省 エネチューニング
ガイドブック

平成 1９年１月改訂

序

建物の省エネルギー推進は，「改善・改修・更新」といった“ハード面”と「ブラインドの活用・不要照明の消灯」などの“ソフト面”とに分けられます。
これらは数々の“手法”として紹介されていますが，理論計算や推定試算による省エネ効果予測を紹介した事例がほとんどです。
建物の現場では，設備システムの運用時に予測されない事象や要因が内在し，「計算や試算とは異なった状況」となりがちです。建物の管理者は，この“異なった状況での実績”が大変参考になります。
本ガイドブックは，実際に省エネルギーを実行する時の手引きとなる資料を目指して，「実績に基づく実例」をもとにまとめたものです。
本文中に説明してありますが，多くの省エネルギー手法の中で，運用管理の現場での改善や改修で効果を上げる手法（省エネチューニングと呼びます）を紹介します。
また，このガイドブックは，省エネチューニングを実行する全体像をご理解いただけるよう配慮してあり，内容は，どの章からでも参考となるよう，次の５章で構成しました。
内容構成
第１章：省エネチューニングとはどのようなもので，どのように進めるかを理解する章
第 2 章：省エネチューニングを進める上でのエネルギー管理の重要性を理解し，可能性を検討する章
第３章：省エネチューニングを実施するため，具体的なチューニング項目を決める章
第４章：省エネチューニングの効果実績を実例で確認する章
第５章：省エネチューニングの実施の具体的方法を参考とする章

平成１９年１月改訂

目
第１章

次

省エネチューニングの概要････････････････････････････････････････････････１
はじめに････････････････････････････････････････････････････････････････１

１．１

省エネチューニングとは･･････････････････････････････････････････････････１

１．２

省エネチューニングの意義････････････････････････････････････････････････２

１．３

省エネチューニングの進め方･･････････････････････････････････････････････２

第２章

エネルギー管理と省エネチューニング･･････････････････････････････････････４

２．１

エネルギー消費量の実績管理・実態把握の重要性････････････････････････････４

２．２

エネルギー消費量の把握方法･･････････････････････････････････････････････４

２．３

建物の総エネルギー消費量の把握･･････････････････････････････････････････４

第３章

省エネチューニングの可能性の検討････････････････････････････････････････９

３．１

チューニング項目（候補）の選定･･････････････････････････････････････････９

３．２

チューニング項目案の可能性分析ツール･･････････････････････････････････１３

第４章

省エネチューニングの実施･･････････････････････････････････････････････１６

４．１

省エネチューニング実施項目の決定･･････････････････････････････････････１６

４．２

省エネチューニングの実施手順･･････････････････････････････････････････２０

４．３

省エネチューニングの事例解説･･････････････････････････････････････････６１

第５章

省エネチューニング実務の解説･･････････････････････････････････････････９２

５．１

実施方針の決定････････････････････････････････････････････････････････９２

５．２

エネルギー消費量の実態把握････････････････････････････････････････････９３

５．３

チューニング項目（候補）選定方法の紹介････････････････････････････････９５

５．４

チューニング項目案（候補）選定････････････････････････････････････････９６

５．５

チューニングと効果検証の準備･･････････････････････････････････････････９７

５．６

チューニングの実施と効果検証･･････････････････････････････････････････９９

５．７

PDCA による管理の継続方法････････････････････････････････････････････１０１

付図－１ 湿り空気線図･･･････････････････････････････････････････････････････１０３
付表－１ エネルギー単位熱量（一般ビル用）･･･････････････････････････････････１０４
付表―２ エネルギー管理関係単位の SI への換算値表････････････････････････････１０４

第１章 省エネチューニングの概要

１．１ 省エネチューニングとは
１．２ 省エネチューニングの意義
１．３ 省エネチューニングの進め方

第１章 省エネチューニングの概要
はじめに
この十数年来の，システム化，省力化，高度化，多様化した建物では，自動制御をはじめその運転管理での設定，調整が，エネルギー使用や室内環境に大きな影響を与えるようになってきており、チューニング（および運転管理オペレーション）による対応の有無，適否は省エネ推進の点でも重要な課題となっています。また，設計スペックおよび竣工時の初期設定と現在の負荷やニーズのズレ，経年による設備能力の低下やシステムバランスの崩れによるエネルギー損失是正にも，本ガイドブックで試みるチューニング手法による省エネは極めて有効と判断されます。
今日，建物の現況と運転管理状況をまとめると，次のようになります。
建物の現況
・設備スペックの時代的特徴，変遷

・ニーズ多様化による竣工・引渡時の使用勝手のズレ

・建物の大規模化・高度化・システム化

・設備の経年劣化，機能低下や用途，間仕切り変更等

・設備のメンテナンスフリー化，省力化による，初期（現状）設定のズレ

・メンテナンス（保守）からオペレーション（運用）へ

・設備の多様化，運転目的の多様化

建物の運転管理状況
・設備の自動化・省力化等によるＯＪＴ （on the job

・建物運営に携わる関係者の多様化

training）機会の減少

・エネルギー管理，権限，実務，助言者の曖昧さと非協働性

・ＢＡＳ（Building Automation System）
・ＢＥＭＳ（Building

・ 経 営 ， 運 営， 運 転 管 理 ，保 全 の 各 面 で， Ｐ Ｄ Ｃ Ａ

Energy Management System）等の普及，広域管理・遠隔（Plan,Do,Check,Action,）サイクルの不整合監視等の広がり

・建築設備システムの多様さ，高度化・大規模化・多用

・設備運転管理仕様等、現状システムとのズレ
・設備運転管理者の発言力および改善提案の不足

途化

１．１ 省エネチューニングとは設備のチューニングとは何でしょうか？そして，今なぜチューニングなのでしょうか？
建物は竣工時、試運転調整がおこなわれ施主に引き渡されますが、このときの調整は設計条件によるピーク負荷を想定したもので設定されています。多くの建物では竣工時の調整のままで運転されているのではないでしょうか。言い換えれば《おまかせ調整》による運転です。
建物のもつ特性は個々により違っています。これらの特性は竣工後、運用管理され使い込まれているうちに徐々に明らかになってきます。またテナントなどの要求事項も年々変化します。実際の使用
人員、OA 機器による室内発熱など現実のビルの特性を把握することにより、無駄のない調整・運転が見えてきます。建物の特性を把握し、これに合わせて自分たちに使いやすいように設備機器・シス
テムを《自前（じまえ）調整》することが必要です。
省エネを主体とした自前調整「省エネチューニング」が建物の運用・管理に求められています。
「省エネチューニング」は，建物の運用実情を最も知っている管理者が主体となって実施する重要な省エネ推進活動で，建物の負荷（エネルギー消費）特性や建築設備の使用や運用状況等に基づき，省エネ運転を実現する過程であるといえます。
1

省エネチューニングとは
現実の「建物の使われ方の変化にあわせた調整」によって建物の省エネルギーを推進すること
建物の使われ方の変化
設計条件と使用条件の違い

これらを把握した上，現場竣工時と現状の入居率など使用状況の違い

できめ細かな運用調整を機器類選定条件と使用条件の違い

行う

負荷変動の違い

１．２ 省エネチューニングの意義
建物の省エネルギー化の推進には，建物設備のライフサイクル視点でのハード見直しと，運用オペ
レーションという視点でのソフト見直しとの両面が必要となります。
「省エネチューニング」は，建物を最も知っている現場の運用管理者が，その実務の中心となるので，すぐにでもできる活動であり，現場の知見やノウハウを充分に活用することができる，最も効果的な省エネルギー活動といえます。
（図 1.2.1,図 1.2.2）
ビルの省エネルギー推進

省エネルギー活動フロー省エネルギー推進
エネルギー

エネルギー

管理組織

Ａオペレーション○ステップ・アップ

使用状況の

体制づくり

把握・評価

プロセスソフト改善効果確認
改善目標のＢ ライフサイクル再生産○

設定

プロセスハード
改善活動

ビルの省エネには，いくつものアプローチの仕方がある
・・○Ｂ 軸のハード面では，ＥＳＣＯ等の新しいビジネスモデルがある。

図 1.2.1 ビルの省エネルギー推進

図 1.2.2 省エネルギー活動フロー

１．３ 省エネチューニングの進め方
建物の省エネは，エネルギー管理組織の体制づくりから始まり，エネルギーの使用状況を把握・評価し，改善目標を設定し改善活動を実施し，その効果を確認する流れで実施されます。この省エネル
ギー活動は，建物の事業者の責任で推進され継続的に活動することが求められています。
これらの活動の中で，「省エネチューニング」は現場を主体にして運用改善や設備の見直しを行うこと
で省エネルギー化を実現する改善活動と位置づけられます。
省エネチューニングを進めるにあたり，当該建物のエネルギー消費量の実態把握が重要です。
（財）省エネルギーセンターで開発した「原単位管理ツール」を利用することで，対象となる建物の特性を知るのと同時に，これから実施しようとするチューニングに極めて強力な手段になります。省エネチューニングは，その活動の手順やステップにこだわることなく，採用可能なチューニング項目を本ガイ
ドブックの事例集の中から選定し，実行して効果を上げていくことが大切です。
2

建物の省エネルギーを推進するためには，エネルギー管理組織を構築し，① エネルギー管理目標の設定（Plan），② 省エネルギー対策の実施 （Do），③ 省エネルギー効果の検証 （Check），④ 計画の見直し（Action），

を継続的に実施すること，すなわち、図 1.2.3 に示す PDCA サイクルを回すことが重要です。そのためには，エネルギー消費量の実績を管理しエネルギー消費実態や設備システムの運用実態を十分に把握しておくことが不可欠となります。

Plan
・ 実施方針の決定
・ エネルギー消費量の実態把握
・ チューニング項目の選定

Do
計画プログラムの策定

改善実施
・チューニング
実施・ 実施体制・スケジュール
・ 実施前測定・ 効果予想ActionCheck・ 運転管理マニュアルの改定

効果検討

・ 管理標準の見直し

・ 実施後測定・ 省エネ量確認

図 1.2.3 PDCA サイクル

3

第２章 エネルギー管理と省エネチューニング

２．１ エネルギー消費量の実績管理・実態把握の重要性
２．２ エネルギー消費量の把握方法
２．３ 建物の総エネルギー消費量の把握

第２章 エネルギー管理と省エネチューニング
２．１ エネルギー消費量の実績管理・実態把握の重要性
建物の運用において，エネルギー消費量の実績管理を行うことは，エネルギー消費上の目標を設定
し，省エネルギー対策の実施効果を検証するために重要です。
エネルギー消費量の実績管理・実態把握においては，受け入れるエネルギー源や使用用途の区分に応じて，できる限り詳細かつ正確に実績を管理・把握しておくことが有効です。
２．２ エネルギー消費量の把握方法（1）使用するエネルギーの種類
エネルギー消費量の把握方法として最も基本的なものは，受け入れるエネルギーの種類毎の実績把握です。
一般に建物が受け入れるエネルギー源は，電力・ガス（都市ガス・LPG など）
・油（重油・灯油など）・地域熱源（冷水・温水・蒸気など）があります。自身の建物のエネルギー消費量の把握に先立ち，受け入れエネルギー源種別について把握しておくことが必要です。
（2）一次エネルギー消費量への換算
石油・石炭・天然ガスなど原料としての化石燃料，ウランなどの原子力燃料，水力・太陽・風力な
ど自然から得られるエネルギーを，「一次エネルギー」といい，これらを変換・加工・精製して得られるエネルギーを「二次エネルギー」といいます。建物で使用されるエネルギーの多くは二次エネルギーです。二次エネルギーは，その生成過程によって同じエネルギー量を得るために使用される一次エネルギー量がそれぞれ異なっています。建物で使用される二次エネルギー消費量はそれを生成するために使用された一次エネルギー消費量に換算して評価することが一般に行われています。
二次エネルギー消費量の一次エネルギー消費量換算値（一般ビル用）の表が巻末にありますので，参考にしてください。（付表―１）

２．３ 建物の総エネルギー消費量の把握(1)エネルギー種類別エネルギー消費量
建物におけるエネルギー利用においては，建物毎の事情によって受け入れるエネルギー源が異なっており，多くの場合複数のエネルギー源が組み合わされて使用されています。建物のエネルギー消費量の管理や把握に際しては，まず総エネルギー消費量を対象にするのが基本となります。電力・ガス・
油・地域熱源といった個々のエネルギー源は，それぞれ［kWh］［N ㎥］［L］［MJ］など異なった計
量単位で取引されますが，それらを一次エネルギー消費量へ換算することにより同じ単位のエネルギ
ー消費量の合算として建物の総エネルギー消費量を求めることができます。
図 2.3.1 に，ある建物で使用した各エネルギーの一次エネルギー換算値を合計した総一次エネルギ
ー消費量を，それぞれのエネルギー種類別比率として表した例をグラフで示します。このような実績把握によって，総エネルギー消費量の大きさと共にエネルギー種類別の比率についても把握することができ，省エネチューニングによる削減対象として取り組むべきエネルギー源の選択や削減効果が全体に与える影響の推定などに活用することが可能となります。
(2)消費先別エネルギー消費量
総エネルギー消費量を把握することは，需要側の視点から見てどんな消費先にどれだけエネルギー4が使われているか，すなわち消費先別のネルギー消費量を把握することが重要です。
（図 2.3.2）
総エネルギー消費量の消費先別内訳を把握することによって，エネルギー消費量の大きい用途やそれに関わる設備機器を特定することができ，省エネチューニングを優先的に行うべき対象について当たりをつけることが可能となります。しかし，消費先区分とエネルギー供給系統が一般に一致していないため，的確な把握が困難です。したがって，現実的には「消費先別エネルギー消費量」ではなく，「系統別エネルギー消費量」を把握する方がよい場合もあります。
系統別エネルギー消費量を把握する場合は，各系統にどのような消費先があるかを系統図などで十分に理解した上で結果を解釈する必要があります。なお，消費先別エネルギー消費量を把握すること
において，計量されていないエネルギー量を部分的な期間計量を行うことによって推定することも有効な手段であり，計画的に実施しておきたい取り組みとなります。

昇降機
給湯
2.8%
給排水 0.8%
0.8%
その他
5.1%

油
8.8%
ガス
16.2%

コンセント
13.1%

総一次エネ
ルギー消費量122,943
GJ/ 年（ H16 年度）
電力
75.0%

熱源機器
25.9%

総一次エネ
ルギー消費量122,943
GJ/年（H16年度）

照明
29.3%

熱源補機
5.2%
水搬送
2.6%
空調
9.4%
換気
5.0%

図 2.3.1 総一次エネルギー消費量におけるエネル

図 2.3.2 総一次エネルギー消費量における消費先別比率グラフ例

ギー種類別比率グラフ例（事務所ビルを想定）(3)エネルギー消費原単位の管理建物で使用される総エネルギー消費量の実績値を管理・把握することは，省エネルギーを目指した
エネルギー管理の基礎となりますが総エネルギー消費量による管理や把握だけでは，実績値を比較評
価する上で次のような点が不十分となります。
① 過去の実績値との比較において，気象条件や運用条件の違いといった変動要素を加味して評価することができない。
② 実績値の大小を他の建物と単純に比較評価することができない。
したがってこれらの点への対応として，建物のエネルギー管理の分野では「エネルギー消費原単位」の管理が求められています。ここでエネルギー消費原単位とは，変動要素を加味した評価や他の建物との比較評価を可能とするために，総エネルギー消費量を生産数量又は建物床面積その他のエネルギ
ーの使用量と密接な関係を持つ値で除したエネルギー消費量の単位量のことといえます。このエネル
ギー消費原単位に関して，エネルギーの使用の合理化に関する法律に基づく工場又は事業場における判断基準では，中長期的にみて年平均１パーセント以上低減させることを目標とすることが経済産業省告示において定められています。
5

業務建物におけるこのエネルギー消費原単位については，原則として個々の建物の事情に合わせて適宜設定してよいこととなっていますが，一般的には，延床面積原単位が利用されています。
(4)エネルギー消費延床面積原単位
一般に，業務建物においては延床面積が変動する増改築が行われることは希であるといえることか
ら，この指標はエネルギー消費に関わる変動要素を加味した評価を行うという原単位管理の目的の一つに対しては不満足といえます。つまり，特定の建物において延床面積原単位を過去の実績と比較評価することは，総エネルギー消費量そのものの実績を比較評価することとほとんど同義となります。
延床面積原単位を採用することにより，①どんな建物についてでも容易に算出することができ，他の建物の実績値と比較し易い②変動要素を加味した評価を行うためのエネルギー消費原単位を定義し運用することが難しいという理由によるものと考えられます。
図 2.3.3 に，エネルギー消費延床面積原単位の管理グラフ例，
図 2.3.4 に建物用途別エネルギー消費延床面積原単位を示します。このような実績管理を行うことによって，総エネルギー消費量の推移評価に加え，実績値を他の建物と比較評価することができます。
比較する他の建物のデータとしては，（財）省エネルギーセンターが行っている各種調査結果（図2.3.4）や，（社）日本ビルエネルギー総合管理技術協会による「建築物エネルギー消費量調査報告書」などが参考となります。また，同種の不動産を複数運用している建物所有者や建物管理会社では，それらの延床面積原単位を比較しその大小を評価することも有効となります。
このような評価によって，建物のエネルギー消費量の実績値が同種の建物と比較して統計的に大きいのか小さいのか，削減できる余地は大きそうかどうかなどをある程度把握することができます。

消費先原単位実態調査の平均値
2,500

MJ/（㎡･年）

2,000

2,119

2,146

185

188

180

油

369

392

333

ガス

1,565

1,566

1,540

電力

H14

H15
年度

H16

2,053

1,500
1,000
500
0

図 2.3.3 エネルギー消費
図 2.3.4 建物用途別エネルギー（延床面積原単位の管理グラフ例）(5)エネルギー消費原単位管理ツールによるエネルギー消費量の推定と原単位管理
気象条件や運用条件の違いといった変動要素を加味した評価に関してほとんど無効である延床面積
原単位に対して，それら変動要素を入力条件に含めて理論計算や統計データを組み合せて，ある条件下における建物のエネルギー消費量を推定するツールが「エネルギー消費原単位管理ツール」です。
図 2.3.5 にエネルギー消費原単位管理ツールの入力画面の一例を示します。
このツールによれば，諸々6

の建物および設備仕様，運用条件，気象条件などに対して，定められた計算に基づく推定エネルギー
消費量の算出を行うことができます。
また，エネルギー消費量の算出は用途別に行われ，エネルギー種類別の集計も行えることから，前述のエネルギー種類別消費量や用途別エネルギー消費量に相当する推定結果を出力できます。
図 2.3.6 にエネルギー消費原単位管理ツールによるエネルギー消費量算出結果グラフ例を示します。

図 2.3.5 エネルギー消費
原単位管理ツールの入力画面例

一次エネルギー消費量内訳
電力

ガス

油

一次エネルギー消費量内訳
空調機器
熱源機器
コンセント
給湯設備

0% 10%
5% 2%

ポンプ
照明
換気設備
給排水･昇降機･その他

9%

原単位管理ツールによる10% 1%

11%

25%

90%

図 2.3.6 エネルギー消費

エネルギー消費量
算出グラフ

37%

このエネルギー消費原単位管理ツールを活用すれば，例えば計量実績が得られていない場合でも，エネルギー種類別消費量や用途別エネルギー消費量を推定し，省エネチューニングを優先的に行うべき対象を特定したり，改善効果をおおよそ推定したりすることが可能となります。
(6)時間当たりエネルギー消費量の把握
一般に，エネルギー消費量は期間消費量によってその実績管理や実態把握が行われることが多くあります。それはエネルギーの商取引が基本的に期間消費量に基づいており，エネルギー消費量の実績
管理も商取引の根拠となる使用量を流用していることが多いからであると考えられます。エネルギーの商取引の根拠となる使用量は月毎に区分されているものが多く，したがってエネルギー消費量の実績も月毎に管理されています。
しかしながら，現実には期間消費量だけでは建物のエネルギー消費の実態を十分に把握することは難しいことになります。特に，月別消費量はそれぞれの期間において暦上の日数や休日の含まれ方などの違いが含まれているはずですが，それらの要素を考慮した上で月別消費量の大小を評価している
例は非常に少ないのが実状です。 そのような状況に対して，近年，中央監視装置の普及などによりエネルギー消費量の実績を毎時記録しその実績を管理・把握することが容易にできるようになってきています。例えば，中央監視装置から出力される設備日報やデータ出力機能によって実現することができます。このように得られる毎時データを活用することによって，エネルギー消費量を月毎などの期間消費量だけでなく，いつどれだけ使われたかという時間的な側面からも捉えることが可能となり7ます。図 2.3.7 に時間当たりエネルギー消費量把握のイメージ図を示しますが，このような時間当たりのエネルギー消費量の把握によって，例えば，残業時間帯の減り方が少ない，非使用時間帯の消費量が多い，などのエネルギー消費上の特性を把握することができ，省エネチューニングを実施すべき
対象を見出すためのヒントにすることができます。

図 2.3.7 時間当たりエネルギー消費量の把握(7)機器･システムのエネルギー消費量の把握
建物の総エネルギー消費量を，エネルギー種類別や用途別，系統別に期間消費量および時間当たり消費量の視点から把握することにより，建物のエネルギー消費の実態はかなり理解できます。
さらにこれらの実態把握に加え，設備機器や設備システムのエネルギー消費量を把握できれば，それらの運用実態が分かるようになりエネルギー消費上の改善余地をより見出し易くなります。したがって，中央監視装置による設備日報データや部分的な期間計量によって設備機器や設備システムのエ
ネルギー消費量の把握を試みることは，
省エネチューニングの実施対象を見出す上で非常に有効です。
このような取り組みの一例として，冷凍機の機器別電力消費量を月別に評価した例を図 2.3.8 に，合計電力消費量を代表月について曜日別に時刻別平均値で評価した例を図 2.3.9（13:00～16:00 ピー
クシフト運転，蓄熱槽利用）に示します。各設備機器や設備システムに対して，このような実績デー
タの管理と把握を行うことによって，それぞれの機器やシステムの運転上の問題点やエネルギー削減
余地を見出すことが重要です。
1200
450

1000

M W h

350
300
補機
3号機
2号機
1号機

250
200
150
100

k W h / h

400

2月平日
2月土曜
2月休日
7月平日
7月土曜
7月休日
11月平日
11月土曜
11月休日

800
600
400
200

50

0

0
1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

1 2 3 4 5 6 7 8 9 101112131415161718192021222324
時

12

月

図 2.3.8 冷凍機の機器別電力消費量

図 2.3.9 冷凍機合計電力消費量を代表月についを月別評価した例て，曜日別に時刻別平均値で評価した例

8

第３章 省エネチューニングの可能性の検討

３．１ チューニング項目（候補）の選定
３．２ チューニング項目案の可能性分析ツール

第３章 省エネチューニングの可能性の検討
３．１ チューニング項目案（候補）の選定対象とする建物に適したチューニングを行うために，着眼点とも言うべき選定要件を評価項目とし，典型的な省エネ項目をリスト化しました。
（表 3.1.1）(1)チューニング項目選定表の利用
自己の建物に該当する省エネチューニング項目を絞り込むための比較的初期の検討作業は，選定表（表 3.1.1）を活用します。縦軸に代表的省エネチューニング項目，横軸に代表的選定要件を示しています。チューニング項目は，負荷の軽減，機器の効率運転，搬送動力の削減，運用対応，その他，
省エネルギー改修の 6 要素に便宜的に大別されます。また，横軸の選定要件は，１次選定項目（難易度や効果など７要素），２次選定項目（運用条件や過去の実績の有無など１０要素）に分類され，各々の検討結果からチューニング項目案を選定するものです。
チューニング項目選定表の使い方は次のとおりです。

（

）

れ
て
い
る

選
定

）

の項目は，チューニング項目案に追加し

二
次 検
選 討
定 の
結
１ 果
選
の 次
定
実 で
さ
た 績 ３
等 点 れ
に ４ た
よ 点 チ
り の
効 振
果 り ニ
５
が
分 ン 点
確
グ
認 け 項 以さ目 上ュー

⑥１次と同様，ある得点（例，５点）以上

10
省
エ
ネ
セ
ン
タ

っ

について，可否判定（可：○）をします。

9
近
隣
の
環
境
た が
変
わ

ー

点）項目に対し，続いて，２次選定要件

た

8
用
途
が
替

（

⑤上記１次選定で，検討継続（例，３～４

7
発
熱
機
器
が
増
え
た
､
た 減

っ

以下のものは，項目案から削除します。

を
事
前
に
準
備
し
な
く
と
も た
出
来
る

6
温
湿
度
条
件
が
変
わ

っ

ーニング項目案とし，ある得点（例２点）

タ

5
人
数
・
使
用
エ
リ
ア
・
使
用
時
間
が
変
わ

っ

④ある得点（例５点）以上の項目は，チュ

4
詳
細
な
デ

っ

ついて，可否判定（可：○）をします。

3
定
期
点
検
で
行
わ
れ
て
い
な
い

―

一般的な省エネ項目（ﾁｭｰﾆﾝｸﾞ項目案）

1 2
オ 法
規
ナ に
よ
・ り
従 義
一 業 務
次 員 化
選 の さ
定 了 れ
解 て
３ が い
点 得 る
ら
以 れ
上 や
選 す
定 い

）

横軸の要件の内，まず，１次選定要件に

7
ビ
ル
使
用
者
に
影
響
が
少
な
い

ー

③上記で検討対象としたい全項目に対し，

6
シ
ス
テ
ム
・
機
器
類
の
無
駄
運
転
が
よ
く
あ
る

（

討したい場合は，適宜項目を追加します。

効
果
が
大
き
い

5
設
備
設
計
条
件
と
実
際
の
運
用
状
況
と
の
乖
離
大

ー

②表中の項目にないチューニング項目を検

4
省
エ
ネ
ル
ギ

ー

選定項目

2 3
メ 設
備
カ 投
・ 資
施 を
工 伴
業 わ
者 な
の い
指
導
下
で
容
易
に
で
き
る

ー

当する項目を選びます。

1
現
場
で
容
易
に
着
手
で
き
る

ー

①縦軸の省エネチューニング項目の内，該

負 温度
荷
の 外気量
軽
減

混合ロス

機
器
の
効 熱源設備
率
運
転

項目案選定
省エネ項目
案の
設定／選定

搬
送 ポンプ類
動
力
の
節
減 空調機

1 次選定
評価

2 次選定
評価

ます。それ以外のものは，項目案から削除します。
⑦1 次 2 次の選定結果から項目案を選定します。

運 運転管理用対応

尚 、 こ こ で は 、 項 目 選 定 を 便 宜 的に 2 段
階（1 次・2 次）とした

保守管理

図 3.1.1 チューニング項目選定表の説明図(2)チューニング項目の具体的選定
表 3.1.1 より，建物・設備の特性から縦軸の省エネ検討項目が選ばれ，横軸に示す１次および２次選定項目（要因）を検討要素として，絞込み作業を行います。
なお，選定項目（要因）は，物件によって判定内容（指標）が異なるのが多々あり，運用ノウハウや過去の経験等に照らし合わせ判断・評価することが重要です。
また，標準的に予め設けてある評価点の設定も，適時定めることが必要となります。

