BIM を利用した鉄骨建方計画支援システムの開発
Development of an Erection Planning Support System
for Steel Frame Using BIM○江村 進太郎*1，大西 康伸*2
Shintaro EMURA *1 and Yasunobu ONISHI*2*1 熊本大学大学院自然科学教育部 大学院生
Graduate Student, Graduate School of Science and Technology, Kumamoto Univ.
*2 熊本大学大学院先端科学研究部 准教授 博士（学術）
Associate Prof., Faculty of Advanced Science and Technology, Kumamoto Univ., Ph. D.
Summary: In the erection planning of steel frame, 2D drawings are mainly used when deciding whether the steel structure erection
can be carried out. 2D drawing is not able to describe the erection progress and the movement of cranes, and it therefore takes agreat deal of time to judge the feasibility of an erection using 2D drawings. In this study, we developed an erection planningsupport system for steel frame that automatically generates a BIM model with information for the steel frame erection planning,assists in setting the allocation of construction areas, automatically determines the sequence of erection for each structural member,and automatically judges the feasibility of the erection using BIM models. As a result of evaluating the developed system in the
project, the system was able to replicate the sequence of erection of all members as planned in a realistic construction project. In
addition, the feasibility of the erection of the steel members judged by the developed system matched 99% with that by theconventional method.
キーワード: 施工; 揚重; クレーン; 3 次元; シミュレーション; ビジュアルプログラミング
Keywords: Construction; lifting; crane; 3D; simulation; visual programming.

1. 研究の背景と目的鉄骨工事における建方計画では、効率よく安全に建方工事を行うために、節の位置やクレーンの位置、鉄骨部

要最小限の情報を保持したモデル（以下、建方計画モデ
ル）を自動生成し、建方可否判定を行う建方計画のための支援システムを開発する。

材の建方の順について繰り返し検討を行う。建方計画のる建方の進捗やクレーンの動きを考慮した上で、全ての2. 既往研究金子 1)は、設計段階で作成された BIM モデルを対象に、揚重部材に対して、クレーンの作業半径や揚重可能高さ、鉄骨部材ごとの建方順序の自動生成を行うシステムを開中で建方の可否を判断する際には、時間とともに変化す

クレーンのブームと建方済部材との干渉の有無に基づき、 発した。また、峠ら 2)はそれに加えて、工区を加味した図面を用いて行われる。

建方順序を自動生成するシステムを開発した。しかし、しかし、図面は本来立体である建物を平面的に表現し両システムとも建方可否判定は行っていない。建方ではたものであり、複数の図面を見て頭の中で再構築する必ないが揚重可否判定を行ったものとして、樋口ら 3)の吊要がある。また、時間軸にそった変化の表現も困難であり荷と建物の一部の自動干渉判定を行った研究がある。

る。結果として、段階が進むにつれて検討内容の詳細度

しかし、通常の建方可否判定で必要な複数部材を対象とを高めるという方法をとらざるをえず、度重なる建方計

した建方可否判定は行っていない。また、BIM モデルを画の変更を招いている。さらに、その表現の困難さから対象とした試みではない。BIM を鉄骨建方計画支援に活関係者間での建方計画の理解に齟齬が生じることも考え用したゼネコンによる試みがある 4) 5)。クレーンパーツ

られる。また、高度なスキルを持つ建方計画者が今後不のブームの長さや起伏角度、旋回角度を手動で設定する

足した場合、建方計画に要する時間がこれまで以上に長ことにより、立体的に建方可否を判定している。しかし、くなり、工期や工事費に影響を及ぼす可能性がある。

自動的な判定は行われていない。

そこで本研究では、設計施工一貫方式において、設計

以上より、BIM モデルを対象として、鉄骨建方の検討段階で作成された BIM モデルから建方計画のための必に必要な 3D モデルの生成から建方順序の設定、建方可日本建築学会情報システム技術委員会
第 44 回情報･システム･利用･技術シンポジウム論文集， 155-160 ， 2021 年 12 月，京都
Proceedings of the 44th Symposium on Computer Technology of Information ，Systems and Applications ， AIJ ， 155-160 ， Dec. ， 2021 ， Kyoto－ 155 －

