授業実践開発研究 第 9 巻（2016）

小中学生を対象とした情報モラル教育に関する実践的研究動向の考察―2010 年以降における研究事例の分類を通して―酒井 郷平
静岡大学大学院教育学研究科博士課程

近年、子どものネット利用についてトラブルが多く報告されており、学校現場において情報モラル教育の必要性が指摘されている。特に、義務教育段階においては利用者の低年齢化に伴い、ますます子どもたちのトラブルを防ぐことが求められている。さらに情報機器やサービスの変化に伴い、報告されるトラブル事例も多様化しているなかで、教員にとっては情報モラルをどのように教えればよいかを判断することが難しくなっていることが課題として考えられる。
そこで、本研究では我が国においてスマートフォンが普及した 2010 年以降の義務教育段階における情報モラル教育の研究事例の整理・分類を行うことによりその動向を考察することを目的とした。その結果、現在の情報
モラル教育の動向から今後の情報モラル教育の取り組みに関する課題について示唆を得ることができた。
キーワード：情報モラル教育、義務教育段階、研究動向、教材開発、授業開発

割合が 11.1%、「悪口やいやがらせのメッセージやメー

1. はじめにルを送られたり、書き込みをされたことがある」と回答
近年、スマートフォンをはじめとする情報端末が普及した割合が 3.8%であった。このようにインターネット

したことにより、インターネットを個人単位で利用するに対して日常に生活をきたすほど没頭してしまう子どことが一般化してきている。このことは、大人のみならもやインターネットを介したコミュニケーションを行ず子どもにとってインターネットを利用する機会が増うことでトラブルやトラブルの要因となりかねない事

加する要因となった。内閣府（2015）の「平成 26 年度

態に陥っている子どもが一定の割合で存在しているこ

青少年のインターネット利用環境実態調査」によると小とが明らかである。

学生（10 歳以上）の 9.1％、中学生の 36.3％、高校生

この子どもたちのインターネット利用やトラブルのの 86.8％がスマートフォンによりインターネットを利増加を受け、学校現場を中心に情報モラル教育の必要性用しており、スマートフォンを持っていない子どもにつが指摘され、様々な取り組みが行われてきている。情報

いてもタブレットや携帯ゲーム機を使うことにより、イ

モラル教育の取り組みは小学生から大学生まで幅広く

ンターネットを利用していることが明らかとなってい対象とした実践や調査が行われており、将来の情報社会る。

を担う子どもたちの情報モラルを育成することに寄与

子どもたちのインターネット利用が広がる一方で、トしている。その一方で、情報モラル教育について学校現

ラブルの報告もされている。先の同調査において 10～

場では明確な指導や評価の方法が確立されておらず、情17 歳におけるインターネット上の経験について、「イン

報機器をあまり使用しない教員や知識が少ない教員にターネットにのめりこんで勉強に集中できなかったり、

とってはどのように指導すればよいかがわからないと睡眠不足になったりしたことがある」と回答した割合がいうことも現状の課題として挙げられる。情報モラルを

12.5%、「インターネットで知り合った人とメッセージ

扱う教科についても高校では「情報」で情報モラルを内やメールなどのやりとりをしたことがある」と回答した

容として取り扱うものの、小学校では教科と関連させる

Kyohei SAKAI : The Study of Research Trends in Termsof Information Moral Education for Elementary andJunior High School Students — By the Means ofClassifying the Research Cases Done After the Year2010－
Graduate School of Education，Shizuoka University1)

ことが難しく、中学校でも「技術科」の一部でしか内容1)を扱うことができず教科と関連させた継続的な指導が難しい傾向にある。そのため、「道徳」や「総合的な学習の時間」に単発的に指導する場合が多くなっている。
このような現状に対して、既存の情報モラル教育に関す

81小中学生を対象とした情報モラル教育に関する実践的研究動向の考察

る実践的研究について整理することは今後の情報モラ「情報倫理」「情報社会に参画する態度」について OR

ル教育への課題や現状での研究成果を提示できる点で検索を行い、抽出を行った。ここで得られた文献を「一情報モラル教育の研究者や学校現場の教員にとって、有次抽出文献」と設定し、この一次抽出文献について、①

