＊＊発表用原稿につき無断引用はご遠慮下さい＊＊

認識論と地理学のポリティクス―英語圏政治地理学をめぐる 4 つの「事件」―
山﨑孝史（大阪市立大学）

2005 年人文地理学会大会部会アワー
地理思想研究部会 第 7 回（通算 83 回）研究会
九州大学六本松地区
2005 年 11 月 12 日

はじめに
Ron Johnston (Johnston 1986: 5)は哲学を、論証と立論の方法についての考察を含む内省的な学問と定義している。したがって、ディシプリンに関わる哲学とは、研究主題によって一般的に定義される学問の境界内で、研究がどのように行われるかを考察する。そうした哲学の中心的要素が知識の理論としての「認識論」である。認識論は「われわれが何を知ることができるか」あるいは「われわれはどのようにしてそれを知ることができるか」といった根本的な問題に対する答えを提供する 1 。認識論に関わって、何を知ることができるかについての理論を提供するのが、存在の理論としての「存在論」である。形而上学（事実問題を超えた世界の本質に関わる議論）においては、存在論は、例えば宗教におけるように、何が存在しうるかを定義するが、ディシプリンの哲学における存在論は何が「事実」として受容されるかに関わる。
そしてこれら存在論と認識論を通して定義されるのが「方法論」、つまりディシプリンの中で研究と立論がどのように行われるべきかを示す一組の規則と手続きである。
しかし、Johnston (1986: 1-2) は、ディシプリンへの知識の細分化は人為的であり、大部分
任意に行われるという。ディシプリンは一旦確立されると知識のテリトリーを画定し、自己再生産していく。ディシプリンがその存在を獲得するのは、その分野の主導者が潜在的なスポンサーに対して、ディシプリンの研究価値と研究方法の妥当性を示すことができるからである。
このディシプリンを売り込む活動が活発化するのは、資源が希少で凋落の潜在的可能性がかなり高い判断されるときである。ディシプリンの中には、その営為について相当な論争が存在し、その論争はディシプリンが何をすべきかのみならずそれが誰に奉仕すべきかについても交わされる。すなわち、ディシプリンとは科学としての哲学的特徴を持つと共に、その盛衰の動態にはすぐれて社会学的な要素を含んでいるのである。
これをより地理学的に形容するならば、ディシプリンに関わる哲学的諸要素は特定の社会、
ないし時間と空間の文脈 context からも措定されるということである。科学一般が「進化」、「発展」といった歴史的変化を遂げてきたこと鑑みれば、文脈に伴う変化は人文・社会科学に固有のものではない。しかし、人文・社会科学においては上述したディシプリンの三つの要素を貫く統一的な哲学が研究者間で共有されるとは限らず、異なった哲学が競合することによって、ディシプリンが動態的に展開する場合がある。
この点、地理学は、伝統的な地誌学から系統性を発展・深化させていく過程で、研究主題
や対象に即して、大きく自然地理学と人文地理学に分化した。それは同時に対象の認識と分析に関わる哲学を細分化させていく過程でもあった。自然地理学では自然科学の基本的認識論である経験主義や実証主義が、上に述べた存在論、認識論、そして方法論を貫く哲学として確立される。人文地理学でも素朴経験主義から実証主義への展開が見られたが、実証主義以降、ディシプリンの三つの要素を貫く統一的な哲学は確立されず、複数の哲学的立場が並存するという状況を生み出している。こうした哲学的細分化は、それぞれ先行する立場への認識論的・方法論的批判を経て進行しており、ディシプリン内外の社会学的な動態の原因となり、結果となっている。
1

Johnston (1986: 5)によれば、認識論は知識の四つの局面を扱う。つまり、知識の本質―人が信じているもの、知識のタイプ―直接関知された知識か記述による知識か（つまり一次的、二次的知識）、知識の対象―知識の主題となる問題、そして知識の起源である。