否の判定までを一貫して自動化に取り組んだ研究は見当たらない。

変則的な順序への対応を実装する。
また、その他本研究で開発するシステムの仕様を以下に記す。建方部材の接合方法には、ボルトによる接合と3. 鉄骨建方計画の現状
部材の建方可否を判定する際は、「 節の位置」、「柱継手・溶接による接合の 2 種類がある。本研究では、工場で予ブラケット長さ」、「 工区の範囲設定」、「部材の建方順序」、

まとまりの柱ピースを製作し、建方時に柱ピースのブラ「クレーンの種類・位置・ブーム長さと角度・ジブ使用」

ケットと大梁をボルトで接合する方式に対応したシステなどの項目について検討する。建方可否の判定は、A：「クムとする。建方方式には、クレーンの位置を敷地奥からレーンが部材を揚重可能か」、B：「建方済部材にクレーン

手前にずらしながら徐々に鉄骨を組み立てる「建て逃げが干渉しないか」に大別される。さらに前者に関しては、方式」と、下層から節ごとに順次建てる「水平積み上げ

A1：「部材重量がクレーンの揚重可能重量内か」と A2：方式」の 2 つがある。本研究で開発するシステムは、建「部材がクレーンの揚重可能範囲内か」について確認す

方順序が複雑になると考えられる「建て逃げ方式」に対る。A1 を判定する際は、クレーンの種類や運転条件を設応する仕様とする。工区割では、建方を行う建物を平面定した上で、クレーンの定格総荷重表を用いて揚重可能

的にも立体的にも分割し、実際の施工工区とは異なる建

め複数階の柱や大梁接合用のブラケットを溶接してひと重量を算出する。A2 を判定する際は、クレーンの定格総方を行う部材のひとまとまりの建方の施工グループ（以荷重表を用いて部材ごとにクレーンの作業半径を算出し、 下、建方工区）を設定する仕様とする。先ほど述べた建平面図を用いてクレーンの作業半径内かの確認を行うと方順序は、各建方工区内での順序とする。
共に、断面図を用いて部材がクレーン揚重可能高さ内かを確認する（図 1）。B を判定する際は、断面図に建方済部材とクレーンの状態を描き込むことで確認する。手間の問題から、通常全ての建方部材に対して建方可否を判定せず、建方の条件が厳しいいくつかの部材を判定した

表 1 ヒアリングによって得られた建方順序ルール
カテゴリ
全体
柱、大梁

結果を参考に、全部材のおおよその建方可否を判定する。
また、ジブを使用する対象部材の選定に関しても、同様の判定を行っている。

柱
大梁
一次小梁
二次小梁
三次小梁

建方順序ルール
柱→大梁→小梁・補助材の順に建方を行う。
先行工区と支持関係がある場合は、構造上の安定及び建方精度の向上のために、先行工区との接続を優先する。
先行工区と支持関係がない場合は、構造上の安定のために先に柱を 3 本建て、それらをつなぐ大梁を 2 本かける。
建方初日の 1 本目の柱は、その周囲にトラワイヤー設置スペー
スを確保できるものとする。
クレーンの旋回中心からの距離が遠い部材から建方を行う。
クレーンの旋回中心からの距離が遠い部材から建方を行う。
水平ネットの設置された根本位置から小梁を先に建方を行う。
二次小梁を支持する両端の部材が建方終了した時点で建方を行う。
三次小梁を支持する両端の部材が建方終了した時点で建方を
行う。