意義なものになると考えられる。実際に、これまで阿濱日本学術会議において学術研究団体として登録されて（2005）が高等教育と初等教育のそれぞれについて情いる学会が発行する学会誌（日本教育工学会、日本教育

報倫理教育の先行研究を概観しており、内容の整理を行

情報学会、日本情報科教育学会、コンピュータ利用教育っている。また、石原（2011）は情報モラル教育の変学会等）、②日本教育工学会、日本教育情報学会、電子

遷と情報モラル教材について整理、教材の課題について

情報通信学会などの研究報告集に掲載されている文献、整理を行っている。

③大学が発行する研究紀要及び報告書に掲載されていしかし、これらの研究については義務教育段階における文献を条件として、対象文献を「二次抽出文献」としる研究についても概観されているが、授業実践の先行研て、再抽出を行った。尚、学会発表の要旨等については、究について網羅的に考察されているとは言えない。こう

内容が学会誌及び研究報告書と重複する場合が多いこ

した視点については、宮川ほか（2010）が 1994 年からとから調査対象からは除外している。また、検索には該2007 年までに発刊された文献について、義務教育段階

当したものの取り寄せることが出来なかった文献や筆における情報モラル教育の先行研究を「実態調査・分析」

者が直接的に情報モラル教育における実態調査や実践「カリキュラム開発」「教材開発・評価」「授業実践・評的研究とは関連性がないと判断した文献については二価」の 4 つに分類し、整理を行ったうえで、今後の情次抽出文献を抽出する過程で調査対象から除外してい報モラル教育の展望について考察を行っている。しかし、る。

情報モラル教育における先行研究の整理・分類を行っている研究はこれ以降、管見の限り見当たらない。

（2）学校種別の分類

特に、わが国では 2010 年頃を境にスマートフォンが参考研究と同様に二次抽出文献を対象として、研究内普及しており、それに伴って SNS やスマートフォン用

容がどの学校段階のものであるかを検討し、分類を行っ

ゲームも利用され始めている。このことにより、LINEた。分類は、
「小学校」
「中学校」
「高校」
「大学・高専・をめぐるコミュニケーションのトラブルや Twitter で

短大」
「一般」
「その他」の 6 つに分類を行った。
「一般」の不適切な写真を公開することによる「ネット炎上問のカテゴリについては、大谷（2014）「ネット・ケータ題」など新たなトラブルについても報告されている。こイリスク教育論の試み」のように特に学校種が特定されのような情報機器の利用状況の変化について、情報モラておらず、情報モラル教育、情報倫理教育についてのあル教育においては、どのような研究がなされているかとり方が述べられている文献や概念整理を行っている文いうことについて動向を調査する必要があると考えら

献、また阿部（2010）「小中高校の情報モラル教育はどれる。そこで、本研究では先の宮川ほか（2010）（以下、のような問題・状況に対処しなければならないか」のよ「参考研究」とする）の研究手法に基づき 2010 年以降

うに学校段階は特定されているものの、実践的研究ではに刊行されている義務教育段階における情報モラル教

なく、現状の課題を指摘している文献についても分類を育の調査及び実践的研究について整理し、その動向につ行った。
「その他」のカテゴリについては、田中（2015）

いて考察を行うことを目的とする。

「幼稚園教諭のための情報倫理とセキュリティ研修デ
ザイン：PBL と e ポートフォリオを活用して」のよう

2. 研究の方法に、教員や保護者を対象とした実践や得られた資料や文献のみでは分類が難しい場合に分類した。

研究を行うにあたり、(1)対象文献の抽出を行ったの
ち、参考研究で行われている手続きに従い、(2)抽出文（3）義務教育段階における研究のカテゴリ分類

献の学校種別分類、(3)義務教育段階における情報モラ分類により「小学校」「中学校」に分類された研究に

ル教育研究のカテゴリ分類を行った。

ついては、参考研究に示されている「情報モラルに関する学術研究のカテゴリ分類」を参考に、「実態調査・分（1）対象文献の抽出析（実態や意識の調査、または、教科書内容に関する分調査における対象文献を抽出する方法としては、参考析）1」「カリキュラム開発（カリキュラムの開発や評価研究の手続きに基づいて行った。国立情報学研究所の論を主とした研究）」「教材開発・評価（学習指導、研修、