1

しかし、興味深いのはそうした哲学の競合が、ディシプリンの存在論的根拠をめぐる（否定する）議論に発展するとは限らないことである。そうした場合、競合は対象の認識や接近の方法の次元で展開し、ディシプリンの存立は前提として共有されるであろう。つまり、ディシプリ
ン内の競合は、ディシプリンの自己破壊的な過程としてよりも、求心力と遠心力との均衡として、あるいはその集合的資源の確保や配分をめぐる動態として理解できる。さらに、ディシプ
リンの対外的評価は、研究者が依拠する物質的・権威的基盤の消長を左右するだけに、ディシプリン内の競合にも影響を及ぼす。
こうした動態は、ディシプリン内での具体的な言論上の対立や合意、行動上の排除や包摂として顕在化する。例えば論争を契機として、ディシプリン内にサブディシプリンや学派が形成されたり、異なった学会が形成されたり、あるいは研究者間の再統合が進んだりすることもあるかもしれない。ディシプリンの哲学をめぐる差異とはそうした社会学的な動態を生み出す要因となることがある。本稿では、こうしたディシプリンにおける、特定の哲学的立場の確立や伸張、ないし集合的資源の確保や増進を目指す意図された行為を、ディシプリンの「ポリティクス」と呼ぶ。ディシプリンのポリティクスを把握し、その動態を理解することは、ディシプリンが何を求め、誰に奉仕しようとしているのかを明らかにする上で極めて重要である。
以下では地理学のポリティクス、特に筆者が専門とする政治地理学における事例を検討することによって、地理学における認識論的対立とその意味について明らかにし、地理学にとどまらないアカデミー一般おける研究者の日常的営為の性質と問題性について考究したい。そうすることで、究極的には、われわれが日々生産している研究の学問的意味や社会的意義について、より自覚的に意識することに寄与できればと思う。

政治地理学を通してみた地理学のポリティクス
地理学のポリティクスに関して言えば、日本の政治地理学は、研究者の間で政治的な動態が生じるほどの社会的規模も資源も持ってはこなかった 2 。これに対して、英語圏における政治地理学は、1980 年代以降研究が活発化し、多くの研究者の関与と共に、国内学会（米国
地理学者協会AAGや英国地理学者協会IBG）における政治地理学専門グループ、国際的な学術組織（国際地理学連合政治地理委員会the ICU Commission on Political Geography）、
そして専門学術雑誌（Political Geography、Geopolitics、あるいはSpace and Polity）の形成を通して、サブディシプリンの社会的規模が拡張してきた。こうした状況を背景として、研究者間では政治地理学の意義や発展にとって重要な論争がなされてきたし、学術雑誌がそうした論争の場を提供する役割も果たしてきた。また、「政治」を研究対象とする分野であるだけに、研究の認識論や意味付け、そして研究者自身が関わるポリティクスをめぐって対立や論争が生じやすい分野であると言えるかもしれない 3 。

2しかしながら、拙稿（Yamazaki 1997）が示したように、戦後の日本で政治地理学が一時的に興隆する過程において、特定の研究者集団やその集団が依拠する学術雑誌が一定の役割を果たしたことは確認できる。
3
前節におけるポリティクスの定義に従えば、筆者がいう「政治」とは、複数のポリティクスが表明される場やそれらを調整する過程と関わる。すなわち「政治」とは特定の利害を代表する政治的行為（ポリティクス）ではなく、そうした行為をめぐる対立・闘争・調整といった諸力の交錯する過程として構成されると言えよう。The Concise Oxford

