日本作業療法教育学会ニュース

第74 号

2021 年 3 月 31 日発行
日本作業療法教育学会＝紙面案内＝
1-3 面：コロナ禍における作業療法教育の取り組み
3-7 面：新型コロナウイルス感染症による作業療法学生の臨床実習および就職活動の影響の調査報告
8-9 面：事務局だより

事務局〒135-0043 東京都江東区塩浜 2-22-10
東京保健医療専門職大学
リハビリテーション学部 作業療法学科

近野 智子

TEL: 03-6659-7796（直通） FAX：03-6272-5672
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コロナ禍における作業療法教育の取り組み～ 臨床実習への応用の可能性 〜（一社）日本作業療法士協会教育部養成教育委員長
藤田医科大学保健衛生学部リハビリテーション学科
作業療法専攻 教授 鈴木 孝治
ご存知の通り、改正された理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則（以下、指定規則）が、2018年10月５日に公布され、2020年４月１日より施行され、1年が経過した。当該指定規則の適応となった学生が入学した直後に、新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）の感染拡大のため、学校養成施設は休校、臨床実習の中止・延期などの措置を取らざるを得なくなった。しかし、文部科学省・厚生労働省は、彼らの入学前の2020年2月28日に、事務連絡として「新型コロナウイルス感染症の発生に伴う医療関係職種等の各学校、養成所及び養成施設等の対応について」という文書を各学校養成施設などへ送付している。この文書の中には、COVID-19の影響により実習施設の受け入れの中止等により、実習施設の変更が必要となることが想定されるための措置として、①実習施設の変更では迅速な対応が必要なため承認申請に係る時期については弾力的に取り扱って差し支えない、②実習施設の変更を検討したが実習施設の確保が困難な場合は、年度をまたいで実習を行って差し支えない、③これらの方法によってもなお実習施設等の代替が困難である場合、実状を踏まえ実習に代えて演習又は学内実習等（以下ここでは、学内代替実習）を実施することにより、必要な知識及び技能を修得することとして差し支えない、ということが明記されている。
この事務連絡を基に、（一社）日本作業療法士協会としても、作業療法士学校養成施設連絡会などを活用して各学校養成施設へ感染予防を第一に臨床実習を進めるようにお願いしてきた。また、この連絡会の中で、学内代替実習に用いる動画教材（オンデマンド教材）の要望があり、2021年3月中旬に各1

学校養成施設へDVDとして配布した。
藤田医科大学も当該事務連絡に従い、感染状況を鑑み、Webによる講義、分散登校による学内代替実習、臨地の実習、といくつかの段階を設定して約１年間、養成教育を実施してきた。本学の実習は、できる限り臨地の経験を積ませる方針であるが、学園内の4病院で行う2年次、3年次の臨床実習、4年次に実施している大学と関連の深い病院（以下、関連病院）での応用臨地実習は、例年の半分の時間数しか臨地で経験させられなかった。臨地で経験できなかった臨床実習の時間は、学内代替実習として、主に臨地で経験した事例や教育用データとして保管している典型的な疾患・障害事例を活用した臨床思考過程のトレーニングとなった。また、学部教育ではないが、例年、関連病院でOSCEの教本を用いて卒後教育を実施しているが、こちらも感染状況を鑑み、夏以降からの実施となった。
ここで、上記の藤田医科大学の卒後教育で、今年度一部の関連病院で試行した方法を応用して、学内代替実習を更に充実させるための提案を紹介する。例年の卒後教育では、定期的に教員が関連病院へ訪問しての臨床指導であるが、感染が拡大している中での訪問が困難であったた
め、テレビ会議システム（ZOOM）を活用した初めての臨床指導となった。関連病院には、作業療法部門責任者、卒後2～７年目の作業療法士、患者が参加し、ZOOM上に登場する。大学実習室には2名の教員がおり、２症例の臨床指導および検討をする。前半は、関連病院から、症例１の基本情報、評価、治療方針、目標(長期・短期)、課題などを画面共有し書面や動画を用いて説明した後、症例1の臨床指導を行い、次に、同様に症例2についても実施する。後半は、各症例について大学教員から、症例1・2の担当作業療法士および図１ 卒業生に対するオンライン臨床指導