文情報ナビゲータ（CiNii）の検索機能により、2010

啓発活動における教材の開発・評価を主とした研究）」

年から 2016 年 2 月 1 日までに発刊されている文献につ「授業実践・評価（児童・生徒に対する授業時間内において収集を行う。検索のワードとしては、「情報モラル」

ける実践を主とした研究）」の 4 つに分類を行っていく。

82

授業実践開発研究 第 9 巻（2016）

尚、授業実践が行われている場合であっても研究の目的

ネットや携帯電話の利用の低年齢化が要因であると考が教材の開発にある場合や研究の評価や考察が開発さえられる。さらに、ここ 3 年間において小学校を対象れた教材を中心とするものであると判断した場合は「教とした研究が比較的少なくなっていることもうかがえ

材開発・評価」へ分類することとする。この分類方法にる。この要因は明らかではないが、今後小学校におけるより、2010 年以降の情報モラル教育に関する研究動向

情報モラル教育の課題に対応した実践を増やしていくについて分析及び考察を行っていく。

ことが必要となってくると考えられる。

3. 結果と考察

3.2. 義務教育段階における研究カテゴリの分類
義務教育段階における研究カテゴリに関する分類を
表 2 に示した。表 2 における①③の合計数である 25 が3.1. 文献の抽出と学校種の分類
対象文献の抽出を行った結果、880 件が一次抽出文献

表 1 における「小学校」の合計数と一致しており、②に該当し、173 件が二次抽出文献に該当した。二次抽出③④の合計数である 20 が表 1 における「中学校」の合

文献について、発表年、学校種別で集計した結果を表 1計数と一致している。

に示す。このとき、「小中学校」に該当する文献 3 件、

表 2 より、「①小学校」と「②中学校」において「授「中学校・高等学校」に該当する文献が 1 件該当した

業実践・評価」に該当する研究の割合が多いことが明らため、それぞれを該当する箇所に加えており、二次抽出かとなった。特に、「①小学校」において割合が大きく

文献の件数よりも 4 件多い 177 件が合計件数となってなっており、授業実践が積極的に行われていることがわいる。集計した結果、「一般」「その他」を除く項目の中かる。一方、「③小学校・中学校」「④中学校・高等学校」

では、「小学校」に関する研究の割合が 14.7％を占めてのように複数の学校種を対象とした研究においては「実おり、最も高くなっている。参考研究の調査によると

態調査・分析」「教材開発・評価」の割合が高くなって1994 年～2007 年では、「高等学校」が 14.0％を占めている。この要因として、情報モラル教育を体系的に行う

おり最も高くなっていた。このことから、最近の情報モ

ため、学校種を横断的に捉えた内容の分析や利用状況の

ラル教育の実践的研究の動向として、早期から行われて多様な変化に対応することが求められている点や 1 ついる傾向にあることがわかる。この要因として、情報機の学校種よりも複数の学校種においては授業の実践が器の使用やトラブルの発生における低年齢化が考えら難しいため、教材開発や授業外での啓発活動が多くなるれる。

