Summary
2021年度助成研究サマリー紹介 ①＊研究者の肩書は報告書提出時のものであり、現在とは異なることがあります。
＊継続研究は2年間の研究です。

常勤研究者の部

消費者のモビリティとモバイルアプリ・コミュニケーション要約
鶴見 裕之

立大学、横浜市、京浜急行電鉄株式会社、日産自動車株式会社
により、2021年11月1日から2022年1月31日まで実施された。

Summary

横浜国立大学大学院
国際社会科学研究院教授

また、外出促進アプリ「とみおかーと Moove」が同実証実験に合わせて導入された。当アプリをスマートフォンにインストー

有吉 亮（横浜国立大学大学院都市イノベーション研究院 特任准教授）

ルしたユーザーは「とみおかーと」の乗車に加え、日常の徒歩や自転車等での移動でもポイントが獲得できる。
当該アプリを通じて収集される GPS 測定は情報提供者から第1章 はじめにコロナ禍終息後において人々が求めるリアルの体験を安定見た場合はプライバシー問題というデメリットが大きいが、分的に享受するためには、その基盤となるモビリティ（移動の可能析者側から見ると他の収集方法に比して精度が高く、メリット性）が継続的に提供されていることが大前提となる。そこで、本も大きい。今回の実証実験を通じて、アプリ利用を開始した人

研究は消費者にとって今日、最も接点の多いコミュニケーショ数は約千名に至っていることから、移動履歴とポイントの交換ン・ツールとなりつつあるスマートフォンのモバイルアプリにが成立しうることが、
本実証実験を通じて示された。

着目し、移動需要を生み出すためのコミュニケーションのあり

第4章 アフター・コロナにおけるモバイルアプリが顧客に及方について議論する。

ぼす影響分析

第2章 コロナ禍におけるモバイルアプリ利用実態分析

本章は2020年代にサービス業がこの複雑かつ速い波を乗り本章では、Pandemic 期、With Corona 期における消費者の切るためには、デジタルトランスフォーメーション（DX）による状況について、モバイルアプリの利用行動データ（インテージパーソナライズが必要だと主張するものである。DX を成し遂社 i-SSP メディア接触データ）を利用し明らかにする。具体的げるための、顧客を中心に据えた「パーソナライズ」のあり方をには1）
基礎集計（モバイルアプリ利用推移）、2）
モバイルアプリ

提言した。

利用時間モデル、
3）
クラスター分析（モバイルアプリ利用推移）

第5章 アプリケーションに対するカスタマレビュー有用性のについて分析する。結果から、消費生活におけるデジタルの比分析率は増えており、モバイルアプリもその例外ではないことが明本研究で対象とするモバイルアプリもOSを提供する各社のらかになった。

プラットフォームであるGoogle PlayやApp StoreなどのEC

第3章 モバイルアプリを利用したモビリティ分析

で売り買いされる1つの商品と捉えることができる。そこで、
オ

少量乗合輸送サービス「とみおかーと」の実証実験は、
横浜国52 | アド・スタディーズ|

Vol.80 2022

ンライン上での購買に強い影響を与えるカスタマレビューに焦点を当て、その有用性がどのように定まるかを分析するモデ

表現がレビューの有用性に与える影響は、各商品における不確ルを横浜国立大学大学院の馮超禹氏と開発した。具体的には負実性のレベルによって異なることが示された。の二項回帰分析を使用し、オンライン・カスタマレビューの有第6章 まとめと提言

用性に対する、感情的な言葉とトピックの影響を評価した。

本報告の最後に、これまでの内容を振り返りつつ、交通機関、Web アプリケーションのレビューを用いた検証結果から、感行政、小売業・サービス業に対し、移動需要の創造に向けたモバ情要素が同じでも、レビュー内のトピックが異なれば、レビューイルアプリの導入、展開、普及に関するいくつかの提言をした。の有用性に与える影響も異なることが確認された。また、感情

