5 ．診療１ ）病院概況⑴

本院（院長：井田博幸

副 院 長：山本裕康・小島博己・瀧浪將典・中野匡・安保雅博・玉上淳子

事務部長：横山秀彦）
⑴

患者数
①

外来 1 日平均患者数：2,604名（対前年度比＋307名）②

入院 1 日平均患者数： 757名（対前年度比＋71名）⑵

病床利用状況

病床稼働率は70.4％（昨年比＋6.3p）、平均在院日数は、12.3日（昨年比－0.8日）であった。
⑶ 紹介率・逆紹介率
紹介率は年間平均で医療法76.3％（昨年比＋1.6p）、保険法77.3％（昨年比＋3.1p）であった。
逆紹介率は医療法52.1％（昨年比＋2.0p）、保険法54.1％（昨年比＋2.8p）であった。
⑷ 保険関係承認・届出関係（日付は算定開始日）① 夜間100対 1 急性期看護補助体制加算
（2021年 5 月 1 日）※新規② 夜間看護体制加算
（2021年 5 月 1 日）※新規③ 画像診断管理加算 1 （2021年 5 月 1 日）※変更④ 麻酔管理料Ⅰ
（2021年 5 月 1 日）※変更⑤ 麻酔管理料Ⅱ
（2021年 5 月 1 日）※変更⑥ 在宅酸素療法指導管理料の注 2 に規定する遠隔モニタリング加算
（2021年 7 月 1 日）※新規⑦ 在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料の注 2 に規定する遠隔モニタリング加算
（2021年 7 月 1 日）※新規⑧ 乳腺腫瘍画像ガイド下吸引術（一連につき）（MRI によるもの）
（2021年 7 月 1 日）※新規⑨ 腹腔鏡下腟式子宮全摘術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
（2021年 9 月 1 日）※新規⑩ 腹腔鏡下直腸切除・切断術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
（2021年11月 1 日）※新規⑪ 連携充実加算
（2021年12月 1 日）※新規⑫ 胸腔鏡下食道悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
⑬
⑭（2021年12月 1 日）※新規
腹腔鏡下腎悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）（2021年12月 1 日）※新規
腹腔鏡下腎盂形成手術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）（2022年 1 月 1 日）※新規
先進医療

⑸
①

新規申請・承認（申請 1 件、承認 1 件）
・術後のアスピリン経口投与療法 下部直腸を除く大腸がん（ステージがⅢ期であって、肉眼による観察及び病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る。
）（下部消化管外科）② 変更申請・承認（申請 2 件、承認 2 件）
・MRI 撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法（泌尿器科）
・薬物療法に反応しない双極性うつ病への反復経頭蓋磁気刺激療法（精神神経科）⑹ 臨床研究・保険適用外診療・承認件数：新規申請179件、変更申請（期間延長など）328件

─ 110 ─⑺指導・監査
例年実施している下記の検査、指導については、2021年10月18日付で関東信越厚生局より通知があり、新型コロナウイルス感染症の感染状況等を鑑み本年度は実施しないこととなった。
① 医療法第25条第 1 項による立入検査（東京都）②