ことが考えられる。

一方で、「小学校」については 2010 年～2012 年にか一方、カリキュラム開発のカテゴリに該当する研究がけて研究事例が多く報告されている。これは、インター

ほとんど行われていないことも明らかとなった。このこ

表 1 学校種における年代別分類（研究数・学校種ごとの発表年の度数（%））
発表年

小学校

中学校

高等学校

高専・短大・大学

一般

その他

計

2010 年

8

27.6%

1

3.4 %

2

6.9%

2

6.9%

7

24.1%

9

31.0%

29

2011 年

6

20.0%

4

13.3%

4

13.3%

0

0.0%

7

23.3%

9

30.0%

30

2012 年

5

12.2%

4

9.8%

7

17.1%

5

12.2%

3

7.3%

17

41.5%

41

2013 年

3

11.1%

4

14.8%

3

11.1%

4

14.8%

3

11.1%

10

37.0%

27

2014 年

1

4.0%

1

4.0%

6

24.0%

5

20.0%

3

12.0%

9

36.0 %

252015 年

3

12.0%

6

24.0%

3

12.0%

2

8.0 %

2

8.0%

9

36.0%

25

計

26

14.7%

20

11.3%

25

14.1%

18

10.2 %

25

14.1%

63

35.6%

177

表 2 義務教育段階における研究カテゴリの分類
カテゴリ

①小学校

②中学校

③小学校

④中学校

中学校

高等学校

計

実態調査・分析

3

27.3%

４

36.4%

1

9.1%

3

27.3%

11

カリキュラム開発

1

100.0%

0

0.0%

0

0.0%

0

0.0%

1

教材開発・評価

2

28.6%

2

28.6%%

2

28.6%

1

14.3%

7

授業実践・評価

17

70.8%

7

29.2%

0

0.0%

0

0.0%

24

計

23

53.5%

13

30.2%

3

7.0%

4

9.3%

43

83

小中学生を対象とした情報モラル教育に関する実践的研究動向の考察とは、今後の情報モラル教育の課題になると考えられる。

の対応関係や掲載事項について整理・検討を行っている。

以上が、義務教育段階における研究カテゴリの分類から

このように、小学校から中学校にかけて段階的な指導が示唆された特徴である。

行われる道徳に着目し、教材の検討を行う研究は情報モ
ラル教育を学年に応じて体系的に指導していくため

3.3. 各カテゴリにおける研究の特徴

教員が役立てることができると考えられる。

（1）実態調査・分析の研究

学会誌以外に掲載されている子どもの実態調査の研

義務教育段階を対象としており、「実態調査・分析」

究としては、たとえば金子（2010）が宮崎市内の小学 6に分類された研究は、学会誌 3 件、報告書 1 件、紀要 4年生を対象に情報モラルに関する実態やインターネッ

件であった。これらの研究において、情報モラルに関すトの利用によるトラブル等の調査を行っており、豊田

る教材の開発を行うことを目的に原稿の教科書の内容（2015）は中高生を対象にスマートフォンに関する利について調査・検討を行っている文献が多く見られた。

用実態の調査を行っている。こうした実態の調査では、（表 3）

地域による利用状況の差やトラブルの実態についても

たとえば、相澤（2013）は中学校技術科における検報告されている。情報モラル教育において単なる一般化

定教科書について学習内容の順序性や情報活用能力にされた教材を使用することに留まらず、こうした調査に関する学習項目、情報活用能力の各章においてどのよう

より明らかとなった実態や課題に応じた教材や授業をに推移しているかを記述の配列から検討している。また、展開することが今後の情報モラル教育の重視すべき点同じ中学校の教科書を分析している研究として、長谷川であると考える。

（2014）は技術・家庭科技術分野において教科書会社 3社を対象に「情報」に関する内容を扱っているページに（2）カリキュラム開発の研究

ついて「カテゴリ」「内容項目」「分布」「提示方法」の「カリキュラムの開発」に分類された研究は、紀要 1

4 つの観点から分析を行っている。こうした研究により、件であった。関谷（2012）は、子どもたちの情報社会

教科書での情報モラルの位置づけや扱われている内容

への参画を目的とした Public Relations の視点を取りについて整理を行うことは、情報モラル教育における教入れた情報モラルカリキュラムの開発を目指し、子ども材開発や授業の実践を行ううえで教員にとって方略をたちに情報発信の意義を実感させる授業の実践を行っ知ることに寄与できると考えられる。また、村松（2015）ている。こうした情報モラル教育におけるカリキュラム

が文部科学省により発行されている道徳教材についての開発については、参考研究によると 1994 年から 2007

小学校学習指導要領解説と中学校学習指導要領解説と年までの間に 12 件報告されている。一方、本研究の方

表 3 実態調査・分析における主な研究
研究者

対象

分析方法

研究概要
中学校技術科の学習内容である「情報に関する技術」について検定教科書の記載内容から、情報活用能力の観点である「情報活用の実践力」「情報の科相澤（2013）

中学校

教科書分析

学的な理解」「情報社会に参画する態度」の構成について解釈を得ることを目的として、教科書の分析を行っている。その結果、情報活用能力について、「情報社会に参画する態度」から他の 2 つの観点に推移する傾向が示されていることが明らかになった。
中学校技術・家庭科技術分野の教科書において、情報モラルに関する内容の長谷川（2014）