2特に、批判社会理論の導入に伴って、1980 年代から英語圏の人文地理学を中心に台頭してきた哲学的立場（ポストマルクス主義、脱構築、ポスト構造主義、フェミニズム、ポストコロニ
アリズム等）は、デカルト的な主客二元論とは異なり、研究者個人のポジショナリティやアイデ
ンティティと研究対象との関係を批判的に省察する認識論に立ち、非実証主義的な方法論を開拓していくものであった。こうした立場は今日まで政治地理学を含む人文地理学の諸分野において様々な形で表明されてきた。その中には、（サブ）ディシプリンの妥当性や方向性をめぐって激しい論争を惹起した例がいくつか存在する 4 。
そこで、筆者は日本と米国で政治地理学研究に関わってきた経験から、英語圏の政治地
理学研究者の間で話題となった出来事のうちで、地理学のポリティクスを考えていく上で示唆に富む 4 つの「事件」を紹介したい。ここでいう「事件」とは、単に学術雑誌等で展開される学問的な見解の対立や論争を指すのではなく、当事者の言動をめぐって広く学界内外で話
題、すなわち社会学的な反響を惹起した出来事を指す 5 。
第一の「事件」は、英語圏の政治地理学が 1980 年代以降飛躍的に復興・発展する中で、「新しい地政学」に関わる概念・認識をめぐって交わされた論争である。この種の論争は人文
地理学の諸分野でも確認されたが、この「事件」ではそのより社会学的な背景と結果を検討する。第二の「事件」は、最初の「事件」の一種の派生形態である。英語圏におけるポストモ
ダン地理学とその主唱者に対して浴びせられた批判（非難）をもとに、アカデミーが醸成する「文化」の性質と研究者のアイデンティティ尊重の意味について考察する。第三の「事件」は親パレスチナの立場に立つ雑誌編集者がイスラエル人研究者の投稿を拒否した事例である。
つまり、第二の「事件」によって確認される研究者のアイデンティティ尊重という規範が、研究者個人のポリティクスとして展開される場合、新たな差別を惹起する可能性について吟味する。最後の「事件」は、2001 年の同時多発テロ以後の米国において地理学の役割が問われていく中で、米軍への地理的情報の提供とそうした研究の公表をめぐって最近提起された問題である。ここから地理学の社会的貢献、研究者の政治的ポジショナリティ、そして学問の厳密性という三者の関係を考えてみたい。
ただし、これらの「事件」は、筆者自身の研究活動の中で半ば偶然に関知した出来事であり、網羅的でも典型的でもなく、全く任意に抽出されている。とりわけ Political Geography 誌創刊以来の編集者である John O’Loughlin を介して知るに至ったものが殆どである。これは、筆者が彼の指導学生であったことと関係しているが、むしろ彼が政治地理学専門誌の編集者という地位にあり、政治地理学のより社会学的な動態に関与・精通してきた経歴によるところが大きい。

Dictionary (Tenth edition, Oxford University Press 1999)によれば、英語におけるpoliticsには 1) The activities
associated with the governance of a country or area. A particular set of political beliefs or principles. 2) Activities
aimed at improving someone’s status within an organization (e.g. office politics). 3) The principles relating to or
inherent in a share or activity, especially when concerned with power and status (e.g. the politics of gender). という3 つの意味がある。この語義を踏まえれば、筆者はポリティクスを基本的に 2) の意味で用いており、そうしたポリテ
ィクスをめぐるメタ・レベルの、つまり 1） および 3) の定義に関わる社会的過程を「政治」と表現しているのである。
4
人文地理学全般における最近の例ではGISをめぐる激しい論争であろう（『空間・社会・地理思想』7 号、2002 年
における「特集 GIS論争」を参照）。
5
これら 4 つの「事件」はいずれも学術雑誌に公表された（ないし公表予定の）もので、かつ筆者が当事者と面談、もしくはその最初の意見表明を直接聴講・受信したものに限定している。