医療法第25条第 3 項による特定機能病院立入検査（関東信越厚生局）③

精神病院等実地指導（東京都）⑻

病院機能評価2022年 2 月に医療機能評価機構による病院機能評価の延長審査（3rdG Ver.2.0一般病院 2・副機能（精神病院））を受審し認定を受けた。

⑼

医療安全① 職員個人の安全確保に対する意識向上への取り組み

②

③④⑤⑥⑦

安全確保のために、個人の意識を高め基本的な安全推進活動を習慣化させることが重要と考え、各種オリエンテーション、会議、研修などにおいて、名前の確認・指さし声だし確認・チェックバックなどの基本的安全確認行為の周知を必須項目とし、習慣化につなげる取り組みを行った。
診療情報（画像・病理・内視鏡の結果報告書）の共有強化に向けた取り組み
外部委員を中心とした ｢診療情報共有改善検討委員会｣ から提言された 6 項目に対して立案された具体的再発防止策に基づき、ハンドオフシートの作成率向上、患者への検査報告書の原則交付等の取り組みを継続して実施した。システム改修を行い、検査報告書の印刷件数のモニタリングを開始し、実施状況の把握と評価を行った。実施率について
は月別・診療科別にデータを作成し、各委員会・会議で報告し、患者への交付について継続的に周知した。
Team STEPPS の活用に向けた取り組み
新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス の 感 染 拡 大 防 止 の た め 集 合 形 式 で の 開 催 は で き な か っ た が、TeamSTEPPS 研修 STEP 1 導入編について、e ラーニングでの受講を継続した。
安全文化の醸成を目指した研修開催
全教職員対象のセーフティマネジメント基礎研修について e ラーニングでの受講を実施した。 4 病院合同セーフティマネジメントシンポジウムを年 1 回開催し、e ラーニングでの受講も可能とした。新規採用教職員・転入職員対象研修、委託・派遣職員対象研修については感染症対策を行い集合形式で開催した。初期研修医やレジデントを対象とした研修については、新型コロナウイルスの感染状況に応じて集合研修を実施し、実施できない場合にはレポート提出を義務付け、医療安全に関する総合的な知識の普及をはかった。
各部署のセーフティマネージャーを主体とした活動
医療安全推進活動の主体を100名あまりの各部署セーフティマネージャー（以下、「SM」という）と位置づけ、SM が主体となり安全な医療体制の構築に努めた。全部署を対象としたラウンドについては感染対策のため少人数で実施した。また SM を中心に薬剤・中心静脈挿入・その他の作業部会やワーキンググループを設置し、それぞれに特化した集中的な安全推進活動を行った。TV 室運用検討ワーキング、緩和ケア検討ワーキング、ワーファリン運用検討ワーキングから改善策が提案され、承認・実施された。
個別対応の強化を目指した活動
個々の医療事故イベント防止を目指して、医薬品安全使用、医療機器安全使用、MRIなどについて、担当部署と共同し、それぞれのイベントに特化した研修を e ラーニングで行った。
他病院との連携強化に向けた取り組み
慈恵医大附属 4 病院間では定期的に 4 病院セーフティマネジメント会議を開催し、問題点の共有を図るとともに、相互ラウンドによる相互チェックを行った。その他、都内の
─ 111 ─私大病院間の連携強化を目的とした都内私大病院安全連絡会議（COMPASS）を、また全国私大病院間での医療安全連絡会議への参加及び連携強化を目的とした相互ラウン⑧

ドを久留米大学病院と行った。
特定機能病院承認要件の院内周知
特定機能病院の承認要件について、全教職員への周知を各種オリエンテーション、委員会・会議、研修にて行った。

⑨

医療安全文化調査への参加
当院における医療安全文化の醸成の指標として、公益財団法人日本医療機能評価機構が主催する医療安全文化調査へ参加した。今年度で参加 3 年目となるため、調査結果につ⑽いて経年変化を分析し、各委員会及び会議にて報告し、結果を共有した。
感染対策①