取扱いの特徴を明らかにすることを目的としており、その結果、1)情報セキ
中学校

教科書分析

ュリティに分類されるカテゴリの内容が多く扱われている点、2)著作権法については、他の情報に関する法律に比較して詳細に取り扱われているなどの点が明らかとなった。
小学校及び中学校で実践される情報モラル教育の教材開発を行うため、文部

村松

小学校

（2015）

中学校

教科書分析

科学省が発行している「わたしたちの道徳」における文章記述や挿絵・写真、
内容項目の分析を行っている。その結果、特定の価値を指導するための題材だけでなく、より現代的な課題に沿った道徳教育の必要性を指摘している。

84

授業実践開発研究 第 9 巻（2016）

法により調査を行った結果、2010 年以降ではこうしたいくゲームであり、実践を行った結果、SNS 使用にお研究はほとんどみられなかった。ここには研究をカテゴける判断力の一定の向上がみられている。このことから、

リに分類する際の解釈の違いが存在すると考えられる

こうしたゲーム教材を情報モラル教育の様々な場面でが、このことを考慮しても今後情報モラル教育における取り入れていくことも検討していく必要があるだろう。

カリキュラムの開発は課題として考えられる。特に、義学会誌以外では、たとえば堀田ほか（2012）は教員が務教育段階における情報モラル教育には、道徳や総合的

情報モラルを手軽に指導できるための Web 教材の開発

な学習の時間での実施が多いため、単発的な授業になりを行っており、酒井ほか（2013）は中学生自身のネッやすい側面がある。こうした側面を改善するためにも、トの使いすぎに関する自覚を促すことを目的として、他

現状の情報モラルの課題を解決するための能力や知識者と議論しながらネット依存尺度を作成するワークシを指導するためのカリキュラムの作成が急務であるとョップ型の教材の開発・実践を行っている。

いえるだろう。

このように、義務教育段階における情報モラル教育の教材については教科、内容、トラブルの現状等、様々な（3）教材開発・評価の研究

視点から開発が行われている。一方で、多様な教材が開「教材開発・評価」のカテゴリに分類された研究は学

発・実践されていることにより教員に取ってみればどの

会誌 3 件、報告集 4 件であった。学会誌では、杉谷ほ

教材を使えば良いかという判断が難しくなっているこか（2012）が道徳と総合的な学習の時間や学級活動のとも指摘される。今後は、幅広く学校現場へ提供するこ

時間との連携を目指し、著作権学習における読み物教材とができる教材の開発が課題となる。

の開発と提案を行っている（表 4）。
また、阿部ほか（2013）はスマートフォンを題材と（4）授業実践・評価の研究したドラマ教材を活用した授業プログラムの開発を行「授業実践・評価」のカテゴリに分類された研究は学っている。この教材では子どもが陥りがちなスマートフ

会誌 8 件、報告集 3 件、紀要 13 件であった。この中でォンの問題が描かれており、子どもたちはその登場人物

学会誌に掲載されていたものを表 5 に示した。小学校

らに対してドラマの展開を予想し、アドバイスを考えるにおける実践については、長谷川ほか（2011）が小学活動を行う。この教材を用いた授業を行った結果、子ど校 5 年生を対象に総合的な学習の時間において実験群

もたちはアプリや SNS への理解やスマートフォン利用と統制群に分け、チャット体験を経験することでどのよの問題点への気づきが高まったことが明らかとなってうな学習効果の差があるかを検証した研究や梅田ほかいる。

（2013）による日常モラルの考え方を ICT 利用場面に中学校のみを対象とした教材開発としては安藤

適用することで、ICT 利用状況に関わらない情報モラ（2015）が SNS 使用における判断力の育成を目指した

ルの指導法の検討を行っている。また、中学校を対象とシナリオゲーム型教材の開発を行っている。この教材でした授業については、小島ほか（2011）による生徒がは、グループで意思決定を行いながらシナリオを進めて

表 4 教材開発・評価における主な研究
研究者

対象

分析方法

研究概要
道徳の時間における情報モラル教育の必要性を受け、①著作者の心情を中心

杉谷、 宮川、森山

小学校（2012）

質問紙調査
因子分析とした読み物教材、②著作物利用者の心情を中心とした読み物教材の 2 編について、総合的な学習の時間や学級活動の時間と関連を図ることを目的に教材の開発を行った。開発した教材を用いて実践を行った結果、著作権の意識化について有意に高まっていることが明らかとなった。
スマートフォンにおけるアプリや SNS についての理解や問題点について学