9

表 3.1.1 具体的な選定方法の説明（その 1）

ー

っ

っ

○

○
○

○ ○ ○ ○

5

○ ○ ○ ○

6

○ ○ ○ ○

○

6

○
○
○ ○
○ ○ ○ ○

○
○

5
5

○

○

○

7

○
○

○
○

○ ○ ○ ○

５
ニ 点
ン 以
グ 上
項 選
目 定

）

○

◎
◎
◎
◎
◎
◎
◎
◎
◎
◎
◎
◎

2
2
◎
◎

○ ○

○

○

○

5

◎
◎
◎
◎

◎
◎
◎
◎
○

○ ○ ○ ○

○

6

○
○

5
5

○ ○
○
○
○ ○
○ ○ ○
○ ○ ○ ○○○
○ ○ ○ ○

○

○ ○ ○

○

○ ○
○ ○ ○

○

5
4
4
4
2
2
6
1
5
1
4
5

○ ○ ○ ○
○
○ ○
○
○
○

○

○
○
○
○
○
○
○
○

○

○

（

10

っ

運
用
対
応

っ

搬
送
動
力
の
節
減

室内温湿度条件の緩和（ｸｰﾙﾋﾞｽﾞ・ｳｵｰﾑﾋﾞｽﾞ）
外気量の削減CO2濃度による制御
外気量 起動時の外気導入制御
外気冷房
再熱制御の取りやめ
混合ロス ミキシングロスの防止
台数制御の見直し
ガス冷温水機等燃焼機の空気比調整
手動によるこまめな調整
台数制御設定値の変更(容量･機種の違う場合)
冷水出口温度設定の変更(大負荷時･部分負荷時)
負荷率による熱源運転順位の変更
熱源設備 熱源機器付属のマイコンデータの採集
温水出口温度設定の変更(大負荷時･部分負荷時)
冷却水温度の設定値変更
効率低下機器の補修・交換
燃焼機器の伝熱面の清掃・スケール除去
冷凍機のコンデンサ、エバポレータの清掃
ボイラの設定圧力の調整
蓄熱システムの省エネ運転
冷温水量の変更（可能な範囲での大温度差化）
台数制御
ポンプ類 冷温水ポンプの台数分割又はＩＮＶ制御の採用
冷却水ポンプの台数分割又はＩＮＶ制御の採用（水系） ＶＷＶ制御（有・無）の有効性
冷却水量変更冷水量変更
送風量の変更空調機等 空調機及び送排風機に省エネベルトを装着（空気系） ＶＡＶ方式（有・無）の場合，送風温度の変更
コイル・フィルタの清掃
残業運転の短縮又は取りやめ
立ち上がり時間の短縮
非使用室の空調停止
空調設備の間欠運転
余冷、余熱運転の活用
軽負荷時のファンコイル冷温水供給停止
運転管理 空調の停止
加湿の調整／期間・時間変更
除湿の停止／期間・時間変更
ナイトパージ
ダクトの空気漏れ点検
自動制御機器の点検
デマンド制御システムの導入
保守管理 不必要個所の換気中止
間欠運転

ー

―

）

機
器
の
効
率
運
転

温度

っ

ー

（

負
荷
の
軽
減

検
討
の
結
果
選
定
さ
れ
た
チ

ュー

3
5
6
4
5
4
5
4
3
5
4
6
3
3
6
6
2
5
4
5
6
2
2
2
2
5
5
5
5
1
4
5
4
3
6
4
3
3
3
3
3
4
3
3
2
6
3

一般的な省エネ項目

１
次
で
３
点
４
点
の
振
り
分
け

）

○
○ ○
○ ○ ○ ○ ○○ ○ ○ ○ ○
○
○
○
○ ○
○
○ ○ ○ ○○○ ○ ○○○ ○ ○ ○
○
○
○ ○
○ ○
○
○
○ ○
○ ○
○
○
○ ○
○ ○ ○ ○ ○ ○
○
○
○
○ ○
○
○
○ ○ ○ ○ ○○○ ○ ○ ○ ○
○
○
○
○ ○
○ ○
○ ○
○ ○
○ ○
○ ○ ○
○ ○ ○ ○ ○ ○
○
○
○
○
○
○
○
○
○ ○ ○
○ ○
○ ○ ○
○ ○
○ ○ ○
○ ○
○ ○ ○ ○ ○
○
○ ○ ○
○
○
○ ○
○ ○
○
○ ○ ○
○
○ ○
○
○ ○ ○ ○ ○
○
○ ○ ○
○
○
○
○
○ ○
○
○ ○
○
○ ○
○
○ ○
○ ○ ○
○
○
○
○
○
○ ○
○
○
○
○ ○ ○ ○ ○
○ ○ ○

一
次
選
定

二
次
選
定

（

３
点
以
上
選
定

ー

選定項目

ー

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10
オ 法 定 詳 人 用 温 発 近 省
規 期 細 数 途 湿 熱 隣 エ
ナ 等 点 な ・ が 度 機 の ネに 検 デ 使 替 条 器 環 セ
用・ よ で
件 が 境 ン
従 り 行 タ エ た が 増 が タ
リ
業 推 わ
変 え 変
員 奨 れ を ア
わ た わ のの さ て 事 ・実､
了 れ い 前 使
た 減 た 績解 て な に 用等
が い い 準 時
に
た
得 る
備 間
よ
ら
し が
り
れ
な 変
効
や
く わ
果
す
て
が
い
も た
確
で
認
き
さ
る
れ
て
い
る

ー

1 2 3 4 5 6 7
現 メ 設 省 設 シ ビ
備 エ 備 ス ル
場
で カ 投 ネ 設 テ 使
容 ・ 資 ル 計 ム 用
易 施 を ギ 条 ・ 者
に 工 伴
件 機 に
着 業 わ 効 と 器 影
手 者 な 果 実 類 響
で の い が 際 の がき 指
大 の 無 少る 導
き 運 駄 な下い 用 運 い
で
状 転
容
況 が
易
と よ
に
の く
で
乖 あ
き
離 る
る
大

◎
◎
◎
◎
◎
◎

◎
◎
◎
◎

表 3.1.1 具体的な選定方法の説明（その２）

ー

っ

っ

○
○ ○ ○
○ ○ ○
○ ○

1
2
3
3

○
○ ○
○ ○

○ ○

）

○
○
○
○

○

4

○
○

○
○
○

5
5
3

◎
◎

○ ○ ○ ○ ○○ ○ ○ ○
○ ○ ○ ○
○ ○ ○ ○
○

○

◎

○
○
○

6
4
5
5
2

○ ○ ○ ○
○ ○ ○ ○

○
○

5
5

◎
◎

タ
フリークーリング（冷却水の冷水利用）
空調ゾーニングの見直し
蒸気弁の断熱全熱交換器の設置
水搬送経路の密閉化

ー

省
エ
ネ
ル
ギ
改
修

○
○

○

○
○

機器関係 冷温水を定流量から変流量制御（３方弁⇒２方弁）
ポンプ・ファンのインバータ取付
計量器の増設による監視強化
ＢＥＭＳ導入による空調設備の効率化
中水設備の導入
雨水利用設備節水システム節水コマその他
給排水衛生 自動水栓
擬音装置
設備
給湯配管の断熱強化
省エネルギー型冷凍冷蔵ショウーケースの利用
反射板の取り付け
照明設備等 照明器具の配置及び採光改善
力率改善制御システム

○
○
○
○
○
○

○
○
○

1
2
2
2
1

○

1

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

1
2
2
2
2
3
3
2
2
2
2
1
1
2

○

○
○
○
○
○
○
○
○

11

○

○

ニ
ン
グ ５
項 点
目 以
上
選
定

（

3
3
3
3
2
2
3
1
3
4
4
2
1
1
3
3
4
3
3
2
2
3
3

一
次
で
３
点
４
点
の
振
り
分
け

検
討
の
結
果
選
定
さ
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た
チ

ュー

っ

そ
の
他

○
○
○
○
○ ○
○
○
○
○
○
○
○
○
○ ○
○
○
○ ○
○
○
○ ○
○
○
○ ○
○ ○
○
○
○
○ ○
○ ○
○
○
○ ○
○
○
○ ○
○
○
○
○
○
○
○
○ ○
○
○
○ ○

っ

３
点
以
上
選
定

）

運
用
対
応

○

○
○

ー

―

（

一
次
選
定

一般的な省エネ項目

室内圧力調整による隙間風防止
ブラインド類の適切な運用（日中及び夜間）換気設備 中間期の扉・窓開放（自然換気）
全熱交換器中間期制御設定
排熱用換気ファンの起動設定温度変更
建築関係 鋼板屋根に断熱塗料塗布
空気分布の適正化
空調関係 水加湿の場合，中間期加湿による冷却効果
器具の変更（HIDなど高効率ランプ）
タイマー・スイッチによる自動点滅
個別スイッチ・人感センサー
照明器具 照度コントロール装置の取り付け
照明配線回路の細分化
タスク・アンビエント方式の採用
給湯温度の変更
中央給湯を個別に変更
給湯時間と範囲を短縮制限する
衛生設備等 冬季以外の給湯停止
省エネ冷凍冷蔵ケースにナイトカバー設置
高効率熱源機器へのリプレース
熱源機器の分割化で部分負荷時の効率向上
エレベ－タ エレベータ間引き運転
エスカレー エスカレータ間引き運転・自動

っ

ー

ー

選定項目

二
次
選
定

）

オ 法 定 詳 人 用 温 発 近 省
規 期 細 数 途 湿 熱 隣 エ
ナ 等 点 な ・ が 度 機 の ネに 検 デ 使 替 条 器 環 セ
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用
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解 て な に 用たにが い い 準 時
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認
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い
る

（

現 メ 設 省 設 シ ビ
場
備 エ 備 ス ル
で カ 投 ネ 設 テ 使
容 ・ 資 ル 計 ム 用
易 施 を ギ 条 ・ 者
に 工 伴
件 機 に
着 業 わ 効 と 器 影
手 者 な 果 実 類 響
で の い が 際 の が
大 の 無 少き 指
き 運 駄 なる 導
い 用 運 い
下
で
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易
と よ
に
の く
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乖 あ
き
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る
大

ー

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10ー

1 2 3 4 5 6 7

○
○

○ ○
○ ○

3
4

◎
◎

(3）選定要件の説明
各チューニング対象項目に対し，選定要件は，１次選定項目（難易度や効果など７要素），２次選定
項目（運用条件や過去の実績の有無など１０要素）に分けて示していますが，個々の運用環境等で，各要件の判定（○か否か）が明確化し難い場合があります。典型的な事例を想定し，その一端を以下に示し，判定方法について補足説明します。
＜一次選定＞
１．現場で容易に着手できる
チューニングを行おうとする設備において、当該チューニング作業に必要な温度計、圧力計等の計測装
置や弁、ダンパ等の制御装置が具備されているか、あるいは簡単に取り付けられる設備構成となっている
もの。
２．メーカ・施工業者の指導下で容易にできる
継続的な運転状態の監視や精密な調整等を必要とせず、メーカ・施工業者といった専門家の指導があれば、容易に実行できるもの。
３．設備投資を伴わない。
計測に必要な装置、調整に必要な装置あるいは設備の構成といったものが、既存の設備で満足しており、それらの監視と調整によってチューニングが十分に可能なもの。
４．省エネルギー効果が大きい。
チューニングに要する作業労力や諸費用に比較し、省エネ効果が大きいと予想されるもの。あるいは高度な技術力によらずとも、明らかにその効果が期待できるもの。
５．設計条件と実際の運転状況との乖離大。
設計条件下で想定した使用勝手（運転時間・設定温湿度・外気量等）と現状の相違によって生じる想定
運転状況と実運転状況との相違の大きいもの。
６．システム・機器類の無駄運転が良くある。
日常の運転状態において、明らかにシステム・機器類の無駄運転が確認できるあるいはその可能性が大きいと予想されるもの。例えば、部分負荷時に応じた熱源運転となっていない場合や台数制御の不備、過大な外気取入れ量や室内温度の過冷・過熱状態等。
７．ビル使用者に影響が少ない。
温湿度や空気質等の室内環境状態に大きな変化をもたらさず、在住者に不快感や環境劣化に伴う被害を与えないもの。
＜二次選定＞
１．オーナー・従業員に了解が得られやすい。
設備投資ならびにテナントへの影響が寡少で、経営上大きな問題が生じないものや、若干の設備投資が必要なものの、費用対効果が大きく、短時間で投資回収できるもの。
２．法規等により推奨されているもの。
室内環境条件等、法規等で推奨されているもので、省エネ非省エネに係わらず遵守しなければならないもの。
３．定期点検が行われていない。
機器の定期点検、弁類・ダンパ類等の制御装置の点検がしばらく行われていない場合やその履歴を確認できる点検記録がなく、正規の運転状態を確認できないもの。
４．詳細なデータを事前に準備しなくともできる。
仮設の測定装置・簡易的な測定器あるいは目視等によって現状の運転状態とチューニングすべき要点が把握され、またその効果も確認できるもの。
５．人数・使用エリア･使用時間が変わった。
用途変更を除くテナントの入れ替わり等に伴う在室人員・使用エリアの変更、使用時間の変更によって負荷や給排気量の増減が生じるもの。
（温湿度条件の変更、発熱機器の増減を除く）
６．温湿度条件が変わった。
建物全体あるいは一部の用途変更に起因する温湿度条件の変更により空調負荷の増減を生じる場合のほか、省エネ志向として温湿度条件を緩和して空調負荷の低減を生じるもの。
７．発熱機器が増えた・減った。
建物全体あるいはその一部の用途変更に起因する機器発熱量の変化による空調負荷の増減の他、ＯＡ機器等に代表される経年変化による機器発熱量の増加に伴う空調負荷の増大を生じるもの。
８．用途が替わった。
前二項の温湿度条件の変更や発熱機器の増減を除く、建物全体あるいはその一部の用途が替わったことに伴い、負荷や給排気量の増減が生じるもの。
９．近隣の環境が変わった。
周囲に建物が建設あるいは撤去されることによる日照負荷の増減や周辺風速の変化のほか、ヒートアイ
ランド現象による暖房負荷の緩和や冷房負荷の増加が生じるもの。
１０．省エネセンターの実績等により効果が確認されている。
各種省エネチューニング手法の効果が、今までの省エネセンターの実績調査等に基づき、確認がなされているもの。

12

３．２ チューニング項目案の可能性分析ツール
ここでは，前項に示すチューニング選定プロセスを，より効率的に進めるための方法や情報を示します。具体的には，チューニングを実行する際に必要とされる，①計測点の有無の確認，②日頃の保全業務等から得られている経験的情報の再整理方法（事例：課題に対する因果関係表）の紹介，過去に公表された省エネチューニング効果事例概要，さらに，原単位ツールの活用方法等について紹介します。
(1)チューニングに必要な情報の確認
チューニングを実行する場合，その効果を知るためには最低限の計測データ等が必要となります。
しかし，十分な計測点をもつ建物は稀で，何らかの追加計測が必要とされる場合が多くあります。
表 3.2.1 チューニングに必要な情報（計測点の有無等）確認シート
機器の効率運転
負荷の低減

搬送動力の節減

運用対応

その他

換気
給湯 エレ
照明関係
設備
設備 ベータ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ･ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ･ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 給 給 エ
・ ・ ・
外 冷 再 台 手 熱 台
室 室 外
ボ 冷 温 冷 効 冷 ポ 冷 蓄 送 Ｖ コ 残 立 非 空 残 ナ 自 不 間 高 タ 個 湯 湯 レ
内 内 気 C 起 気 暖 熱 数 動 源 数 ガ イ 水 水 却 率 温 ン 却 熱 風 Ａ イ 業 ち 使 調 業 イ 動 必 欠 効 イ 別 時 温 ベ
温 温 量 O 動 冷 房 制 制 に 機 制 ス ラ 出 出 水 低 水 プ 水 シ 量 Ｖ ル 運 上 用 設 時 ト 制 要 運 率 マ ス 間 度
湿 湿 の 2 時 房 ミ 御 御 よ 種 御 冷 の 口 口 温 下 量 の 量 ス の 方 ・ 転 が 室 備 間 パ 御 個 転 ラ
イ と を タキ シ 運 る が 方 温 設 温 温 度 機 の 変 変 テ 変 式 フ の り の の の度 度 削 濃 の
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ン ・
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ン テ 方 ま う の 機 圧 設 設 設 の 更 量
件 件 ※ に 気の 換・ イ ・ を す エの場 ル 縮 間 調 欠 調ス
グ ム 法 め 場 設 等 力 定 定 定 整
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方
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具 チ 感 縮検 中エの の は 短 停 転 限
レ
ス 取 改 調 の 値 燃 調 変 変 変 ・ 能 の
和 和
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ネ
送 清 取 縮 止の り 善 整 部 の 焼 整 更 更 更 補 な 改
御 御
採 よ ン 制
※
運
風 掃 り
防 や ※
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分 変 機
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用 る サ 限４
夏 冬
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に
※
大 大
自
す
期 期
度
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※ に
交 で 台
空
含
に
※ 荷
負 負
動 に る
の
間
４ 含
換 の 数
む
含
に 時 容 気
荷 荷
点 よ
変
引
・ 大 制
む
含 の 量 比
時 時
滅 る
む
更
き
む 機 ・ 調
・ ・
温 御
点
運
器 機 整
部 部
度 ・
滅
転
優 種
分 分
差 イ
先 の
負 負
化 ン
順 違
荷 荷
バ
位 う
時 時
※ 場
タ
※ 合
に
制
含 ※
御
む ※
※
に
３
含
む
熱源設備

ポンプ類

空調機

空調設備

（

ー

ー

チューニング項目

ッ

ー

ィ

ッ

（

）

ー

（

（

（

ー

）

）

（

（

（

（

（

(

（

）

）

）

最低必要
な情報・
データ

）

）

）

ー

）

ー

）

施設の基礎データ

建築

）

空調方
式

設備

環境に伴 運用に伴う
うデ ー タ デ ー タの 現 状
把握の現状把エ ネ ル ギ ー 消 費 に 伴 うデ ー タの 現 状 把握面積関 延べ面積
係
用途別面積･各階面積・共用部面積
空調面積

電気設
備
一般
データ
設備
データ

熱源システム空調システム搬送システム外気冷房機能の有無（外気量設計値）
空調機等の台数･能力
熱源機の台数･能力

状況…毎
日記録する
のでなく状
況を把握し
ておくレベ
ル
消費量…
チューニン
グレベルで
必要と考え
るか

○
○

○

○
○

○

変圧器の台数･容量･系統
照明器具台数･形式
消費電力量
始業･終業時間･残業時間
在室人数

熱源機の発停時間
空調の発停時間（スケジュールの設定状況）
冷温水温度
冷却水温度
空調機給気・換気温度
外気温度
外気取り入れ量
給湯量
給水量

○ ○ ○
○ ○

○ ○
○
○ ○
○ ○ ○
○
○
○
○ ○ ○
○

○
○
○ ○ ○ ○ ○○ ○ ○ ○ ○○○ ○ ○ ○ ○
○ ○ ○

○
○ ○
○ ○ ○ ○

○
○ ○
○

○ ○
○ ○ ○
○ ○ ○ ○ ○
○ ○
○
○
○ ○ ○

○

○
○ ○ ○

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○

○ ○ ○
○ ○ ○
○ ○ ○ ○ ○○ ○ ○ ○ ○

○
○ ○

○ ○

○ ○
○ ○

○

○
○ ○
○

○

○

○
○

○ ○ ○ ○
○ ○ ○ ○○ ○ ○○ ○ ○○ ○ ○ ○

○
○
○
○

○
○ ○ ○
○ ○ ○
○
○
○ ○
○ ○
○ ○
○ ○ ○
○ ○

○
○

○
○ ○

○ ○

○
○
○

○ ○ ○ ○
○
○

○ ○
○ ○
○ ○ ○

全館電力消費量
時間変化
日変化
月変化
消費途別先別消費量

13

○

○ ○

○

○

設備機器保守･点検履歴
温度･湿度
CO２
館内通風
周辺建物の影響（日射･ビル風）

運転○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○○ ○○ ○ ○ ○ ○○ ○ ○ ○
○ ○ ○ ○ ○ ○ ○
○ ○
○ ○ ○

○
○

○
○

表 3.2.1 は，横軸にチューニング項目を，縦軸に各項目別の最低限必要とされる情報･データを示します。この表に基づき，チューニング効果検討に必要な情報の有無の確認，一時的にでも暫定計測が可能か否かの事前判断を行います。その結果は，前項でのチューニング項目選定の必要条件の一つともなります。
（2）省エネ改善に関わる経験的情報整理
過去の事例や文献も省エネチューニングに必要な情報ではあるが，管理者が自ら経験したシステム
改善情報がある場合，より実効性が高まります。
建物の省エネ改善は，日常管理業務の中で，断片的にせよ継続的に行われています。特に，チュー
ニングは建物特有な内容となることが多く，これら作業の内容整理がその後の活用に重要となります。
例えば，無駄の発生を含めた課題発生時に対する問題処理表などであり，因果関係分析内容等（課
題の発見，因果関係の明確化，対策の立案，結果の分析など）を予め作成することが，チューニング
内容や選定項目判断のための重要な情報源となります。
表 3.2.2 に，あるオフィス建物における「空調システムのインテリア／ペリメータ間の混合損失防止・削減」対策に関わる因果関係の事例を示します。表の構成は，課題である異常現象（トップ事象）に対し，現象を引き起こすと考えられる不具合要因を列挙し，次に，各々の要因に対する原因の推定，改善方法等が記されています。この事例では，各不具合要因を分析するプロセスで，省エネチューニン
グ対象・内容がいくつか想定できます。
（例，設定値の良否；2 項目め → サーモ位置不良 → センサ位置調整，を行い，この結果 → 無駄の削減／クレーム除去等に結びつけるなど）
省エネチューニングは，予め与えられた課題（標準的項目）だけでなく，自らの課題を発見し，設定することが本質的プロセスでもあります。すなわち，省エネチューニングの検討に際し，課題の発見から因果関係表等の作成利用など，日頃の同様なプロセス（課題の発見，ＰＤＣＡサイクル，ノウ
ハウの蓄積等）が重要となります。
表 3.2.2 チューニングの検討に必要な情報（因果関係検討情報の例）
異常時の状況（現象）

要因分析

原因の推定

改善・確認方法等

室内空気の混合により、ﾛｽが発生すｲﾝﾃﾘｱとﾍﾟﾘﾒｰﾀの給気口が近接しているる。
か、偏在している。
給還気口配置を見直す。
（天井内または空調機内の混合ではな ｲﾝﾃﾘｱとﾍﾟﾘﾒｰﾀの還気口が近接しているい）
か、偏在している。
ﾍﾟﾘﾒｰﾀの給気温度が設計値より高く、ｻｰﾓの設置場所不良。
ｲﾝﾃﾘｱの給気温度が設計値より低い。

室温設定値の誤り（個別操作等による）

VAVからの給気量不良。

ｻｰﾓ配置を確認・調整する。

ｲﾝﾃﾘｱの室温設定値が低い。（下げ過ぎ） ｲﾝﾃﾘｱの室温設定値を変える。
ﾍﾟﾘﾒｰﾀの室温設定値が高い。（上げ過ぎ） ﾍﾟﾘﾒｰﾀの室温設定値を変える。

VAV設定値の不良、冷暖逆設定。

VAV設定値の確認。

冷水、温水（蒸気）量の不足。

制御弁口径の選定ミス。
制御弁動作信号の逆設定

口径の確認。
制御弁動作信号設定の確認。

ｲﾝﾃﾘｱ冷房負荷が過大設計条件からの逸脱（機器、人員数が過大）

設計条件の確認

ﾍﾟﾘﾒｰﾀ暖房負荷が過大設計条件からの逸脱（ｶﾞﾗｽ・壁仕様の不整合）

設計条件の確認

給気温度ﾛｰﾄﾞﾘｾｯﾄ機能の不良

VAV、空調機の制御信号異常

通信線結線、制御設定値の確認

ｲﾝﾃﾘｱ冷房／ﾍﾟﾘﾒｰﾀ暖 （風量過小）
房運転が継続しても設計室温を満足しない。

14

(3)原単位管理ツール（ESUM/ECCJ）の活用（システム比較分析）
原単位管理ツールとは，オフィス・商業ビル・病院・ホテル等，建物の構造・規模・設備・用途・運用状況等をモデル化し，その建物のエネルギー消費量を実際の気象データや，使用状況に照らして詳細に予測計算ができるプログラムです。
（図 3.2.1）
このツールにより，チューニングしようとし

標
準装備
標準装備

ている建物の，建築データ① エネルギー消費構造を把握

設備データ

気象データ

平面形状、方位、寸法、 空調機器、熱源、照ガラス・ブラインド
明、コンセント、給湯
換気の台数・容量・温度② 部門のエネルギー消費を把握③ 省エネ対策の定量的評価

全国代表都市

メニュー選択全国代表都市
が中心

22001
001 ～
2005 年～2005
年
気温、湿度、雲量

建物使用状
況データ 使用時間、在室人員④ 運転方法の確認⑤ 機器容量の評価

月別、燃料別、消費先
別エネルギー消費実績が分かり，このツールで建物をモデル化すれば、省エネ PDCA が回ります。
原単位管理ツールを使用すれば，空調，照明・手入力が中心管理ツールＰＣ

エネルギー消費
ＢＥＭＳ
実績データ
データ

図 3.2.1 原単位管理ツールのデータ入力概念図

動力，調理や各用途特殊設備(例:商業/冷凍冷蔵，
病院/消毒蒸気)などのエネルギー消費構造を明らかにするとともに，エネルギー消費原単位（原単位＝エネルギー使用量／生産量，面積他）を算出できます。すなわち，原単位管理ツールを活用すると，
例えば，「ある部門の営業時間を変更したら」，「冷暖房温度を 1℃変更したら」，「あるゾーンの空調外気導入量を削減したら」，建物全体の原単位がどのように変わるかなどが算出できます。
（図 3.2.2）
原単位管理ツールを活用するには，（財）省エネルギーセンターのホームページからダウンロードする必要があります。
（無償）（http://www.eccj.or.jp/esumt2/index.html）

図 3.2.2 原単位管理ツールの省エネ効果試算例の一覧
15

第４章

省エネチューニングの実施

４．１ 省エネチューニング実施項目の決定
４．２ 省エネチューニングの実施手順
４．３ 省エネチューニングの事例解説

第４章 省エネチューニングの実施
４．１ 省エネチューニング実施項目の決定
省エネチューニング項目の決定に際し，建物の使用状況や各種データは，実態を熟知している現場の方が多く持っており，これらデータを基に、チーム活動でチューニング項目を発見し，容易性や効
果の度合いを判断して優先付けを行い，実施項目を決定します。
参考として，省エネ上，主要なテーマである「外気」「冷温水」「冷却水」のチューニング項目を抽出する手順を，図 4.1.1～図 4.1.3 に示します。
外気編
外気
YES

No

不明・その他
次の項目へ

右にあげた項目のどれか一つでも該当する■竣工直後（設計時の想定）と比較して１．部屋（または建物の）使用者数が減った／増えた
２．建物内の燃焼器具が無くなった（給湯室の湯沸器がガスから電気に変更など）
３．以前は喫煙可だったが現在は禁煙になっている
４．部屋の用途が代わった（事務室←→電算室など）

冷温水
ポンプ動力を減らせる可能性大！
冷温水ポンプは台数制御やインバーター
制御をしている

CO２濃度を測りましょう
外気量が多すぎる（または少なすぎる）可能性が高いので、まずCO２濃度を測りましょう。
一本数百円の検知管でも、数万円の携帯型CO２センサでも測定可能です。また、 測定業者に依頼することも出来ます。

CO２濃度のデータがありますか？

中間期や夜間の小負荷時でもポンプ台数やインバー
タ周波数が変化しない

省エネチューニング
解説シート
No.15へ

測定後に再度チェック

CO２測定に用いた機器は１年以内に校正した【Ａ】

CO２濃度を校正しましょう
CO２濃度センサは経年変化で測定値がずれやす
いので、 濃度が正確かどうか調べましょう。

ポンプと熱源機器の運転状況確認！

校正後に再度チェック
冷温水の往と還の温度差が小さい（2～3℃）

CO２濃度が低い（おおむね600ppm以下）※外気冷房中を除く
Ｎｏ または
中間期は空調停止

冷温水の設定温度を変えてみよう！

中間期や冬場に冷房運転をしている
中間期や冷暖房期の初めや終わりは冷温水の設定温度を変更している？

夏の朝、部屋に入るとむっとした臭いや熱気を感じる

外気冷房やナイトパージなど、外気を増加する方向の「解説シート」に誘導する

中間期や冷暖房期の初めや終わりには、通常よ
り、温度の高い冷水や、温度の低い温水でも冷暖房可能な場合があります。
ただし、除湿できなくなったり、クレームが発生する可能性もあるので、変更は少しずつ慎重に。
省エネチューニング
解説シート
No10,12,13へ