作業療法部門責任者へ約1時間かけてフィードバックする。最後に、当日出勤している作業療法部門の全作業療法士を対象に、当日担当の作業療法士が指導されたポイントを中心にプレゼンテーションし、グループ討議、大学教員からのフィードバックを実施する。このようなスケジュールで、1週間に１回の頻度で、1回あたり4時間かけて15回実施した（図１）。
次に、学内代替実習への応用について述べる。感染が拡大しているが学生が分散して登校できる状況であれば、学生は大学内の実習室で学内代替実習が可能であるため、この卒後教育の方法を応用して、関連病院の卒業生と同時に大学内実

図２ オンライン学内代替実習の提案

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習室にいる学生への臨床指導も可能となる。その応用とは、大学内の2名の教員のうち、1名が模擬患者となり、関連病院の作業療法士へZOOMを通して患者へ評価ないしは介入方法を指導し、現地で実施している場面を大学内の学生が見学し、ZOOM上で関連病院の作業療法士が実施している評価ないしは介入を模擬患者役となった教員を用いて模倣する（オンライン学内代替実習、図２）。このような双方向のやり取りを録画し、後に繰り返し視聴し、学生同士での実技演習を行えばリアリティの高い学内代替実習となり得る（オンデマンド実習）。今後、この方法で実際の学生に経験させて、その効果を確認したいと考えている。
最後に、今回改正された指定規則にある臨床実習指導者の要件の１つに、厚生労働省指定臨床実習指導者講習会の受講があるが、当該講習会などの修了による臨床実習指導者の総数は、2021年2月現在、約13,000名となっている。地域の状況により多少の差はあるかと推測するが、2021年度に実施される臨床実習を指導する作業療法士の人数としては、不足はないと考えている。