阿部、藤川、
塩田、小池、

小学校

市野、八木

中学校

（2013）

質問紙調査

習させることを目的にドラマ教材を用いた情報モラル授業プログラムの開テキストマ発を行った。子どもたちに授業を行った結果、アプリや SNS の認識についイニングて授業後には有意に高まっていたことが明らかとなった。また、ドラマ教材
を用いることの有用性についても成果が示されている。

安藤、潟岡、
鈴木、橋渡、
佐藤、村松（2015）

中学生を対象に、SNS のメリット・デメリットを踏まえて、適切に活用で
中学校

質問紙調査

きる判断力を持つことを目的に、シナリオゲーム型教材の開発・実践を行っている。その結果、ゲームを活用することによる興味の高まりや SNS 利用
における判断力について一定の高まりがみられた。

85

小中学生を対象とした情報モラル教育に関する実践的研究動向の考察

表 5 授業開発・評価における主な研究
研究者

対象

教科

分析方法

研究概要
中学校における技術・家庭科の授業数が他教科に比べて少ないことからより効果的に授業の時間を活用するために、「材料と加工

尾崎（2010）

中学校

技術

発表内容の

に関する技術」の学習プロセスと情報モラルの内容を関連付けた

分析

技術分野の授業を開発し、実践を行っている。その結果、産業財
産権や個人情報に関わる内容について子どもが自分の問題として考えることへの効果などが示唆された。

長谷川、
久保田、 中里小学校

総合（2011）

発表内容のチャット体験を行ってからネットコミュニケーションの留意点

分析について考えさせる実験群とチャット体験を行わず留意点について考えさせる統制群について、その授業の効果について検証をチャットに行っている。その結果、授業後に両群でチャット活動を行った結

おける発話

果、実験群については望ましい発話が多く、問題の発話が少なか分析ったことから実体験を基にした学習活動の有効性が示唆された。
中学生を対象にネットのトラブルを保護者へ相談する意識を持たせるための GBS 理論に基づいたシナリオ教材を使った授業の

小島、村松、
室岡、小松

中学校

質問紙調査

（2011）

開発、実践を行っている。この成果として、中学校の授業での有効性と保護者への相談意識が一定程度向上したことが挙げられる。
クラスにおいて話題が合うもの同士のグループと無作為に編成したグループを作成し、ネットコミュニケーションであるチャッ

長谷川、久保田（2011）

小学校

総合

発話分析

トの体験を通して、授業効果の検証を行った。その結果、無作為のグループについてはチャットにおいて意味不明の発言が多く、留意点についても話題が合うもの同士のグループよりも出なかった。
道徳との関連を踏まえた、ネットいじめに関する情報モラル単元

中里、久保田、
長谷川

小学校

道徳

質問紙調査

（2011）

を開発し、実践を行っている。その結果、ケータイの所持の有無により、ネットワークコミュニケーション能力尺度において向上
項目にちがいがみられた。
小学校 6 年生を対象として、情報技術の記録性の特性に関する実

鎌倉、馬場（2011）

小学校

総合

インタビュ

体験に基づく情報モラル教育を実施し、効果の検討を行っていー調査る。その結果、MMORPG の実体験と行動ログのフィードバックを受けた実験群は、統制群と比較して記録性に関するテスト成績

質問紙調査

が有意に大きく向上するなど一定の教育効果があることが示された。
小学校高学年を対象に著作権のような抽象度が高く日常生活と菅原、鷲林、
新井も関わりが少ない概念を教えるため(1)「教材」型授業、(2)「体道徳小学校（2012）

学活

質問紙調査

総合

験型授業」、（3）「両方」型授業の 3 つの学習効果を比較する実践
授業を行った、その結果「両方」型授業において抽象的概念を理解させるのに効果的であり、かつ他の教授法と比べて情報化社会に参画しようとする意欲を育む効果があることが示された．
日常の学習場面で習得した考え方を情報モラルに適用させる方

梅田、 松井、
野崎、 江島（2013）

ワークシー
小学校

道徳

トの記述内
容分析

法により、子どもの ICT 利用状況に関わらない情報モラルの指導法の検討を目指し、小学校 5、6 年生を対象に授業実践を行っている。その結果、ICT 利用状況に関わらず、日常モラルの理解をICT 利用場面に適用できることが示唆されたが、情報社会の特性を踏まえた理解については課題が残った。