外気量削減により省エネの可能性
大！

外の気候がよい時期や時間帯には場合には、外気を積極的に取り入れて、空調機器を停止することにより省エネが出来ます。臭気が多かったり、部屋の使用者数が増えている場合には、環境改善も行うことが出来ます。

省エネチューニング
解説シート
No4へ

空調設備は「冷温水の往還温度差＝５～７℃程度」を基本にして設計されています。これより温度差が少ないのは負荷に対して冷温水量が多すぎることを意味しています。
水量過多によるポンプ動力のムダ以外に、冷温水の往還温度差が低いと冷凍機やボイラも能力をしぼった状態で低効率運転している可能性があります。能力５０％で運転している機械２台より能力１００％で運転している機械１台の方が効率が高いことが多いので、冷凍機の運転状況もぜひチェックしてください。
省エネチューニング
解説シート
No.14へ

冷暖房の立ち上がりに時間がかかりすぎる

外気導入で省エネの可能性大！

冷暖房に必要なエネルギーは、一日中一定ではな
いので、少ないエネルギーで済む時には冷温水の量を減らして省エネしましょう。
また、台数制御やインバータ制御は、装置が付いていても、今の建物状況にあわせて正しく作動しているとは限りません。建物の負荷が小さい時に、ポンプや冷凍機に送られる冷温水量が少なくなっていることを確認してみてください。

外気は呼吸、燃焼、臭気の除去に必要ですが、屋
外の空気を暖めたり冷やしたりするには、多大なエネ
ルギーが必要です。冷暖房時に、余分な外気を減らし、適正量に保てば省エネルギーになります。

次のチューニング手法
発見フローシートへ

省エネチューニング
解説シート
No.2.3へ
ＯＡダンパの調節や起動時の外気取入制御など、外気を削減する方向の「解説シート」に誘導する

図 4.1.1 手法発見フロー(外気)次のチューニング手法
発見フローシートへ

図 4.1.2 手法発見フロー(冷温水)

16

冷却水

右にあげた項目のどれか一つでも該当する

１．竣工当初に比べ、部屋（または建物の）使用者数が減った／増えた
２．使用者数が大きく異なる日があり、同じ天候・気温でも、冷房の需要が日によって大きく違う
３．中間期や冬期でも運転する冷却塔がある
４．建物や部屋の用途が代わった（事務室←→電算室など）

中間期や冬期の冷房需要が大きい使用している冷凍機は冷却水温度を２０～２５℃程度まで下げて運転可？
（冷却水下限温度を確認)

冷却塔ファンの制御変更で！
使用している冷凍機は冷却水温度が下がると、冷凍能力が大きく向上する（カタログなどで確認）

冷却塔は、冷却水温度がある程度まで下がると冷却塔のファンを止めるようにコントロールされています。一方、冷却水の温度が低ければ、効率よく冷水を作れます。冷房の需要が大きい場合、冷却塔の制御を変更して、冷凍機の冷却水下限温度付近まで、冷却塔のファンを運転し、冷凍機を高効率で運転することは検討してみる価値があります。

省エネチューニング
解説シート
No.11へ

冷凍機は冷却水量の流量変更に対応できる／
冷却水の配管経路には流量調整バルブまたはポ
ンプインバータや台数制御が可能

冷却水量減でポンプ動力削減！
冷却水の往きと還りの温度差が小さい

冷房に必要な熱量が減ってきた時は、冷凍機の冷却水量を減らして冷却水ポンプの動力を減らす方法があります。

省エネチューニング
解説シート
No.16へ
次のチューニング手法
発見フローシートへ

図 4.1.3 手法発見フロー(冷却水)代表的な省エネチューニング項目については，表 4.1.1～表 4.1.2 に示しています。
「チューニング項目の概要」については，それぞれ一般論的でかつ簡略的であるため，採用の可否を判断する上では，専門家等の助言を得ることも必要でしょう。
表中，「個別解説シート欄」に番号が記載されているものは，次項で示す，「省エネチューニング解説シート」にその内容が記載されており，該当する資料Ｎｏを示しています。

17

表 4.1.1 省エネチューニング項目一覧表(1)分類

チューニング項目

ＮＯ.１･室内温湿度条件の緩和(冬期)

冬季の快適度は居住者の代謝・着衣量に影響される。居住者の合意を得て設定温度を下げる努力が必要。窓等からの冷輻射・気流による冷感はサブシステムで対応し室内温度を下げ省エネを図る。

ＮＯ.１

CO2 濃度による制御（※に含む）
起動時の外気導入制御（※に含む）

混合ロス

ＮＯ.２
ＮＯ.３

ＮＯ.４

･冷暖房ミキシングロスの防止
４管式配管システム
ペリメーター／インテリア別系統
冷暖自動切換えユニット

快適な居住空間を確保する，居住者の個別の要求を満足させる等の目的で高度な空調システムが採用されている。これらのシステムは常に状況を把握し，目的を達成させるために細かな調整（チューニング）
が必要である。居住者の判断で設定が変更され無駄な運転がなされている事が見受けられるので常に状態把握を行い適正な状態に戻す事が
必要。

ＮＯ.５

･再熱制御システムの取りやめ

冷房期，過剰な湿度条件を確保するため，冷却減湿を行いその後，加熱，加湿を行うシステムが採用されている。検討の結果温度湿度条件を緩和する事が可能であれば冷却のみの運転で達成できる。

･台数制御方式の設定値の変更（容量・機種の違う場合）※※に含む

熱源機器が数台設備されているシステムにおいては運転方法の見直しにより省エネを図る。
・機器能力の違う機器が設備されている場合，常に最高効率点で運転するように負荷と機器性能を比較して運転機器を決定する・方式の違う熱源機器が設備されている場合，部分負荷性能，
運転時期，空調室の温度設定等を考慮して最高効率を発生できる機器を選択する。
・台数制御の設定点を変更する。手動により操作する等の操作により著しい低負荷運転を避ける。

･（ガス冷温水機等）燃焼機の空気比調整

燃焼機器は常に最高効率点で運転されるように空気比を監視し調整する必要がある。取入空気温度の変化により年数回の測定調整が必要。

ＮＯ.８･ボイラの設定圧力の調整

ボイラーの蒸気圧力は，必要温度と搬送抵抗(配管内の圧力損失）で決定される。設計条件は経年劣化，安全率を考慮している。現状を把握
し圧力等の再設定を検討する。

ＮＯ.９･冷水出口温度設定の変更（大負荷時・部分負荷時）

冷房冷水温度は，必要除湿能力と空調機等の劣化（熱交換効率・風量減）を想定して決定されている。機器の劣化が進んでいない時期や維持管理が良い場合は冷水設定温度を多少高くすることも可能。中間期等の低負荷時や湿度の低い時期には設定温度を変えることも可能。冷水温度を高くする事は冷凍機の成績効率向上に繋がる。

ＮＯ.１０,
１２,１３･温水出口温度設定の変更（大負荷時・部分負荷時）

暖房温水温度は，室温と空調機等の劣化（熱交換効率・風量減）を想定して決定されている。機器の劣化が進んでいない時期や維持管理が良い場合は設定温度を多少低くすることが可能。低負荷時や外気温度の高い時には設定温度を下げる事も可能。暖房温水温度を下げる事は機器効率向上，熱ロス防止に繋がる。

･冷却水温度の設定値変更

冷却水温度は最高外気温度時に製造可能な温度を条件とし設定されている。中間期から冬季は低く設定すれば冷凍機の成績効率は向上となる。調整変更にあたって冷媒圧力等の十分な検討が必要。

･効率低下機器の整備・補修・交換

設備機器は運転時間の経過とともに，スケールの付着，軸受け等の転がり抵抗増加等劣化現象が生じる。適正な保守管理を行うことによりエネルギー削減に繋がる。

・熱源機種が違う場合の部分負荷時の機器優先順位※※に含む

機器の
効率運
転

ＮＯ.２,３･外気冷房･手動によるこまめな調整（※※に含む）

熱源設備

外気取り入れ量は設計時建築基準法等により設定されている。しかし居住者が設計の想定値より少ない場合は外気取り入れ量を減らして省エネを図ることが可能。外気条件，在室者数，喫煙の有無等常に変化する条件に追従するため室内の CO2 濃度を検出し制御する手法が有効。起動時には室内の居住者が出勤してないことが通常です。室温が設定値に達し業務が始まるまで外気の取り入れを制限する事も有効な
省エネ対策となる。
冷房時の空調の吹き出し温度はおおむね 15 度前後である。内部発熱の多いビル等は気温が 15 度以下に下がった時期から外気を直接取り入れて冷房することが可能となる。室内の状況，外気温度，外気湿度を常に把握して運転方法を変えることは省エネに繋がる。

･台数制御運転方法の改善※※

機器の
効率運
転

個別解説
シート

居住者の快適度は温度，湿度，気流，輻射熱等の複合要素で決定する。
居住者の要求により室内温度のみが過剰に低く設定されていることがある。総合的に検討することにより省エネが図られる。

･外気量の削減※

外気量

要･室内温湿度条件の緩和(夏期)
温度

負荷の
低減

概

熱源設備

18

ＮＯ.６,７
ＮＯ.６,７
ＮＯ.６,７

ＮＯ.６,７ＮＯ.１１

表 4.1.2 省エネチューニング項目一覧表(2)･冷温水量の変更（可能な範囲での大温度差化）

空調機の能力はコイル出口温度に連動する。冷温水温度は最大負荷時に条件を満足する温度，除湿能力で設定される。中間期等の低負荷時や湿度の低い時期には出入口の温度幅を広くして流量を減らすことが
可能。

ＮＯ.１３

･ポンプの変流量方式の改善（台数制御・インバーター制御）※3

冷温水を一定流量で空調機等に送ると，低負荷時には温度差が小さくなる。負荷に合わせ送水量を制御すると搬送動力の削減に繋がる。従来は複数のポンプの運転台数を負荷に応じて制御する方式が採用されていたが，インバーターによりリニアに制御すると更なる省エネにな
る。

ＮＯ.１４

･冷却水量変更

中間期から冬季に冷却水温度を低く設定する事が可能。しかし冷媒圧力等の対策が不十分な場合に水量を減らし出口温度を確保し搬送動力の削減を図ることが可能。

ＮＯ.１５･蓄熱システムの省エネ運転

蓄熱システムは夜間電力により作られた熱が毎日使い切れているか否か常に管理しなければならない（夜間移行率）。さらに蓄熱槽に計画量の熱量が貯められているかの管理も重要（蓄熱槽効率）。性能向上の対策としては，成層装置の取り付け，計測点設定変更，制御シーケンスの見直しがある。

ＮＯ.１６･送風量の変更

送風機は最大負荷時の性能を確保する風量，更にフイルター等の汚れ，
機器の劣化を考慮した静圧性能で設置されている。人員・機器発熱等が設計条件に達しない時期は風量等を減らし省エネを図ることが出来
る。

ＮＯ.１７

･ＶＡＶ方式の送風温度の変更

変風量方式の空調システムは通常吹出し温度を一定に設定している。
季節毎に冷凍機の効率，外気温度，空調負荷を総合的に検討し吹出温度を変更する事によりエネルギー量の削減が図られる。

ＮＯ.１８･コイル・フィルタの清掃

コイル・フイルターを常に清掃し通過抵抗を減らす事は搬送動力の低減に繋がる。

ＮＯ.１９･残業運転の短縮又は取りやめ※4

残業時のエネルギー削減を目的に，非使用室空調停止，早めの空調停
止，外気冷房等の検討を行う。

･立ち上がり時間の短縮（※4 に含む）

空調運転開始時間を，季節毎に検討し立ち上げ時間を最適にする事はエネルギー削減に繋がる。

･非使用室の空調の停止

使用されてない室が空調されている場合は空調系統，発停回路等を再検討することにより省エネを図る。

･空調設備の間欠運転

室内温度条件等による空調器機の運転停止を，発停の温度設定値を大きくする事により省エネルギーが図られる。

･ナイトパージ

夏季，夜間や早朝の冷気を取り入れ舘内の熱気を除去する。早朝の冷気で舘内をプレ冷却する事で冷房負荷の削減を図る。

･自動制御機器の点検

自動制御機器の劣化により，室温，冷温水温度，風量が設定と違っている等の現象が生じる。定期的な測定を行い劣化があれば機器交換，再調整の手段を講じる。

･不必要個所の換気中止

日常使用されない室，自然な流れのある廊下等の機械換気を停止して省エネを図る。

･間欠運転

日常使用されない倉庫等の換気機器の運転を環境を維持できる最小時間にする。必要に応じタイマー等を設備することにより電力消費量の削減を行う。

･高効率ランプ・灯具の採用

灯具の更新時には，Hf 蛍光灯等の高効率器具に変更する。

･タイマー・スイッチによる自動点滅

外灯等においては，季節ごとにプログラムされたタイマーにより点灯
時間を減らす。便所等においては消し忘れ防止のタイマーを設備する。

･個別スイッチ・人感センサーによる点滅

使用時間の少ない廊下，便所等の点滅を人感センサを設備して自動化する。大部屋の事務室の中で使用頻度の少ない部分の照明回路を分ける等の対策により，電力消費量の削減を行う。

・給湯時間と範囲を短縮・制限
する

セントラル給湯において使用時間帯等を考慮して系統分けを行う事により，配管からの熱損失と搬送動力低減を図る。

･給湯温度を低くする

セントラル給湯方式の循環温度を下げる事により配管の熱損失を減らす。給湯循環還り水量を減らし熱損失と給水系統の搬送の低減を図る。

･エレベータ･エスカレータの運転を間引きする

在館数が設計に比して少ない，朝夕以外は館内移動が少ない場合，同一系統のエレベータ内の数台を停止したり，エスカレータの発停を人感センサにて行う。

ポンプ類

搬送動
力の節
減

空調機

空調設備
運用対
応

換気設備

照明関係

その他
給湯設備

エレベー
タ

19

ＮＯ.２０

４．２ 省エネチューニングの実施手順(1) 省エネチューニングの実施計画

START

対象建物に対する省エネチューニング項目が決定されると，その実施にむけて計画を立案し手順を定め実行することとなります。基本的な実行フローチャート

実施計画の策定
・ 実施チーム編成，チーム責任者の決定
・ チューニング対象設備と関連情報の整理
・ 関係先の確認

を図 4.2.1 に示します。

・ 効果確認方法の決定
・ 実施タイムスケジュール

実施手順書の作成・承認(2) 効果確認のための計測

実施前測定と記録

省エネ効果確認のため，測定・評価は重要であり，これらは安価で容易に実施出来ることが求められます。

チューニングの実施

手順書の変更・ チューニング後の状況追跡確認

実施後測定と記録

測定点・測定間隔の決定

効果確認
YES

流れをつかんで，他の要素と「くらべる」ことが重要→ 比べるためには比較したい事象を同時に測る

判 定

NO

YES

NO

中 止

比較したい事象1)

チューニング前，チューニング後の使用エネルギー2)

チューニング前エネルギーを投入した結果（冷熱，
温熱，風量など）

3)

再チューニング

効果のまとめ次のチューニング項目へ

運転管理マニュアルの改定
管理標準の見直し

測定時間帯の外乱要因（気象，在室人員，作業内容，
可動機器）

図 4.2.1 省エネチューニング項目

短すぎれば → データ処理が困難の実行フローチャート

長すぎれば → 変化を見逃す
測定できないデータ（公開データの活用）
屋外の気圧や風向きなどは，測定器を用意するのが困難な場合が多くあります。このような場
合は無料で公開されているアメダスデータ（地域気象観測データ）を利用されることをお奨めします。
（図 4.2.2）

図 4.2.2 アメダスデータの画面
20

(3) 省エネチューニング解説シート
省エネチューニング項目についての具体的内容を，解説シートにより解説します。
資料 NO．１

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

項

目

室内温度設定条件の変更

的

過剰な室内温度環境は居住者にとって必ずしも良いサービスとはいえない。実際の室内温度を確認した上で，快適性の確保と居住者の合意が得られる範囲で，夏期の冷房
設定温度を上げ，冬期の暖房設定温度を下げることにより，空調用消費エネルギーの削減を図る。

目

キーワード
＜概

冷暖房，室内温度設定，温熱環境，快適性

要＞◇ ビル管法（建築物における衛生的環境の確保に関する法律）では建築物環境衛生管理基準
として、“室内温度を 17℃以上 28℃以下”、“居室における温度を外気の温度より低くする場
合はその差を著しくしないこと”と定めている。
◇ 建物の実際の運用においては、居住者からの要求や快適性とは無関係に室内温度が過剰に設定されている場合がある。
◇ 室内温度の実測値は、ビル管法の規定により２ヶ月に 1 回実施される空気環境測定の記録などにより確認できる。
◇ 快適性の確保と居住者の合意が得られる範囲で、過剰な室内温度設定を変更し省エネルギーを図る。
◇ 夏期は冷房設定温度を上げ、冬期は暖房設定温度を下げると省エネルギーになる。
◇ 冷暖房それぞれについて設定温度を 1℃変更すると、熱源で消費されるエネルギーがそれぞ
れ約 10％削減される。

－夏期－
26℃→28℃

過剰な室内温度設定
条件の変更による
省エネのイメージ図（参考資料：ビルの省エネガイドブック；(財)省エネルギーセンター）＜採用条件・留意点＞※1．室内の熱的快適性は温度だけでなく，湿度・気流・放射の環境や居住者の代謝・着衣量にも影響される。
したがって，適正な室内温度は建物や室によって異なるので，建物の運用状態を十分に確認・評価するとともに居住者の声を聞くことが重要となる。
※2．テナントビルでは一般に居住者の満足度を重視する傾向が強く，室内温度設定の変更には慎重な立場をとる建物管理者が多いと思われる。日常から，省エネルギーの観点で入居テナントに協力を求めていく
ことが大切である。

21

省エネチューニング実施手順

室内温度設定条件の変更① 室内温度の実測値を確認する

・ 室内温度の実測値は，ビル管法の規定により２ヶ月に 1 回実施される空気環境測定の記録など
により確認をする。
・ 室内環境は，通常複数室，複数ポイントについて測定を行うため，実測値の確認においては特定の計測点だけに着目するのではなく，全体を見渡せるようにする。
・ 室内温度は一般に季節によって変化するので，冷房時の室内温度としては最も外気温度が高い
時期，暖房時の室内温度としては最も外気温度が低い時期の実測データを，それぞれ最高温度・最低温度として確認する。
・ 室の利用状況を想定して，室内温度が過剰で温度設定を緩和できると判断される室がある場合には検討や実施の対象とする。
② 居住者の声を確認する

・ 検討対象となる室の居住者に，“暑い”“寒い”など温熱環境に関する意見や“室内温度を変更してよいか”などの合意をヒアリングやアンケートなどによって確認する。その際，趣旨を明確にし，省エネルギーに対する理解を求めることが重要である。
・ 建物によっては，居住者の合意を得ずに管理者の権限で室内温度設定の変更を行える場合もある。
・ 室内温度設定は簡単に元に戻すことができるので，まずは変更してみて温熱環境が許容できなければすぐ元に戻せるというように，気楽に考えてもらうことが大切である。
③ 室内温度設定を変更する

・ 室内温度設定を変更できると判断した室の空調機の温度設定値を変更。
（夏期は冷房設定温度を上げ，冬期は暖房設定温度を下げる。）
・ 変更幅がある程度ある場合は，段階的に変更する方法もある。その場合は，一度変更して様子を見てから次の変更を行うようにするのがよい。
④ 実施結果を検証する

・ 空気環境測定の結果などによって，変更後の室内温度の実測値を確認する。
・ 必要に応じて居住者からも変更後の温熱環境に関する意見を求める。
・ 室内温度が管理標準から外れていたり，居住者から“暑い”“寒い”などのクレームが発生した
りした場合は，温度設定を元に戻すなど適宜対応を行う。
・ 可能な限りにおいて，室内温度設定変更後の空調消費熱量やエネルギー消費量の実績値を比較
評価する。

22

資料 NO．２

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

項

目

外気量の削減（炭酸ガス濃度による外気導入量の調節）

目

的

キーワード
＜概

一般に，居室においては汚れた空気を除去するため外部から外気を取入れており，その取入れ量は設計与条件で定めた人員数と一人当たりの外気導入量から決められている。空気の汚れの指標となる CO2（炭酸ガス）濃度を監視しながら，環境基準に応じて外気導入量を調節することによって，外気負荷を減らし省エネルギーを図る。
外気負荷，外気導入量制御，CO2 濃度

要＞◇ 室内空気の汚れは CO2 濃度を代表指標として判断できる。
◇ ビル管法（建築物における衛生的環境の確保に関する法律）における建築物環境衛生管理基準
として、室内の CO2 濃度は 1,000 ppm 以下と定められている。（総合的な空気汚染の指標）◇ 建物の実際の運用においては、人員数が設計与条件よりも少ない場合が多く、隙間風による換気の影響もあることから、室内環境基準の上限値を大きく下回る CO2 濃度を確保している場合がある。
◇ 基準 CO2 濃度（1,000 ppm 以下）を設定し、室内の CO2 濃度を監視しながらダンパ開度を変更することによって外気取入れ量を低減させる。
◇ 手動によって通常の外気取入れ量を変更する方法と、室内 CO2 濃度によって外気取入れ量を自動制御する方法（CO2 制御）※１）がある。

外気取入れ量削減による省エネルギーのイメージ図（参考資料：ビルの省エネガイドブック；(財)省エネルギーセンター）＜採用条件・留意点＞※1．CO2 濃度による自動制御を行う場合は工事費が必要。
※2．近年，建物の高気密化や内部発熱の増大などにより，中間期などでは外気導入量を増やした方が冷房負荷の削減により省エネルギーとなる場合が多くある。室内の温度設定や外気の温湿度などから，外気導入量の増減とエネルギー消費量の関係を判断した上で調整する必要がある。（簡便な手法として季節毎にダンパ開度の変更を行う方法がある。）※3．近年，特に都市部において外気 CO2 濃度が換気計算上想定した値を大きく上回る傾向となっており，外気導入量削減による省エネルギー効果を期待しにくくなっている。

23

省エネチューニング実施手順

外気量の削減（炭酸ガス濃度による外気導入量の調節）① 室内 CO2 濃度の実測値を確認する

・ 室内 CO2 濃度の実測値は，ビル管法の規定により２ヶ月に 1 回実施される空気環境測定の記録を参考とする。
・ 室内環境は，通常複数室，複数ポイントについて測定を行うため，実測値の確認においては特定の計測点だけに着目するのではなく，全体を見渡せるようにする。
・ また，室内 CO2 濃度は季節によっても大きく変化している場合があるので，少なくとも最近 1
年間の実測値を確認する。
・ 室内 CO2 濃度がビル管法の基準（1,000 ppm 以下）を超えているか，またはそれに近いエリアについては，外気取入れ量を削減しての省エネルギーを行う余地はないと考えられるので，対象外とする。
・ 室内 CO2 濃度が年間を通してビル管法の基準（1,000 ppm 以下）を大きく下回っているエリアについては，気取入れ量を削減して省エネルギーを行う余地があるので，このようなエリアを対象とする。
② 外気ダンパの調節などによって外気導入量を変更する

・ 対象エリアの系統の空調機や外調機の外気ダンパを絞ることによって，外気導入量を削減する。
ただし，中間期などでは，外気導入量を削減することによって，かえって空調エネルギー消費量が増大する可能性があるので，季節毎にダンパ開度の変更を行うなど，こまめに調整を行う
必要がある。
・ 外気導入量を調節した後も，室内 CO2 濃度はビル管法の基準値内に収める必要があるので，最低でも 1,000 ppm 以下になるようにする。
・ 室内 CO2 濃度は 1,000 ppm 以下であっても許容されるかどうかはビル毎に異なるので，居住者の声なども参考にしながら再調整を重ねることを推奨する。
・ 予算の確保ができれば，室内 CO2 濃度によって外気導入量を自動制御する方法も検討できる。
この場合は，専門業者に相談されることを推奨する。
③ 実施結果を検証する

・ 外気導入量調整後も空気環境測定の結果などによって，室内 CO2 濃度の実測値を継続して確認する。
・ 室内 CO2 濃度は，最低でも 1,000 ppm 以下であることを確認し，もし 1,000 ppm を超えていた
場合は，再度外気導入量の調整を行う。
可能な範囲において，外気導入量調整後の空調消費熱量やエネルギー消費量の実績値を比較評
価する。

24

資料 NO．３

省エネチューニング解説シート
対

象

手

法

空調・換気設備（冷暖房時の）予冷・予熱時の外気取り入れ停止
新鮮な外気を取り入れることは不可欠だが，空調を起動した直後の予冷・予目

的

熱時には在室者がいないため新鮮外気の必要性は少ない。予冷・予熱時に外気取り入れを停止して余分なエネルギー消費を削減する

キーワード
＜概

外気，ダクト，ウォーミングアップ，CO２，シックビル

要＞

始業時刻に室内が適切な温度になるように，出勤時刻より前から熱源や空調機は予冷（予熱）運転を始めるが，その時点では在室者がほとんどいないので，外気を取り入れる必要性は少ない。しかし，予冷・予熱時でも通常の運転時と同じだけ外気を取り入れている場合がある。
外気量は，室内を循環する空気の量に比べて風量は少ないが，夏の高温多湿，冬の低温乾燥空気を快適な状態にするために多大なエネルギー（外気負荷）を使用している。したがって，予冷・予熱
時に外気を停止すれば，外気ファンの動力だけでなく熱源で消費するエネルギーも削減できる。
暖房時は，建物内が冷え切り，外気温度も低いため，一般的に朝の予熱時間帯が暖房エネルギーのピークになる。そのため，厳冬期・寒冷地では，予熱時の外気量削減による効果が非常に大きい。
逆に，冷房運転する場合，夜間に室内にたまった熱気や臭気を排出するには，気温の低い朝のほうが換気に適しているため，予冷時に積極的に外気を取り入れた方が省エネルギーになる場合もあり，室内と外気の温度やエンタルピにより，外気取り入れを停止するか積極的に取り入れるかを判断する必要がある。
ただし，室内環境の問題（シックビル）があるため，化学物質の発生量が多い竣工や改修の直後，週末に薬剤によるカーペット清掃後などを行ったあとは，問題が生じないように外気量を増やす配慮が必要である。
（参考資料：ビルの省エネガイドブック 2004 ほか，（財）省エネルギーセンター）＜採用条件・留意点＞
・予冷や予熱の時間そのものをもっと短くできないか，熱源機の運転スケジュールも含めて見直しを行う
・ 始業前に清掃を行う場合は，臭気やホコリを排除するためにある程度の外気量が必要なので，様子を見ながら外気量を加減する。

25

省エネチューニング実施手順

予冷・予熱時の外気取り入れ

実施手順を下の図１に示したが、予冷・予熱時の外気取り入れ停止は、毎日かつ始業前の作業なので、手動でも不可能ではないが、自動制御でスケジュール運転することが現実的である。
なお、外気量を削減して省エネルギーを行う手法にはいくつかの方法があるが（図２）、予冷・予熱時の外気取り入れ停止は、在室者がほとんどいないため、空気質の悪化などによる問題を引き起こしに
くく、送風量変更による圧力バランスによる問題も起こしにくいので、最初に取り組むのに適切な省エネ手法である。予冷予熱時の外気導入停止後を実施した後は、最終的には(4)ＣＯ２センサによる外気ダンパ自動制御の段階まで進むことが望ましい。
(1)予冷・予熱時の外気取り入れ停止※

予冷・予熱時のダンパ動作等
空調システムの調査（外気系統のダンパの自動化などの状況）

部屋の現在の定員、燃焼器具、喫煙、臭気など室内状況を確認

室温が適温になるまでにかかる時間を調査（予冷・予熱に必要な時間を確認）(2)実使用者×20ｍ3 に外気量を調節【手動による長期的なダンパの設定変更】

予冷・予熱時間をなるべく短く設定し直す
暖房の予熱時間の外気導入を停止する（自動制御のスケジュールを変更する
or 外気ダンパにタイマを組み込む
or 手動で開閉する）