2020年度日本作業療法教育学会研究費助成による課題研究

新型コロナウイルス感染症による作業療法学生の臨床実習および就職活動の影響の調査報告
神戸学院大学小川真寛
調査の背景と目的
新型コロナウイルス感染症の感染拡大により作業療法士等の養成校では病院等での臨地実習の中止などの対応が余儀なくされる状況が続いている。このことにより、作業療法教育の重要な柱とも言える臨地教育が十分に行えていない学生も多数存在し、この 4 月には臨地での実習の経験がないまま就職する学生も少なくない。そのため、これらの教育経験の不足は学生の就職や就職後の職場内教育への影響が予測され、その実態の把握、対応策の把握は現状の問題を共有し、今後の対応を考えるためにも重要な資料になりうると考えた。
このような背景から、本調査の目的は 2020 年度における OT 養成校における臨床実習の実施状況や代替教育の実態、実習状況学生の就職活動への影響、今後の検討されている対応についてその一端を明らかにすることとした。本報告では、結果を要約し報告する。
尚、本調査は日本作業療法教育学会の課題研究（2020 年度）の委託を受け実施した。
調査方法および結果「1.OT 養成校」、「2.就職対象となる施設」を対象に郵送によるアンケート調査した（2020 年 10月実施）。以下に対象別に報告する。
1.OT 養成校
アンケートは「総合臨床実習担当者および学生就職担当者」あてで送付し、回答を得た。
【回収率】
42.0％（全国養成校 212 件中 89 件）
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【最終学年の学生の実習状況（臨地実習はどの程度行えたか？）】臨地での実習が行えた程度を 10％刻みで度数分布の上位 3 つ① 4~5 割が 27.4%、② 0~1 割が 17.9%、③ 9 割~10 割が 13.1%
半分行えた養成校と、全く行えなかった養成校、そして全て行えた養成校が多く、かなり実習状況に差があったことと考える。
【代替授業で効果的と考えたもの】
54.9% オンラインによる臨床推論能力の養成を目的とする授業。
52.4% オンラインによる模擬実習。
42.7% 研究棟や講義棟での症例検討や動画視聴。
19.5% 在宅学習。
19.5% 実習先講師を招聘し、通常より現場に近い授業演習を実施。
18.3% 臨床実習指導者参加型遠隔指導システムを活用し、書面や動画を含めて臨床推論指導を実施。
7.3% 臨地（病室、在宅、居室）と大学をオンライン接続し、学内実習を行う。
その他で効果的だったもの（回答の一部を抜粋）⚫ OSCE。学生が企画するケーススタディ。症例報告会（評価のまとめ、治療効果の予測の各 2 段階時）。
ゼミ単位での集団指導。
⚫ ハイブリッドでの学内事前事後実習（事例報告の書き方やまとめ方、OT プログラム作成等）。
⚫ 学生自身が事例となり、トップダウン方式でニード・ニーズ・ホープを焦点化した上で自己の評価からプログラム実施までの思考過程を経験し、事例報告。
⚫ 教員による模擬症例に対する対面での現場に近い授業演習（評価とプログラムの実施、症例のまとめまで）。
⚫ 少人数（学生 4 人に対し、教員 1）で対面で行った症例検討や、評価手段、治療手技の演習。
⚫ 障害者の動画を視聴し後日同じ障害者に対して評価を行った。OT 計画を立てる演習後に後日同じ障害者に来校いただき若干の治療など実施した。全てグループでの進行で実施した。
⚫ 本学では、全ての実習を関連施設で実施し、半日見学、半日を学内で臨床推論能力の養成を目的とした演習を実施した。見学は半日交代とし、午前・午後のプログラムに分けて実施。
【新型コロナウイルス感染症の就職への影響】
影響があった 60.4%
影響がなかった 39.6%【今後の卒後教育への養成校からのフォローの策の提案（回答の一部を抜粋）】⚫ CCS は新人の教育に適しているので、CCS が広まっていくことで実習も新人教育も効果的になると思います。
⚫ OJT を各施設で充実させる必要があると思います。
⚫ OT 協会が推奨している方法で１年目から教育していただきたい。また臨床の先生方も教育する必要があるという認識を持つ必要があると考えます。
⚫ 医師の研修医制度のような卒業教育システムの根本的な構築が必要と感じている。
⚫ 各卒業技での勉強会や院内勉強会。
⚫ 学校側：県士会との協力、個別相談。
（協会からの発信が欲しい）施設側：すでにこの状況を見据えて 1～3 年かけて OT 育成プログラムを立案されているところがあります。
（1 年目は臨床実習で学ぶ内容を含む）現場での式改革。
⚫ 感染防止対策のもとで卒前教育の制限を予め臨床実習指導者会議や実習訪問指導の際に丁寧に説4

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明、卒後教育はこの状況を就職先にも説明し新人教育の期間を増やす、研修会の参加を促す等の対策が必要と考えます。
看護師等のようにプリセプター制の導入。評価や治療技術における丁寧な指導。
協会などで症例動画を作成してほしい。
教員一丸となって、手厚い個別指導等を行い、学生個々の就職活動支援に活かす。
生涯教育の充実及び実技研修の場が必要。卒後５年間のシステムを構築する必要がある。在学では臨床家は育たない。

2. 就職対象となる施設（OT 協会名簿に在籍者数 20 名以上の施設が対象）
アンケートは「作業療法部門責任者または就職担当者」宛てとして調査し回答を得た。
【回収率】

55.6％（全国養成校 410 件中 228 件）【就職採用への不安感】 不安あり 86.0％

不安なし 14.0％【採用後の例年と異なった対応することの重要性】重要である 92.1％
重要でない 1.7％
どちらともいえない 6.2％
【受け入れに対する例年と異なった対応の状況】
対応する 28.0％
検討中 44.9％
対応しない 13.8％