自動化
〇
〇
〇
△
〇
〇
×
〇
〇

〇：自動化する △：一部手動設定を行うことで自動化する ×：自動化しない

表 2 ヒアリングによって得られた変則的な建方順序ルール
カテゴリ

変則的な建方順序ルール
建方を行う対象工区が独立している場合、構造安定性を考慮し、一部の部材を前倒しして建方を行い、先行工区と接続する。
建方済部材とクレーンのブームが干渉する場合、一部の部材の建方を先送り
大梁、小梁
する。
大梁

5. 鉄骨建方計画支援システムの開発
図 1 建方計画図の例（左：平面図、右：断面図）
4. 鉄骨建方計画支援システムの仕様の決定

5.1. プログラムの概要
本研究では、BIM ツール上で動作する鉄骨建方計画支援システムを開発する。開発にあたり、BIM ツールとし「敷地や施工会社に依存しないと考えられる鉄骨建方てオートデスク社の Revit2021（以下、Revit）、ビジュア

順序に関する共通ルール」を明らかにすることを目的とルプログラミングツールとして Revit のプラグインであし、ゼネコンの施工担当者へのヒアリングを行った。建る Dynamo2.5.0（以下、Dynamo）、スプレッドシートとし方順序を決定する際、構造上の安定性を考慮したルールて Excel2013（以下、Excel）を使用する。

が存在する（表 1）。主なものとして、「柱、大梁、小梁の本研究では建方計画を支援する 4 つのプログラムを開順に建方を行う」、「クレーンから遠い順に（奥から）建発した（図 2）。システム利用の手順として、まず「建方方を行う」などがあげられる。さらに、これらのルール

計画モデル生成プログラム」を実行することで、BIM 構が適用されない変則的な順序となる部材が存在すること

造設計モデルの鉄骨部材を建方検討に必要なオブジェクが明らかとなった（表 2）。本研究で開発するシステムで

トに置き換え、さらに必要な情報を付加する。次に「建は、表 1 に示す自動化に該当するルール及び表 2 に示す

論文 R06

方工区設定支援プログラム」を実行することで BIM モデ－ 156 －

ルを対象に手動で建方工区を設定し、その情報を Excel の建方を行う変則的な建方が存在する。そのため、本シス

建方工区表に書き出す。書き出した建方工区表を手動に

テムでは水平方向のみでなく鉛直方向にも分割し、よりより編集した後、「建方順序自動生成プログラム」を実行

小範囲に建方工区を設定できる仕様としている。

することで、建方工区表に基づいた建方順序を生成し、順序情報を BIM モデルの各鉄骨部材に記録する。最後に

Step1

実行インターフェース「建方可否判定プログラム」を実行し、クレーンの位置

節の分割位置、柱継手長さ、ブラケット長さを手動設定

や揚重条件を設定することで、建方工区表と事前に手動Step2作成したクレーン定格総荷重表に基づき BIM モデルの柱 継 手 を作 成 する柱 を取 得
し、柱継手を生成

鉄骨部材毎に建方可否判定を行う。

Step3

以上の 4 つのプログラムを用いて、設定を適宜変更しながら繰り返し実行することで、様々な条件を加味した建方計画の試行錯誤が可能となる。次に 4 つのプログラ
ムについて詳細に述べる。

