、pp.236、2009
８） 北村幸子、徳本弘子、佐々木恵美子他、妊産婦に優しい環境への提言─行政職員へのマタニティマーク PR 活動の取り組み（会議録）、母性衛生、48（３）、2007─ 23 ─