2018 年度 関西大学社会安全学部 卒業論文概要

関西圏の大学におけるアーチェリー部活動時の安全管理の実態調査
A Survey of Safety Management during Archery Club Activities at Universities in Kansai Region

安全 14-124 嶋津 紘太KotaSHIMAZU

指導教員：河野 和宏
SUMMARY
Archery is one of the worldwide sports which uses bows. Archery originates from the hunting, and it still has enough power tokill or harm humans. However, there is no survey about safety management in archery activities in Japan. Therefore we survey
safety management during archery club activities at universities in Kansai region. As a result, it is shown that 64% of clubs and38% of their members often conduct archery activities by insecure methods. We also infer that the establishment anddissemination of accident manuals contribute the improvement of user's awareness of accidents.
KEYWORDS
Archery, Incident, Safety management, Accident manual
１．はじめに

2．調査方法アーチェリーは，アルミニウム合金製やカーボン製の弓

関西学生アーチェリー連盟（以下，関西学連）加盟校おを使い，標的に向かって矢を放ち得点を競うスポーツであよび全選手を対象に 2 種類のアンケート調査を行った．各る．オリンピック競技であり，世界各地で様々なルールの加盟校向けには紙媒体の質問紙を用い，関西学連定時総会下で競技が行われているが，狩猟用具を起源としており， の場で各加盟校代表者に直接配布し，郵送での回収とした．
スポーツとなった現在でも人を殺傷する十分な威力をも全選手向けには Google フォームを利用し，各加盟校代表っており，用具の取扱いには慎重を要する．しかし残念な者に配布した QR コードからアクセスし回答していただく

ことに 2009 年の高校生の死亡事故をはじめとした重大事形とした．両調査とも回答期間は平成 30 年 11 月 10 日～

故が発生しており，全日本アーチェリー連盟[1]も安全管

平成 30 年 12 月 1 日とした．

理に取り組んでいるところであるが，未だ事故報道・報告

大まかな質問項目は，各校代表者宛質問紙調査についてを目にするのが現状であり，さらに事故件数などの実態調

は，部員数・練習時間及び練習場使用可能時間，練習での査もなされていない．

射線統一状況及び安全に関する意識，射場規模・設備と利

関西圏の大学において，アーチェリーは国際規格の 70m

用人数，把握している過去の事故事例，有事のマニュアルから，室内競技の 18m まで様々な方式で競技会が開催されの有無とその内容である．全選手向け Google フォームアる．そのため，求められる練習形式が多岐にわたり，練習ンケート調査の質問項目については，所属大学，学年，競場設備が十分でなかったり練習効率を重視した結果，射線技歴，競技レベル，過去の重大事故に関する認知度，練習を統一せず練習したりするなど，安全管理をないがしろにでの射線統一状況及びその理由，事故の経験有無とその内して危険な状態で練習している現状が散見される．高校生

容，ヒヤリハット経験，有事のマニュアルの有無とその内の死亡事故のように，アーチェリーはひとたび事故が発生容である．予備調査の結果から，事故については矢の飛びすれば重大事故につながりかねない競技であるため，事故出しとそれ以外の事故に分けて質問し，ヒヤリハット事例を未然に防ぐためにヒヤリハット事例を調査し危険性のについては発生が想定される場面を 12 項目挙げ，それぞ実態を把握したり，労働災害の起こりやすい現場を参考にれについて経験の有無を聞いた．なお，両アンケートは 2した安全管理マニュアルを策定したりといった取り組み

調査で比較検討できるよう一部を除き質問項目を対応さが必要であると考えられる[2][3]．

せている．

3．調査結果関係部署まで報告し指示を仰ぐと回答したが，策定してい代表者宛調査は 14 校から有効な回答を得た（配票数 31， ない・分からないと答えた選手群についてはこの回答が少回収率 45％）．全選手向け調査は 284 名から有効な回答をなく，学生責任者に指示を仰ぐという回答が半数近くを占得た．両調査から得られたデータのうち，射線管理の状況める結果となった（表 1）．実際の事故の把握や，被害をについては 14 校中 64％にあたる 9 校および全選手の 38％