モデル上で節パターン
ごとに柱を選択

柱継手長さを入力

柱のパラメータに節情報を
入力

Step4
部材ごとに両端の部材を取得し、その部材ＩＤをパラメー
タに入力

Step7 柱グループの
自動生成

Step5

1. 建方計画
モデル生成
プログラム

2. 建方工区設定支援プログラム

3. 建方順序
自動生成プログラム

4. 建方可否
判定
プログラム

プログラム

取得した両端の部 材 が柱の場合は大梁 、梁の場 合は小梁と識別し入力

柱継手
長さ

ブラケット長さを入力

Step6

プログラムの実行

ブラ ケ ット
長さ

大 梁 を設 定 したブラケット長さに分割し、ブラケット生成
構造設計
モデル

建方計画
モデル

建方計画
モデル

建方計画
モデル（建方建方計画
モデル（建方工（建方工区）

工区・順序）

区・順序・判定）

BIM モデル
スプレッド
シート

Step7
節 情報を基 に、柱とブラケッ
トをグループ化

節パターン C

Step8
建方工区表

建方工区表

（雛形）

（建方工区情報）

クレーンの定格総荷重表図 2 システムの構成
5.2. 建方計画モデル生成プログラム
建方計画モデル生成プログラムの処理の流れを図 3 に

Step1 手動設定：節の分割位置、柱継手の長さ

部材 ごとに部材 固 有 の番 号である部材記号番号をパラメータに入力

節パターン A

Step9
部材の長さ、単位重量（kg/m）を取得し、部材重量算出

節パターン B

6節
5節

5節
4節

5節

4節

4節

3節

3節

2節

2節

1節

1節

3節
2節
1節

節パターン 節パターン 節パターン
AB
C

図 3 建方計画モデル生成プログラムの処理の流れ示す。本プログラムでは、設計施工一貫方式において設計段階で作成された構造設計モデルの鉄骨部材を建方検討に必要な柱継手、ブラケット、節を持つオブジェクトに置き換え、さらに重量、構造上の役割、支持関係、記号番号をオブジェクトに付加する。
なお、スプライスプレートやボルト等の部材の接合に関わるモデル情報に関しては、建方計画への影響が少な
いと考えられるため自動生成の対象外とした。
5.3. 建方工区設定支援プログラム

Step1

実行インターフェース

設定したい建 方工 区 ごとに
柱を選択

柱を選択

Step2
選択した柱に基づき建方工区を覆うようなソリッド形状を生成し、それと全部材をソリッド化したものを接触判定

平面図
鉛直方向にも分割する場合チェックを入れる

水平方向
に分割

Step3
属する建方工区名、節、レベ
ルを各部材オブジェクトに書
き込み、それらを Excel シートに書き出すプログラムの実行
鉛直方向
に分割

建方工区割

手動設定：建方工区表の編集

建方工区設定支援プログラムの処理の流れを図 4 に示す。本プログラムでは、施工担当者が施工の工区割を念頭に置き、建方順を想像しながら建方工区を設定する。
建方工区として設定したい範囲を囲む柱を指定し、さらに「水平方向のみの分割」または「水平方向かつ鉛直方向の分割」を選択する。すべての建方工区について順次

建方工区を
手動で並び
替え

プログラム実行直後

手動編集後

図 4 建方工区設定支援プログラムの処理の流れ

これを実行し、最後に実行ボタンを押すと設定した建方工区の仮の施工順序が Excel に書き出される。その後、
Excel に書き出された建方工区順序を手動で並び替えることで、建方工区単位で施工順序を変更できる。

5.4. 建方順序自動生成プログラム
建方順序自動生成プログラムの処理の流れを図 5 に示す。本プログラムでは、建方工区の施工順序を示す建方本システムでは「建て逃げ方式」を支援対象とするが、工区表と表 1 の建方順序ルールに基づき部材単位で建方ある部分について最上まで建方を行う途中で別の部分の順序を自動生成し、部材オブジェクトに属性情報として

論文 R06－ 157 －

それを付与する。さらに、施工性を考慮した部材単位でケーススタディの概要を以下に示す（表 5、図 7）。ケの建方順序の変更については、当該部材オブジェクトのーススタディ対象は、現在建設中の T 建設による設計施パラメータに変更後の順序を手動で入力することで対応工案件である。敷地が狭小敷地であることから建方条件することとした。

が複雑であるため、一部変則的な建方を伴う建方計画と

なお、「小梁は現場での判断で柔軟に建方順序が決定さなっている。T 建設施工担当者へのヒアリングによって、れることが多い」とのヒアリング結果より、小梁は大梁実際に計画されている建方計画（施工条件や節の位置、と同様にクレーンから遠い部材から順に建方を行う順序