新型コロナウイルス感染症対応と特定機能病院機能継続の両立を図るため院内感染の再発防止をする
・昨年度に引き続き感染対策部は TeamCOVID 会議やコロナ対策本部会議を主管するな
どほとんどすべての対応に関わった。
・新型コロナウイルス感染症診療においては、引き続き行政と密に連絡し、積極的に新型コロナウイルス感染症患者の受け入れを行った。
◇2021年度新型コロナウイルス感染症入院患者数：845例（前年度527例）◇入院受け入れ診療科別内訳
感染369例、小児97例、呼内85例、産婦63例、腎内52例、糖内44例、消内29例、循内27例、腫内25例、脳内17例、リ内 9 例、脳外 9 例、耳鼻 6 例、肝外 2 例、消外 2 例、心外 2 例、泌尿 2 例、眼科 1 例、形成 1 例、歯科 1 例、整形 1 例、血外 1 例
・2020年度と比較し市中の感染者数が多いため、入院時の PCR 検査によるスクリーニング検査にも拘らず、院内発症例が認められた。その件数は、2021年度21例（患者：14名、職員： 7 名）であった。これは、2020年度の48例（患者：23名、教職員：25名）から減少している。それぞれの事例で拡大は限定的であり、感染者の早期探知や適切な隔離実施により、大規模なクラスター事例が抑制できたと考えている。
② 病棟 ICT 活動を見直し耐性菌対策を再強化
・手指衛生指数について34.6と前年度より3.4％減少しているが、手指衛生遵守率は増加しており、適切なタイミングでの手指衛生実施向上につながった。
・MRSA の黄色ブドウ球菌に占める割合が21％程度で比較的抑制が継続できている。
MBL 産生菌検出数は 6 件 / 年程度と抑えられているが、市中での ESBL 産生菌の増加に伴い病棟での検出も増加している。
・感染症科との連携で院内菌血症対応は迅速かつ適切な治療ができる体制が確立できた。
血液培養採取推進を行い、広域抗菌薬使用前の採取率は81.7％であった。前年度増加した菌血症に占めるカテーテル関連血流感染症割合も2021年度は4.2％と低値であった。
③ 各職種が専門家として自立した ICT 構築
・人材育成◇感染症専門看護師資格取得 1 名◇感染管理認定看護師教育課程受講終了 1 名④ 他施設との連携
・附属 3 病院におけるアウトブレイク発生時の WEB カンファレンスおよび現場ラウンドを実施。
・感染対策防止加算 1 連携病院（東京都済生会中央病院、東急病院）と相互ラウンド実施。
私立医科大学感染対策協議会における組み合わせ病院（久留米医科大学病院）と WEBにて相互評価実施。

─ 112 ─⑾患者支援・医療連携センター①

連携登録医制度の登録医拡大を図った。新規登録医件数111件、合計743件。

（2022年 3 月末時点）② 2021年度第 1 回港区地域包括ケア研修会の事務局を患者支援・医療連携センターが担当した。
「在宅・施設における感染対策～マスク越しでも最高の笑顔を届けるために～」をテーマとして研修会を2021年 6 月25日にオンラインにて開催した。
③④

診療のご案内2021を発行した。
（2021年 8 月）
患者支援・医療連携センターだより「つなぐ つながる」を発行した。
・No.22（2021年 7 月）、No.23（2022年 1 月）⑤

医療機関紹介Ｗｅｂサイト「ホスピタルズファイル（診療科特徴ページ）」に 2 診療科、医療トピックス）」に 2 診療科を当院紹介記事として追加掲載した。
（2022年 3 月）⑥