最小限に抑え最善の対応を講じるためには学生だけでなが射線を統一しないことがあると回答した．うち 36％がく学生課等の部署とも連携を取れる報告体制を整えてお理由について「移動させられる三脚/四脚が不足している」 くことが望ましく，さらにマニュアルの策定状況と認識にと回答したが，代表者宛調査の回答内容では移動脚の有無よって対応に差が出ることが示されたため，マニュアルやにかかわらず射線が統一されていないことが伺える．先輩

ガイドラインの策定，および部員へのその周知活動も重要や監督からの指示や，理由について考えたことがないとのであると言える．

回答もあり，射線統一状況には設備面の問題だけではなく

表 1

マニュアル策定状況と報告先

回答

策定済・策定中

未策定・分からない(n=80)(n=198)

監督・顧問・大学関係部署

44%

28%

監督・顧問

13%

8%

矢取り不注意によるケガ 4 件，計 9 件の事故しか把握さ

学生責任者

30%

46%

れていなかったが，全選手向け調査では矢の飛び出しにつその場にいる部員で対処

14%

17%

運営体制や習慣などの環境も影響していることが示唆された．
事故の発生状況については，14 校で矢の飛び出し 5 件，報告先いて 23％にあたる 63 名が事故を目撃しており，6％にあたる 17 名が実際に事故を起こしたと回答している．それ4．まとめと考察

以外の事故については 92％が遭遇したことも見たことも本調査の結果から，報道・報告に上がっていない事故がないと回答したが，19 名から事故を目撃したとの回答があること，事故に至らないヒヤリハット事例がそれ以上にあり，中には近射中に跳ね返り矢が腕に刺さったとの回答存在していることが明らかになった．重大事故の発生を防もあった．病院を受診したと明記された回答が 1 件，出血， ぐためにはこうした事故に至る前のヒヤリハット事例を応急処置など何らかの対応を必要としたであろう回答は減らしていくことが求められるが，その方策を検討するた7 件あったが，代表者宛調査と照らし合わせて対応する回めにも，危機管理の意識を向上させるためにも，まずは事答はなかった．実際に起きた事故に対して部活側で把握・ 故やヒヤリハット経験を報告・共有し，実態を把握できる記録が取れていない現状が伺える．また，ヒヤリハット事仕組みをアーチェリー競技にも取り入れていくことが有例については全体の 43％が弦を張る際に危険を感じたと効であると考える．

回答し最多であった他，矢取り時の後方不注意が 21％，本研究は先行研究がない中で，関西学連所属の大学を対設営時のヒヤリハットが 20％などと続いた．ケガにつな象とした安全管理の実態を明らかにできたことに意義をがる事例ではないが，防矢ネットに矢を命中させてしまう見出すが，中学高校や公共射場などにおいては管理体制や経験も 18％が該当した．一つもヒヤリハット体験がなか

主要な競技ルール・設備面などが異なりそれぞれの背景をった回答者は 9 名にとどまり，全体の 96％は何らかのヒ持つことから，別の課題が存在することも考えられる．ア

ヤリハット経験があることが示された．

ーチェリー競技をより安全により発展させていくために，有事のマニュアルの策定状況については，14 校中 2 校が策定済，3 校が策定中，9 校が策定していないという状況であった．全選手向け調査では 25％が策定済，3％が策定中，22％が策定していない，50％が分からないという回答であった．策定済と策定中の計 28％には実際の報告体制を，残り 72％には実際の有事にどう対応するか聞いた
ところ，策定済・策定中と回答した選手群は 4 割強が大学

今後さらに大規模な調査，かつ継続的な調査が行われることを望む．
参考文献[１] 公益社団法人全日本アーチェリー連盟
http://www.archery.or.jp/ (2019 年 1 月 4 日アクセス)[２] 今市重道，“「安全ピラミッド」を用いる安全実績評価の考え方，”安全工学，57(3)，pp. 251-255，2018.
[３] 石倉歩他，“タグボート乗務員の常態化したヒヤリハットについて”日本航海学会論文集第 130 巻，pp. 22-29，2014.