建方順序、クレーン位置、ジブ使用対象部材）を調査しを生成している。

た。また、構造設計初期段階の BIM モデル（構造解析モデル）を入手した。なお、開発プログラムは水平ネット
実行インターフェース

Step1
クレーンの位置、建方順序生
成工区を設定✓Step2

た建方順序もそれを考慮していない順序となっている。
建方順序生成工区を選択

6.2. 評価の結果

建方工区表の読み込み

評価の結果、建方順序の再現に関しては、柱及び梁のStep3プログラム実行

建方工区順序、部材とクレーンの距離の取得

Step4の設置を自動化対象としていないが、今回ヒアリングし建方順序生成手動設定：建方順序の手動による変更

柱 と大 梁 、小 梁 の接 続 関 係
を取得

Step5
各 部 材 オブジェクト のパラメータに建方順序を書き込み

建 方 順 序 を変 更 したい 部 材のパラメータに、変 更 基 準 となる他の部 材の「部材 記 号
番号」を手動入力する。
当該基準部材の直前に建方を行う場合は「 _直前」 、直後に建方を行う場合は「_直後」という文字を加える。
なお、本 設 定 は建 方 順 序 自動 生 成 プロ グラムの 実 行 前に行う必要がある。

664 部材中 595 部材（90%）の建方順序を実際の計画と同様に自動生成でき、残り 69 部材（10%）の変則建方順は手動により設定することができた。結果として、全ての部材について、実際の計画と同様に建方順序を再現することができた。
次に、全部材に対して建方判定した結果、664 部材中
662 部材（99%）が実際の計画と同様に建方可能であると判定された（図 8、9）。2 部材が建方不可能部材となった

図 5 建方順序自動生成プログラムの処理の流れ理由として、揚重時の介錯ロープ注 1）による建方部材の手繰り寄せに開発プログラムが対応していないことが理由

5.5. 建方可否判定プログラムであった。

建方可否判定プログラムの処理の流れと判定フローを
図 6 に示す。本プログラムは、指定した建方工区に含まれる全ての部材について、建方の可否を自動判定する。
プログラムを実行する際は、建方に関する施工条件（表3）やクレーンの位置を設定し、判定対象建方工区を指定する。建方可否判定の項目として、「揚重重量」、「作業半径」、「揚重高さ」、「干渉判定」の 4 つがあり、判定結果に応じ部材を着色表示する。本プログラムの実行までに
各建方部材に記録された情報を表 4 に示す。
なお、仮置きした部材を玉掛けした後クレーンを操作

表 3 建方に関する施工条件
施工条件
柱・梁建方時フック下端吊り部材上端間距離（mm）
柱・梁重量（％）
フック重量（t）
ジブを用いる際のフック重量（t）
定格総荷重安全率（%）
柱・梁建方時ブーム
接触クリアランス（mm）
介錯ロープによる建方位置許容
範囲（mm）

内容
部材を揚重する際のクレーンのフック下端から揚重部材の上端の距離を設定する。
スプライスプレートやボルト等の重量を加味して増量する割合を設定する。
フックの重量を設定する。
ジブを用いて揚重する際のフックの重量を設定する。
定格総荷重表の値に対して、安全に施工を行うための安全率を設定する。
ブームと建方済部材が接近できる最短距離を設定する。
介錯ロープを用いて部材を建方位置まで手繰り寄せることを考慮した範囲を設定する。

して部材を建方位置まで移動させる過程では、ブームの旋回や起伏、長さの伸縮の組み合わせが無数に存在するため、建方可否の判定時にその全ての組み合わせを検証するのは困難である。そのため、本システムでは建方を行う際のクレーンの軌跡については考慮せず、部材の最終的な建方位置のみで判定を行っている。

表 4 部材オブジェクトのパラメータ一覧
柱のパラメータ

梁のパラメータ

節（例：1）

部材種類（例：大梁）－継手の有無（例：継手有）支持部材 ID（例：2602276_2602671）
部材重量_t（例：1.012）
部材記号番号（例：C1）
建方工区（例： A_1）

