序 章

1 章

第学習基本調査の結果からみえること

2 章

第子どもの学びの四半世紀

1990年から2015年

お茶の水女子大学教授

耳塚 寛明

中学生の学びの新たな地域差と「体験活動量」の差



首都大学東京准教授

3

【高校生】

新しい“受験競争の時代”の到来——学習の量的拡大と質的変化――

法政大学准教授4西島 央

小学校・中学校・高校における「アクティブ・ラーニング」の効果と課題
ベネッセ教育総合研究所 主席研究員

寺崎 里水

木村 治生

資料編





——2015年の特徴と2020年に向けた課題——

5 章

2
【中学生】

樋田 大二郎第学習をめぐるうれしい変化と心配な変化

4 章

第1
【小学生】
青山学院大学教授

3 章

第

巻頭言

序章

学習基本調査の結果からみえること

巻頭言

子どもの学びの四半世紀
1990年から2015年
お茶の水女子大学教授

耳塚 寛明

私たちが「学習基本調査」をはじめて実施

いったい子どもたちの学習行動と意識のありしたのは 1990 年のことである。2015 年のようにどんな変化をもたらしたのだろうか。

第 5 回調査まで、この間四半世紀が経過した。

学習基本調査は、四半世紀にわたって、時代学習基本調査の特徴はいくつかあるが、最のスナップショットを撮り続けてきた。その大のメリットは、四半世紀という長い期間、スナップショットを眺め返して、日本の教育子どもたちの学習行動と意識を追跡可能な、が経験してきた変化と、今後の課題を検討し唯一の調査だという点にある。この調査は全てみたい。

国学力・学習状況調査のように悉皆調査ではないし、またランダム・サンプリングに基づく標本抽出調査でもないけれども（民間の教11990年から2006年へ
第4回調査までの風景を振り返る

育研究機関や大学の研究者にはそもそも不可能である）、できるだけ全国の状況が把握可

第 5 回（2015 年）調査の結果に触れる前に、能なように設計されている。ご承知のように1990 年から前回の調査時点であった 2006

2007 年からは文部科学省（以下、文科省）

年までの間、どのように教育環境が変化してによる全国学力・学習状況調査が小・中学生きたのかを振り返っておきたい。

を対象に開始され、そこには小・中学生の学第 1 回（1990 年）調査が行われたのは、習行動と意識についての質問紙調査が含まれ臨時教育審議会が幕を閉じた少し後のことでている。しかしながら、1990 年代からの四あった。共通一次試験が大学入試センター試半世紀をカバーする調査は他に類をみない験へと姿を変えた年である。1990 年代以前

し、もちろん高校生に関する類似の調査はほの教育界では、受験競争の弊害が叫ばれ、詰とんど存在しない。

め込み教育が問題視されていた。校内暴力やこの四半世紀は教育界にとって激動期でいじめなど教育荒廃といわれる問題が出来すあった。データブックの 28 ページと 29 ペー

ると、試験地獄の中で子どもたちが悲鳴を上ジ1）を参照してほしい。激動期であったのげているのだと解釈されていた時代である。

は教育界だけではない。日本社会が、そして学校週 5 日制もまだ導入されていない。教育国際社会にとっても変化が常態化した時代で界は“ゆとり教育”を待望していたといってあったといってよい。

よい。

こうした社会環境や教育環境の変化は、それから十数年。それまで不易と考えられ
─8─

てきた日本の教育システムは、音を立てて動成と深化に学校教育の動向は無縁ではない。

いた。識者の中には、1990 年代の教育界をそれどころか、親の学歴や所得による子ども日本経済になぞらえて、「失われた教育の 10の学力や教育機会の格差が、「教育格差」と年」と呼ぶ人もいる。1992 年学校週 5 日制いう言葉によってしきりに告発されるようにの導入（第 2 土曜日が休み）、1993 年業者テなった。大都市圏では、高学歴ホワイトカラーストの追放、1995 年第 2・第 4 土曜日が休み、層を中心に、公立学校から私学への脱出が無1996 年には「生きる力」の育成と「ゆとり」視できない規模で広がった。第 4 回（2006 年）の確保を目指した中央教育審議会答申が出さ