始業時，臭気ホコリ、室内温度等問題ないか？
問題ない

使用者数の変動を調べる（残業者数・休業日など）問題あり
送風量や送風時間見直し

夏期から中間期の予冷時の外気状況を
気象データ等で調査（冷房運転の予冷時に、外気を停止するか
積極導入するかの判断）＜リニューアル＞(4)CO２センサによる外気量
自動制御の導入【CO２によるリアルタイムの
外気導入量設定変更】（都市熱などで）予冷時の外気温やエンタルピが高い？
ほとんど高い冷房の予冷時間の外気取り入れを停止する(3) 曜日や残業時の使用者数の変動にあわせて外気導入量を変更する【スケジュール運転か手動による
短期的なダンパ設定変更】

図２ 外気関連の省エネ手法実施手順低いことが多い
外気冷房（ナイトパージなど）の検討＜リニューアル＞
エンタルピによる外気取り入の自動制御の導入26

図１ 省エネ手法実施手順

資料 NO．４

省エネチューニング解説シート
対象

空調・換気設備

手法

中間期の外気冷房による省エネルギー
人体，照明のほか，近年ではパソコン等ＯＡ機器による室内発熱が増加している。そ目

的のため，中間期，場合によっては冬期の一部時間帯に冷房が必要になる部屋は多い。
この冷房に，外気冷房を採用し，エネルギーを削減する。

キーワード
＜概

中間期，室内発熱，外気，ダクト

要＞

E
A

住宅では気候の良い時期には窓をあけるだけで室内を快適な温湿度にできる。しかし，ビルの場合

O
Aには，外部風圧・煙突効果・防犯や落下などの安

S
A

R
A

全上の理由で，窓の開閉ができない，または窓の開閉だけでは不十分なことが多い。そのため，一般のビルは，もともと外気を取り入れるダクトやファンを持っている。そこで，室外エンタルピが，室内エンタルピより低いときに，外気取り入れの機能を利用して，冷凍機を運転せずに送風だけで冷房を行うのが外気冷房である。
■試算例
室内負荷 60W/m2（人 25W/m2，照明 20W/m2，OA15W/m2）に対して，外気冷房を 4，5，6 月と 10，11 月の5 ヶ月間実施した場合
60W/m2×1,200h/年×70％（冷房稼働率）=50kWh/m2･年 の室内負荷が存在する。
空調面積が 10,000m2 で室内負荷の 30％が削減できたとすると50kWh/m2･年×10,000m2×30％=150,000kWh/年
冷凍機の COP を 3.0 とすると，電力消費量の年間削減量は150,000kWh/年÷3.0＝50,000kWh/年
電力削減量 50,000kWh/年（参考資料：ビル省エネルギー総合管理手法，2000. （社）日本ビルエネルギー総合管理協会）＜採用条件・留意点＞
・冬期は室内湿度を維持する加湿エネルギーの方が大きくなり，居室の外気冷房は困難。
・外気取り入れを削減して省エネルギーを行う，予冷予熱時の外気取り入れ停止やＣＯ２による外気取り入れ制御などの省エネ手法と矛盾しないように調整する。
・全熱交換器が設置されている場合，外気冷房時は全熱交換器を停止しバイパス経路を通すことが必要。

27

省エネチューニング実施手順

中間期の外気冷房

既存建物で，空調設備が外気冷房用に設計されていない場合，外気のダクトや取り入れ口（ガラリ）が小さく，必要風量が取れない場合がある。そのため，あらかじめ空調設備の仕様を確認して，どの程度外気冷房することが可能かをチェックし，外気の条件と勘案して外気冷房を行うかを確認する。

外気を多く取り入れると、屋外の粉塵や外気に関連する空調設備の調査（外気ダクトの太さ・ファンの能力・
全熱交換器およびそのバイパスの有無
外気用フィルタの能力）

スギ花粉等の問題が生じる可能性もあるので、フィルタの性能や交換頻度についても検討が必要

夏期から中間期の外気状況を
気象データ等で調査（外気冷房か外気を削減するかの判断材料）

新鮮外気をほとんど必要とせず、顕熱の処理だけが必要な部屋（電算室・電気室）
では、外気冷房するよりパッケージなどを運転した方が省エネルギーになる場（都市熱などで）外気温やエンタルピが高い？
ほとんど高い外気取り入れを削減する省エネ手法（ＣＯ２制御、外気ダンパを絞るなど）を検討

合がある。
低いことが多い

外気冷房の実施（ナイトパージも含む）＜リニューアル＞
エンタルピによる
外気取り入の自動制御の導入

全熱交換器が設置されている場合、外気

外気冷房実施後の確認事項

冷房時は全熱交換器を停止し、バイパス

・室内の粉塵量の確認

経路を通すことが必要。

・送風機（空調機）と連動して熱源機器が作動して外気冷房期間中に、例外的に暑い日があいないか確認った場合に備えて、冷房運転に切り換え

・全熱交換器が設置されている場合，外気冷房時はることが可能かどうか、季節切り替えの全熱交換器が停止していることを確認

作業内容や時期についても検討が必要。

窓を開けられるビルでは、「窓を開けることによる換気」についても一考の余地がある。
この場合にはファンの動力も不要である。
特に、休日や残業時には、一部の区域のために冷凍機を運転する必要が無い（運転しない
規則になっている）ため、実際には窓を開けて外気冷房をしている建物は予想以上に多い。
この場合は以下の点について検討する必要がある。
・窓を開けるだけでも、人がいる部屋の換気量が不足しない
・窓を開けても安全上などの問題がない（強風時や窓の閉め忘れも考慮）・網戸が設置可能または設置済み

28

資料 NO．５

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

項

目

冷暖房ミキシングロスの防止

的

同一室の空調機器において，ペリメータ系統が暖房運転でインテリア系統
が冷房運転を行っている場合，ペリメータの温風とインテリアの冷風の間で混合が起こり，暖房負荷・冷房負荷共に増加する室内混合損失が発生する場合がある。室内混合損失の発生状況を把握し，設定温度や運転方法などを見直すことによってその防止を図る。

目

キーワード
＜概

冷暖房，ペリメータ，インテリア，混合損失（ミキシングロス）

要＞◇ 近年、オフィスビルなどにおいては建物の高気密化や室内内部発熱の増加により、インテリア系統の空調機器は室内に対して年間に亘って室温より低温の冷風を吹くことが一般的になっている。
◇ 一方、ペリメータ系統では窓などによって外部環境の影響を受けやすいため、冬期には暖房運転となり温風を吹くことがある。
◇ ペリメータ系統が暖房運転でインテリア系統が冷房運転を行っている場合、ペリメータの温風とインテリアの冷風の間で混合が起こり、暖房負荷・冷房負荷共に増加する室内混合損失が発生する場
合がある。
◇ 室内混合損失の発生は、ペリメータ・インテリア各系統の空調機器の運転モードや吹出温度、消費熱量の実績などによって総合的に判断する。※１）
室内混合損失の発生が認められた場合は、設定温度や運転方法の見直し（ex.ペリメータの設定温度をインテリアの設定温度よりも下げる※２）、ペリメータ空調機器の暖房運転を朝の立ち上がり時などに限定する※３））などによってその防止を図る "室内混合損失発生
状況のイメージ図＜採用条件・留意点＞※1．一般に室内混合損失は顕在化しにくいため，その発生の把握に注意を払う必要がある。
※2．ペリメータの設定温度を下げると，温風が欲しい時でも室温吹きや冷風吹きとなる場合が多くなるので環境上許容できるかどうか注意が必要となる。
※3．運転方法の見直しは運転制御上可能な場合に限る。
※4．運用上の制約で，設定温度や運転方法の見直し等が実施できない場合は，サーモ位置や吹出方向・吸込
位置・風量の変更等，空調システムの調整が必要な場合もある。この場合は一般に工事費が必要となる。
29

省エネチューニング実施手順

冷暖房ミキシングロスの防止

1.室内混合損失の発生状況を確認する
・ 同時にペリメータ系統が暖房，インテリア系統が冷房となる運転状態が発生する可能性はない
か，または発生していないかについて調査・確認を行う。
・ 暖房消費熱量と冷房消費熱量のそれぞれの推移や相互の関係を注意深く確認する。外部環境に対して暖房消費熱量や冷房消費熱量が不自然な結果となっている場合（ex.中間期から冬期に向
かって冷房消費熱量が増大しているなど）や，暖房消費熱量や冷房消費熱量が相関して大きな値を示している場合などは，室内混合損失の発生が疑われる。
・ これらを総合して室内混合損失の発生が認められる場合には，ペリメータ・インテリア各系統
空調機器の設定温度や運転方法，サーモ位置などの状態をできる限り把握する。

1時間当たり冷水熱量－：冷房熱量 ＋：暖房熱量

暖房熱量

冷房熱量

9月

10 月

9月
10月
11月

11 月

0

10

20
外気温度（℃）3040

暖房・冷房消費熱量から室内混合損失を確認した事例（11 月に混合損失が発生）

2.室内混合損失防止対策を行う
・ 把握した混合損失発生状況に対して，可能な範囲で以下の対策などを実施することによって室内混合損失の防止を図る。
・ ペリメータの設定温度をインテリアの設定温度よりも下げる・ ペリメータ空調機器の暖房運転を朝の立ち上がり時などに限定する
・ サーモスタット位置や吹出し方向・吸込み位置・風量など空調システムの調整を行う
・ 空調システムの調整を行う場合は，専門業者に相談することを推奨する。ただし，一般に工事費が発生する。
3.実施結果を検証する
・ 対策実施後，再度暖房消費熱量や冷房消費熱量を検証することによって，室内混合損失が解消されたことを確認する。
・ 室内混合損失が解消していないと判断される場合は，対策案を再検討し実施する。
・ 可能な範囲において，室内混合損失防止対策後の空調消費熱量やエネルギー消費量の実績値を比較評価する。
30

資料 NO．６

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

項

目

台数運転制御方式の改善（熱負荷による熱源運転発停順位の変更）
異なった容量の熱源機でシステムが構成されている場合，熱負荷の多少

目により運転効率が最適になるよう発停順位を変更し，省エネルギーを図る。

的

キーワード
＜概

台数制御 小負荷運転

要＞◇ この作業は負荷が減少する中間期に行う。
◇ 異なった容量で熱源機器が構成されている場合に有効である。
◇ 日常の熱負荷データ，熱源機器運転記録より判断する。
◇ 一般的にターボ冷凍機，チラーなどは小負荷運転時にＣＯＰが低下する傾向がある。
◇ ピーク熱負荷により，その期間の主運転機を決め，熱源機が小負荷・低効率運転状態になるのを防ぎ，省エネを図る。
◇ ポンプ運転も小温度差大水量運転から大温度差小水量運転になり，省エネが図れる。
◇ 時間ごとの熱負荷，熱源機器の運転時間，外気温湿度などの運転状況を記録する必要がある。
熱負荷

ポンプ動力

２台目能力

ポンプ動力

ＣＯＰ

適正負荷時

２台目動力

熱負荷
１台目能力

小負荷時

１台目動力

１台目運転

COPの低下

１台目運
転

２台目運転
時間

０

ピーク負荷時の熱源機・ポンプの運転パターン
熱負荷

２台目能力

５０
負荷率

１００％

熱源機の負荷率とＣＯＰ

ポンプ動力

熱負荷

ポンプ動力

２台目動力

２台目能力

２台目動力

１台目動力

運転順位を変更する

ポンプ動力
１台目能力

ポンプ動力
１台目能力

熱負荷

熱負荷

１台目動力

１台目運転

１台目運転
時間

時間

チューニング前の運転状況

チューニング後の運転状況＜採用条件・留意点＞※ ガス焚冷温水発生機で部分負荷時に効率がアップする機器がある。ポンプ搬送動力とガ
ス消費量の省エネ比較を行う必要がある。

31

省エネチューニング実施手順

台数運転制御方式の改善(熱負荷による熱源運転発停順位変更)① 建物ピーク熱負荷の確認
・ 中央監視盤計測データや機器の運転データにより日ピーク熱負荷を確認する。
・ 各熱源機の運転時間を確認する。
・ 各熱源機が運転指令を受ける熱負荷値を確認する。
② 運転順位の変更
・ 負荷が減少し先発大容量機の運転のみとなり，ピーク負荷が小容量機出力以下の日が続いた場合にチューニングを行う。
・ 大容量熱源機先発から小容量機先発に運転設定を変更する。
③ 実施結果の検証
・ チューニング前とチューニング後で熱源機の燃料消費量，ポンプの電力消費量を確認する。

32

資料 NO．７

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

項

目

台数運転制御方式の改善（中間期における熱源運転台数の制限）
複数台数の熱源機でシステムが構成されている場合，熱負荷の多少により運転台目数が最適になるよう制御されている。ただし熱負荷の状況によっては，熱源機のハ的ンチングが生じる。そこである条件下になった場合強制的に熱源運転台数を制限
し，運転効率を高めポンプ動力の低減を行い，省エネルギーを図る。

キーワード
＜概

台数制御 小負荷運転 搬送動力

要＞

◇ この作業は負荷が減少する中間期に行う。
◇ 日常の熱負荷データ，熱源機器運転記録より判断する。
◇ その期間のピーク熱負荷により最大運転台数を決め，熱源機が過大な運転台数により部分負荷・低効率運転状態になるのを防ぎ，省エネを図る。
◇ ポンプ運転を小温度差大水量から大温度差小水量運転にすることにより省エネを図る。
◇ チューニング期間中のトラブル防止のため，時間熱負荷，熱源機器の運転状況，外気温湿度などを監視する必要がある。
熱負荷

３台目能力

ポンプ動力

ポンプ動力

熱負荷

３台目動力

３台目能力

ポンプ動力

３台目動力
休

熱負荷

止

若干の温度上昇有り

熱負荷

２台目能力

２台目動力

２台目能力

２台目動力
ポンプ動力

１台目能力

１台目動力

１台目能力

１台目動力

１台目運転
３台目運転 ２台目運転
２台目運転

３台目運転

２台目運転

１台目運転

時間

２台目運転

２台目運転

時間

チューニング前の運転状況

チューニング後の運転状況

ＣＯＰ

２台運転時の負荷率

３台運転時の負荷率
COPの低下

０

５０
負荷率

１００％

熱源機の負荷率とＣＯＰ＜採用条件・留意点＞※1. 精密な温湿度制御を行っている空調ゾーンがある場合，規定送水温度より多少の上昇・下降でもトラブルになる可能性がある。
※2. ガス焚冷温水発生機で部分負荷時に効率がアップする機器がある。ポンプ搬送動力とガス消費量の省エネ比較を行う必要がある。
33

省エネチューニング実施手順

台数運転制御方式の改善(中間期における熱源運転台数の制限)①建物ピーク熱負荷を確認
・ 中央監視盤計測データや機器の運転データにより日ピーク熱負荷を確認する。
・ 冷温水の往還温度差を確認する。
・ 各熱源機の運転時間を確認する。
・ 各熱源機が運転指令を受ける熱負荷値を確認する。
・ 熱源機のうち１台がピーク負荷時に頻繁に発停を繰り返していれば，チューニング作業を行う時期の判断材料になる。
・ 頻繁に発停を繰り返す熱源機の運転開始熱負荷値とビルのピーク熱負荷値を比較する。
②ハンチング熱源機追従運転の停止
・ 計算上追従運転を止めてもピーク時負荷が運転熱源機熱出力の 105％～110％程度の日が続いた場合，追従運転制御を行わないよう熱源制御設定を変更する。
・ 運転の状況により送水温度が設定値以上（以下）になる場合がある。中間期の場合，送水温度が 1℃～２℃超過しても室内の温調に影響を与えない。
・ 特異日による急激な熱負荷上昇もあるので，設定変更後も熱負荷や熱源機の運転状態を監視する。必要であれば手動で追従機の運転を行う。
③実施結果の検証
・ チューニング前とチューニング後で熱源機の燃料消費量，ポンプの電力消費量を確認する。
・ 熱源機運転データで過負荷の傾向が見られたら，設定を戻す。
・ 休止機器を固定せず，ローテーションをかけて各機器の運転時間の平準化を行う。

34

資料 NO．８

省エネチューニング解説シート
対象

ボイラ，冷温水発生機

項目

燃焼機の空気比調整
ボイラ，冷温水発生機等の燃焼装置（バーナー）において，燃料を完全燃焼させるためには理論空気量に対し，若干過剰な空気が必要である。しかし，空気があ目

的

まり過剰であると排ガスが増大し，排ガス熱損失が大きくなる。
空気比（実空気量／理論空気量）を適正に調整することにより，省エネルギーを
図る。

キーワード
＜概
◇

空気比，理論空気量，排ガス量，排ガス濃度

要＞

空気比＝

実空気量
理論空気量

＝

0.21

O2：排ガス中の酸素体積割合

0.21－O2◇ 燃料や燃焼機の種類によって空気比は異なるが，ビルで用いられるボイラや冷温水発生機，真空ヒータの空気比は，液体燃料，気体
燃料とも 1.2～1.3 である。
◇ 現状運転状態での空気比が 1.2～
1.3 に対して大きな値の場合，チューニングの余地がある。
◇ チューニング効果
空気比を低減することによる省エネ効果（燃料低減率）は，図１の通り。例えば，排ガス温度

3.0

200℃，ガス燃料で空気比 1.6 を1.2 にチューニングした場合，約3％の省エネとなる。

図１．空気比調整による燃料低減率（出典：2005 ビル省エネ手帳 P24,P25，（財）省エネルギーセンター）＜採用条件・留意点＞※1. 本チューニングは，実施作業者は原則として専門業者とすること。
※2. 管理者の役割は，不着火等のトラブルを過度に意識するあまり，空気比を過大に調整していないかをチェックし，保守点検業務に反映させることである。

35

省エネチューニング実施手順

燃焼機の空気比調整

空気比の確認・燃焼装置点検業者の定期点検表や運転日誌から現状の空気比又は排ガス O2 濃度を確認する。
・空気比が 1.2～1.3（又は排ガス O2 濃度が 3.5～4.8％）の範囲となっているかチェックする。
②チューニングの必要性判断
・空気比が概ね 1.3 以上，排ガス濃度で概ね 4.8％以上の場合で特別な理由が無ければ，チューニングを検討する。
③チューニングの実施
・燃焼装置点検業者に運転に支障のない空気比まで下げるよう調整を依頼，実施する。
・チューニング後の燃焼状況に異常がないかを確認する。
④チューニング効果の確認
・チューニング前後の月間，年間燃料使用量を比較し，チューニング効果を確認する。

36

資料 NO．９

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

項

目

蒸気ボイラ設定圧力の調整
蒸気ボイラの供給圧力を２次側機器の加熱加湿に必要な蒸気圧力を満足できる目

最小圧力に調節して，過剰過熱・加圧を抑制し省エネルギーを図る。

的

キーワード
＜概

ボイラ 供給圧力 減圧弁 蒸気

要＞◇ 蒸気ボイラで加熱・加湿を行っているシステムに適用できる。
◇ ２次側負荷の供給点において所定圧力になるようボイラ側の供給圧力を調節し，過剰な過熱を抑制して省エネルギーを図る。
（サンプル事例）◇ 事務所ビル 中央式給湯システム 蒸気加熱量 100kW（0.2MPa 164kg/h）
減圧弁仕様：0.3MPa→0.2MPa（現状 0.5MPa→0.2MPa） 全負荷相当時間 700h
現状蒸気ボイラ供給圧力：0.6ＭＰa
ﾁｭｰﾆﾝｸﾞ蒸気ボイラ供給圧力：0.4ＭＰa（減圧弁で設計圧力 0.3MPa になる最低圧力）（高圧運転と低圧運転の概略ボイラ投入熱量比較）（0.6ＭＰa ｴﾝﾀﾙﾋﾟ 2,756 kＪ/kg－0.4ＭＰa ｴﾝﾀﾙﾋﾟ 2,738 kＪ/kg）×164kg/h×700h＝▲2,066MJ/年

減圧弁

0.5MPaR→

0.2MPa

減圧弁 0.3MPa →

減圧弁

R

減圧弁

R

R
減圧弁

0.6MPa0.2MPa減圧弁0.4MPaボイラ

チューニング前の圧力

ボイラ

チューニング後の圧力＜採用条件・留意点＞※ 各供給点における設計蒸気圧力の確認，減圧弁装置調整が必要である。

37

省エネチューニング実施手順

蒸気ボイラ設定圧力の調整①各供給点の設計圧力を確認
・各供給点の設計圧力を確認する。
・減圧弁装置，安全弁の設定圧力を確認する。
②ボイラ供給圧力の調節
・ボイラ供給圧力を段階的に下げ，各供給点が所定圧力になるように調節する。
・供給点が多数ある場合，最初に所定圧力に下がった供給点が出た時点でボイラの減圧作業を終了する。
・各負荷において所定の能力が出ていることを確認する。
（最大負荷時における水温や室内温湿度等）
・能力不足が起きた場合，ボイラ圧力を再調節し各負荷の所定能力が出るようにする。
③実施結果の検証
・チューニング前とチューニング後でボイラ燃料消費量を確認する。

38

資料 ＮＯ．１０

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

項

目

冷水出口温度の設定変更（ターボ冷凍機）

目

的

キーワード

＜ 概
◇

冷水温度が高いほど，ターボ冷凍機の効率がよくなるので，冷房ピーク時は標準値とし，それ以外の時期は９～１０℃として省エネルギー運転をはかる。
冷水温度，遠心冷凍機の効率，成績係数

要 ＞

ターボ冷凍機圧縮機の特性は，冷媒の温度ヘッド（蒸発温度と凝縮温度の差）と吸込み風量（冷凍容量にほど近似）によって表すことが出来る。

◇

冷水出口温度を高くすると，冷媒の蒸発温度も高くなり，温度ヘッドが低下し冷凍能力当たりの圧縮機の所要動力が削減される。

◇

冷水温度７℃と９℃とを比較すると所要動力は８％減少する。

◇

冷水温度を高くすると，同一冷凍機の能力を増加させることとなり，複数冷凍機による台数運
転の場合は，冷凍機の増段を抑制し，ポンプ補機動力を含む冷凍機システム全体のエネルギー
効率を改善することが出来る。

（出典：「２００５年ビル省エネ手帳」（財）省エネルギーセンター）＜採用条件，留意点＞※ 1：冷水温度を高くすると，室内側の空調能力が損なわれること（「除湿性能の低下等」）がある
ので，室内計測で確認する。
※ 2：冷水温度を高くすると，空調機冷却コイルの冷水出入り口温度差が減少して冷水要求量が増
え，冷水ポンプの搬送動力が増加するので，冷凍機側の削減との見合いが必要である。
※ 3：蒸気圧縮冷凍機サイクルによる冷凍機には，この手法が適用可能である。
（吸収冷凍サイクルについては，別の解説シートによること）
39

省エネチューニング実施手順①

冷水出口温度の設定変更（ターボ冷凍機）

冷凍機の稼働状況確認
・ 冷水の設定温度と現状値を確認し，制御機構を調べる。
（メーカーのサービス部門に，不明点は相談する。）
・ 冷房シーズンの初めからピークを含め，冷凍機の負荷率実績を確認する。

②

二次側の空調性能に問題がないか確認
・ 冷水供給先の空調機やファンコイルユニットを確認する。
・ 空調条件の厳しいエリアがある場合は，冷水温度の設定変更に伴う影響を検討する。

③

冷水温度の設定変更実施
・ 設定変更の手順については，冷凍機メーカーのサービス部門に確認し実施する。
・ 変更をしたら，冷凍機の稼働状況が安定的であることを確認する。

④

実施結果の検証・ 実施削後の冷凍機や補機類の消費電力を記録し，効果を確認する。
・ 対象となる空調エリアの温湿度をフォローし，クレームがないことを確認する。

40

資料 ＮＯ．１１

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

項

目

冷却水温度の設定変更（吸収冷温水発生機）
冷却水入口温度が低いほど吸収冷温水発生機の効率がよくなるので，冷房ピー

目的

ク時は標準３２℃以下とするよう管理し，それ以外の時期は設定を下げて省エ
ネルギー運転を図る。

キーワード
＜概
◇

冷却水温度・吸収冷温水発生機の効率

要＞吸収冷温水発生機は，同一能力でも冷却水入口温度が低いと燃料消費率が良くなり，消費量が削減される。

◇

外気湿球温度が低下すると，同一負荷でも冷却塔出口温度（冷凍機の冷却水入口温度）は下がる。

◇

図は，ガス吸収冷温水発生機の冷却水入口温度変化の特性を示している。

（参考資料：「２００５年ビル省エネ手帳」（財）省エネルギーセンター）＜採用条件，留意点＞※ 1：吸収冷凍機は，その構造上の制約で冷却水入口温度の下限値がある。冷却水入口温度の設定には，メーカーに確認する。
※ 2：冷却水温度の設定は，冷凍機本体ではなく冷却塔廻りの計装によっている。一般的には，冷却塔ファンの発停制御であるが，三方弁による温度制御を実施しているものもある。
※ 3：冷却水温度を下げるために冷却ファン動力が増加することとなるので，冷凍機本体の入力削減との見合いを行うこと。

41

省エネチューニング実施手順

冷却水温度の設定変更（吸収冷温水発生機）① 冷却水回路の確認
・ 冷却水の設定温度と現状値を確認する。
・ 冷凍機と冷却塔・冷却水ポンプで構成される配管路を確認する。
・ 冷却水温度制御の計装システムを確認し，冷却温度サーモの設定機構を調べる。
（不明点は計装サービス会社等の専門家に相談する。
）
・ 冷却塔のファンのモータ容量と，容量制御方法を確認する。
② 冷凍機の性能に問題がないか確認
・ 冷凍機メーカーに冷却水入口温度の下限を確認する。
③ 冷却水温度設定変更
・ サーモスタットの設定値を変更する。
④ 実施結果の検証
・ 冷凍機の入力と冷却塔ファンの入力を記録し，結果を検証する。

42

資料 ＮＯ．１２

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

項

目

冷水出口温度の設定変更（吸収冷温水発生機）
部分負荷時に冷水温度を高くすると，吸収冷温水発生機の部分負荷容量特性が目的よくなるので，冷房ピーク以外の時期は９～１０℃とし省エネルギー運転を図
る。

キーワード
＜概
◇

冷水温度・吸収冷温水発生機の効率

要＞吸収冷温水発生機は冷水温度の上昇で蒸発器・吸収器の水蒸気圧が高まり，吸収液の作動濃度幅が広がるとともに，希釈濃度も低くなり再生器での加熱量が少なくなる。

◇

吸収冷温水発生機は絞り時の効率が高い。その部分負荷特性を生かして，冷水温度をセットダ
ウン運転（設定を高くする）することで燃料を削減することが出来る。

◇

図は，冷水出口温度と燃料消費量の関係を示す。（ガス冷温水発生機の例）（参考資料：「２００５年ビル省エネ手帳」（財）省エネルギーセンター）＜採用条件，留意点＞※ 1：冷水温度を高くすると，室内側の空調能力が損なわれること（「除湿性能の低下等」）がある
ので，室内計測で確認する。
※ 2：冷水温度を高くすると，空調機冷却コイルの冷水出入り口温度差が減少して冷水要求量が増
え，冷水ポンプの搬送動力が増加することがある。

43

省エネチューニング実施手順

冷水出口温度の設定変更（吸収冷温水発生機）① 冷凍機の稼働状況確認
・ 冷水の設定温度と現状値を確認し，制御機構を調べる。
（メーカーのサービス部門に，不明点は相談する。）
・ 冷房シーズンの初めからピークを含め，冷凍機の負荷率実績を確認する。
② 二次側の空調性能に問題がないか確認
・ 冷水供給先の空調機やファンコイルユニットを確認する。
・ 空調条件の厳しいエリアがある場合は，冷水温度の設定変更に伴う影響を検討する。
③ 冷水温度の設定変更実施
・ 設定変更の手順については，冷凍機メーカーのサービス部門に確認し実施する。
・ 変更をしたら，冷凍機の稼働状況が安定的であることを確認する。
④ 実施結果の検証
・ 実施削後の冷凍機や補機類の消費電力を記録し，効果を確認する。
・ 対象となる空調エリアの温湿度をフォローし，クレームがないことを確認する。