86

授業実践開発研究 第 9 巻（2016）

保護者への相談を意識するためのシナリオゲーム教材

で、教員が自信を持って使える教材が未だに確立されてを用いた授業実践を行っている。学会誌以外では、宮川いないという現状は情報モラル教育の大きな課題といほか（2015）が中学生を対象に、情報社会における危えよう。子どもたちへの指導の方法のみならず、教員が機回避に対する意識の向上を目指した授業実践を行っ容易に取得できる教材であり、知識や経験に関わらず教ている。この実践により、生徒の情報モラル教育に関す員にとっても実践が可能な授業開発を行っていく必要

る意識が向上したことが示されている。

があるだろう。

「授業実践・評価」については比較的多く取り組みが以上のことから、今後もこれらの研究に対して、実践行われているといえるだろう。しかしながら、複数の校や検討を積み重ねていく必要がある。また、将来的な学種を対象とした取り組みや長期的な取り組みがみられ

習指導要領の改訂や情報教育における指導の方向性をないことは課題として挙げられる。

見据えたうえでの研究についても検討する必要性があるだろう。

3.4. 考察４. まとめと課題

義務教育段階における情報モラル教育の整理を行った結果、2010 年以降の研究動向について以下の特徴が挙げられる。

本研究では、2010 年以降に刊行されている義務教育①授業や教材開発における実践は行われているものの段階における情報モラル教育の動向について明らかに

長期的な視点からカリキュラムの開発や評価を行っし、考察を行うことを目的として先行研究について整理た研究が少ないを行った。

②「スマートフォン」「アプリ」「SNS」「LINE」等、

ここ数年で、様々な授業実践が行われている一方で、新しいサービスを対象とした情報モラル教育の実践

カリキュラム作成や複数の学校種を対象とした研究事が行われている

例が少ないことが明らかとなった。今日の情報モラル教③教材や授業方法が多く実践されている一方で、教員に育の課題を改善するためにもこうした研究を今後行っとって適切な教材や授業方法を選ぶことが難しくなていくことが求められるだろう。

っている可能性がある

さらに、本研究では義務教育段階における学校教育を①については、カテゴリの分類からわかるように、単対象として 2010 年以降の情報モラル教育の先行研究の発的な授業の実践やそこでの評価は行われているもの

整理を行ったが、今後は保護者や教員を対象とした研究の、長期的なカリキュラム開発や継続的な評価を行ってについても整理を行っていく必要があるだろう。

いる事例が少ないことが指摘される。
「実態調査・分析」

また、今回は国立情報学研究所の論文情報ナビゲータのカテゴリでも該当していたように、教科書内容の分析（CiNii）の検索機能を研究の方法として取り入れたが、や子どもの実態を調査している研究が行われているこ

この方法についても今後はもう少し検索の用語を増やとを勘案すると、こうした研究成果と関連させたカリキ

すなどして、対象範囲を広げる必要があると考えられる。

ュラムの開発や評価方法の検討を行っていくことも一以上の課題について今後は検討していく。

つで方法として考えられる。学校現場や教育現場で子ど参考研究では、「実態や意識の調査、または、これらの因果関係の分析を主とした研究」を対象としているが、本研究では教科書における情報モラルに関する内容の分析研究もこのカテゴリへ含めることとした。
1もを長期的に指導するためにも、たとえば小学校と中学校を両方とも視野に入れた取り組みを行うなど、より体系的な情報モラル教育の指導について考えていく必要
がある。

引用文献
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からうかがえるように、2010 年以降スマートフォンが普及したことにより、子どもたちのネットトラブルも新たな事例が報告されている。こうした背景を受け、今回分類した研究においても最新の事例に対応した教材や授業の開発が行われている。一方、日頃情報機器をあまり使わない教員にすると、新しいネットトラブルに対しては知識や経験不足により指導が難しい側面がある。そこで、こうした教員でも指導が行えるような教材や授業開発が今後の課題と言えるだろう。
③については、多くの教材や授業が開発されている中87

小中学生を対象とした情報モラル教育に関する実践的研究動向の考察

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