区中央部糖尿病医療連携検討会の事務局を患者支援・医療連携センターが担当した。

・総会、作業部会（ 2 回）を開催した。
「正しい食材を選んで高血糖もフレイルも予防しよう！」
をテーマとして、市民公開講座、医療従事者対象研修会を2022年 2 月 5 日にオンラインにて開催した。
⑦ 第41回慈恵医大夏季セミナー・東京慈恵会医科大学附属病院医療連携フォーラムを2021
年 9 月16日にオンラインにて開催した。
⑧ 第13回 働く人の健康支援研究会を2021年11月12日にオンラインにて開催した。
・テーマ「コロナが大きく変えた産業保健 何が起きて、これから何が起きるのか？そして何に備えるべきか？」⑨ 子ども虐待対応チーム（CAPS）主催講習会を開催した。
・「子ども虐待の対応方法、CAPS チームの運用について」（e ラーニングでの受講形式）
・受講期間：2022年 1 月24日～2022年 3 月31日、受講者：125名⑩ 慈恵大学 4 病院地域連携システムの運用を構築した。
（2022年 2 月）
⑪ 東京慈恵会医科大学附属病院医療連携フォーラムを2022年 2 月17日にオンラインにて開催した。
⑿ 治験センター① 治験の実施：前年度からの継続81件（前年度比＋ 6 件）
、新規承認12件（前年度比－13件）、終了31件（前年度比＋12件）であった。うち、新規医師主導治験は 0 件（前年度比－ 5件）であった。
② 特定臨床研究の実施支援： 2 件（前年度比＋ 1 件）
研究責任医師からの依頼に基づき、被験者のスケジュール管理、服薬指導、同意書の確認、試験薬等の管理等を支援した。
⒀ 地域がん診療連携拠点病院（腫瘍センター事務局）
腫瘍センター事務局として地域がん診療連携拠点病院の指定要件整備と機能強化を推進した。
「生活のしやすさに関する質問票」を用いた苦痛のスクリーニング実施、緩和医療の提供を行っている他施設との連携を強化し、内外部の対象患者への対応について更なる改善が施された。
その他、院内がん登録3,212件、がん相談1,482件、がん診療に携わる医師に対する緩和ケ
ア研修会 2 回開催、院内看護師に対するがん相談、アピアランスケアの啓発のため、講義資料を作成し、院内各部署の看護師へ配布した。 5 大がん＋前立腺がんのクリティカルパスの運用実績は 5 件であった。市民公開講座、腫瘍センターセミナー、腫瘍センターサロンについては新型コロナウイルス感染症の影響を受けて中止とした。
⒁ 患者サービス① 患者向け広報誌「すこやかインフォメーション」第66号から第69号を発刊した。
② 2021年度「みんなの健康教室」を以下の日程で開催した。
※ＮＨＫ放送博物館と共催 （患者支援・医療連携センター担当）
年間テーマ「知っておきたいがんのこと～治療と予防のための自助努力～」
─ 113 ─・第 1 回

2021年 6 月26日（土）（ 9 名参加）

・第 2 回

2021年 7 月17日（土）（10名参加）・第 3 回
・第 4 回

2021年12月 4 日（土）（13名参加）2021年11月20日（土）（12名参加）・第 5 回

2022年 1 月22日（土）（19名参加）・第 6 回

2022年 3 月12日（土）（ 8 名参加）※第 3 回は新型コロナウイルス感染拡大の影響により日程を 9 月から12月へ延期した。
⒂

診療体制の整備①⒃

病院救急車輌について患者搬送を12件行った。

工事関係（日付は東京都への申請日）① 中央棟 3 階手術室 OR- 1 室の改修工事

（2021年 5 月 7 日）

② E 棟 2 階「健康増進施設」改修工事の実施許可
（2021年 5 月14日）③ 中央棟地下 1 階防災センターの用途変更
（2021年 8 月 6 日）
④ B 棟 1 階大学管理室の用途変更
（2021年 8 月 6 日）
⑤ AB 棟 1 階入院前検査センターの CT 装置撤去
（2022年 1 月 7 日）
⑥ F 棟 1 階室名変更
（2022年 1 月25日）⒄ 東京都赤十字血液センターによる献血が実施された。
2022年 1 月13日（木）、14日（金） 献血者67名（申込者数75名）⒅ 「東京慈恵会医科大学附属病院年報」の発刊
2020年度版を2022年 2 月に発刊した。
⒆ 臨床研修2021年度臨床研修採用者は、医科27名（内訳：本学卒 6 名、他学卒21名）、歯科 3 名の計30名であった。
⒇ 研修会・講習会① がんに携わる医師に対する緩和ケア研修会
第24回緩和ケア研修会 2021年10月 9 日（土）、11月27日（土） 於： 1 号館 6 階実習室
修了者：医師55名（本学55名）② 慈恵 ICLS コース，慈恵 BLS コース
・慈恵 ICLS コースを 2 回開催した。
日時：2021年 5 月15日（土）
本院 参加 8 名
日時：2021年 7 月17日（土）
本院 参加 17名
・慈恵 BLS コース（看護部）を 9 回開催した。
本院 参加192名
・慈恵 BLS Renewal コースを12回開催した。
本院 参加428名
・ICLS 指導者ワークショップ、PBLS コース、JAMP コース（緊急気道管理コース）、は新型コロナウイルス感染拡大の影響により中止した。
③ 保険診療に関する講習会
・｢2020年度版保険診療の基礎講習会｣ を e ラーニングにて配信
期間：2021年 4 月26日～2021年 6 月30日
受講者数： 4 機関合計799名
・第 1 回 ｢保険診療の基礎講習会｣
2021年 6 月29日（火） ２ 号館講堂
受講者数： 92名
・第 2 回 ｢看護職・事務職のための保険診療講習会｣
2021年 7 月13日（火） 大学 １ 号館講堂 ３ 階
受講者数：100名
・第 3 回 ｢パラメディカルのための保険診療講習会｣
2021年 9 月11日（土） 大学 １ 号館講堂 ３ 階
受講者数：113名
・第 4 回 ｢指導の立場から｣2021年10月19日（火） 大学 １ 号館講堂 ３ 階
受講者数：132名