44

資料 NO．１３

省エネチューニング解説シート
対

象

空調機

手

法

冷温水量の変更（可能な範囲での大温度差化）
負荷側（空調機等）に供給する冷温水の温度差を大きくすることによって冷温水

目

的

供給量を低減し，ポンプの台数制御や回転数制御による搬送動力の削減を図る。
また，冷水出口温度を高くすることにより冷凍機のＣＯＰの向上を図る。

キーワード
＜概

ＣＯＰ，供給水量低減，吹出し温度，温・湿度制御

要＞◇空調機等に供給する冷温水の温度差は最大負荷時の条件下で設定されているが，中間期等の部分
負荷時に空調機コイル出口温度を上げて（コイル入口温度は不変），出入口温度差を大きくすることにより冷温水供給量を低減し，ポンプの台数制御や回転数制御による搬送動力の削減を図る。
◇また通常の冷凍機（遠心式，吸収式等）は，冷水出入口温度差が同じであれば，出口温度が高いほどＣＯＰが向上する。例えば出口温度が５℃の場合と７℃の場合では後者のほうが，約１割ＣＯＰが良い。（下図にターボ冷凍機の冷水出口温度の違いによる能力（ＣＯＰ）の差を示す）

冷水温度（℃）→（出典：ＢＥＭＳビル管理システム；（社）空気調和・衛生工学会 ）＜採用条件・留意点＞※１温度差を大きくとった場合，制御性が悪くなる傾向にある。特に２方弁制御による変流量方式の場合は，コイルへの供給流量が減少することによってさらに制御性は悪くなる。
※２冷凍機の冷水入口温度には，所定の温度条件があるので確認を要する。

45

省エネチューニングの実施手順

冷温水量の変更（可能な範囲での大温度差化）①運転実績から空調負荷の実態を把握し，空調機のコイル容量を確認して容量に余裕があれば，コイル出入口温度差の拡大を検討し，その際室内負荷の傾向も調査して問題のないことを確認する。
②シミュレーション等により負荷変動の状態を予測して，コイル出入口温度差の拡大の運転スケジ
ュールを計画する。
③熱源側の諸条件を確認する。
④台数制御やインバータ制御よる省エネ効果を試算する。
⑤導入結果を検証する。

46

資料 NO．１４

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

手

法

ポンプの変流量方式の改善（台数制御・インバーター制御）
２方弁制御により負荷変動を変流量方式で対応させ，ポンプの台数制御や回転数

目

的

キーワード
＜概

制御によって消費動力を節減する。

変流量方式，２方弁制御，台数制御，インバータ制御

要＞◇２方弁制御による変流量方式において，搬送動力は理想的には流量変動の３乗則に比例する。ポンプの台数制御やインバータ制御によって，搬送動力を負荷に対応して段階的あるいは連続的に削減することは，省エネ効果が大きいシステムといえる。
◇空調機コイル側に余裕があり，負荷的にも問題がなければ，コイル出入口温度差を大きくして送水量を減少させ，台数制御もしくはインバータ制御によって省エネ化を図る。

＜採用条件・留意点＞
２方弁制御における弁のＣｖ値は，竣工後のさまざまな経緯によって，設計当初の値では不適切な場合がある。また，配管系に接続しているバルブもその弁開度が適切でない場合が多く，制御各部に大きな圧力差がある場合には適切な制御を行えず，省エネ性も十分に発揮できないこととなる。
特に，配管方式がダイレクトリターン方式である場合は，各部のバルブ調整によって圧力差を極力小さくする必要がある。
チューニングにおいては，各負荷側（空調機等）までの必要圧力がほぼ等しくかつ最小限になるよ
うに調整する。また必要以上に，過大／過小になっている制御弁のＣｖ値も変更する必要がある。
47

省エネチューニングの実施手順

ポンプの変流量方式の改善（台数制御・インバーター制御）①運転実績等から空調負荷の実態を把握する。
②負荷変動の状態により，台数制御やインバータ制御よる省エネ効果を試算する。
③空調機のコイル容量を確認して容量に余裕があれば，コイル出入口温度差の拡大を検討し，その際室内負荷の傾向も調査して問題のないことを確認する。
④導入結果を検証する。

48

資料 NO．１５

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

項

目

冷却水量変更中間期や冬期等の部分負荷時に，冷凍機に供給する冷却水の温度を可能な範囲で目的高くして冷却水量を減少させ，ポンプの台数制御やインバータ化によって動力の削減を図る。

キーワード＜概

冷却水温度下限値，冷却水最低流量，ＣＯＰ，台数制御，インバータ化

要＞◇一般に冷凍機は冷却水温度が低いとＣＯＰは向上する傾向にあるが，中間期や冬期等の比較的負荷の小さいとき，冷凍機は健全な運転を保持するために冷却水下限温度が設定されている場合がある。
◇冷凍機の凝縮機では，下図に示すように冷却水温度が低下しても冷却水量を減少させて冷却水出入口
温度差を拡大させて（出口温度は一定），同じ冷媒凝縮温度とすることができる。
◇冷却水下限温度を下回るような部分負荷時の場合は，冷却水出口温度一定として冷却水量を低減させることができ，ポンプの台数制御やインバータ化によって動力の削減を図ることが可能となる。
冷媒凝縮温度

冷媒凝縮温度

冷却水
冷却水

冷却水

出口温度

冷却水

入口温度

出口温度

入口温度

（ａ）定格水量（ｂ）水量減少

図 冷却水量減少による冷却水温度差の拡大（出典： ＢＥＭＳビル管理システム；（社）空気調和・衛生工学会）＜採用条件・留意点＞※１通常冷凍機は供給される冷却水温度が低いほど能力が向上するので，冷却水入口温度を上げて冷却水の水量を減少させる場合，冷凍機のＣＯＰは一般的には低下すると考えられるので注意が必要となる。
※２冷凍機には冷却水下限温度があるほかに，冷却水下限流量もある。
※３冷凍機の部分負荷特性，冷却塔・ポンプの能力・特性等総合的に検討して，採用の是非を専門家に判断してもらわなければならない。

49

省エネチューニングの実施手順

冷却水量変更

①冷却水下限温度並びに冷却水下限流量を確認する。
・冷却水下限温度は，スクリュー冷凍機，レシプロ冷凍機等の圧縮冷凍機には，給液量過多防止のため，吸収式の場合は，吸収液結晶防止のために規定されている。
②冷却水温度上昇による冷凍機のＣＯＰ低下と，冷却水減少によるポンプ動力削減量を比較する。
③ポンプ動力の削減量が冷凍機ＣＯＰの低下量より大きければ採用する。
④導入結果を検証する。

50

資料 NO．１６

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

手

法

蓄熱システムの省エネ運転
蓄熱システムの省エネ運転で重要なことは，夜間移行効率を最大限として，蓄熱槽効項

目率の向上を図ることである。さらに，熱源機器の出口温度，運転時間等を最適化し，熱源機器の高効率化と搬送動力の低減を図ることも重要である。

キーワード
＜概

夜間移行効率，蓄熱槽効率，最適化運転

要＞◇蓄熱システムでは，熱源機器の夜間移行率を最大限とし，かつ夜間蓄熱した熱を昼間にすべて使い切るようにして，空調時間帯運転を最小限とすることが大切である。特に中間期等の低負荷時は，夜間に蓄熱した熱量で昼間の負荷をすべて処理して熱源機器の空調時間帯運転が生じないようにする事が望ましい。
◇熱源機器のＣＯＰは装置能力最大値付近で最も高く，部分負荷時（特に 50％以下の場合）には大きく低下する傾向にあり，また機器出口側水温が冷水の場合は高く，温水の場合は低いほうがＣＯＰは高くなる。
◇蓄熱槽の性能を評価する上で重要な蓄熱効率は，低負荷時で蓄熱量が少ないときにピーク時の蓄熱容量のままで運転を行うと熱損失の増大と混合特性が悪化するので，効率の低下を招くことになる。
◇以上より，蓄熱システムでは，運転実績やシミュレーションによる負荷予測を行って，必要となる夜
間蓄熱量を的確に把握して空調時間帯運転を最小限とするとともに，熱源機器を高効率で運転するため，熱源が常に最大負荷で運転できるよう台数制御と運転時間，空調機供給水温度の検討を行う必要がある。
また槽自体についても分割が可能であれば，２段階もしくは３段階でその容量（及び水路）を負荷に併せて変更することにより蓄熱効率の低下を防止することができる。下図に蓄熱槽分割対策例を示す。
（出典：ビル・建築設備の省エネルギー，中原信生，（財）省エネルギーセンター）＜採用条件・留意点＞
熱源機器は供給水出口温度を冷水の場合は高く，温水の場合は低くすることでＣＯＰが向上し，加えて蓄熱層からの熱損失も改善されるので重要であるが，負荷側の空調機のコイル能力や室内負荷の状態を再検討して可能な範囲で行う必要がある。
51

省エネチューニングの実施手順

蓄熱システムの省エネ運転①運転実績の等から空調時間帯運転実績，夜間運転実績から夜間移行効率を把握する。
②空調時間帯運転実績，夜間移行効率が適切か判断するとともに，シミュレーション等により負荷を予測することによって熱源機器の最適運転スケジュールを決定する。
③槽の容量や形態，供給水の温度・水量によって槽内流速分布が大きく異なるために生ずる，混合
ロスや不適切な蓄熱量を防止する。このため，槽内各部の温度分布の測定とシミュレーションにより供給水量と温度差の適正化を検討し，蓄熱槽効率の改善を図る。また可能であれば蓄熱層を２段階もしくは３段階でその容量（及び水路）を負荷に併せて変更することを計画する。
④導入結果を検証する。

52

資料 NO．１７

省エネチューニング解説シート
対

象

空調機

手

法

定風量方式における送風量の調整（削減）
空調機の送風量実態（風量，供給圧力等の無駄）を把握し，過剰風量防止や供給目

的
圧力調整によって送風量の適正化（削減変更）を行い，省エネルギー化を図る。

キーワード
＜概

過剰風量，送風量の調整，搬送動力の節減，空調機往き還り温度差

要＞◇ 竣工時の風量設定はピーク負荷に対応し設定されている場合が多いが，ピーク負荷の頻度は非常に少なく，一般ビルでは負荷率が４０～６０％位で大半が運転されている。このため，定風量方式の場合，所要風量以上で運転されているケースが多々ある。
◇ 空調機の風量が多過ぎているか否かの判断は，主ダクト部等での風量実測，ファン電動機の電流値と性能曲線等からの推定，あるいは，室温や空調機給気温度と還り温度との温度差などから判断する。
◇ 空調機所要圧力はフィルターの目詰まり状況によっても異なり，
フィルター交換当初等においては，
所要風量以上で運転されているケースもある。
◇ 空調機吐出部に設けたダンパー開度を合理的に調整実施し，送風量の適正化（削減調整）を図り，ファン動力の削減を行なう。
◇ なお，定風量方式であるが，マニュアルインバータを用いて回転数を低減し，大幅なファン動力削減を図れるケースもある。この場合，空調機周りのダンパ類は原則的に全開状態とする。
80%に風量変更

図：風量変更に伴う削減効果例（出典：本委員会昨年度報告書）＜採用条件・留意点＞※1：適正風量の判定に際しては，室内での気流や温度分布に偏りが無いことや換気量不足による室内環境の悪化の有無等を十分確認する必要がある。尚，実測には熱線風速計等を用いる。
※2：制御方式によって，ファンの消費電力と風量の関係は大きく異なる。図のように，単にダンパーを絞るだけでは効果は少なく，インバータを用いファンの速度制御を伴う調整がより効果的
である。

53

省エネチューニング実施手順

定風量方式における送風量の調整（削減）① ゾーン内の室内温度と空調機供給温度／還気温度との差（実測値）の確認
・ シーズン別に負荷と風量のバランスをよく理解して，行う必要がある。
・ 夏期，室内温度が全体的に設定値より低い場合，送風量にゆとりがあると考えられる。
・ なお，冬期の場合温度条件が逆になる。
・ また，上記温度差が設計値より小さい場合，送風量にゆとりがあると考えられる。

② 送風量分布に問題が無いかの確認
・ 送風量実態／実測値を確認する。（例えば，ピーク負荷時の設定値（最大回転数）等）
・ 例えば，空調機周りのダンパ開度が小さく設定されている場合，あるいは，マニュアルインバ
ータ等の設定上限値（最大回転数）で運転されている場合には，一般的に，ファンの送風能力にゆとりがあると判断でき，設定変更の可能性がある。
・ 室内温度の分布状況を確認し，現状でのクレーム等の有無を確認する。

③ 送風量の設定変更（削減）実施
・ 送風量にゆとりがあり，特にクレームの発生がない場合，実施する。
・ 開度調整や設定変更はゾーン全体を満足しつつ行う必要があり，最も空調負荷条件の厳しい（例えば，内部発熱や外乱の多い）ゾーンの室温状況を考慮しつつ，徐々に設定変更（例，ダンパ開度調整やマニュアルインバータによる段階的風量削減，送風圧力設定値の段階的低下等）と状況確認を実施する。

④ 実施結果の検証
・ 対象ゾーン全体の各室温が設定域内の値であることを確認する。
・ 一定時間あたりの対象ファンの消費電力量を実測／推定し，効果を確認する。

54

資料 NO．１８

省エネチューニング解説シート
対

象

空調機

手

法

変風量方式における送風温度の変更
空調機ファンが変風量方式の場合，許容範囲内で送風温度を下限とすれば，一般

目

的

キーワード
＜概
◇

的に所要風量が最少となり，搬送動力の削減になる。

送風温度の適正化，搬送動力の削減

要＞
中間期・初冬を含め，内部発熱の増加で，暖房と冷房が両方必要な日が増大している。このよ
うな軽負荷の時期では，冷房負荷が多い場合でも送風温度は高めの設定傾向にあり，ファン搬
送動力が必要以上に大きくなっていることもよく起こりがちである。

◇

このような時に，送風温度の適正化（冷房：下限設定）をマニュアル（手動）で対応することが効果的なチューニング手法といえる。

◇

ただし，マニュアルで調整する場合，混合ロスやクレームの発生に十分注意することが重要である。例えば，低温側にし過ぎた場合のドラフトによるクレームなどもその一つである。手動設定の場合，管理者が十分在室状況や熱的バランス等を十分把握し理解する必要がある。

◇

この種の設定方法に関しては，設計意図等が反映されたマニュアル等が準備されていると便利である。また，継続的に実施する場合，管理者間で運用ノウハウ等の伝承が必要とされる。

軽負荷時などで送風温度を許容範囲
内で下限とすれば、必要風量が減
じ搬送動力の削減
ができる

送風温度
18℃

送風温度
15℃

必要風量：100

必要風量：80＜採用条件・留意点＞※1：中間期・初冬を含め，内部発熱の増加等で，暖房と冷房が両方必要な日が増している。この時期に吹出温度を調整する場合，混合ロスやクレームの発生に十分注意が必要とされる。
※2：本手法は，冷暖時期が明確な冷暖房系統（二管式）に対しては，シーズン／外気温度グレー
ド別設定とクレームを考慮した再調整で，比較的実施できる傾向にある。

55

省エネチューニング実施手順

変風量方式における送風温度の変更① ゾーン内の室内温度と空調機供給温度／還気温度との差（実測値）の確認
・ 夏期・中間期，室内温度が全体的に設計値を満足し，かつ，送風温度設定が下限設定値より高めの場合，送風量が過大である可能性が考えられる。
・ 上記温度差が設計値より小さい場合，送風量にゆとり（過大の可能性）があると考えられる。
・ なお，本方式は主に夏期に適用されるが，条件によっては中間期・冬期も可能である。

② 室温分布と設定値等に問題が無いかの確認
・ 各部屋の室温実態／実測値を確認する。
（例えば，大部屋と小部屋の温度分布の違い等）
・ 室内温度の分布状況を確認し，現状でのクレーム等の有無を確認する。
・ 送風温度設定値とファンの送風量を確認する。（例えば，送風温度が下限値より高く，かつ，インバータ等が設定上限値（最大回転数）近くで運転されている程，送風量が過大であると判断）③ 送風温度の設定変更（下限方向への制御）実施
・ 送風温度が下限設定値より高めで送風量が過大と判断でき，特にクレームの発生がない場合，実施する。
・ 設定変更はゾーン全体を満足しつつ行う必要があり，本方式の適用が最も厳しい（例えば，人員や内部発熱の少ない室等）ゾーンの室温状況を考慮しつつ，段階的に，送風温度設定変更（例，
夏期，下限方向に変更）と状況確認を実施する。

④ 実施結果の検証
・ 対象ゾーン全体の各室温が設定域内の値であることを確認する。
・ 一定時間あたりの対象ファンの消費電力量を実測／推定し，効果を確認する。

56

資料 NO．１９

省エネチューニング解説シート
対象

空調・換気設備

手法

コイル・フィルタの清掃

目的

空調機等のコイル・フィルタの清掃を定期的に行い，機内圧力損失を軽減し，インバータ等利用時の給気ファン動力の削減を図る。

キーワード
＜概

フィルター清掃，圧力損失，運転時間，ファン動力の削減

要＞◇ フィルターの汚れは目詰まりを生じ，圧力損失を大きくし，風量の低下やインバータ
利用のファン動力の増大につながる。また，空調機の能力不足によるクレーム発生や熱源機器を含めた空調熱源システム運転時間増大を引き起こし，エネルギー消費量が増大するケースもある。
◇ フィルターの汚れ・目詰まりは，一般に，フィルター前後の差圧やフィルター経過時
間（空調機運転時間）などから判断する。
◇ 汚れや目詰まりの程度は，フィルターの種類によって異なり，一般的に高性能なもの
ほどバラツキ時間が長い傾向にある。
◇ フィルターの管理方法としては，定期的に監視・点検し，必要に応じて，フィルター
交換や洗浄を実施し，適正な圧力損失レベルを確保する必要がある。
設定値

設定値

フィルターの種類によって省エネ効果も異なる。

設定値

定期的に、設定値に対する圧力損失の確認、適正レベルの確保・調整等の管理が省エネ（出典：日本バイリーン株式会社.ＨＰより）＜採用条件・留意点＞※1：洗浄のインタバルは，監視・点検データ等を下に，各フィルターの圧力損失特性と動力軽減効果とを考慮し，洗浄条件を設定し計画的に実施する必要がある。
※2：コイル洗浄は，コイル外側の温／冷熱フィンの汚れに対するものとコイル内側のスケール付着等に対する熱交換効率低下を防止する。洗浄要否は，一般的に，能力・機器効率の低下，
運転時間，あるいは目視等から判断する。

57

省エネチューニング実施手順

コイル・フィルタの清掃管理① フィルターの圧力損失の確認
・ フィルターの汚れやフィルター前後の差圧実測等から，圧力損失状況を確認する。
・ 圧力損失値が一定値を越えている（例，ファンインバータ設定操作変更で十分省エネ効果があると判断できる）場合，フィルター交換や清掃で大きな省エネ効果が期待できる。

② 交換や清掃に要するコスト等の確認
・ 投資コスト等考慮し，省エネ効果を確認する。
・ 一般的に，フィルター処理能力にゆとりが無くなる程効果が高くなる。

③ フィルター交換・清掃とインバータ設定変更の実施
・ 圧力損失が一定以上あり，経済的にも問題がない場合，実施する。

④ 実施結果の検証
・ 風量バランスや対象ゾーン全体の各室温が設定域内の値であることを確認する。
・ できれば，一定時間あたりの対象ファンの消費電力量を実測／推定し，効果を確認する。

58

資料 NO．２０

省エネチューニング解説シート
対

象

空調設備

手

法

空調設備の間欠運転
換気設備ファン等の運用適正化（運転時間の無駄を省く間欠運転制御）と同様に，

目

的

主に軽負荷時において，許容環境条件下で空調設備の台数制御に基づく間欠運転を行い，搬送動力の削減を図る。

キーワード
＜概
◇

軽負荷時，間欠運転，搬送動力の削減

要＞室温をある許容幅内に維持しつつ（居住者の快適性を維持・重視しながら），空調機の発停（間欠運転）を繰り返す空調運転制御方式である。
（パッシブリズミング空調とも言う）◇ 軽負荷時に対する可変風量制御一種であり，複数の空調機による交互運転を基本とした台数制御方式の一つである。停止時間を許容範囲内で，極力長くとることで省エネ効果を大きくできる。

◇ 自動制御システムに，台数制御（室温上下限保持機能を含む）機能があれば，容易に実現できる。また，中央監
視機能があれば，機能の監視と制御効果が容易に把握できる。
◇

適用空間としては，例えば，空調機能力に余裕がある大空間の空調システムなどがある。［事務所（特に，自社ビル），百貨店等］◇ 従来方式に比べ，空調動力が約 30%削減できた事例がある。

空調機器発停状況
室温変動状況
室温変動状況

効果（夏期）
効果(夏期)効果（冬期）

図１

オフィスでの事例

図２

百貨店での事例（出典：学術講演会講演論文集､坊垣他､2002.9（社）空気調和・衛生工学会）＜採用条件・留意点＞※1：同一空調エリア（インテリア／ペリメータ，間仕切りのない隣り合う複数の空調ゾーン等）に，複数の空調機器／システムがある場合に適用できる。
※2：適用に際しては，ＣＯ2 濃度や空気清浄度等を考慮する必要がある。
※3：テナントビルにおいては，特に，クレームにならない程度に見極める必要がある。また，ビルの賃貸契約／条件により空調期間が定められているため，実施できないケースもある。

59

省エネチューニング実施手順

空調設備の間欠運転① ゾーン内の各空調機の運転状況確認
・ 現状の空調負荷に対し，全台数運転能力にゆとりがあるかを確認する。
・ 例えば，各機器が低負荷状態で運転されている場合，処理能力にゆとりがあると判断でき，空調機間欠運転（同時運転台数の削減）の可能性がある。

② 室温や風量分布に問題が無いかの確認
・ 室内温度の分布状況を確認し，現状でのクレーム等の有無を確認する。
・ 一般的に，同一ゾーンにおいて空調処理能力にゆとりが有ればある程可能性が高くなる。

③ 空調機の間欠運転の実施
・ 空調処理能力にゆとりがあり，特に風量や温度分布に関わるクレーム発生がない場合，実施する。
・ 空調機の停止はゾーン全体を満足しつつ行う必要があるため，クレームの無い室温状況を考慮しつつ，徐々に設定変更（例，段階的な空調機の停止とサイクリック動作等）をする。

④ 実施結果の検証
・ 対象ゾーン全体の各室温が設定域内の値であることを確認する。
・ できれば，一定時間あたりの対象ファンの消費電力量を実測／推定し，効果を確認する。

60

４．３ 省エネチューニング事例解説
4.3.1チューニング事例シート
作成したチューニング事例は，主として平成 15～16 年に実施した「チューニング効果実施事例」のデータに依ったものです。一部の項目については，（財）省エネルギーセンター主催「省エネルギー実
施優秀事例発表会」その他のデータを使用しています。事例シートの各項目の説明を表 4.3.1 に，また作成したチューニング事例項目を，表 4.3.2 に示します。
表 4.3.1

項目名

内容

事例シートのチューニング項目

チューニング項目名

各記載項目

対象

空調設備，衛生設備等のチューニングの対象となる設備

建物概要

用途，所在地，延床面積等の建物概要

チューニング内容

設定条件など，チューニング実施の際の条件

実施期間

チューニングを実施した時期

結果

チューニング前後のデータ・原則としてグラフにて表示

評価・解説

チューニングによる効果を対象・範囲・低減値を明示して記述

表

分類

表 4.3.2

負荷の低減

No
空調 -1

チューニング項目
屋内温湿度条件の緩和 (夏期 )空調 -2

チューニング
事例項目

機器の効率運転

熱
源

場所
神奈川県

出典
※

H17 02 ビル

神奈川県

※
※

空調 -3

屋内温湿度条件の緩和 (冬期 )H15 03ビル

東京都

空調 -4

外気量の削減H16 04ビル

東京都

※

空調 -5

CO2 濃度による制御

H16 05ビル

東京都

※

空調 -6

起動時の外気導入制御

H15 06ビル

東京都

※

空調 -7

外気冷房

H15 07ビル

東京都

※

空調 -8

再熱制御システムの取り止め

H15 08ビル

東京都

※

空調 -9

台数制御運転方式の改善

H16 09ビル

東京都※

空調 -10燃焼機の空気比調整

空調 -11

冷水出口温度設定の変更

10ビル

広島県

□

H16 11ビル

東京都※

空調 -12

H17 12ビル

東京都※

空調 -13

H17 13ビル

神奈川県

※
※

空調 -14

温水出口温度設定の変更

H16 14ビル

神奈川県

空調 -15

冷却水温度の設定値変更

H15 15 ビル

東京都※

空調 -16

効率低下機器の整備・修繕・交換

16ビル

東京都

○

空調 -17
搬送動力の節減

事例
H15 01ビル

ポ

空調 -18ン

空調 -19プ

空調 -20ポンプの変流量方式の改善

17ビル

東京都

○

H15 18ビル

東京都

※

19ビル

愛知県

○

H15 20ビル

東京都※

空調 -21

冷却水量変更H15 21ビル

東京都※

空調 -22

VAV 方式の送風温度の変更

H16 22ビル

神奈川県

※

空

空調 -23

空調設備の間欠運転

H16 23ビル

神奈川県

※

調

空調 -24

ナイトパージH15 24ビル

神奈川県

※

換

空調 -25間欠運転

H15 25ビル

神奈川県

※

給

衛生 -1

給湯時間と範囲を短縮・制限する

26ビル

福岡県

○

湯

衛生 -2

給湯温度を低くする

27ビル

東京都

□

衛生 -3

貯湯槽の運転台数の削減

28ビル

福岡県

○

電気 -1

タイマー・スイッチによる自動点滅

29ビル

兵庫県

□

電気 -2

個別スイッチ・人感センサによる点滅

30ビル

神奈川県

○

空
調
機
運用対応

気
その他

照
明

出典の凡例※：当委員会によるチューニング効果実施事例。 ○：（財）省エネルギーセンター，
省エネルギー実施優秀事例発表会より。 □：その他のデータによる61

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-1
屋内温湿度条件の緩和(夏期)
所在地：神奈川県
延床面積：119,480m2
用途：複合ビル
竣工：1994 年 3 月
熱源設備：DHC
空調機
屋内の温度設定を変更した。
2002 年(平成 14 年) 室内温度 26℃、湿度 50%
2003 年(平成 15 年) 室内温度 27℃、湿度 50%

建物規模：B2F～34F

2002 年 ～2003 年
休日を除いた 9～18 時までの受入冷水熱量と外気エンタルピの関係を近似直線の回帰直線式からエネルギー削減量を試算すると、平均外気エンタルピ条件(65.2kJ/kg)では、室内設定温度２８℃時の受入冷熱量は２６℃時の場合に比べ
約 1,300MJ/h(約 7%)削減されたものと推定される。
30,000平成１４年度
平成１５年度
25,000線形 (平成１４年度)

受入冷熱量（MJ/h）

線形 (平成１５年度)
20,000y = 379.05x - 6223.8
2
R = 0.8088

15,00010,000y = 379.71x - 7570.7
R2 = 0.7438

5,000

0
0.00

評価・解説

20.00

40.00
60.00
80.00
外気エンタルピ（kJ/㎏）

100.00

屋内の夏期設定温度を 1℃上げる事により、ビル全体の冷水使用熱量を 7%削減
した事例

62

省エネチューニング事例シート
対象
空調設備
空調-2
チ ュ ー ニ ン グ 屋内温湿度条件の緩和(夏期)項目
建物概要
所在地：神奈川県
延床面積：119,480m2
建物規模：B2F～34F
用途：複合ビル
竣工：1994 年 3 月
熱源設備：DHC
対象設備
空調機
チ ュ ー ニ ン グ 屋内温度が 26℃設定だった平成１６年及び屋内温度が 28℃設定だった平成１７年
内容の７～９月の期間中に空調設備用として、地域熱供給センターから供給された冷水
熱量を、熱源受入施設の冷水熱量計の計測データで解析した。