未定 13.3％【例年と異なる対応策（分析結果の概要）】⚫ 例年より手厚い教育サポートの強化。
⚫ 新人教育プログラムの強化、見直し、内容の変更。
⚫ 実習経験の補完として代替え教育、実技練習、見学・指導時間の確保。
⚫ 業務内容を見直し、取得単位数や担当患者を減らし、研修期間の延長。
⚫ 個人に合わせて業務負担を調整する。
⚫ 相談しやすい環境の構築し、心理的な不安の軽減に努める。
⚫ 職員間で情報を共有し、養成校の教育状況や新人職員の実習状況などの理解をしてもらい新人教育の体制について職員に理解、協力を求める。
【採用判断に対する実習経験の不足の影響】影響する 25.2％
影響しない（例年と変わらない） 74.8％【新型コロナウイルス感染症による求人への影響】減少した 15.0％
影響なし 79.0％増加した 5.0％【取得単位数の変化】
増えた 6.7％
変わらない 44.6％減った48.7％【学生の臨床実習の受け入れへの不安について自由記載（結果の一部を抜粋）】⚫ OTS が COVID-19 を病院や施設などに持ち込まないか不安。
⚫ 職員以上に「自分が持ち込み、患者等に感染させたら…」という不安が学生自身に強くあり、精神状態を心配した。
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学校による予防対策は統一してほしい。入学１年目より感染対策教育があるとよい。
急な臨床実習の依頼が増加するのではないかと思います。できるだけ実習を受け入れるようにしていますが。実習期間が重なれば対応に困るかもしれない。
急性期病棟のため学生の受け入れ(特に県外)は慎重になる。
現状、臨床実習はすべてお断りしている状態で再開のめどが立っていない。臨床実習は学生だけでなく指導する CE にとっても貴重な経験となっているため実習が行えないのは非常に残念である。
実習地までの満員電車による感染リスクの問題。
多くのケースを担当することは感染の観点からは推奨されないので CCS での教育が進めにくい。