大学院生の部

ブライダル広告メディアの比較研究～「ゼクシィnet」と雑誌『ゼクシィ』を例に～
彭 永成

京都大学大学院教育学研究科博士後期課程

広告、内容、機能という3つの側面から雑誌『ゼクシィ』と「ゼクシィnet」を比較検証してきた結果、日本のブライダル広告メディアでは、アメリカのブライダル広告メディアの現状、つまりインターネットが優位を占めており、雑誌がどんどん衰退していくのとは異なっていることがわかった。現時点において、「ゼ日本において、「結婚が決まると、誰でも一度は手に取る」とクシィnet」
は雑誌『ゼクシィ』の補助役にとどまっており、両者いわれるまでの “ 結婚式のバイブル ” 的な雑誌
『ゼクシィ』
があの関係性は業者、メディア（『ゼクシィ』自身）、消費者という3つる。現時点（2022年3月）
では、『ゼクシィ』
は日本国内で19の地の角度からも証明できる。また、このような関係性が構築され域版を発売し、『ゼクシィ』に広告を掲載しないと集客できない

た理由には、両メディアの情報と機能の類似性や、情報の効果ほどブライダル業界において絶大な存在感を誇っている。リク

量の相違および、雑誌ならではの「強み」＝「付録」が挙げられる。

ルート社が1993年5月に創刊した『ゼクシィ』
は、1999年からホ雑誌とネットの関係性について、
佐藤卓己（2015）
は「かつてームページを開設しており、「2020年オリコン顧客満足度調査のアンダー・コミュニケーション世代は、情報不足による飢餓感

結婚式場情報サイト編」
では、「ゼクシィnet」が総合1位を取っから雑誌を手にとったが、今日のオーバー・コミュニケーションていた。このような、結婚式場情報サイトの中でも制覇してい世代は情報過剰に悩んで雑誌を手にしている。
『情報誌』
は必要るゼクシィブランドだが、なぜ月刊誌の発行を続けているのか。に応じて情報を階層化して示すメディアとなり、不要な情報に社会の情報化が続く中、ブライダル広告の業界でも、インタ対するゲートキーパー機能が期待されている」と指摘した。

ーネットの普及は紙媒体の終焉をもたらすのではないかとい本研究で検討したブライダル広告メディアの関係性はさらう問題について2000年代初期から議論されてきた。7,400億ドに雑誌メディアの新たな可能性を提示できる。佐藤の結論に異ルの規模に達しているアメリカのブライダル業界でも、結婚情論を呈するとすれば、膨大な情報量を有する「ゼクシィnet」の報誌の役割が縮小していると公認されており、2018年の老舗存在を目の前にして、『ゼクシィ』は人々の結婚式準備にゲート結婚情報誌『Brides』のインターネットへの完全移行もその証キーパー機能を果たすよりも、個人の情報処理能力の限界を超拠である。

える情報量を紙媒体で提示し、情報収集におけるネットメディ

一方、日本では同じように、インターネットの普及は特に雑誌アの優位性を雑誌メディアで示している。また、内容と機能面メディアに影響を及ぼす（吉田則昭、佐藤卓己）という論調が見の類似性を問わず、「ゼクシィnet」の独自性としての SNS 機能られる。しかし、ブライダル広告メディアの業界では、雑誌『ゼが、実際的に雑誌作りに還元される構造となっていることも判クシィ』と「ゼクシィnet」を例にすると、そのような論調とは反明した。雑誌『ゼクシィ』
は、読者の能動性や読者との交流も重しているように見える。

視する双方向的な特徴を有しており、紙媒体でありながら、デ本稿では、雑誌『ゼクシィ』とネットサービス「ゼクシィnet」

ジタルプラットフォームの機能も実現できている。の構造を分析し、情報化社会に突入した日本の現在における結そこにこそ、21世紀の情報化社会の中、ブライダル広告メデ婚情報誌の優位性をメディア論的に解明することを目指してィアの業界において、雑誌の『ゼクシィ』が「ゼクシィnet」を包いる。

摂している理由があるといえようか。

アド・スタディーズ|

Vol.80 2022 | 53