調査は、こういう変動のまっただ中で実施され、それを具体化した学習指導要領（小・中れた。

序 章

2

巻頭言

学校 1998 年、高等学校 1999 年）が告示される。
授業時数の大幅削減と教育内容の厳選、「総合的な学習の時間」の導入は、この告示

脱受験競争時代から、学びへの回帰へ

回（1996 年）、第 3 回（2001 年）が実施さ四半世紀の学びの風景を振り返ってみてれたのは、教育施策面での変化が著しかった

もっとも重要なのは、小・中・高校生のいずこの時期のことである。

れもが、脱受験競争時代における学習行動を一変させたことである。図２−２−１（p.73）

翌年から高校で実施された。同時に完全学校

は、平日の学校外の学習時間の分布を示した

週 5 日制もはじまる。しかし、その導入の前ものである。

からすでに新学習指導要領への批判が高まっ

第 3 回（2001 年）調査まで子どもたちのた。高等教育関係者からわき上がった学力低学習時間は減少を続けた。何がそうした変化

下への懸念の声は、メディアや世論をも席巻をもたらしたのだろう。私にはそれが次のよする勢いであった。文科省は 2002 年に「学うな 3 つの要因が重なり合って生まれた現象びのすすめ」を公表して、ゆとりから脱ゆとに思われた。「少子化による受験競争の客観りへと、舵を切りはじめた。文科省自身は当的緩和」、「学歴志向や学習の価値を相対化す初躍起になって否定をしていたが、確かな学る言説の浸透」、いわゆる「ゆとり教育」で力への路線転換がどれだけ現場を動かすものある。

であったのかは、教育界で知らぬ者はいない

少子化の進行は、大学の実質的な収容力をであろう。学校は、保護者の不安と期待を受拡大させ、大学入試は著しく広き門になった。

けて学力向上対策に追われはじめた。実際に相変わらず高等教育のエリートセクターは狭も、子どもたちに対する基礎的技能の指導やき門だが、えり好みさえしなければ四年制大家庭学習指導に、格段の力が入れられるよう学へ入ること自体は難しいものではなくなっになった。わかりやすさを目指して薄くなるた。高校入試も同様に広き門になった。

一方だった教科書にも、厚さが戻りはじめた。

高学歴志向や学習の価値を相対化する言説

他方で、格差社会進展への懸念も、続々との普及は、若者の学校生活や学習からの離脱表明されるようになった。教育は子どもたちを促進した。たとえば、エリートのパーソナの発達を促し、それを支援する営みではある

リティは歪んでいる、受験勉強は将来役に立が、人々の将来の職業や地位を決定づける重たない、学歴を志向するより自己実現――こ要な要因でもある。それゆえ、格差社会の形れらは、若者の学習離れを促した。

─9─

１９９０年から２０１５年

新学習指導要領は 2002 年に小・中学校で、子どもの学びの四半世紀の中で示されたことである。本調査の第 2学習への回帰序章

学習基本調査の結果からみえること

こうした言説の説くところは、世論を背景行われた 2001 年以降、教育政策は大きな変に教育政策もまた共有していた。教育政策の化を余儀なくされた。1990 年代終盤から起政策仮説は、長く、いかにして熾烈な受験競こった学力低下論争は、新学習指導要領導入

争から青少年を解放し、彼らの生活にゆとり後の学力低下に対する激しい不安を世論に惹と真の学びを取り戻すかにおかれ続けた。教起した。そのため、文科省は「学びのすすめ」

育政策は「受験競争諸悪の根源説」に支配さ（確かな学力の向上のための 2002 アピール）れ、このまなざしから自由にはなれなかった。

を公表し、その後も学力向上のための施策をマスコミや世論も同罪である。その結果が、矢継ぎ早に放った。「学力向上フロンティア「ゆとり教育」、教育内容の厳選、新しい学力事業」や「学力向上アクションプラン」が導観、自ら学ぶ意欲などの諸教育政策・理念の入され、全面実施されてまだ 1 年を経たにす導入であった。高等教育に進学する者が増加