【学生の就職活動への不安について自由記載（結果の一部を抜粋）】⚫ 実習が少ない(なかった)ことで、就職後のイメージが学生についておらず学生が不安だろうと思う。
⚫ OT としての経験というより、社会全体の環境からくるメンタル不調や適応の難しさがどれくらい影響するか不安があります。
⚫ OT の質の低下。現場負担。
⚫ うちのの病院は全国から学生が集まってきます。コロナ禍の影響の影響で移動することを献遠する学生がでてくるのではないかと考えます。
⚫ オンラインでは一人一人と話したり、雰囲気を感じにくい。
⚫ オンライン上で当院の説明や紹介を行っているが、それで十分に伝わっているのか。
⚫ 100 名以上の見学対応を今年度行ったが、実習ができていなかったことに対する、学生の不安は大きくうかがえた。約 7 割の学生は不安を口にしていた。
⚫ コロナの影響で一時的に入院・外来患者数が減少。病院の利益は減少となり、今年度は OT の募集は行わないこととなりました。今後の収益の改善。または、向上が図られるよう努力が図られるよう努力が必要だと考えます。
⚫ 就職先によって対応はまちまちであると思われ、入職後 1～２年での差が大きくなるかもしれない。
就職を受ける側が連携を図って統一した教育ができると良いと思う。
⚫ 感染対策コロナに比重がおかれすぎると、本来の治療が提供できなくなる。その中で、新人教育を実施することになるとコロナ禍での治療のオリエンテーション、教育を行うことになり、偏った新人教育となりそう。コロナ渦でのリハ運営で手一杯の中、新人学生を加えて、教育することは、難しいと思われる。
⚫ 感染対策は国や地方自治体の指標を基に定めていますが、県外移動が制限されていることもあり、学生が職域を選ぶ選択肢が減ってしまうことが気の毒に思います。
⚫ 求人をしても、なかなか人が集まらない状況がある。臨床実習に出ずに、分野を決めた場合、途中で意志が変化することもあるか、そのようなことが多くなる確率を感じています。また、できないこと。やってないことに対して、「習っていません」との返答で、教えてもらう受動的な態度での就職にならないかも懸念しています。
⚫ 経験不足をどのように補うのか、経験不足を現場の卒後教育のみに丸投げされている印象がある。
OT 全体の将来が不安。
⚫ 現場の経験が少ないまま、就職を考える学生が自分のやりたいことをイメージできているのかどうか？私たち施設側だけでなく、学生自分も悩んでいると思います。OT として働くことの難しさ、楽しさが分からないままだと現実とのギャップを強く感じてしまわないか不安です。
⚫ 交通手段(公共)によってはどこで感染するか分からない状況なので、患者さんの活動している場所への案内は極力避けたいと思っている。そのことにより、施設の内容を十分に紹介(案内)できないこと。
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施設見学ができない施設も増えてきていると聞くので学生も施設側もお互いの雰囲気が分からずに就職後ミスマッチが判明することが増えるのではないかと不安。
技術面だけでなく社会性を鍛える機会の減少が一番の不安な点と考えております。
例年になく就職活動が遅い印象。
実習ができていない事への学生さんの不安感に対する学校もしくは就職先でメンタル面のケアが必要かどうか。
実習がないことで新しい環境への適応経験が少なく、就職してから慣れるまでに時間がかかるか。
臨床実習を通して、様々な病院、施設での取り組みや知見が例年に比べ少なくなることに対して不安がある。即戦力となる人材が確保できるか不安がある。
臨地実習からの採用試験への募集につながるケースが多かった。ある程度お互いの状況がわかった上で採用になるケースの場合、イメージの食い違いが少なくてすむが、今年度は実習をうけていないのでどうなるか不安はあります。
実習を通して、篩にかけられるべきだが、その経験をしていないことで、退職希望者が増えるのではないか。

まとめ
以下に調査結果の要点をまとめる。
⚫ 臨地での実習は全て履行した養成校、半分履行した養成校、全く履行できなかった養成校と大きく分けて 3 者に分かれた。このことから、2020 年度卒業する学生の臨地での経験は大きな差が生じていることが確認できた。
⚫ 臨地での実習の代替実習は、模擬実習、臨床推論の養成を目的とした授業の臨床を意識した教育形態が効果的と考える教員が多いことが分かった。
⚫ 新型コロナウイルス感染症の就職への影響は半数以上の養成校で確認でき、その内容は、臨地実習の不足による職業人のイメージが持てないこと、領域の選択に悩むものが多いこと、実際の現場の見学ができないため職場環境の理解ができないこと、就職活動の時期が相対的に遅くなっていることなどが挙げられた。
⚫ 学生の就職を受け入れる施設の対応としては、多くの施設で対応を検討あるいはすることになっており、業務負担の抑制・調整、教育の強化・延長、心理面のフォロー、新人職員についての職員間での情報共有などが挙げられた。
⚫ 臨地での実習が行えなかったことに対して、採用判断に影響しないという施設が影響すると考えている施設よりも多く見られた。
⚫ 新型コロナウイルス感染症の影響により単位数は減少したところ施設が半数近くあった。
最後に、新型コロナウイルス感染症への対応等で、普段よりも多忙であるにもかかわらず、調査に協力いただいた養成校の教員の先生方、就職対象施設の先生方にこの場をお借りして深謝いたします。

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日本作業療法教育学会では、作業療法教育に焦点を当てた研究に、研究費を助成しています。応募の詳細は学会ホームページをご参照ください。
【対 象 研 究】作業療法教育に焦点を当てた研究【助成金】1 研究に対し 5～10 万円。1 年度 2 研究を上限として助成する。