─ 114 ─・第 5 回

｢本院における査定の傾向と対策 / 診療録監査実施報告｣

2021年12月20日（月）２ 号館講堂

受講者数：136名

・第 6 回 ｢これだけは知っておいて外科／内科｣
2021年12月21日（火） 大学 １ 号館講堂 ３ 階

受講者数： 80名

・｢2021年度版保険診療の基礎講習会｣ を e ラーニングにて配信
期間：2021年12月13日～2022年 3 月31日

受講者数： 4 機関合計1,282名

・「看護職・事務職のための保険診療講習会」を e ラーニングにて配信
期間：2022年 2 月14日～2022年 3 月31日
㉑

受講者数： 4 機関合計 849名

慈恵医大晴海トリトンクリニック（所長：横山啓太郎）①②

外来 1 日平均患者数68人（対前年比＋ 5 人）
健診 1 日平均健診者数20人（対前年比－ 5 人）※土曜日、健診休止期間含まず③

中央区民を主な対象とした新型コロナワクチン接種事業について2021年 6 月より2022年3 月までの61日間に16歳（高校生）以上の388人に実施した。
④ 中央区の女性検診（乳がん・子宮がん）を538名（対前年比＋82人）、特定健診を100名（対前年比＋65人）実施した。
㉒ 港区立がん在宅緩和ケア支援センター「ういケアみなと」（施設長：竹下保）① がん相談対応の質向上
・相談件数：294件（面談166件、電話128件）、前年度比113％
・相談者内訳：患者本人48.6％、家族43.2％
・相談内容：こころのつらさ、経済・就労問題、緩和ケアに関することが上位
当施設のがん相談は、予約不要、制限時間を設けない、患者以外の様々な立場の人も相談ができる、匿名可などの特徴がある。地域の身近な相談窓口として、対応力強化と共に、気兼ねなく訪れることができる場所として今後も定着を目指していく、などであった。
② 交流や学びを目的とした取り組みについてがんを患った人と家族のための「くつろぎカフェ」に関して、区内の協働スペースで「出張くつろぎカフェ」を開始した。また、新型コロナウイルス感染拡大防止策を講じながら、小規模の集合型イベント開催に注力した。がん患者と家族、一般市民が参加できる療養関連、楽しみや癒しを取り入れたプログラムを展開し、子どもから高齢者まで幅広い年齢層が施設に訪れた。

③④

主なセミナーやイベントの開催状況は下記の通りである。
・がんと生活のセミナー（年間11回開催）、栄養セミナー（年間11回開催）、ウエルネスセミナー（年間10回開催）、アピアランスセミナー（年間 3 回開催）
、両立支援セミナー（年間12回開催）、その他各種セミナーやヨガ体験会、映画上映会、アロマワークショップなどのイベントを多数開催している。
地域行政、港区三師会他、関係機関との連携
港区薬剤師会、在宅医療に携わる事業所などから講師を招き、セミナーや講演会を開催した。また、在宅療養相談窓口との事例検討会を定期開催とし、相互の役割理解の促進、地域包括ケアにおける協力体制を強化した。
がん教育推進に向けた取り組み
港区小学校保健研究部（参加者21人中養護教諭20人）を対象に「がん教育～がんについて正しい知識をもち健康と命の大切さについて考える～」を開催した。
今後も教育委員会や教育現場との連携を強化していきたい。

─ 115 ─