ぎない新学習指導要領の一部改正が告示されし、高校が進学シフトを経験した 1990 年代た。「ゆとり」から「脱ゆとり」（学力向上）

以降、皮肉なことに学びを離脱した大量の高へと実質的な路線変更がなされた。学力の国校生を高校は抱え込むことになった。

際比較調査の結果公表（PISA2003、TIMSS

ところが第 4 回（2006 年）調査では、小・2003、2004 年 12 月公表）も、日本の学力中学生の学習時間は増加に転じた。小学生の低下を印象づけ、脱ゆとり路線の定着に一役

平 日 の 学 校 外 学 習 時 間 の 平 均 は、 第 1 回買った。

（1990 年 ） の 87.2 分 か ら 第 3 回（2001 年 ）2006 年 以 降 も 脱 ゆ と り 路 線 は 維 持 さ れの 71.5 分まで減少を続けたものの、第 4 回た。2009 年から移行措置が導入され、2011（2006 年）には 81.5 分にまで回復をみた。

年 以 降 本 格 導 入（ 小 学 校 2011 年、 中 学 校

中学生も同様で、96.9 分（第 1 回、1990 年）2012 年、高校 2013 年）された学習指導要から 80.3 分（第 3 回、2001 年）まで落ち込

領では授業時数を十分に確保するための改訂

んだ学習時間は、第 4 回（2006 年）87.0 分が実施に移された。また 2007 年からは全国と増加に転じた。第 5 回（2015 年）調査では、

学力・学習状況調査が開始され、都道府県や小学生は平均 95.8 分と 1990 年の水準を上

市町でも独自調査をはじめるところが相次い回るようになり、また中学生は平均 90.0 分だ。「学びのすすめ」以降、「学力保証の時代」と 1990 年の水準には達しないものの増加傾が到来し、現在まで続いているといってよい向を維持した。高校については小・中学校とであろう。

は異なり第 4 回（2006 年）までは回復傾向

ベネッセ教育総合研究所が 2011 年に実施をみせなかったが、今回（2015 年）は平均した第 5 回学習指導基本調査の結果からも、84.4 分（第 4 回〔2006 年〕は 70.5 分）と大学校や教員が次のように変化したことが明ら幅な増加をみた。いわゆるセカンド・ランクかにされている。①学力向上、学力定着、学の高校生の学習時間が飛躍的に回復したこと習習慣を学校教育目標に掲げる学校が増加。

が 大 き い（ 図 ２ − ２ − ３、p.75）。総じて②年間総授業時数が増加。③宿題の頻度の増

1990 年 代 以 降 少 な く と も 10 年 以 上 に わ加と、家庭での学習時間の指導を行う教員のたって続いた学習時間の減少には完全に歯止増加。④通信簿をつけるときテスト結果を重めがかかり、1990 年代初頭の水準近くにま視する教員の増加。

で回復したと結論づけてよいだろう。
なぜ歯止めがかかったのか。第 3 回調査が

図２−１−１（p.69）は、中・高校生の学習習慣の分布を示したものである。学習時
─ 10 ─

間と同様の傾向が確認できる。中学生では、の手段的ないしは外在的効用認識が高まって家ではほとんど勉強しない生徒の比率が減少いる。この点は図４−３−１（p.133）の「いし、第 1 回（1990 年）の 17.1% よりも少ない大学を卒業すると将来、幸せになれる」とくなった（第 5 回 2015 年 13.0%）。逆に「ほいう回答が増加していることと符合する。ているだけではない。「心にゆとりがある幸

第 4 回（2006 年）まで増え続けた「家ではせな生活を送るために」や「尊敬される人にほとんど勉強しない」生徒が今回およそ半減なるために」「よいお父さん、お母さんになし た（ 第 4 回 2006 年 27.9% → 第 5 回 2015

るために」「社会で役に立つ人になるために」

年 15.6%）。第 4 回（2006 年）調査時点にお勉強は役に立つという回答も増えている。学

いては、学習習慣は、高校階層構造の頂点に習の効用は、経済合理的あるいは地位達成に位置する一握りのエリート高校生に局所的にとっての効用を越えて、心豊かな生活や尊敬存在しているにすぎない状況にあったが、今される人になるためにも役立つと考える児童回の調査では風景が一変した。