実施期間
結果

2004 年 ～2005 年
30,00025,000y = 349.31x - 3650.7
R2 = 0.7332
消費熱量（ＭＪ/Ｈ）

20,00015,000y = 366.04x - 6642.7
R2 = 0.7321

10,0005,000

平成16年（室温設定26℃）
平成17年（室温設定28℃）

0
40

45

50

55

60
65
70
外気エンタルピ（ｋＪ/ｋｇ）

75

80

85

室温設定を2℃上げることによる消費熱量の変化

室内設定温度が２８℃の回帰直線のほうが２６℃のものに比べて受入冷熱量が低く、チューニングによる省エネルギー効果がある事を示している。回帰直線式から
エネルギー削減量を試算すると、平均外気エンタルピ条件(65.2kJ/kg)では、室内設定温度２８℃時の受入冷熱量は２６℃時の場合に比べ約 1,900MJ/h(約 11%)削減されたものと推定される。

評価・解説

屋内の夏期設定温度を 2℃上げる事により、ビル全体の冷水使用熱量を約 11%削減
した事例

63

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-3
屋内温湿度条件の緩和(冬期)所在地：東京都
延床面積：17,800 m2
建物規模：B2F～13F
用途：事務所
竣工：1997 年 11 月
熱源設備：ガス焚冷温水機
熱源設備
冬期の温度条件を 24～25℃から 23～24℃へと 1℃変更し、省エネルギー効果を確認した。

2002 年(平成 14 年)~2003 年(平成 15 年)
35,0002002年12月～2003年1月
2003年12月～2004年1月
線形 (2002年12月～2003年1月)
線形 (2003年12月～2004年1月)

エネルギー量（MJ）

30,00025,00020,00015,00010,000
5,000
0
0.0

2.0

4.0

6.0

8.0
10.0
外気温度（℃）

12.0

14.0

16.0

18.0

平均外気温度基準消費エネルギー量120

2002年12月～2003年1月
2003年12月～2004年1月
線形 (2002年12月～2003年1月)
線形 (2003年12月～2004年1月)

3

加湿給水量（m ）

100
80
60
40
20
0
0.000

0.001

0.002

0.003 0.004 0.005 0.006
外気絶対湿度（kg/kg'）

0.007

0.008

0.009

外気絶対温度基準加湿量変化

評価・解説

内部発熱が大きいため、エネルギー量の変化はなかったものの、屋内温度を低下させたことにより、加湿用給水量が削減できた。
屋内温度の設定変更で加湿用給水量を 24%(0.003kg/kg’時)削減した事例。

64

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-4
外気量の削減
所在地：東京都
延床面積：40,668m2
建物規模：B4F～20F
用途：複合ビル
竣工：1993 年 3 月
熱源設備：DHC
空調機
各空調機の外気ダンパー最小開度設定値を 20%として、現状(40%)との比較を行った。

2004 年(平成 16 年)7 月 1 日～2004 年(平成 16 年)8 月 13 日
8000

7000
y = 9 4 .4 1 1 x - 1 3 4 4 .5

冷水積算熱量[MJ]

6000

5000

4000
y = 6 8 .0 7 8 x
ﾀﾞﾝﾊﾟｰ開度40% (2004/7/1～22、8/6～13の平日) 外気量2,700m3/h×36台=97,200m3/h
ﾀﾞﾝﾊﾟｰ開度20% (2004/7/23～29の平日) 外
気量1,900m3/h×36台=68,400m3/h

3000

2000

ﾀﾞﾝﾊﾟｰ開度40%1000

ﾀﾞﾝﾊﾟｰ開度20%
0
40

45

50

55

60

65

70

75

80

85

外気ｴﾝﾀﾙﾋﾟ[kJ/kg]

外気条件が、71KJ/kg(30℃ 60%)のときの処理熱量を比較すると
実測値
近似直線

チューニング前

5,600 MJ

5,400 MJ

チューニング後5,000 MJ

4,800 MJ

※この調整は、日々の運転上の苦情や環境測定結果（特に喫煙している室のCO2 濃度上昇の対策）を考慮しないで、一律に外気取入ダンパー開度を 20%
とした。

評価・解説

外気ダンパーの開放角度を調整することにより、ビル全体の冷水使用熱量を10%程度削減した事例
65

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-5
ＣＯ２濃度による制御
所在地：東京都
延床面積：174,476 m2
建物規模：B4F～14F
用途：百貨店
竣工：1996 年 10 月
熱源設備：DHC
空調機
2003 年(平成 15 年)より室内 CO2 制御の濃度及び外気取り入れＶＡＶ最小開度の設定を変更して、夏期の外気取り入れ量を削減した。
H14 年
最小 VAV 開度 30% CO2 濃度 500ppm
H15 年~
最小 VAV 開度 20% CO2 濃度 1000ppm
2002 年(平成 14 年)～2004 年(平成 16 年) 7～9 月 9:00～20:00
外気量を削減することにより、DHC からの受入熱量を大きく削減できた。
平成 15 年 平均外気エンタルピ条件(65.2kJ/kg)で 75GJ/日(約 33%)削減
平成 16 年 平均外気エンタルピ条件(65.2kJ/kg)で 68GJ/日(約 30%)削減
外気エンタルピーと冷水使用量300▲平成 14 年

280▲平成 15 年

物販冷水使用量（ＧＪ/日）

260▲平成 16 年

240
220
200
180
160
140
120
100
35

40

45

50

55
60
65
70
外気エンタルピー(KJ/kg）

75

80

85

X: 日平均外気エンタルピー
Y: 物販系統冷水使用量
Y= aX+b
平成 14年 VAV最小開度 30％
CO2設定値 500PPM
Y= aX+b
4.8 X+
-82.4
2
重決定 R
0.82

評価・解説

平成 15年 VAV最小開度 20％
CO2設定値 1000PPM
Y= aX+b
0.9 X+
93.7
2
重決定 R
0.271

平成 16年 VAV最小開度 20％
CO2設定値 1000PPM
Y= aX+b
1.2 X+
84.5
2
重決定 R
0.175

CO2 制御による外気取り入れ量の削減により、冷水消費量を約 30%削減した事
例。
66

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

2003 年 9 月 8 日～9 月 24 日, 2004 年１月 13～29 日
夏期の場合、始業時の外気エンタルピとガス消費量（夏期9/8～9/24）
0%開度と 20％
開度100％
開度20％
開度0％
開度の外気量線形(開度0％)
線形(開度20％)
差は 11.9m3/hとなり、20%開50度を基準とすれば，33%の削40
減効果があった。
ガス消費量（ｍ3/15分）

実施期間
結果

省エネチューニング解説シート
省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-6
起動時の外気導入制御
所在地：東京都
延床面積：34,800 m2
建物規模：B4F～9F
用途：複合ビル
竣工：1966 年 5 月
熱源設備：ガス焚き冷温水機
空調機
2003 年 9 月の夏期冷房期，外気ダンパ最小開度設定値を 0%と 20%にすること
で空調機立ち上がり時の外気取入れ量を変更し、冷凍機燃料消費量の削減量を評価した。また、2003 年 12 月～2004 年 1 月の冬期暖房期，同様に空調機立
ち上がり時の外気取入れ量を変更し，冷凍機燃料消費量の削減量を評価した。

30

20

10

0
50

55

60
65
70
外気のエンタルピ（kJ/kg)

75

80

外気エンタルピとガス消費量（冬期1/13～29）
開度20％
線形 (開度20％)

開度０％
線形 (開度０％)35
ガス消費量（m3/15分）

冬期の場合、
0%開度と 20％
開度の外気量差は 16.4 ㎥/hとなり、20%開度を基準とすれば，80%の削減効果があっ
た。

30
25
20
15
10
5
0
0

5

10

15

外気エンタルピ（kJ/kg)

評価・解説

起動時の外気導入量を削減することにより、起動時間 15 分の間について夏期
は 33%、冬期は 80%の熱源消費量の削減を実現した事例。
67

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調-7

空調設備
外気冷房
所在地：東京都
延床面積：16,741m2
建物規模：B1F～13F
用途：事務所
竣工：1992 年 7 月
熱源設備：ガス焚き冷温水機
空調機
外気冷房運転時間を把握し、その省エネ効果を確認した。
対象空調機 AHU-1 10500m3/h×10 台
AHU-2 7600m3/h×10 台

2003 年 10 月 8 日~2003 年 10 月 17 日
冬期から中間期においては、外気のエンタルピーは室内空気エンタルピーより低く、冷凍機で冷熱を得て冷房するのではなく、外気を冷房負荷に見合う分だ
け取り入れて室内を冷房するのが外気冷房である。今回の調査では、取り入れ
外気量を把握することができなかったので、定量的に省エネルギー効果を確認することは困難だが、適切に外気冷房運転が行われていることが確認できた。
外気冷房およびその他の省エネルギー効果との複合作用により、熱源ガス消費量を 30%確認した。
1400

100
90

1200

1000

70
60

800

50
600

40
30

外気冷房時間外気温度（DB℃）、外気湿度（%RH）

80

400

20
200
10

日
外気冷房時間合計

評価・解説

2003/10/17（金）2003/10/16（木）2003/10/15（水）2003/10/14（火）2003/10/13（月）2003/10/12（日）2003/10/11（土）2003/10/10（金）2003/10/9（木）0
2003/10/8（水）

0

時
外気温度

外気湿度

中間期及び冬期の外気冷房効果により冷房熱源燃料消費を削減した事例

68

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-8
再熱制御システムの取り止め
所在地：神奈川県
延床面積：75,000m2
用途：事務所ビル
竣工：1999 年 7 月
熱源設備：DHC
空調機
7～9 月に実施していた除湿再熱制御を中止した。
設定条件 温度 26℃ 湿度 45%
平成 12 年(2000 年)
再熱制御あり平成 14 年(2002 年)
再熱制御なし建物規模：B2F～30F

2000 年 ～2002 年
再熱処理を中止した場合、エンタルピ基準で 5%程度の省エネを達成した。
但し、この省エネは主として受入蒸気量の減少による効果であった。
(冷水受入量の変化は僅かであった)
再熱制御を行わない場合でも屋内湿度は 50%程度の状態が保たれており、屋内環境が大きく悪化するのは外気が特に高湿度になる場合のみとなった。

地熱受入熱量 （MJ/h）

夏期除湿制御取止めに伴う省エネ効果 （2000・2002年度 7～9月 冷水熱量＋蒸気熱量）
18,00016,00014,000y = 375.06x - 11728
12,00010,000R2 = 0.7577
8,000
y = 323.85x - 9277.4
6,000
4,000
R2 = 0.7242
2,000
0
30.0
40.0
50.0
60.0
70.0
外気エンタルピ （kJ/㎏）
26.0℃

再熱 有 (2000年)

再熱 無

再熱 有

除湿制御取止めによる室内湿度の変化 （ ８月）
80

時間別累積回数（回）

80
時間別累積回数（回）

80.0

再熱 無 (2002年)

除湿制御取止めによる室内湿度の変化 （７月）

60

60

40

40

20

20

0

0
30

40
50
60
２６階 事務室内 相対湿度 （％）
2000年

評価・解説

32.0℃

2002年

2003年

70

30

40
50
60
70
２６階 事務室内 相対湿度 （％）
2000年

2002年

2003年

従来行っていた再熱制御を中止する事により、受入蒸気消費量を 5.5%削減した
事例。
69

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-9
台数制御運転方式の改善
所在地：神奈川県
延床面積：26,228m2
建物規模：B2F～16F
用途：事務所
竣工：1996 年 6 月
熱源設備：ガス焚き冷温水機＋氷蓄熱
空調機
2002 年度迄は氷蓄熱システムと冷温水発生機とを併用して運転し、2004 年度
は冷温水発生機のみにより運転を実施した。この両年度における電気・ガスエ
ネルギー消費量を調査・分析し当ビルにおける熱源方式の変更に伴うエネルギ
ー消費量の比較並びに省エネルギー効果を確認した。
2002 年 7 月~9 月,2004 年 7 月~9 月
2002 年熱源系統

年度別、冷熱源機器運転方式変更に伴う
エネルギ消費量比較(休日明け日以外のデータによる)2004 年熱源系統

2002(7月～9月)1次ｴﾈﾙｷﾞ消費量[MJ/日]
2004(7月～9月）1次ｴﾈﾙｷﾞ消費量[MJ/日]
線形 (2002(7月～9月)1次ｴﾈﾙｷﾞ消費量[MJ/日])
線形 (2004(7月～9月）1次ｴﾈﾙｷﾞ消費量[MJ/日])

90,0002002年(ｶﾞｽ＋氷蓄熱合計ｴﾈﾙｷﾞ消費量 y = 1315.6x - 28459
80,00070,000

1次ｴﾈﾙｷﾞ消費量[MJ/日]

60,00050,00040,00030,0002004年ｶﾞｽｴﾈﾙｷﾞ消費量 y = 1280.5x - 29398
20,00010,000

0
30

40

50

60

70

80

90

コア時間内、日平均エンタルピ[kJ/kgDA]

2004 年度の運転の方が、9．7％ ～4．9％ の省エネが図れていた。
評価・解説

熱源の運転方式を変更することにより、熱源の 1 次エネルギー消費量を 4.9%削減した事例。
70

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-10
燃焼機の空気比調整
所在地：広島県
延床面積：35,063 m2
建物規模：B2F～22F
用途：複合ビル
竣工：2003 年 3 月(改修工事)
熱源設備：炉筒煙管ボイラ＋コージェネレーション＋冷凍機
ボイラ
ボイラ空燃比調整を実施し、その前後でボイラ用燃料消費量を比較した。
改善前 空燃比 平均 2.3
改善後 空燃比 平均 1.3

2003 年(平成 15 年)
既存のボイラ燃焼空気比の改善を実施した
燃焼装置
残留酸素濃度
改善前
ボイラ 1
10.8%
ボイラ２
12.6%
平均
11.7%
改善後
ボイラ 1
4.4%
ボイラ２
4.5%
平均
4.5%

空燃比
2.06
2.50
2.28
1.27
1.27
1.27

改善前

改善後

蒸気↑

蒸気↑

給水→

給水→

ボイラ
12.1m3/日
ガス↑

排ガス温度
157℃
137℃
147℃
210℃
218℃
214℃

ボイラ

12.1m3/日
ガス↑

960m3/日

880m3/日ボイラーガス使用量（m3/日）

ボイラ給水量は同じで、ガス使用量は 8.3%減少した。

3000
2500
2000
1500

改善前
改善後
線形 (改善後)
線形 (改善前)

1000
500
0
-

10

20

30

ボイラー給水量（m3/日）

評価・解説

ボイラ空燃比の改善により、燃料消費量を 8%削減した事例

71

40

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-11
冷水出口温度設定の変更
所在地：東京都
延床面積：30,203m2
建物規模：B1F～16F
用途：事務所
竣工：1989 年 6 月
熱源設備：ガス焚き冷温水機＋ターボ冷凍機
空調機
冷水出口温度設定７℃でガス消費量を測定後、冷却水温度を固定したままで、
冷水出口温度設定を 9℃に変更し、ガス消費量の削減効果を確認した。

2004 年 10 月 4 日～10 月 31 日
80

60.0

7℃設定

9℃設定
70
60

40.0

50
40

30.0

30
20.0

ガス消費量（Nm3/h）

冷水出口温度（℃）、外気ｴﾝﾀﾙﾋﾟｰ（kJ/kg）

50.0

20
10.0

10
0

冷水出口温度

外気ｴﾝﾀﾙﾋﾟｰ

10月17日（日）10月16日（土）10月15日（金）10月14日（木）10月13日（水）10月12日（火）10月11日（月）10月10日（日）10月9日（土）

10月8日（金）10月7日（木）10月6日（水）10月5日（火）10月4日（月）

0.0

ガス消費量

冷水出口温度変更前後における冷温水発生機ガス消費量の時刻変化

8070

ガス消費量（Nm3/h）

60
50
40
30
20
10
0
0.0

10.0

20.0

30.0

40.0

50.0

60.0

外気エンタルピー（kJ/kg）
冷水9℃ガス消費量

冷水7℃ガス消費量

線形 (冷水7℃ガス消費量)

線形 (冷水9℃ガス消費量)

冷水温度変更による冷温水発生機ガス消費量（外気エンタルピー基準）

冷水出口温度設定を 7℃から 9℃に変更することにより、5～15%のガス消費量削減が確認された。
評価・解説

冷水出口温度設定を 7℃から 9℃に変更することにより、5～15%の熱源用ガス
消費量を削減した事例
72

省エネチューニング事例シート
対

象

空調設備

空調-12

チューニング項目

冷水出口温度設定の変更

建 物 概 要所在地：東京都

延床面積：72,600 ㎡

用途：物販店舗竣工：―

建物規模：B3F～9F

熱源設備：ターボ冷凍機＋炉筒煙管ボイラ
対 象 設 備熱源

チューニング内容

ターボ冷凍機の冷却水温度を現状のままで，ターボ冷凍機の冷水温度を現状(7℃)および+2℃（9℃，2 モード）に変更して運転し，現状設定時及び変更設
定時のそれぞれの段階の電力消費量及び冷水温度差を計測して成績係 数（COP）の差異を算出した。

実 施 期 間2005 年(平成 17 年)10 月 18 日～11 月 1 日

結

冷凍機の最大 COP は冷凍機負荷率 80％の時で，7℃設定時 5.27，9℃設定時
5.69 であった。冷凍機負荷率 80％時の COP 向上効果は 8.1％であった。

評価・解説

果

冷水出口温度設定を 7℃から 9℃に変更することにより，8%の成績係数向上を実施した事例73

省エネチューニング事例シート
対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

空調設備
空調-13
冷水出口温度設定の変更
所在地：神奈川県
延床面積：26,228m2
建物規模：B2F～16F
用途：事務所竣工：―
熱源設備：直焚吸収式冷温水機
冷凍機
直焚吸収式冷温水機の冷水出口温度を 8℃の場合と 11℃の場合とでそれぞれ成績係数(COP)を計測し、冷水出口温度変更時の省エネルギー量を検証した。

2005 年 10 月 4 日～2005 年 10 月 5 日
平均外気エンタルピ(56.1kJ／kg)時の COP は、設定 11℃の場合で 0.746、8℃の場
合で 0.601 であり、温度を変更することにより COP が約 0.15 上昇した。COP の向上率は約 21%となった。
8℃時のＣＯＰ(10/5)

11℃時のＣＯＰ(10/4)

線形 (8℃時のＣＯＰ(10/5))

線形 (11℃時のＣＯＰ(10/4))

0.85
y = -0.0045x + 0.9983
0.80

0.75

COP

0.70

0.65

0.60

0.55
y = -0.0033x + 0.7854
0.50
53

評価・解説

54

55

56
57
外気エンタルピ（kJ/kg【DA】)

58

59

60

冷水出口温度設定を 8℃から 11℃に変更することにより、21%の成績係数向上を実施した事例74

省エネチューニング事例シート
対

象

空調設備

空調-14

チューニング項目

温水出口温度設定の変更

建 物 概 要所在地：神奈川県

延床面積：26,228 ㎡

用途：事務所

竣工：1996 年 6 月

建物規模：B2F～16F

熱源設備：冷温水発生機
対 象 設 備熱源

チューニング内容

温水取出し温度を変更することによる冬期の熱エネルギー削減効果について検討を行うため，温水ポンプ停止時と、温水 45℃，55℃取出し時のガス消費量を比較した。

実 施 期 間結2004 年(平成 16 年)11 月 29 日～12 月 3 日, 12 月 6 日～12 月 10 日

果
温水温度別ガス消費量

温水・冷水ガス合計消費量 45℃
温水・冷水ガス合計消費量 55℃
線形 (温水・冷水ガス合計消費量 45℃)
線形 (温水・冷水ガス合計消費量 55℃)

6055

ガス消費量[m3/h]

50
45
40
35
30
25
20
15

20

25
30
外気ｴﾝﾀﾙﾋﾟ[kJ/kgDA]

35

40

計測の結果，空調立上げ時間を除いた時間帯において温水温度を 45℃に下げた
方が，期間中の外気エンタルピ範囲において 10～15％程度の省エネが図れる結果が得られた。

評価・解説

暖房用温水の出口温度を下げることにより，暖房用熱源消費エネルギーを 10～15%削減した事例
75

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-15
冷却水温度の設定値変更
所在地：東京都
延床面積：17,802m2
建物規模：B1F～13F
用途：事務所
竣工：1997 年 11 月
熱源設備：ガス焚き冷温水機＋空冷チラー
空調機
直焚き吸収式冷温水機の冷却水温度を 28℃から 25℃に変更し、燃料使用量の比較を行った。

2003 年 10 月 6 日～10 月 16 日
5000

冷却塔ファン電力量（×10MJ）

4500

100％負荷燃料消費量（MJ）
100％負荷合計（MJ）

4000

90％負荷燃料消費量（MJ）
90％負荷合計（MJ）
80％負荷燃料消費量（MJ）

3500

3000

2500

2000

エネルギー消費量（ＭＪ）

各負荷率における
最高効率温度点

80％負荷合計（MJ）
70％負荷燃料消費量（MJ）
70％負荷合計（MJ）
60％負荷燃料消費量（MJ）
60％負荷合計（MJ）
50％負荷燃料消費量（MJ）
50％負荷合計（MJ）
40％負荷燃料消費量（MJ）
40％負荷合計（MJ）
30％負荷燃料消費量（MJ）
30％負荷合計（MJ）

1500

最高効率冷却水温度
指数(最高効率冷却水温度)

1000

500

0
２３℃ ２４℃ ２５℃ ２６℃ ２７℃ ２８℃ ２９℃
冷却水温度（℃）

吸収冷温水機燃料消費低減率 1%/1℃
基準冷却水温度 29℃
外気湿球温度 12.4℃
部分負荷時の消費エネルギー量は比例と想定
冷却水温度を変更することにより、熱源に使用する燃料は 3%の省エネを達成した。但し、冷却塔のファン使用量が増加したため、トータルでのエネルギー使用量は増加した。
評価・解説

冷水出口温度設定を 28℃から 25℃に変更することにより、3%の熱源用燃料消費量を削減した事例
76

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-16
効率低下機器の整備・修繕・交換
所在地：東京都
延床面積：98,000m2
建物規模：B4F～37Ｆ
用途：ホテル
竣工：1987 年
熱源設備：地域冷暖房受入
熱源設備
空調機の加湿系統や管末トラップおよびそのバイパス弁の劣化に伴う蒸気漏れを調査し、劣化しているものの更新をした

2002 年(平成 14 年) 10~11 月

空調および厨房系統のトラップ類の更新工事を実施した
工事日を境に顕著に蒸気使用量が減っている。
日量約 6,000ｋｇ、年間約 2,190ｔの地域冷暖房からの受け入れ蒸気量を削減で
きた。

評価・解説

蒸気系統の無駄をＢＥＭＳにて検知し、改善することで蒸気量を 40%削減した
事例
77

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

2003 年(平成 15 年)

ファン動力(kWh/月)

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-17
効率低下機器の整備・修繕・交換
所在地：東京都
延床面積：33,606m2
建物規模：B3F～14Ｆ
用途：事務所竣工：－
熱源設備：吸収式冷温水機
熱源設備
空調機 18 台のファンベルトを通常のものから省エネルギー型の V ベルトに更新することで動力の伝達ロスを低減し、電力量を削減した。

4,500
4,000
3,500
3,000
2,500
2,000
1,500
1,000
500
0
改善前

改善後

改善前 3,950kWh/月
改善後 3,799kWh/月
省エネ率 3.8%

評価・解説

空調機の V ベルトを省エネ型にすることで、ファン動力を 3.8％改善した事例

78

省エネチューニング事例シート

実施期間
結果

調整前はポンプ 3～4 台運転
最終調整後は終日 2～3 台運転
結果的には、25%程度の電力削減が図れた

80.0

80.0

70.0

+ 10.445
70.0 y = 0.0678x
2
R = 0.7606

最大負荷に対する動力と負荷の比率から、ポンプ動力理論値は 33kW 程度となるが、チューニング後の値はそれに近くなっている。

ﾎ ﾟﾝ ﾌ ﾟ動 力 （ k W ）ﾎﾟﾝﾌﾟ動力（kW）

60.0
50.0

y60.0
= 0.0162x + 10.445
50.02
R = 0.7606

40.0

40.0

30.0

30.0

20.0

20.0

10.0

10.0

y = 0.y0077x+ 21.093= 0.0323x + 21.093
R2 = 0.R1568= 0.1568
2

0.0

0.0
0.0

500.0

0.01000.0 1500.0 500.0
2000.02500.0 1000.0
3000.03500.02次側熱量（Mcal/h）

2次側熱量（Mcal/h）

9月30日
線形 (9月30日)

100.0
25%電力削減

ポ ン プ 動 力 （kW ）

60
50
40
30

10
0
9月27日（土）800 8,000
700
7,000
600
500 6,000
400
5,000
300
200 4,000
100
3,000
0
2,000
1,000
0

時

刻

9月29日（月）9月30日（火）CHP-2-2消費電力
10月1日（水）10月2日（木） CHP-2-3消費電力
10月3日（金）CHP-2-1消費電力
CHP-2-4消費電力時2次側負荷間 →9月28日（日）CHP-2-1消費電力評価・解説

線形 (9月30日)
線形 (10月3日)
10月3日
線形 (10月3日)

定格負荷の約45% 900

90.0
80.0
二次側定格負荷
70.0
60.0
50.0
40.0
30.0
20.0
10.0 負荷は殆ど変わらない
0.0

20

10月3日

9月27日（土）70

ポンプ動力（kW）

80

9月30日

2 次 側 負 荷 熱 量 （ M J/ h ）対象設備
チューニング内容

空調設備
空調-18
ポンプの変流量方式の改善
所在地：東京都 延床面積：30,203m2
建物規模：B1F～16F
用途：事務所ビル
竣工：1989 年 11 月
熱源設備：ガス焚吸収式冷温水機
二次冷水ポンプ 125φ×100φ×1,360L/m×40m
18.5kW-4 台（計 74kW）
二次側負荷がほぼ一定の期間に台数制御運転システムの流量検出計器の設定値を調整し、最適な増減運転を実施した。
・二次側定格負荷6,700MJ/h
・試行時の負荷 約 3,000MJ/h（45%）
・送水冷水温度 9℃
2003 年 9 月 29 日(月)～2003 年 10 月 3 日(金)

2次側負荷熱量（Mcal/h）対象
チューニング項目
建物概要

CHP-2-2消費電力

CHP-2-3消費電力

CHP-2-4消費電力

2次側負荷

手動によりこまめに最適運転台数を設定し、自動により台数制御をした時よりポンプ動力を 25%削減した事例

79

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-19
ポンプの変流量方式の改善
所在地：愛知県
延床面積：－
建物規模：－
用途：病院
竣工：－
熱源設備：－
空調設備
冷温水 2 次ポンプのインバータ制御を従来の設定圧力一定回転数制御から管路抵抗特性予測制御に台数制御の制御方式を変更した。

1999 年(平成 11 年) ~2000 年(平成 12 年)

160000140000120000100000
電力消費量 80000(kW/年)
60000
40000
20000
0

導入前

導入後(理論値) 導入後(実測値)

設定圧力一定回転数制御では、ポンプ軸動力はは流量に比例する。管路抵抗
特性予測制御では、軸動力は(1/2)3＝1/8 となる。今回は、2 次ポンプ年間電力消費量が実施前は 144MW(推定値)だったのに対し、25.6ＭＷとなった。理論値
より 2.5%削減効果が少ないが最低周波数を 20Hｚ、最低圧力(差圧)を 0.02MＰ
a にしたことと 1 ヶ月ごとの負荷係数を採用したので統計的誤差が発生したためと推定される。

評価・解説

管路抵抗特性予測制御の導入によりポンプ台数制御設定を変更し、2 次ポンプのエネルギー消費量を 80%削減した事例
80

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-20
ポンプの変流量方式の改善
所在地：東京都
延床面積：30,203m2
建物規模：B1F～16F
用途：事務所
竣工：1989 年 6 月
熱源設備：ガス焚き冷温水機＋ターボ冷凍機
空調機
冷水出口温度を固定した状態で冷水 2 次ポンプの流量を変更し、ポンプの運転台数及び動力の確認を行い、台数制御の効果を確認した。