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「事件」その１－「新しい地政学」をめぐる二つの認識論
最初の「事件」は Professional Geographer 誌において Herman van der Wusten と John
O’Loughlin の両者と Gearóid Ó Tuathail の間で展開した論争である（van der Wusten andO’Loughlin 1986, 1987; Ó Tuathail 1987）。この論争は英語圏の政治地理学において古典地政学が「新しい地政学 new geopolitics」に再構成される過程で生まれる二つの学派に関わっており、1980 年代以降の英語圏政治地理学の展開を考える上で重要である。
既にいくつかの研究が指摘しているように、地理学の軍事・戦略論的応用を指向した古典
地政学は、第二次世界大戦後に敗戦国の地理学からほぼ消滅していくが、1980 年代に英語圏において復興する政治地理学の中で、「新しい地政学」として再構成されていく。この概要については拙稿（山﨑 2001）に述べたので、ここでは詳述しないが、端的には Peter Taylor
が Wallerstein の世界システム論を覇権国家による世界秩序の時空間的編成（安定化と不安定化）の政治経済的説明原理として導入し、世界政治を理解する学問分野としての
Geopolitics を唱導し、英語圏を中心に多くの研究者がそれに触発されていった（例えば日本
では高木 1991; 中島 1996）。
第一の「事件」はこの「新しい地政学」が実証主義的な潮流と批判社会（ポストモダン）理論に基づく潮流とに分化し、再編成されていく過程で生じた論争である。Herman van derWusten and John O’Loughlin（1986）は、1980 年代の政治地理学の復興を受けて、国際関係論を中心に行われていた戦争と平和の研究を政治地理学の新しい研究課題として位置づけ、
国際紛争研究に向けての理論、方法論、および使用可能なデータベースについて論じたものである。この論考の主眼は、国際紛争理解と解決に対する地理学的貢献の可能性を、世界システム論を踏まえた空間分析という経験主義的 empirical アプローチを基礎に提唱することにあった。その意味で、経験（実証）主義的立場からの「新しい地政学」のマニフェストとしての性格をもっていたのである。
し か し な が ら 、 翌 年 に Ó Tuathail （ 1987 ） に よ る 批 判 的 コ メ ン ト が 同 じ く Professional
Geographer 誌に掲載された。Ó Tuathail の批判は辛辣であり、その要点は次のようであった。
1) 経験主義に根ざす道具主義的な問題解決モデルは伝統的な地理学の方法論を超えるものではなく、現存する社会政治的関係を問えない。2) 地理学には分析を強化する批判理論の導入が先決であり、国際政治に関する覇権的言説からの離脱と、「平和」や「暴力」といった概念そのものを検証する必要がある。3) 経験主義的政治地理学は国家主義的言説実践を再生産し、依然として国家の統治行為に貢献するものである。4) 以上に対して、批判理論を導入することによって、戦争、暴力、平和といった概念の国家的解釈や国家（間）システ
ムそのものを問題化し、民際的平和運動の価値を理解し、政治地理学の国家貢献的伝統と国家主義的起源を暴くべく働きかけるべきである。このように Ó Tuathail の批判は、Herman
van der Wusten と John O’Loughlin の論考に象徴される政治地理学における経験主義と国家中心主義という認識論的・方法論的立場に向けられていた。Ó Tuathail による反体制的・左派的スタンスの表明も、1990 年代に「批判地政学 critical geopolitics」が確立することを考えると、ある種のマニフェストとしての意味をもっていたと考えることができる。
この批判に対する van der Wusten and O’Loughlin（1987）の反論はまず、先の論考におい4

て彼らが個人的な政治的選好を「脇に置いた」という言明から始まる。そして、彼らが社会科学者として世界をあるがままに分析することを役割と考え、国家（間）システムが特に平和・戦争問題にとって最も重要な政治的体系であると続ける。つまり、Ó Tuathail が主張するように、
政治地理学を非国家主義的な言説実践に転換することは、他のディシプリンがもつ世界政治の見方からも乖離し、誤りだと反論する。さらに、経験主義者としての認識論的立場からは、現実に対する精査を欠くオルタナティヴな世界観の構築への誘いには魅力を感じないと述べ、先の論考において彼らの認識論的立場から価値観と政治的選好を分離しようとしたと繰り返す。そして最後に、国家に対する貢献も平和運動への参加も、個人の責任と判断において行われるべきだと結んでいる。
この論争の内容と意義については日本でも既に福嶋（1997）が紹介している。福嶋も指摘するように、この論争が実際には O’Loughlin と Ó Tuathail との間の認識論的対立であり、社会科学の各分野で見られた実証主義派と批判社会理論派の対立として決して目新しくなく、それ自体において「事件」と称するには値しない。しかしながら、この論争にもう少し文脈的
contextual な検討を加え、論争がもつ社会学的な意味について考えてみたい。
この論争の「事件」性は、当事者の二人が共にアイルランド出身で、論争の数年前までイリノイ大学の大学院地理学科修士課程においてÓ TuathailがO’Loughlinの指導を受けていたことである。Ó Tuathailは修士課程在学中に批判理論の影響を受け、そうした視角からエル
サルバドルへの米国の介入に関する地政学的研究を行っていた（Ó Tuathail 1986） 6 。彼の修士論文執筆に際しては、認識論的立場をめぐって彼とO’Loughlin 7 はじめとする修士論文
諮問委員会メンバーとの関係は必ずしも良くなかったようである 8 。
指導教員としてO’LoughlinはÓ Tuathailに研究課題の変更を繰り返し勧めたが、Ó Tuathailは彼の研究が将来的に重要な研究分野となると信じて、意志を曲げなかった。一方、
O’Loughlinも批判地政学の価値を認めようとしなかった。こうしたやや複雑な師弟関係を経て、1980 年代の半ばにÓ Tuathailは当時John Agnewがいたシラキューズ大学大学院博士課
程に移ったのである。そこでÓ Tuathailは批判地政学研究を深化させ、Agnewとの共著となる
言 説 分 析 を 用 い た 批 判 地 政 学 論 文 （ Ó Tuathail and Agnew 1992 ） や 単 著 Critical
Geopolitics(Ó Tuathail 1996)を公刊し、批判地政学の旗手となっていく 9 。一方、1988 年にコロラド大学ボールダー校に移ったO’Loughlinは、そうした批判地政学の認識論や方法論に対抗するかのように大統領演説に関する純計量的な内容分析content analysisを行った論文
を指導学生Richard Grantとの共著として公表している（O’Loughlin and Grant 1990）。