生徒が増加している。
こうした変化が何に由来するのか。常識的を好きと答える児童生徒の増加、授業の主観に推察すれば、「学びのすすめ」以降の学力的理解度の向上、テスト勉強の開始時期の早保証の時代になって、「学歴志向や学習の価期化、家での学習態度の向上がみられた。こ値を相対化する言説」が形を潜め、その価値れらも全体としての学びへの回帰と軌を一にを強化（教化）する言説が支配的になったもした現象とみてよい。のと考えられる。なるほど「受験生ブルース」（中川五郎作詞、高石ともや作曲・歌、1968年）は「ひとよひとよにひとみごろ」などの3ごろ合わせの暗記法を揶揄し、学びの価値を勉強の効用、社会観・将来観相対化して一世を風靡した。それは 20 世紀
さきに第 3 回（2001 年）調査まで子ども終わりに至るまで変わらぬ学習観であった。

たちの学習時間が減少を続けたことを説明す

それに対して「新しい世紀を迎え、これからる仮説として、「少子化による受験競争の客の日本と世界は様々な面でこれまで以上に激観的緩和」、いわゆる「ゆとり教育」とともに、しい変化に直面することになると予想されま「学歴志向や学習の価値を相対化する言説のす。そのような中で、これからの社会を担う浸透」をあげた。この点にかかわって、特筆児童生徒が主体的、創造的に生きていくため、すべき児童生徒の意識の変化が今回（2015一人一人の児童生徒に『確かな学力』を身に年）の調査で浮かび上がってきた。

付けることが重要となると考えます」と、「学図 ４ − ２ − １（p.129）、図４−２−２びのすすめ」は真正面から学びの価値を説く。

（p.130）、図４−２−３（p.131）は、学校両者の学び観は対照的といってよい。手のひの勉強がどのくらい役立つと思うかをたずねらを返したように正反対の学習観が突如幅をた結果である。中学生と高校生の変化が大ききかすようになったのだろうか。それが事実いが、全体に勉強が役に立つという回答が増だとしたら、なにが変わったのだろうか。

加している。
「お金持ちになるために」「一流の会社に入るために」役に立つという、学習─ 11 ─

１９９０年から２０１５年

今回の調査では、学習時間以外に、各教科子どもの学びの四半世紀割に迫るまでになった。高校生については、

巻頭言

しかし、学習の手段的な効用認識が高まっ

序 章

とんど毎日する」生徒は激増し、39.5％と 4

序章

4

学習基本調査の結果からみえることの項目の実施率が低いわけではなく、「テー能動的な学習（アクティブ・ラーニング）をめぐってマについてグループで話し合う」「友だちのここまで、学習の量的な側面を中心に報告ている点を考える」「グループで話し合った

し て き た。 近 年 の 政 策 課 題 の ひ と つ は、内容をまとめる」という 3 項目については 6

PISA の literacy や、知識・技能に加えてそ割程度の実施率がみられる。他方、「自分のの活用力の育成におかれ、またごく最近では関心にあった学習テーマを決める」「観察・中央教育審議会の答申「新しい時代にふさわ実験や調査などで考えを確かめる」「学校外しい高大接続の実現に向けた高等学校教育、のいろいろな人に話を聞きに行く」「自分の大学教育、大学入学者選抜の一体的改革につ考えを図表や写真などを使って表現する」、いて」（2014 年）に明らかなように、能動「調べたことを文章にまとめて提出する」、「学的な学習（アクティブ・ラーニング）への抜習のまとめをみんなの前で発表する」等につ本的な転換が求められている。教育政策の重いては、実施率が 4 割に満たず十分とはいえ点課題といってよい。

ない。

意見を聞いて自分の意見と似ている点や違っ

図１−３−４（p.63）、図１−３−５（p.63）、学習の量的側面については学びへの回帰と

図１−３−６（p.64）は、授業で好きな学習いってよい状況があったが、その質的な側面方法の変化を成績の自己評価別に（小・中学に関しては、とりわけ高校を中心にして取り生）、また学校偏差値帯別に（高校生）みた組みを進めていく必要がある。見えてきた課ものである。項目は、能動的な学習に親近性