2003 年 10 月 28 日～10 月 29 日

10/29

10/29

10/29

10/29

10/29

10/28

10/28

10/28

10/28

3,000

20.0
18.0
16.0
14.0
12.0
10.0
8.0
6.0
4.0
2.0
0.0

2,000
1,500
冷水ポンプ
合計電力量
KWH
冷水ポンプ
合計水量 L/min

500
3 台運転

2 台運転

17:00

15:00

13:00

11:00

9:00

17:00

15:00

13:00

11:00

0

時刻
冷水量変化率 100%→68.3%
電力量変化率 100%→66.3%

評価・解説

1,000

ポンプの台数制御による省エネルギーの有効性を確認した事例

81

水量L/min

2,500

9:00

電力量KWH

10/28

冷水2次ﾎﾟﾝﾌﾟの台数最適化

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

2003 年 10 月 29 日～10 月 30 日

40.0

4,500

35.0

4,000
3,500

30.0

2,500
20.0
2,000
15.0
1,500
10.0

水量設定変更
5.0

500

0.0

0

時刻
外気
温度 ℃
冷却水返
温度 ℃
ポンプ
換算流量 L/min

ポンプ
電力量 KWH
冷却水往
温度 ℃

冷却水量は 86.5%になった場合、ポンプ電力量は 92%となった
評価・解説

1,000

冷却水量の削減によりポンプ電力消費を 8%削減した事例

82

冷却水量L/min

3,000
25.0

0:00
3:00
6:00
9:00
12:00
15:00
18:00
21:00
0:00
3:00
6:00
9:00
12:00
15:00
18:00
21:00
0:00
3:00
6:00
9:00
12:00
15:00
18:00
21:00
0:00
3:00
6:00
9:00
12:00
15:00
18:00
21:00

外気温度℃・冷却水温度℃・電力量KWH

03/10/28
03/10/28
03/10/28
03/10/28
03/10/29
03/10/29
03/10/29
03/10/29
03/10/30
03/10/30
03/10/30
03/10/30
03/10/31
03/10/31
03/10/31
03/10/31

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-21
冷却水量変更所在地：東京都
延床面積：30,203m2
建物規模：B1F～16F
用途：事務所
竣工：1989 年 6 月
熱源設備：ガス焚き冷温水機＋ターボ冷凍機
空調機
冷水出口温度を固定した状態で冷却水量をバルブにて変え、燃料消費量および冷水温度差を計測し、省エネルギー効果の確認を行った。

省エネチューニング事例シート
対

象

空調設備

空調-22

チューニング項目

VAV 方式の送風温度の変更

建 物 概 要所在地：神奈川県

延床面積：35,000 ㎡

用途：物販施設

竣工：1993 年 6 月

建物規模：B3F～7F

熱源設備：冷温水発生機＋ブラインターボ冷凍機
対 象 設 備空調機

チューニング内容

空調機の送風温度設定を 18℃から 17℃，16℃に変更して運転し，それぞれの空調機消費電力を計測して省エネルギー効果を確認した。

実 施 期 間結2005 年(平成 17 年)2 月 7 日～2 月 14 日

果
外気エンタルピ－空調機消費電力（平日）3530

消費電力(kWH)

25
20
15
10
5
0
0

5

10
15
20
外気エンタルピ(kJ/kg)

25

吹出温度設定18℃

吹出温度設定17℃

吹出温度設定16℃

線形 (吹出温度設定18℃)

線形 (吹出温度設定16℃)

線形 (吹出温度設定17℃)

30

外気エンタルピ－空調機消費電力（平日）により相関関係を検証すると，平日
では吹出温度を下げると空調機消費電力の削減される傾向が見て取れる。吹出
温度を１℃下げるごとに約 5％の省エネルギー効果があることが判った。

評価・解説

VAV 制御の空調機の吹出し温度を 1℃低下させることにより，空調機ファン動力を 5%削減した事例
83

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
空調設備
空調-23
空調設備の間欠運転
所在地：神奈川県
延床面積：61,723m2
建物規模：B2F～5F
用途：商業施設
竣工：1982 年 10 月
熱源設備：ガス焚き冷温水機＋ターボ冷凍機
空調機
外気冷房時に各階４台の空調機のうち２台の空調機のみの運転による省エネル
ギー運転を行い、その省エネ効果を確認した。

2005 年 2 月 7 日~2005 年 2 月 14 日
空調機４台／２台運転－時刻別空調機消費電力を検証すると、空調機２台運転時の空調機消費電力は４台運転時消費電力と比較して、休日で約４３％、平日で約４５％の省エネルギーが達成できた。

60

消費電力(kWH)50
40
30
空調機４台運転
空調機２台運転線形 (空調機４台運転)
線形 (空調機２台運転)

20
10

0
10:00 11:00 12:00 13:00 14:00 15:00 16:00 17:00 18:00

時刻

評価・解説

外気冷房時に、空調機の運転台数を削減することで空調機動力を約４３～４５％削減した事例。
84

省エネチューニング事例シート
対

象

空調設備

空調-24

チューニング項目

ナイトパージ

建 物 概 要所在地：神奈川県

延床面積：28,873 ㎡

用途：事務所

竣工：1997 年 12 月

建物規模：B4F～19F

熱源設備：炉筒煙管ボイラ＋冷温水発生機＋ターボ冷凍機
対 象 設 備

熱源設備

チューニング内容

夜間の外気導入（以下ナイトパージとする）による室内冷却の効果について，
室内温湿度の経時的変化を測定し，一般的な事務室における冷却時の温度変化の傾向を把握した。

実 施 期 間結2003 年(平成 15 年)11 月 8 日～11 月 17 日

果
外気導入

27
(℃)

外気導入

26
25
24
測：北空調機OA
測：北空調機ＳA
測：北空調機ＲA
測：北空調機ＥA
測：北室天井吹出口
屋上気温
測：北室中央1m
比：北室中央1m

23
２回目
22
終了後
21
20
19
18
17
-30

0
00:00

30

60

90

120 150 180 210 240 270 300 330 360 390 420 450 480 510 540 570 (min)
600
02:00

04:00

06:00

08:00

10:00

ナイトパージの有無による温度変化の違い

今回の測定では，外気温度が約 19℃，室内温度が約 25℃の際に，1 時間送風（約6 回/h）で約 1℃の温度が低下し，熱全体としては 1 時間の外気導入で 68,000kJの熱を放出した。約 15 分間でＯＡ・ＥＡなどの急激な温度変化は終了し，室内の空気がほぼ入れ替わったと考えられ，以降は徐々に温度が低下していった。

評価 ・解説ナイトパージの実施により屋内負荷(68,000kJ)を外部に放出した事例

85

省エネチューニング事例シート
空調-25

対象
換気設備
チ ュ ー ニ ン グ 間欠運転
項目
建物概要
所在地：神奈川県
延床面積：119,480 m2
建物規模：B2F～34F
用途：複合ビル
竣工：1994 年 3 月
熱源設備：DHC
対象設備
駐車場換気ファンチ ュ ー ニ ン グ 駐車場換気ファンの間欠運転スケジュールとして備えている 3 パターンについて、内容それぞれファンの積算動力を測定した。

実施期間
結果

2003 年(平成 15 年)11 月 11 日～2003 年(平成 15 年)11 月 13 日
モード１(11/13)はモード 3(11/12)に比べて 50%、モード 2(11/11)はモード 3(11/12)に比べて 30%の動力削減効果があった。
11月11日～13日換気ファン電力量図120
モード 1：日積算電力 110ｋWh100
モード 2：日積算電力 80ｋWh

積算電力（kWh）

80
モード 3：日積算電力 55ｋWh

60

40

20

時
11月11日積算電力

評価・解説

30

45

21
:

00

20
:

15

20
:

30

19
:

45

18
:

00

17
:

15

17
:

30

16
:

45

15
:

00

14
:

15

14
:

30

13
:

45

12
:

00

11
:

15

11
:

30

10
:

45

9:

8:

8:

00

0

刻

11月12日積算電力

11月13日積算電力

ファンの間欠運転間隔により、ファンの電力消費を 30%~50%削減した事例

86

省エネチューニング事例シート
対象
衛生設備
衛生-1
チューニング項 給湯時間と範囲を短縮・制限する目
建物概要
所在地：福岡県
延床面積：60,452ｍ2
建物規模：B2～15F
用途：事務所
竣工：1988 年 6 月
熱源設備：ボイラー＋吸収式冷凍機
対象設備
衛生設備
チューニング内 ボイラーの運転時間を、従来は 7~17 時だったものを 7~15 時に短縮して省エネを容図った。ボイラー運転をしない時間は、貯湯槽内に溜まっている湯にて給湯を実施した。

平成 12 年~平成 13 年
中間期(10 月)における給湯用ボイラーのガス消費量は、以下のようになった。

ガス消費量（Nm3/日)

実施期間
結果

400
350
300
250
200
150
100
50
0
平成１２年

平成１３年

10月5日
10月10日
10月11日
10月12日
10月16日
10月17日
10月18日
10月19日
10月23日
10月24日平均

平均値で比較すると 132Nm3/日(約 43%)のガス消費量を削減した。但し、この数値には他の省エネルギー効果を含まれている(衛生-3 参照)ので、運転時間短縮による省エネルギー効果は約 20%程度となり、運転時間削減量(10 時間→8 時間)とほぼ一致すると思われる。

評価・解説

ボイラーの運転時間を短縮することにより、給湯用ガス量を約 20%削減した事例

87

省エネチューニング事例シート
対

象

衛生設備

衛生-2

チューニング項目

給湯温度を低くする

建 物 概 要所在地：東京都

延床面積：465,333 ㎡

用途：複合ビル竣工：－

建物規模：－

熱源設備：－
対 象 設 備給湯

チューニング内容

館内に循環する給湯温度を 2℃低くすることで，給湯用蒸気の削減を図った。

実 施 期 間2002 年(平成 14 年)

結

給湯温度の低下により，3％(419t)の給湯用蒸気を削減した。

果

給湯用蒸気
消費量(t)
16,00014,00012,00010,000
8,000
6,000
4,000
2,000
0
改善前

改善後

出典：東京都地球温暖化対策結果報告書
評価 ・解説

給湯温度を低下させることで，蒸気消費量を削減した事例

88

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

平成 12 年~平成 13 年

ガス量(Nm3/h)

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
衛生設備
衛生-3
貯湯槽の運転台数の削減
所在地：福岡県
延床面積：60,452ｍ2
建物規模：B2～15F
用途：事務所
竣工：1988 年 6 月
熱源設備：ボイラー＋吸収式冷凍機
衛生設備
高層階用・低層階用と各々２台の計４台の貯湯槽があったが、各々１台運転として給湯用蒸気の使用量を削減した。

400
350
300
250
200
150
100
50
0

4月5日
4月6日
4月9日
4月10日
4月11日
平均

４台運転

２台運転

平均値で比較すると 66Nm3/日(約 21%)のガス消費量を削減した。

評価・解説

貯湯槽の運転台数を削減することにより、給湯用ガス消費量を約 20%削減した
事例
89

対象
チューニング項目
建物概要

対象設備
チューニング内容

実施期間
結果

省エネチューニング事例シート
電気設備
電気-1
タイマー・スイッチによる自動点滅
所在地：兵庫県
延床面積：－
建物規模：－
用途：事務所竣工：－
熱源設備：－
電気設備
改善前
警備員による 22 時 40 分と 24 時の巡回時にテナントの退室を確認し、消灯。
24 時の時点で退室されていない場合は、廊下照明は 24 時間点灯していた。
改善後
自家警備導入時に、廊下照明制御を警備信号に連動させた。
2001 年(平成 13 年) ~2002 年(平成 14 年)

25,00020,000電力量(ｋＷ 15,000ｈ/月) 10,000

4月
5月

5,000
0

改善前
改善後
削減量
削減率

評価・解説

導入前

導入後

21,552ｋＷｈ/月
19,788ｋＷｈ/月
1,764ｋＷｈ/月
8%タイマー照明の導入により照明エネルギー消費量を 8%改善した事例

90

省エネチューニング事例シート
対

象

電気設備

電気-2

チューニング項目

個別スイッチ・人感センサによる点滅

建 物 概 要所在地：神奈川県

延床面積：3,877 ㎡

用途：事務所

竣工：1966 年

建物規模：B1F～4F

熱源設備：吸収式冷温水機
対 象 設 備照明

チューニング内容

事務室内の照明器具に人感センサを導入して，人がいないところを自動的に30%出力に減光することで省エネルギーを図った。

実 施 期 間結1999 年(平成 11 年)～2000 年(平成 12 年)

果

30
25
20
照明消費電 15
力量(MW/年)
10
5
0

導入前

導入後

人感センサによる不在検知制御を採用することにより 3％照明電力消費を削減した。効果が小さい原因としては，不在時に消灯ではなく 30％出力に減光していること，人感センサを設置している箇所が事務室部分であり在席率が高いことなどが考えられる

評価 ・解説人感センサによる個別点灯の導入によりエネルギー消費量を 3%改善した事例

91

第５章

省エネチューニング実務の解説

５．１ 実施方針の決定
５．２ エネルギー消費量の実態把握
５．３ チューニング項目（候補）選定方法の紹介
５．４ チューニング項目案（候補）選定
５．５ チューニングと効果検証の準備
５．６ チューニングの実施と効果検証
５．７ PDCA による管理の継続方法

第５章 省エネチューニング実務の解説

5.1

実施方針の決定

本章では，ガイドブックの使い方を説明します。また，チューニ
ングの効果検証（測定）に関してもこの章で解説します。
本ガイドブックは，省エネチューニングについて親近感を持って

5.2
5.2

エネルギー消費量のエネルギー消費量の実態把握

5.3
5.3

チューニング項目のチューニング項目の選定方法

5.4
5.4

チューニング項目の選定
チューニング項目

5.5
5.5

チューニングと効果検証の準備
チューニングと効果

5.6
5.6

チューニング
実施とチューニング実施と効果検証

いただけるように，架空のビルで働くエネルギー管理技術者が，チューニングについて計画・実施・効果検証してＰＤＣＡを完結するまでの過程を，日記風の軽い読み物にまとめました。
実際に省エネチューニングを進める上で起こりそうな迷いや失敗を，上欄の日記風の部分にあて，下の欄に記したアドバイスや留意点へと導きます。右欄にはガイドブック内の関連するページを示し
5.7 5.7 ＰＤＣＡによる管理の継続方法
ＰＤＣＡによるています。
また，管理標準の見直しや中長期計画書の作成など，省エネ法に関連する作業や，原単位管理ツールにも触れ，エネルギー管理の作業

図 5.1.1 年度目標立案から
次度計画までの流れと省エネ法やツールがどのように関連しているかを示しています。文中で取り上げる建物は架空の物件ですが，（財）省エネルギーセンターが省エネチューニングを実施した例を，再構成したものです。
なお，実際にチューニングを行う際，この章の手順通りに実施する必要はありません。
５．１ 実施方針の決定
この節では，年度目標の決定について採り上げました。過大な数値や削減対象が不明確な目標設定を行うと，チューニングで適正な効果が出ていても失敗とみなされる可能性があり，次回のチューニングの実施を妨げるため，一般的な数値や削減対象の明確化について記載しました。
表 5.1.1 目標の設定とチューニング

年度目標の設定とチューニング
３月○日

施設課長から来年度の光熱費削減目標を立ててくれといわれた。省エネ法にな付かない。それに省エネ法の１％って光熱費の１％じゃなかったよう一％削減らって，とりあえず「１％削減」としてみたが，達成できるのか見当もな・・・？。さてどうやって目標を達成しよう？。この際だからポンコ
ツ冷凍機を最新の高効率機種にしましょうと課長に言ったら，「金をかけるだけでは能がない。この本に載っている“チューニング”というの

1.1 省エネチュー
ニングとは
1.2 省エネチュー
ニングの意義3.1 チューニング
項目選定表をまずやってみたまえ。成功したら冷凍機の予算も考慮する」といわれて，このガイドブックを渡された。成功したら冷凍機の予算だけでなく，私の賞与も考慮してほしい。

■適切な目標設定とは■→削減対象「光熱費○％削減」，「年平均で１％」，「ＣＯ2６％削減」などの数値目標を目に 例えば，「光熱費する機会は多い。ビル管理の現場でも，まず大きな目標・・・例えば「年度目標」 1％削減」はエネルを掲げ，次に年度目標達成のための詳細・具体的な計画を立てていく場面は多い。 ギー量を減らさなくてできる場合がその場合，年度目標は何％ぐらいとするのが適切なのだろうか。
ある。逆に，ガス省エネ法の「中長期的に年平均１％削減」は，設備にそれなりの金額を投資した場合のエネルギー消費原単位の削減目標である。
「30％削減」などの２桁の数値 や電気の大口契約を結んでいる場は「機器単体」の削減数値であることが多く，ビル全体のエネルギー消費量を２92

桁削減するには，大規模な改修工事が必要になる。ま
＜目標は明確に＞「何を」・・エネルギー，
た，冷房期間に４％エネルギー消費量を削減できたと
電力・ガス・油，
光熱費，しても通年で見れば 2％を割る可能性が高い。
エネルギー消費原単位，
ある程度省エネ対策を実施しているビルでは，チュＣＯ2 などーニングだけで「ビル全体」の「エネルギー消費量」 「どの範囲で」・・・ビ
を「年間を通して」1％削減するのは高めの目標と考ル全体，空調，○○部門，
えられ，それ以上の目標を達成するには設備投資が必
機器単体「どの期間で」・・・年要と考えるのが現実的である。
間，夏季・冬季など
また，削減対象が「光熱費」「エネルギー消費量」「どの程度」・・１％削「エネルギー消費原単位」「ＣＯ2」のどれであるかに減など
よっても，チューニングの方法や達成の難易度は異なる。目標を立てる場合は，何を削減するかという削減対象 →も明確にする必要がある。

合，エネルギー量を削減すると光熱費が増える場合さえある。また，燃料を同じ熱量分だけ使用しても，水素成分の多い燃料を使用すればＣＯ
2 は減少する。

５．２ エネルギー消費量の実態把握
この節では，チューニング項目の選択の前に行う，エネルギー消費量の実態把握について記載しました。まず，建物全体の使用量を把握し「エネルギー種類別」に整理し，どこで消費しているか，いつ消費しているかを「消費先別エネルギー消費量」，「時間当たりエネルギー消費量」として整理していく手順を示しました。
表5.2.1 エネルギー消費量の実態把握

エネルギー消費量の実態把握
４月○日

チューニングで 1%削減・・・何から手をつけよう？。何も考えが浮かばないの

2.1

でガイドブックを見ると「まずエネルギーの把握が必要」と書いてある。領収書集めから始めようか・・・電気やガスは簡単だが，油は納入日ごとなので集計が少し面倒って・・・

定期報告書のデータ作りとやることは同じか，もうすぐ領収書も揃うから，まとめて済ましてしまおう。

エネルギー種別のエネルギー消費量
４月△日エネルギー種別の円グラフを書いた。当たり前だが電気は kWh，ガスは m3 なので単位をそろえるには，えーと 1kWh ＝ 3.6MJ だから・・・あれ？いつもよりガスが多い。ガイドブックを見たら・・・そうだ一次換算するんでした。去年のデータを見てやり方を思い出そう。あれ？データとガイドブックで係数が違う。えっ！1kWh ＝ 9.83MJって係数が変わることがあるのか。計算結果だけでなく計算式も残しておいて良かった。

■データはなるべく５年分以上蓄積■省エネ法に関連する書類には 5 年前に遡ってデータを必要とする書類がある。社内規定
等で書類の保存期間を 3 年としている場合もあるが，5 年間はデータを保存しておきたい。
特に，エネルギー消費原単位の分母である「生産数量又は建物延床面積その他のエネルギ

ーの使用量と密接な関係をもつ値」を変更する場合，新しく定義したエネルギー消費原単位の計算方法で，以前の年度の原単位を再計算して比較することが求められる。エネルギ
ーデータの他に，建物入場者数や稼働時間，計算に用いた式や係数等を，後から参照でき
るように整理保存する必要がある。

93

2.2(2)
付表 2

消費先別エネルギー消費量の把握
４月×日

ガイドブックには次に「消費先別 →の把握」と書いてある。電力だけでもターボ冷凍機から守衛室のインターホンまであるし，機器の全てに電力計があるわけじゃないし・・。
でも，フィーダー別や大きな機器は中央監視盤のデータでわかる。空調関係はスケジュールで運転しているから，機器の能力に運転時間を掛けてエネルギー消費の推計はできそうだ。
結構大変だったが，メーター等の実測値で３割，推定値で５割，合計してとりあえず全エネルギーの８割強はエネルギーの消費先を把握しあとは「その他」として，消費先別の円グラフを作ったり消費先別のエネルギー消費原単位を求めた。今度からは「○○部門は2.1→ 消費先別「用途別」という表現もあるが，「事務所ビル」などの建物用途と混同しやすいのでここでは消費先別とした。

面積や人数の割にエネルギー消費量が多いです」とデータを見せられるので，社内の経費削減委員会でも説得力が増しそうだ。

■実測値がない場合は推計値■→ 総点検
チューニングを効果的に実施するには，使用用量の多い機器や部門を狙うこと
第一種エネルギーが得策だが，どこでどれだけ使われているのかという「消費先」の把握は容易で
管理指定工場現地はない。しかし，ビル全体のエネルギー消費量の８割程度は消費先を突き止めて調査おくことが，エネルギー管理上必要で総点検 →でも要求されている。
＜消費先別とは＞メーターがないため実測できない部分は，とりあえず「機器の定格値」×「稼機器レベル：
働時間」で計算し，推計値を求めておく。機器能力が自動的に変化し，実際の出冷凍機，ボイラ
力がわからない機器の場合，仮に定格能力の５割程度として整理してしまう。粗室レベル：
い推計でも主要な機器の消費量をひと通り揃えてしまうことが重要で，その後で会議室，客室
分野・部門レベビル全体・フィーダー別・実測のエネルギー消費量と比較すれば，推計が大きく
ル：外れている部分がわかり，より妥当な推計方法も思いつくことができる。
エネルギー消費量の大きな機器から，「実測できた使用量」＋「推計した使用量」 空調，照明，電灯・コンセント系統でを累積し，全体の８割を超えたら，不明部分は「その他」として分類し，消費先…など。
の分類は一応終了して良い。もちろん捕捉率は高い方がよいが，使用頻度がごく少ない機器や使用エネルギーの少ない機器は，後回しでも良い。

時間当たりエネルギー消費量の把握
６月○日 そろそろデマンドとの戦いが始まる。良い機会だから，中央監視のデータで電力の２４時間トレンドグラフを作った。「この日は残業多いねご苦労さん」，「昼休みの消灯も結構効いてる」な
んて調子で結構面白い。面白いので春夏秋冬のうちから１週間分を抜き出して，グラフを 28 枚作ってみた。並べると，夏冬や平日休日で差が生じるのは当然だが，月曜日と金曜日でも傾向が違い，朝にピークがあることを発見した。これを何とかすれば契約電力をもう少し下げられそうだ。空調してない中間期でも意外に電気を使っていて，この辺に省エネのヒントがありそうだ。ガスの方も作ってみよう。

図‐2.3.7■時間帯により異なる省エネ項目■
省エネルギーセン
省エネ項目の発見にはエネルギーがターパンフレット
どの時間に使われているかを見るのも『オフィスビルの効果的である。在室人数などが増加す
省エネルギー』
るにつれてエネルギーが増えている場
合は良いが，例えば深夜でもエネルギー量が減っていない場合は何らかの理由があり，その理由が必要なもの（蓄熱など）なのかムダなのかを調べる。ムダな場
合にはチューニングで解決するか，設備投資で解決するかを判断する。本ガイドブックの他，省エネルギーセンターのパンフレット『事務所ビルの省エネルギー』に，「時刻別データに見る省エネのポイント」が掲載されているので参照されたい。

94

５．３ チューニング項目（候補）選定方法の紹介
本節は，チューニング項目の選定方法に関する様々な特徴を複数掲載・紹介し，選択するための手
助けをします。
表 5.3.1 チューニング項目案（候補）の選定法の紹介

チューニング項目案（候補）の選定法の紹介
６月△日 エネルギーデータの把握も一通り終わった。夏になる前にどのチューニングを実施するか決定したいが，このガイドブックだけでもたくさん事例が載っている。うちのビルに合ったチューニング方法はどれなんだ。誰か教えて～！
ガイドブックを見ると，「チューニング項目の選び方」がいくつか載っている。どれがいいかわからないので順番に試してみる。

2.3

はじめに「チューニング項目選定表」が載っている。
この表は，たくさんあるチューニング項目のうち，お勧めの項
目を選ぶ過程が示してある。右端に◎があるのがお勧めのチュー
ニング項目であるらしい。
選定要件の説明では，チューニング項目を選定する上での注意
点が書いてある。これはチューニングを実施する時に，注意すべき点のリストとしても使えそう。
一応点数は書いてあるが，自分のビルの事情に合わせて○を付け直せば，自分のビルのお勧めチューニング項目が選べる。うちの場合は・・・設備投資をともなわない・・・うちではこれが最重要かも。あぁ。

表 3.1.1

次に「チューニングに必要な情報確認シート」が載っていた。
この表は「このチューニングをするなら，この項目は測定してください」というのが本来の趣旨なのだろうが，「これしか測定データがないなら，このチューニング項目はどうですか」という表としても使える。測定が楽なチューニングから試してみるというのも一つの方法かもしれない。
計画書を作る時の測定項目漏れのチェックにも利用できそう。

表 3.2.1

次に「チューニング項目一覧表」が載っていた。
省エネの目的や対象となる機器別に整理されている。この表をみて，自分のビルにあっていれば，その「省エネチューニン
グ解説シート」が選べるっていう寸法か。タイトルを読んで詳しく知りたければ解説が読める。親切だね。

表 4.1.1(1)(2)

次に「チューニングの検討に必要な情報（因果関係検討情報の例）」が載っていた。
この表は，異常時の現象から，その原因や対策にたどり着けるようだ。故障診断みたいで便利・・・いや，この表は自分の持っている情報を整理するというのが本来の使い方らしい。要因，原因と表を埋めていくうちに，自分でチューニング項目を考えられるようになるそうだ。うーん
奥が深い。さっきの「一覧表」の応用編で玄人向きの方法
かな。今回のチューニングが終わったら取り組んでみよう。

表 3.2.2

次に「フローチャートによる選択方法」は雑誌の恋愛診断みたいで楽しそう。自動的に項目が選択できるからウチの新人でもできそうだ。「チューニング手法発見フロー」を試してみた。選択肢がもっと詳細で容易に判断できる。でも，外気・冷温水・冷却水の３種類しかないからもっと種類がほしいねぇ。
課長は「チューニング項目一覧表」の方が気に入っているよ。表題を見れば概ね内容がわかるから，チャートをたどるよりこっちの方が速いって。

4.1「チューニング
手法発見フロー」95

4.3 チューニン
グの実施と効果検証

チューニングと効果検証の準備■どの方法でチューニング項目を選定するか■
このガイドブックにはチューニング項目を選定する方法が複数掲載されている。自分で好みの方法を用いてチューニング項目の選択に活用されたい。
また，これらの表には本来の使い方以外に，計画書や報告書の見直しに使用したり，故障の診断に使用できる表もあるので，様々な応用ができる。

５．４ チューニング項目案（候補）選定
この節では，5.3 で述べたチューニング項目案（候補）選定方法を用いて，実際にチューニング項
目を選定する過程について解説します。
表 5.4.1 チューニング項目案（候補）の選定

チューニング項目案（候補）の選定。
６月◇日

表やフローシートを見ているうちに，だんだん要点が絞れてきて，次の３つに注目することにした。
1)まず 24 時間トレンドグラフで，朝にピークがあることがわかったので朝のピークの原因と対策を考える。

→ ビル管法建築物における衛生的環境の確保に関する法律

2)次に，ビル管法 →のデータも調べたら CO2 が 500ppm 以下というデータがいくつもあって，どうも外気が多過ぎるようだ。 →いまは全館禁煙だけど，喫煙ＯＫ時代に作られたビルなので，タバコ排気分の外気が多いの