【申請者の資格】日本作業療法教育学会会員。代表研究者が会員であれば会員以外との共同研究でも可。
【研 究 の 期 間】採用の通知を受けた日から 2 年を上限として、研究を終了するものとする。
【応 募 締 切】2021 年 3 月末日（必着）【応 募 方 法】申請書に必要事項を記入の上、申請書を 2 部印刷して事務局まで郵送する、あるいは電子メールにファイルを添付して学会事務局に送信する。otkyoiku@gmail.com

学会のご案内 -----------------------------------------------------------------------------------------■第 53 回日本医学教育学会大会
会 期：2021 年 7 月 30 日（金）〜2021 年 7 月 31 日（土）会 場：完全オンライン開催
テーマ：活私開公 コロナ時代のグローカル医学教育■一般社団法人 日本看護学教育学会 第 31 回学術集会
会 期：2021 年 8 月 18 日（水）～ 約 1 か月
会 場：オンライン開催
テーマ：COVID-19 危機から学ぶ看護学教育のグローバルイノベーション■第 6 回日本薬学教育学会大会
日 時：2021 年 8 月 21 日（土）・22 日（日）会 場：名城大学薬学部八事キャンパス
テーマ：今に挑戦する薬学教育～ニューノーマル時代の学び～■第 10 回日本理学療法教育学会学術大会
会 期：2021 年 12 月４日（土）、５日（日）会 場：完全オンライン開催
テーマ：理学療法教育の進化～未来のカタチを求めて～
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第 26 回 日本作業療法教育学術大会
大会長：東川哲朗（金沢脳神経外科病院）
会期：2021 年 11 月 27 日（土），28 日（日）場

所：専門学校金沢リハビリテーションアカデミー（金沢市）

テーマ：卒後教育新時代
プログラム等の詳細が決まりましたら HP でご案内します！
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作業療法教育学会では、会員を募集しています。
この学会では、より質の高い作業療法教育の実現を目指して、教育現場における様々な問題提起や問題解決に取り組んでいます。主な活動は、年１回の学術大会、年 2 回の学術誌「作業療法教育研究」の発行、年 2～4 回のニュース発行、ホームページを通じた情報発信と情報共有です。現在の会員数は 241 名、賛助会員 1 法人です。作業療法士教育に興味、関心のある方は、是非ご入会ください。お待ちしております。詳細は、日本作業療法教育学会ホームページ 入会案内 http://www.joted.com/ をご覧下さい。

入会金：1,000 円
年会費：3,000 円

賛助会員 一口 10,000 円

＜払込＞
振替口座

郵便振替 01320-2-58224

日本作業療法教育学会＜他の金融機関からの振込＞
銀行名：ゆうちょ銀行 金融機関コード：9900 店番：139
預金種目：当座 店名：一三九店（イチサンキュウ店）
口座番号：0058224
ニホンサギョウリョウホウキョウイクガッカイ【問い合わせ先】事務局 東京都江東区塩浜 2-22-10
東京保健医療専門職大学 作業療法学科
近野研究室内E-mail:otkyoiku@gmail.com

🌸 連絡先変更に伴う「異動届」提出のお願い
連絡先（所属、住所、メールアドレス等）に変更が生じた方は、「異動届」に所定の内容をご記入の上、事務局宛にメールでお送りください。「異動届」の様式は本学会ホームページの「様式（Word 形式）」からダウンロードしてください。

🌸 2020 年度年会費納入のお願い2020 年度（2020 年 8 月～2021 年 7 月末）年会費が未納の方は納入をお願いします。
納入状況を確認したい方は、事務局までメールにてお問い合わせください。

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編集後記
昨年は卒業式も入学式も見送りとなりましたが、今年は開催できる見通しです。４月からの授業はすべて対面で行うことになりました。この１年で経験した遠隔授業のメリットを取り入れながら、新しい形の教育方法を探求していく年となることでしょう。
∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈∈

日本作業療法教育学会ニュース 74 号

2021 年 3 月 31 日発行／発行人 佐藤善久／編集人 藤原瑞穂

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