題の一つである。のあると考えられる「個人で何かを考えたり調べたりする授業」「グループで何かを考えたり調べたりする授業」「自分たちでテーマ

5

学習時間の家庭的背景による差や調べ方を決めてする授業」「友達と話し合いながら進めていく授業」「考えたり調べた最後に、教育格差の面から、四半世紀の変りしたことをいろいろ工夫して発表する授化を概観しておく。格差社会の形成と深化に業」を取り上げた。おおむねどの項目につい学校教育の動向は無縁ではない。否、子どもても「好き」と答えている児童生徒の増加傾の貧困が社会問題とみなされ、また親の学歴向がみえる。とりわけ、高校の上位階層におや所得による子どもの学力や教育機会の格差いて「好き」という回答が非常に多くなってが、「教育格差」という言葉によってしきりいることがわかる。これらからみると、児童に告発されるようになっているためである。

生徒は能動的な学習スタイルに少なくとも馴染んでおり、これを好きだと感じる者が増加していると考えることができる。

表 1 は、家庭的背景による平日の学校外の平均学習時間の差異が、この四半世紀にどうしかし、能動的な学習への転換が順調に進変化したのかを示したものである。「家の中んでいると考えることはまだできない。図１に短大、大卒の人がいる」児童生徒の平日学−４−１（p.66）は能動的な学習の実施率習時間を分子に、「いない」児童生徒の平日を児童生徒の回答から整理したものだが、学学習時間を分母として、指数を作成した。指

校段階が上がるにつれて実施率が低下してい数の値が大きいほど、保護者の学歴等によるる状況がみてとれる。ただ、高校でもすべて学習時間の格差が大きいことを意味する。表─ 12 ─

によれば、第一に学習時間の家庭的背景によとを示唆しているが、いっそう十分な検証と、る差異は存在し、高学歴家庭の児童生徒ほど今後の継続的な監視が必要である。

学習時間が長い。第二に、学歴による学習時間の差は、小学生と高校生で相対的に大きく、中学生で小さい。第三に、小学生と高校生に

6

おわりにおける学歴差は第 1 回（1990 年）調査時点
以降維持され（正確には微増傾向）
、中学生

く。

業期間の学校による補習等による底上げ指導

視覚的な意味において——がどう変わったのが、あるいは近年さかんになってきているかを考えたとき、最大の変貌は、教室へのさNPO 等による学習支援や居場所作り等の取まざまな ICT 機器の導入と、学校内外におり組みが、功を奏しているものと考えられる。