6. 開発システムの評価
6.1. 評価方法

建方部材順序（例：5）建方部材順序ロック（例：C5_直前）
ジブ使用設定に従う（例：☑）

開発システムの評価方法として、1）ケーススタディにおける全ての部材の建方順序を再現できるか、2）ケース
スタディと同様に全ての部材が建方可能と判定されるか、の 2 つの観点について検証した。

論文 R06－ 158 －

建方可否判定プログラムのインターフェース

建方可否判定プログラムの処理の流れ
Step1
クレーンファミリの位置、施工条件のパラメータ値を手動設
定

Step2 でプログラム内に読み込
むクレーンの定格総荷重表の例

✓

ブーム長さ

Step2

Excel の フ ァ
イルパスの指定

建方工区表とクレーン定格総荷重表の読み込み
Step3
建方可否判定の対象建方
工 区 、クレーン条 件 の手 動
設定

クレーンパー
ツの指定

Step4

施工条件を
入力

対 象 とする建 方 工 区 の部 材の情報の読み込み

ジブ使用対象外の設定

建方可否判定の対 象 と する建 方 工
区を選択

カウン タ ーウェ イト の 有 無を選択
アウトリガ張出幅を選択

作業半径

✓

ジブ使 用レベル（ 梁）を選択

揚重可能重量✓

ジブ使用節（柱）を選択

Step6-1

Step5
部材重量が定格
総荷重表より小さいか判定No

建方不可能部材としてハイ
ライト表示（青色）プログラムの実行

施工条件入力Yes

Step6-2

クレーンと部材の距離、部材ごとのクレーンの最大作業半径を算出

クレーンの旋回中心点と部材上面中心点の座標の距離を取得し、クレーンの定格総荷重表に基づき部材ごとのクレーンの最大作
業半径を取得する。

Step6-1
部材がクレーンの作業半径内にあるか判定

No

対象建方工区の指定、クレーンの条件入力

建方可否判定プログラムの判定フロー

Step8-1

Step7

Step8-1

Step10-1
作業半径内側作業半径外側建 方 不 可 能 部 材 とし てハイ
ライト表示（赤色）
吊り上げ
可能高さ

Yes

Step8-2

部材ごとにブームを旋回させ、クレーンの揚重可 能高さ
を取得

部材上面中心点の座標からブームの旋回角度を算出し、クレーンの定格総荷重表に基づき揚重可能高さを取得する。

b
b+j

b+j

揚重可能高さが建方位置よりも高いか判定

No

部材重量が上限値を超えている部材

建 方不 可 能 部 材としてハイ
ライト表示（橙色）

建方部材がクレーンの作業範囲外にある部材

Step12-1

Yes

部材ごとの建方済部材、クレーンのブームをソリッド化

bb+j
揚重可能範囲Step10-1

Step9

Step10-2

ジ ブ使 用 対 象 はレベ ル単 位 または節 単 位 で指 定 する が、例 外 的に部 材 単位 でジブの使 用 対象 から外すことができる。その場合、部材 パラメータの「 ジブ使 用 設 定 に従う」のチェックを外す。
なお 、本 設 定 は建 方 可 否 判 定 プ
ログラムの実行前に行う必要がある。