他にはボイラの点
検記録も役に立つかも。
3)また，冷房期の終わり頃でも，エネルギーが盛夏とほぼ同じ。外気温も調べたが，厳し
い残暑というわけでも無いので，工夫の余地がありそうだ。
この条件に合うチューニング項目を探してみよう。
ガイドブックには「省エネチューニング項目」という表がある。このガイドブックに載っているチューニング
項目の一覧のようだ。
「省エネチューニング事例シート」に対応しているらしい。さっきも同じシートがあったよ
うな・・・。
あっ，前の方は「～解説シート」（左）で後ろの方は「～事例シート」（右）だ。解説シートは教科書で，実例シートは体験レポートなんだ。「解説シート」は実施の方法が細かく書いてあり，「事例シート」は建物の規模や条件がわかるので「○○という省エネ対策を実施すれば，電力の□□％を削減できる」という達成見込みが立てられる。
この「事例シート」は実例なので，末尾に添付すれば計画書も説得力が増すかな。
６月×日

もう一度ガイドブックのチューニング項目案（候補）選定法の表やフローシー

トを見直して，解説シートや事例シートを選択してみた。
チューニングの手法としてはとりあえず「外気量のダンパによる削減」，「起動時の外気取り入れ制御」，「冷水出口温度の変更」この３つをやってみることにした。３つチューニ
ングしたら３％削減できるかな？。

■複数の項目を実施する場合■
例えば３つの項目を実施する場合，それぞれの省エネ項目のエネルギー削減量の合計値が，３つの項目を実施した場合のエネルギー削減量と同じではない。選んだ項目によっては，効果を減殺する可能性がある。これは原単位管理ツールによるシミュレーションでも同じである。

96

・省エネチューニ
ング「解説」シー
ト・省エネチューニ
ング「事例」シート

５．５ チューニングと効果検証の準備
この節ではチューニングの実施と効果検証の準備として，計画立案や測定の体制を整える手順や原単位管理ツールによるシミュレーションについて記載しています。
表 5.5.1 チューニング前後で実施する測定の計画立案

チューニング前後で実施する測定（効果検証）の計画
７月○日

梅雨明けも近いので，選んだチューニング項目で計画

チューニング結果

書を作りはじめた。しかし，削減できるエネルギーは建物全体か

チューニングの検討に必要な情報

ら見ればごく一部だし，たまたま他の部分で使用量が増えると，料金用のメーターやフィーダーの電力量計じゃ，他の変化に埋もれて結果が見えないかも知れない。計画は部長も知ってるから，

前

後

後で「減ってないじゃないか！」なんてことだとマズイので，チューニングに関係する機器には，臨時で測定器を取り付けて差を明確にしようと思う。

■計画作成の要点■
周知・表示すべき
チューニングとして，単にダンパやバルブ等の操作を実施しただけでは，エネ
事項はルギー削減の効果の有無がわからない。したがって，チューニング実施の前後を・測定の期間測定してデータを比較し，効果を検証する必要がある。しかし，実在の建物は一つとして同じものはなく，気象条件や部屋の使用状況が全く同一の日も１日もな
・測定の目的い。そのため，対照群を作ったり，条件を変えた試行を繰り返したりするには工・測定に影響する夫が必要で，チューニング計画の立案時から，測定結果の評価方法をよく考えて作業と影響しなおく必要がある。実施するチューニングの種類によるが，一般的には以下のよう
い作業な事項を考慮して計画を立てる・測定担当・責任
１）測定の時期・期間・・・24 時間連続測定×1 週間を推奨
者
・1 日 1 回では時間による変化がわからない。
・困った時の連絡・「月曜は冷暖房の立ち上がり負荷が大きい」など曜日の特性を知るには 1 週間
先は必要
２）測定間隔・・・通常 30 秒～5 分，変化が早い→短く，変化が遅い→長く
・間隔は，短すぎればデータ数が多すぎて処理が困難，長すぎれば変化を見逃→ 日射の影響がす→ 。
大きい場合，雲が３）測定すべき項目・測定点の設置・測定すべき項目は表 2.3.1 チューニングの検討に必要な情報を参考にあると 1 秒毎でも・在室者の邪魔や危険にならないように測定点を選定することが基本
数値が大きく変わ・測定を忘れたり，測定が難しいのは，在室人員などのエネルギー消費に影響る。
を与える部屋・建物の使用状況
・測定法がＪＩＳや法規で決まっている場合があるので注意
４）比較する相手（対照群）の作り方
・一台しかない冷凍機でチューニングを実施する場合，チューニングを実施す
る日，しない日を比較するより方法がないが，気象の影響は大きいので結果の整理が難しくなる。実施する階 vs しない階，実施する系統 vs しない系統など，
同一日時で比較できる様に工夫する。
５）その他
・測定中であることをよく周知し，表示を行う。部屋の使用者のほか，特に，部屋の清掃・管理・工事に係わる全員に確実に連絡。外部業者の場合，作業者の交替に注意。
・電源を必要とする測定器は，プラグが抜かれないように表示し，コンセント
使用者が困らないようにテーブルタップなどで分岐しておく。
・また，ブレーカーや漏電遮断器つきのテーブルタップを使用して，過電流や漏電による停電や火災等の事故を避ける。
気象（特に日射・降雨）に影響をうける場合は必ず予備日を設定

97

測定計画の立案

測定すべき項目→ 性能曲線
いろいろな呼び方がある。特性曲線，
能力線図，（吐出）流量－揚程曲線・・・など。

７月☆日 一応計画書は書いたが，「あー，あれも測っておけば」なんて後悔しそうなので，ガイドブックの「チューニングの検討に必要な情報」の表を再確認。そういえば，「ポンプ流量を測る」って計画書には書いた
けど，具体的な方法まで考えてなかった。このポンプの系統だけを測っている流量計はないし，配管を切って流量計を付けるわけにもいかないし，
圧力計なら付いているけど・・・そうだ，圧力計があれば，ポンプの性能
曲線 →から流量を割り出せる。電流値でも流量を出せそうだ。

■測定器がない場合の代替手段■
温度や湿度に比べ，風量や水量は測定器を既存の配管・ダクトに設置するのが難しく，測定器も高価である。超音波流量計は非破壊で測定できるが，曲がりによる偏流や気泡の影響を受けやすく，非破壊といっても保温の撤去は必要である。
しかし，ポンプの型番がわかればメーカーから性能曲線を取り寄せて，圧力や電流値から流量を推定することができる。
モータ等を使用する低圧の機器は，クランプ式の小型のデータロガーでほとん
ど測定できる。また，窓の開閉や水位も温度センサで温度変化として検知できる
ので，温湿度計と電流計があれば，工夫により測定できる項目は非常に多い。メーターもＷＥＢカメラでビデオを撮って記録すれば，メーターが変化した時だけ録画することも可能である。
７月△日 ガイドブックには「２４時間連続測定を推奨する」と書いてあるが，測定器を買ったり借りたりするのは高い。そこで，携帯型の温度計を使って後輩２～３人と交替で測定する工程表を作って課長に見せたら「計測器を買うから見積を取れ」たって。課長にしては珍しく太っ腹だと思ったら「お前たちの残業代で計測器が買える」って。今は計測器も安くていいのがあるんだね。

■測定のコスト・・・測定器の費用と人件費■
チューニングは費用が少ないといっても，操作や効果検証に関する人件費は必要である。また，効果検証（測定・評価）は重要ではあるが，多大な費用や労力をかけると，チューニングにより得られるコスト削減のメリットを帳消しにする可能性がある。そのため，効果検証は安く容易に実施できることも重要である。
人件費を考慮すれば，１台の機器で間欠的な測定をするより，計測器を購入・レンタルしても，複数の機器で連続測定の方が安くなる場合が多く，測定時刻の違いによる問題も生じないので，センサと自動記録装置が一体になった安価な計測器の活用を推奨する。
●チューニングとその前後で実施する測定の工程表の一例
11/7
金小 型 デ ー タロ ガー
ナ イ トパ ー ジ 関 連
小 型 デ ー タロ ガー
外気冷房関連

11/8
土

11/9
日

03 06 09 12 15 18 21

0 3 06 0 9 1 2 1 5 1 8 2 1

設置
設置

無人自動計測無人自動計測

放射温度計
移 動 測 定 (参 考 測 定 ）
電力計
設 置 ・ 計 測 ・撤 去

11/14
金

11/15 11/16 11/17
土日
月

精度管理も自前で行う必要がある。
「外注校正費用または社内校正の人
件費＋計測機器の購入費」を「計測機器のレンタル費用」と比較して検討す比較階のみ 月曜以降は測定階のみ撤去

1 3 :0 0 ～ 1 8 :0 0
ダンパ開る場合は，計測器の撤去

0 :0 0～ 3 :0 0 (気 温 が 高 い 場 合 5 :00 )ナ イ トパ ー ジ
風量測定・
ナ イ トパ ー ジ 準 備
ダンパ開閉と現状復帰確認11/10
月

計測器を保有す

る。但し，複数の測撤去定器を使う場合，トレーサビリティーが確保されている閉

試 運 転 ・復 帰 確 認
1 4 :0 0 ～ 17 :0 0

8 :0 0～

計測器をレンタル

有人のため、許可および立 会いが 、得られる場 合に実施

しても，測定者自身が器差を把握する設置 無人自動計測 撤去

電力測定

必要性は残っている。

98

原単位管理ツールによるシミュレーション
７月×日 計画書に部長のハンコをもらった。もう後には引けないけど，予定した効果が出るのかまだ不安だ。ガイドブックを見ると「エネルギー消費原単位管理ツール」というのがあった。建物の形や方位を決めて，使っている設備やこのビルに近い気象データを選び，使用時間などのデータを入力すると，うちのビルがパソコン上で再現できるようだ。
シミュレーションゲームのビル版だね。使い方は，室温設定を変えたり，外気導入量を変えたりするとエネルギー消費量が変わるらしい。チューニングの予行演習がコンピュータ
ー上でできるわけだ。パソコン上なら失敗しても上司に怒られないし，自分で計算した省エネ効果の予測が妥当かの判断もできそうだ。
さっそくダウンロードしてデータを入力。目安となる数値が自動で選択されるので，思ったよりはラクに入力できた。でも結果の表示した値はうちのビルの実データより 10％ぐ
らい小さい。大丈夫か？。そういえば自動で選択された部分は，このビルの実際の運用とは少し違っていたので，自分で数値を指定しなおしたら，誤差は 3％ぐ
らいになった。まだ誤差は小さくできそうだけど，このくらいで良しとする。
実施予定のチューニング項目を入れて試してみた
ら，２％ぐらいは削減できそう。効果が相殺される部
分もあるけど，１％ぐらいは削減できそうで少しホッとした。

・エネルギー消費原単位管理ツール■「エネルギー消費原単位管理ツール」はビルのシミュレーター■
エネルギー消費原単位管理ツールで，実際のビルのエネルギー消費量とシミュ
レーション結果の違いが大きければ，自動入力の部分の数値を実際の測定値に変更して，実状に近づけることができる。ただし，チューニングの効果を見る場合
は，チューニング前後の差（相対値）をみるので，エネルギー消費量の絶対値の違いにはあまりこだわらなくてもよい。
一度ビルのモデルが構築できれば，次回からの検討は楽にできる。

ホテル，病院，商業ビルの場合は用
途統合版があるのでそちらを利用されたい。

省エネルギーセン
ターのウェブサイ
トから無料でダウンロードできる。

2.3(3)～(7)
ツールの概要ツールの使用法

５．６ チューニングの実施と効果検証
この節ではチューニングの実施と，その前後の測定（効果検証）を行う際の留意点を示した。また，測定結果のまとめについても記した。
表5.6.1 チューニングとその実施前後の測定（効果検証）

チューニング実施前の測定
７月◇日 前日に各部屋を回って測定実施をお知らせし，チューニング実施前の測定を行った。いろいろ聞かれたが，まだ自信がないので，あんまり注目しないでほしい。測定自体はすぐに終わったが，どうも結果がおかしい。課長に結果を見せたら「ＣＯ2 が 120ppm
だと！もう一度測定し直し」といわれた。え～，もう一回お知らせして回るんですか，カンベンして下さい。
ＣＯ2 は室内より濃度が低い屋外でも 350～380ppm ぐらいで，日中の温室でもないかぎり，200ppm 以下なんてあり得ないそうだ。あわててＣＯ2 センサを修理に出し，他のセンサや計測器もチェックした。

■測定器のトレーサビリティー■
ＣＯ2 センサや湿度センサは，一般的に経年劣化が大きく，壊れていてもＣＯ2
濃度や湿度は体感しにくいので気づかず，正常に動作していない例が多い →。測定前に校正された計測器と比較して，測定器の動作をチェックする必要がある。
特に，冷温水の往還温度差など「差」を測る場合は，器差が計算結果に大きく影響する。例えば±0.5℃の器差がある２台の計測器で測ると，冷温水の往還温度差のように 5℃程度しか差がない場合は，最大で 20％の誤差になり，チューニン
グの成果が埋もれてしまう可能性がある。そのため差を測る場合はなるべく高精度の測定器を使用して，器差を把握し補正する。また，2 台の計測器で「差」を測る場合は，チューニング前の測定とチューニング後（中）の測定で，計測器のペ99→ センサの動作
ＣＯ２センサや湿度センサを直す
だけでも，外気量
や加湿量が正常になって，省エネになる可能性もある。逆にセンサがアを変えないように注意する。
［例］チューニング前に冷水の往還温度差が 5℃ある系統を想定する。チューニン
グで送水温度を 3℃上げて 10℃に設定したら，還りが 1℃上がって往還温度差が3℃になり，チューニング前後で往還温度差が 2℃縮まったと仮定する。
チューニング前に測定器ＢとＣのペアで測定を行うと，チューニング前の 5℃差を 4℃差と測定してしまう。しかし，チューニング後も測定器ＢとＣのペアで測るなら，チューニ
ング前後で往還温度差が 2℃縮まったとする結果は変わらない。しかし，チューニング後の測定を測定器ＡとＤのペアで行うと，チューニング後も往還温度差は 4℃差と測定してしまうことになる。

【チューニング前】5℃差

冷水
往き

測定器Ａ
(低めに表
示)
6.5℃

真
値
７
℃

測定器Ｂ
(高めに表
示)
7.5℃

冷水
還り

測定器Ｃ
(低めに表
示)
11.5℃

真
値
12
℃

測定器Ｄ
(高めに表
示)
12.5℃

４℃差
５℃差
６℃差

【チューニング後】送水温度設定を 3℃上げて 10℃に設定したら還りが 1℃上がって 3℃差になった

冷水
往き

測定器Ａ
(低めに表
示)
9.5℃

真
値
10
℃

測定器Ｂ
(高めに表
示)
10.5℃

冷水
還り

測定器Ｃ
(低めに表
示)
12.5℃

真
値
13
℃

測定器Ｄ
(高めに表
示)
13.5℃

２℃差
３℃差
４℃差
７月＊日 今度は校正済みの計測器で再測定。測定は成功し，昨日のデータをまとめてみた。空調機 No.１のＣＯ２濃度が低い。理由はたぶん在室人員・・・あっ，在室人数を調べてないからコメントのしようがない。部内の旅行で誰もいない部屋があったらどうしよう。
ひぇ～再々測定か？
しょうがないので一部屋ずつ昨日の状況を聞いて回った。普段と違う人の動きはなかったので再々測定は免れたが，あー恥ずかしいトホホ。

■測定前に記録用紙と報告書を作る・・・測定のイメージトレーニング■
測定作業に慣れていない場合，頭で考えるだけでは作業工程を具体的にイメージできない。そこで，計画書を作る時に仮のデータを入れた記録用紙と報告書を作り，イメージトレーニングすることをお勧めする。計測の記録用紙を作れば，測定作業の工程が具体的になってくる。仮のデータを入れた記録用紙を基にして，ありそうな仮の値を一度入れて計算し，報告書に書くつもりで簡単な考察まで考えると，測定し忘れそうな測定項目や測定点に気が付く。仮の報告書は，実際の報告書を作る際のひな形にもなるので，作業はムダにならない。

チューニング実施と実施中（実施後）の測定
７月×日

チューニング実施前の測定が終わり，いよいよ今日はチューニングの本番。チューニング実行時の注意はガイドブックの中にあったから再確認。いよいよ，ダンパの設定を変更する。開度調節レバーを固定してるボルトが固い！ムムッ・・・あ！折っちゃった。でも工具箱に同じサイズのボルトがあったのでセーフ。開度の変更もチューニング後の測定も無事(ということにする）終了。チューニングした場所が気になって，巡回時に何回もチェックしたが，特にクレームも故障もなく一安心。やっと枕を高くして寝られる。

100

正常に動作することにより，今まで止まっていた機器が動き，エネルギ
ー消費量が増える
可能性もある。原
単位増加の理由としてやむを得ないと考えられる。しかし，非動作に変
更しても利用者の不満や法令・契約上の問題がない場
合は非動作時の室内状態を適正として再設定することも考慮する。

■万が一への対処■「ボルトが折れた」程度のことには対処できるように，工具や部品の用意とメーカーの連絡先を控えるなどの準備は必要。そのような備えをしても，機器の破損，テナントへの損害など，実際に操作を行う者にとって心配の種は尽きない。
安心してチューニングを行うためには，操作や測定に保険を掛けるのも一案である。実施内容により，工事保険または旅行保険などの特約として契約できるので，どの保険がよいか損害保険会社に相談すると良い。事故率が高くないため，数万円でかなり高額の補償が受けられる。ただし，変則的な契約になるので，どのような場合に補償されるのか補償の範囲を書面で明確にしておく必要がある。

データの整理と評価
８月×日 データは集まった。建物の使用状況はだ
いたい同じと考えてよさそうだ。しかし，送水温度が低い日と，送水温度が高い日を比較しようとしても，日によって気温がずいぶん違う。どう比較しようと悩んでいたら，「散布図にしたら？」と課長に言われた。
外気エンタルピを横軸にし，エネルギー消費量を縦軸にして散布図を書いた。送水温度が低い時は点が上側に集まり，送水温度を上げた時は点が下側に集まり，エネルギーが減少していることがわかった。なるほど，違う条件の日でも傾向を比較することができるんだ，さすが課長，年の功だね。
8070

ガス消費量（Nm3/h）

60
50
40
30

事例シートに散布図の例が多数載っているので参考に
されたい

20
10

0
0.0

10.0

20.0

30.0

40.0

50.0

60.0

外気エンタルピー（kJ/kg）

冷水9℃ガス消費量

冷水7℃ガス消費量

線形(冷水7℃ガス消費量)

線形(冷水9℃ガス消費量)

８月△日 外気に関するデータを整理していくうちに，日によって外気のＣＯ２が微妙に違うことがわかってきた。幹線道路や工業地帯が西側にあるので，西風の日はＣＯ２が高そうな気がする。風向別に整理すれば，ばらつきが小さくなるかも。でも，日誌に天気は書いているけど風向は書いてない。そうだ，天気予報のアメダスなら風向もわかるかも。気象庁に聞いたら，今はインターネットでデータを見られるそうだ。風向はアメダスのデータを使って整理できた。
現時点で 0.8%のエネルギー量削減に成功。「１％削減」も無事達成できそうだ。

→ ブラウザが MS
Internet Explorerの場合，表の上にカーソルを合わせて
右クリックすると
メニューが現れ，「Microsoft Excelにエクスポート」を選ぶと Excel に読み込める。

■測定できなかった項目は■屋外の気圧や風向などは，測定器を用意するのが困難な場合が多い。また，エネルギー
データを分析するために過去の屋外のデー
タがほしい場合もある。
このような場合は気象庁の電子閲覧室が無料で公開しているアメダスデータを利用するとよい。Excel の Web クエリ機能 →を使えば容易にデータを読みこむことができる。

５．７ PDCA による管理の継続方法
この節では，チューニングと中長期計画書や管理標準の見直しなどの省エネ法に関連する作業について記載した。また，省エネルギー活動を拡大して継続するために，費用の少ないチューニングに成功した場合の，次のステップアップや褒賞制度についても記載した。
表5.7.1 ＰＤＣＡによる管理の継続方法

管理標準の見直し
３月×日

年度目標を立てて１年過ぎた。年度末なので会社に提出する「年間管理報告書」 中～大規模のビル

で光熱費は年間数を書くために今年度を振り返ってみた。

101チューニング３つでエネルギー量の１％削減が達成でき，光熱費の方も約１％以上減らせた。これは大きく書いておこう。
壊れていたＣＯ２センサは定期的にチェックする必要がある。
「管理標準」に「年１回ＣＯ２センサの較正」を書き加えておいた。いつも課長はＰＤＣＡ，ＰＤＣＡとうるさいけど，これは Action（見直し）ですよね。ＰＤＣＡ実行のノルマ１つ達成。

千万から数億円。
その 1％は小さくない。

■管理標準の見直し■
1.3 省エネチュー
チューニングには同じ建物で 2 回実施することが不ニングの進め方
可能なものもあるが，Ｈｆランプ交換時の初期照度補正のように，ランプ交換の度にチューニングの実施が必要な項目もある。また，上記のＣＯ2 センサの較正のようにチューニングで決めた設定値が経年変化でずれを生じていないかについては定期的に点検する必要がある。
このように繰り返し実施するチューニングやチュー
ニングによって新たに発生した作業や点検は「管理標準」に追加する。ただし，点検項目等が多すぎることも問題なので，測定値や運転状況がずっと安定しているなら，測定間隔の延長や，保守回数を減らしても良い。例えば，ＣＯ2 センサの較正頻度や蛍光灯の清掃等も，
データの経年変化や汚れの進行がわかったら適切な回数に変更してもよい。
Plan

・ 実施方針の決定

・ エネルギー消費量の実施把握・ チューニング項目の選定

Do

計画プログラムの策定

改善実施

・ 実施体制・スケジュール・ チューニング実施

・ 実施前測定・ 効果予想

Check

効果検討

・ 実施後測定・ 省エネ量確認Actio

・ 管理標準の見直し

次回のチューニング計画と中長期計画書
じゃあついでに Plan も立てるか。来年度もエネルギー量で年間１％削減したいなあ。少し自信もついたから，ちょっと費用がかかるけど効果の高いチューニングに取り組んでみるか。
そうそう，去年約束した冷凍機の更新は「中長期計画書」に書いておこう。課長，予算は通るんですよね！
課長に報告書を見せたら，「チューニングの件は社内の経費削減コンテストに出すよ」だって。

リニ ュ ーアル大規模
チ ュー ニ ン グ

小規模
チューニング■より高い目標へ■
費用が少ないチューニングに成功したら，次回は多少費用がかかるが効果の大きなチューニングや，改修工事を必要とするような大きな省エネルギー対策にチャレンジしたい。冷凍機の更新はもろんチューニングの範疇ではないが，チュー
ニングには多少費用がかかるものある。チューニングでも設備投資と見なせる内容があれば，中長期計画書に記載できる。

おわり
４月×日 課長が「例のコンテスト，君のは優秀賞だよ，ハイおめでとう」といって封筒を持ってきた。もしかして金一封？。でも，中身は新幹線の切符と案内状。課長は「優秀賞の賞品は東京一泊旅行だよハッハッハ」だって。それって出張っていうんじゃないんですか？課長！！。
案内状によれば，本社で経費削減の事例発表会があり，ささやかながら表彰式もあるそうだ。発表や表彰なんてもう何年ぶりだろう。資料作りは面倒だし緊張するけどちょっとウレシイ。たまには東京の同期と飲みに行くのもいいかも。

■褒賞制度の必要性■
チューニングは業務改善提案の一種と考えることができる。提案者や実施者に何らかのメリットがなければ，提案が失敗した場合のリスクだけが残り，誰も提案をしようとは思わない。発案者が社員の場合は褒賞や査定，外部委託業者の場合は削減できた光熱費の配分などで報いる必要がある。省エネルギー活動の継続のためには，褒賞制度なども整備・継続することが必要である。

102

3.1 省エネチュー
ニングの進め方

付図
付表

付図―１ 湿り空気線図（ｈ－X 線図）

出典；空気調和・衛生工学会

103

付表－１ エネルギー単位熱量
エ ネ ル ギ ー

単 位 発 熱 量

昼間電力
電

力

9.97

MJ/kWh

夜間電力

9.28

MJ/kWh

上記以外の電力

9.76

MJ/kWh

自家発電
オイル

燃

料

付表―2

考

事業者の実測値（又は 9.76

MJ/kWh）

灯油

36.7 MJ/L

軽油

38.2

MJ/L

Ａ重油

39.1

MJ/L

B・C重油

４１.７

MJ/L

＊建物で使用される頻度は少ない

13A

46.1

MJ/m3

ガス会社ごとの単位発熱量とする。

12A

41.9

MJ/m3

6A

29.3

MJ/m3

6B

20.9

MJ/m3

5C

18.8

MJ/m3

LPG

50.2

MJ/kg

蒸気（産業用を除く）

1.36

MJ/MJ

温

水

1.36

MJ/MJ

冷

水

1.36

MJ/MJ

都市ガス

液化石油
ガス
熱

備

出典；
「省エネ法」省令別表を
熱供給事業者・供給区域ごとの単位
発熱量を用いてもよい。

参考に作成しました。

エネルギー単位換算表

A 換算表
１ エ ネ ル ギ ー ・仕 事 量 ・熱 量 な ど
ｋJ
ｋ
J
kcal
W ･ｈ
1
0.23880.2778
4.187
1
1.163
3.6
0.860
1

kgf･ｍ
102
426.9
367.1

１ J＝ １ Ｎ Ｘ １ ｍ

２ 圧力
kPa
kgf/c㎡m m Aq
Hgg
mmH
1
102
7.50
１ Pa＝ １ Ｎ ／ ㎡
1.02X10 -2
98.07
1
10000
735.6
-3
-4
-2
1
10
7.356X10
9.807X10-3
0.1333
13.6
1
1.36X10
１ atm ＝ 101.3kPa＝ 1.033kgf/c㎡ ＝ 10.33m Aq

３ 熱伝導率W /(m ･℃ )kcal/m ･h･℃
W /(m ･K)
1
0.860
1.163
1

４ 熱 伝 達 率 ・熱 通 過 率
W /(㎡ ･℃ )kcal/㎡ ･h･℃
W /(㎡ ･K)
1
0.860
1.163
1

５ 粘 度 ,動 粘 度
粘 度：
１ ｃP(ｾﾝﾁﾎ ﾟﾜｽ ﾞ)＝ １ ０ -3 Pa・s＝ １ m Pa・s＝ 1.02X10 -4 kgf・s/㎡
動 粘 度 ： １ ｃSt(ｾﾝﾁｽ ﾄｰ ｸｽ )＝ １ ０ -６ ㎡ /s＝ １ m ㎡ /s
６ その他
１ USRT(米U SRT(米 国 冷 凍 ト ン ）＝ 3024kcal/h＝ 12.66M J/h＝ 3.517kW
１ JR T (日 本 冷 凍 ト ン ）＝ 3３ 20kcal/h＝ 13.90M J/h＝ 3.862kW
B 10の 整 数 乗 倍 の 単 位 を 作 る た め の 接 頭 語 （抜 粋 ）
倍数
10 -9
10 -6
10 -3
10 -2
10 -1
10 -12
接頭語
ﾋﾟｺ
ﾅﾉ
ﾏｲｸﾛ
ﾐﾘ
ｾﾝﾁ
ﾃﾞｼ
記号
p
n
μ
m
c
d

10 1
ﾃﾞｶ
da

10 2
ﾍ ｸﾄ
h

10 3
ｷﾛ
k

10 6
ﾒｶﾞ
M

10 9
ｷ ﾞｶﾞ
G

10 12
ﾃﾗ
T

出典；冷凍空調技術（空調編）日本冷凍空調学会
104

省 エネチューニング
ガイドブック
2006 年３月 初版発行
2007 年 1 月 改訂版発行

技術部ビル調査グループ〒104-0032 東京都中央区八丁掘 3-19-9 ジオ八丁掘
tel.03-5543-3020/fax.03-5543-3021

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