けるそれらの機器の活用が進んだことであろ

このことは同時に、教育格差の縮小に、補習う。巻頭言では取り上げなかったが、ICTによる底上げ指導や学習支援が有効であるこ機器を活用した学習は確実に浸透している。

表１

平日の平均学習時間の家庭の学歴による差異（小学生・中学生・高校生、経年比較）

小学生

2001 年2015 年

1990 年

中学生

2001 年2015 年

1990 年

高校生

2001 年2015 年

非短大・大卒（1,347 名）
大卒 / 非大卒比率

短大・大卒（935 名）

非短大・大卒（1,216 名）
大卒 / 非大卒比率

短大・大卒（942 名）

非短大・大卒（1,659 名）
大卒 / 非大卒比率

短大・大卒（929 名）

非短大・大卒（1,615 名）
大卒 / 非大卒比率

短大・大卒（1,252 名）

非短大・大卒（1,251 名）
大卒 / 非大卒比率

短大・大卒（1,106 名）

非短大・大卒（1,593 名）
大卒 / 非大卒比率

短大・大卒（665 名）

非短大・大卒（1,340 名）
大卒 / 非大卒比率

短大・大卒（1,851 名）

非短大・大卒（1,602 名）
大卒 / 非大卒比率

短大・大卒（2,496 名）

非短大・大卒（1,930 名）
大卒 / 非大卒比率

平日平均学習時間
98.4 分
77.1 分

127.6 ％
81.0 分
62.4 分

129.8 ％
112.7 分86.1 分

130.9 ％
108.0 分90.5 分

119.3 ％
86.7 分
73.9 分

117.3 ％
96.1 分
85.8 分

112.0 ％
106.5 分87.3 分

122.0 ％
73.5 分
61.2 分

120.1 ％
92.8 分
73.5 分

126.3 ％

注１）
「短大・大卒」は「家の人の中に大学や短期大学を卒業した人がいる」を選択した小・中・高校生。1990 年、2001 年は「お父さんは大学を卒業している」「お母さんは大学や短期大学を卒業している」のうちいずれかを選択した小・中・高校生。
「非短大・大卒」は「家の人の中に大学や短期大学を卒業した人がいる」を選択しなかった小・中・高校生。1990 年、2001 年は「お父さんは大学を卒業している」「お母さんは大学や短期大学を卒業している」のいずれも選択しなかった小・中・高校生。
注２）2001 年調査の小学生・高校生においては、父母の学歴の質問に全員が全選択肢を無回答とした学校・学級を除いて集計している。

─ 13 ─

１９９０年から２０１５年

1990 年

短大・大卒（1,231 名）

子どもの学びの四半世紀第一に、子どもの学びの風景——文字通り巻頭言て学歴差が縮小傾向にあることは、平日や休

序 章における差は縮小傾向にある。中学生におい調査結果からみえてきた課題にふれてお序章

学習基本調査の結果からみえること長期的に見て、それらが逆戻りする事態はも力の格差は教育界だけの問題ではない。人々はや考えられない。インターネット環境のはが生まれの束縛から免れてどれだけ社会的にらむ危険を教えることや、ゲーム端末による活躍できるのかを左右する重要な問題であ時間の浪費をコントロールすることはむろんり、次世代の社会構造を決定づけるポイント

今後とも不可欠だが、将来的には ICT 機器でもある。とインターネット環境を活用した学習の重要

第三に、学習の質、とりわけ自律的・能動性が確実に高まっていく。本腰を入れて取り的な学習者を育てることへの関心の転換が必組むべき課題である。その際、たんに便利な要である。なるほど調査結果に非常に明確に道具によって学習の効率性を高めることのみ現れているように、学習の量は 1990 年代初を目指すべきではないだろう。石盤と石筆に頭の水準にほぼ戻った。次の課題は、量的による学習は、暗誦と復誦という学びのスタイ回復を見た学習の質を検証することである。

ルと深く結びついていた。ノートと鉛筆の導学習時間の回復は、教育施策と学校による家入はその学びのスタイルを一変させて、試行庭学習指導によるところが大きい。必ずしも、錯誤という学びのプロセスを生み出し、学習自律的・能動的な学習者が育っているとはい成果の点検や家庭学習を可能にした。学びのえない状況にある。とくに高等学校教育の課スタイルに根本的な革新がもたらされたので題は大きい。私たちが求めているのは、能動ある。ICT 機器とインターネットは、学び的な学習「形態」をいっそう広めることではのどんな質的転換をもたらすことになるのだ

なく、能動的な学習者を育てることにあるころうか。とを確認しておきたい。能動的な学習者を育第二に、今回はわずかしかふれることがでてるためには、能動的とされる学習スタイル

きなかったが、家庭経済や文化的環境によるだけでなく、古典的な学習形態（たとえば、学びの格差については、引き続き監視が必要一方的に教員が語る講義を聴くこと）も重要である。家庭的背景に起因する学習時間や学な役割を果たすに違いない。

［注］１）「子どもたちの学習時間と教育環境の変化」『第 5 回学習基本調査
5kihonchousa_datebook2015_p28-29.pdf

DATABOOK』http://berd.benesse.jp/up_images/research/

私たちが、四半世紀にわたる小・中・高校生の学習行動と意識の変化を記憶にとどめておくことができるのは、ベネッセ教
育総合研究所が民間の機関でありながら粘り強く調査研究活動に資源を提供してくれたためにほかならない。同社の社会貢献への姿勢に、率直に敬意を表しておきたい。

─ 14 ─