部材の吊上高さが建方位置に届かない部材

Step12-2

部材の建方順序から部材ごとの建方済部材を取 得し、ソリッド化を行 う。また、建 方
位置に旋回した状態でのクレーンのブームをソリッド化する。

Step12-1

Step11
建方済部材とブームが干渉しな
いか判定No

建方済部材とブームの干渉建方不可 能部 材としてハイ
ライト表示（黄色）Yes

Step12-2b

建方可能部材としてハイライ
ト表示（緑色）ｂ:ブームのみ使用時のハイライト色b＋j:ブーム+ジブ使用時のハイライト色bb+jb+j

ブームと建方済部材が干渉する部材

建方可能な部材

図 6 建方可否判定プログラムの処理の流れ
表 5 ケーススタディの概要
階数
敷地面積
建築面積
軒高
延床面積
部材数

地上 10 階
600 ㎡
400 ㎡
41m
3600 ㎡
664 部材 ※※ 建方判定対象部材数

各プログラムの実行時間を図 10 に示す。開発システム
において、建方可否判定プログラムが開発プログラムの中で最も実行時間を要する結果となった。建方を検討する際、クレーンの位置やジブ使用対象部材などの施工条
件を変更しながら、建方可否判定プログラムを繰り返し実行することが想定される。実務での利用のためには、建方可否判定プログラムの実行速度を向上させる必要が対象建物ある。また、2 番目に実行時間を要した建方計画モデル
生成プログラムは、建方可否判定プログラムと比較すると実行する頻度は少ないが、節の位置を検討するために複数回実行することが想定されるため、実行時間を短縮する必要がある。

図 7 ケーススタディの外観（左：エントランス、右：鳥瞰）論文 R06－ 159 －

7. 研究の成果と課題：建方計画モデル生成プログラム

本研究の成果として、1）ゼネコン施工担当者へのヒア：建方工区設定支援プログラム

リングに基づく鉄骨建方に関するルールの整理、2）設計段階で作成された BIM モデルを利用し、建方計画モデルの自動生成から建方の可否判定までを一貫して行う建方：建方順序自動生成プログラム：建方可否判定プログラム

2分
60 分

計画支援システムの開発、3）実施プロジェクトをケース
スタディとした開発システムの評価、の 3 つがあげられ

40 分

る。
課題として、1）建方順序自動生成プログラムと建方可
否判定プログラムの統合、2）プログラムの処理速度向上、
3）介錯ロープによる作業に対応した建方可否判定、4）別の実施プロジェクトでの開発システムの使用による実践的評価、の 4 つがあげられる。展望として、1）建方時のクレーンの状態の可視化、2）工程表と開発システムとの連携による建方シミュレーション、の 2 つがあげられる。

R 階小梁のみ I 建方工区に設定

A

E

B C

D

H
道路

図 8 ケーススタディにおける建方工区割（平面図）

A,B,C,D 建方工区（333 部材）

H、I 建方工区（35 部材）

E 建方工区（123 部材）

事前準備

A,B,C,D
建方工区

20 分

5分

5分

8分
5分

5分
5分

E 建方工区 F 建方工区 G 建方工区 H,I 建方工区

図 10 プログラムの処理時間
謝辞
東洋建設株式会社の関係者の方々には、研究を進めるにあたり貴重なデータをご提供いただくとともに、多大なご助言を賜りました。この場をお借りして御礼を申し上げます。
注釈
注1） 部材を引き寄せるなどバランスをとるために必要なアシストロープのこと。

G
F

5分

20 分

F 建方工区（127 部材）

参考文献
1） 金子智弥、「BIM を利用した鉄骨建方シミュレーションシス
テムの開発その 1）建方手順の自動生成」、日本建築学会大会学術講演梗概集､pp.1007-1008、2016.8
2） 峠貴基、志手一哉、「BIM モデルを利用した工程計画の自動作成に関する研究」、日本建築学会大会学術講演梗概集、
pp135-136、2019.9
3） 樋口重雄、介中雅彦、「移動式クレーン用搬入計画支援シス
テム」、情報処理学会、pp.61-66、2005.11
4） 建設 IT ワールド、「クレーン作業や足場の施工効率を徹底追求 矢作建設工業が BIM を活用し、働き方改革を実現（オートデスク）」、(参照 2021.07.06)
https://ken-it.world/success/2018/05/yahagi-bimcase-study.html
5） 西松建設ホームページ、「西松建設の BIM の取り組み」、(参照 2021.07.06)
https://www.nishimatsu.co.jp/solution/bim.html

G 建方工区（46 部材）

建方不可能
判定部材

図 9 建方可否判定プログラム実行結果

論文 R06－ 160 －