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Ó Tuathail (1986)はシラキューズ大学移籍後に公表された論文であるが、記された謝辞から、この論考がイリノイ大学に提出された修士論文をベースとしていることはほぼ間違いない。ただし、本文の引用や参考文献リストからはÓ Tuathailがこの論考で具体的にどのような批判理論の導入を図ったのかは明確ではない。もっともAgnewの地政学に関する批判的論考（Agnew 1983）が引用されており、地政学に関する批判的立場という点で両者は共通する部分があったと推定できる。
7
O’Loughlinは 1970 年代初めにペンシルヴェニア州大学大学院地理学科において修士・博士学位を取得しているが、そこでは計量地理学と論理実証主義の影響を強く受けていた。
8
筆者がコロラド大学大学院在学中（1998-2001 年）にO’Loughlinの談話として聴取。以下、両者の関係に関する記述は特に注記しない限りO’Loughlin自身の談話を基にしている。
9Ó Tuathail (1986)と比較するとÓ Tuathail and Agnew (1992)やÓ Tuathail (1996)では明らかにサイード、フーコー、
デリダなどの哲学はじめ批判社会理論の影響が確認され、Ó Tuathail の批判地政学はシラキューズ大学大学院
時代に確立されていくことが分かる。

5

以上から、Professional Geographer誌での論争はÓ Tuathailが修士号取得後に大学院を変わったことと無関係ではなかったと推定できる。修士論文指導をめぐる師弟関係の確執がどの程度影響していたかは判断できないが、少なくともこの誌上論争によって、両者の間に存在した認識論的溝が公になったことは間違いなかろう 10 。その後O’LoughlinによるÓ
Tuathailを始めとする批判地政学への批判は学会などの場で展開され 11 、両者の関係は1990 年代後半まで学界内でも話題となっていた 12 。しかし、1990 年代後半に批判地政学を始めとする批判社会理論を導入した政治地理学研究が一定の地位を確立するようになると、実証主義対批判社会理論という対立図式そのものがサブディシプリンの研究前線から後退していく 13 。
このように Professional Geographer 誌での論争を文脈的に捉えると、ディシプリンの細分化というプロセスを理解する上でいくつかのヒントになる要素が見えてくる。米国の大学においては大学院に進学した学生には一人の指導教員が就く、また進学する学生も特定の教員の指導を期待して大学院を選択することが多い。しかしながら、学生と教員との関係は相互の人格、価値観、そして研究上の立場をめぐって調和的に進むとは限らない。どの学問分野においても世代が変われば異なった認識論や方法論のもとに専門教育を受け、研究活動を行う。したがって、教員による指導の方針や方法も自らが受けた教育に影響されることが多い。
ここに指導する側と指導される側の世代間のギャップが半ば必然的に生ずる。筆者から見ると、認識論をめぐるこの種の論争の背景には世代という要因も強く作用していると考えられる。
こうして、Ó Tuathailは厳格な実証主義者であるO’Loughlinよりも認識論的に近いAgnewを
博士論文の指導教員として選んだのであるが、シラキューズ大学のAgnewのもとにはJoanna
SharpやPaul Routledgeといった批判理論に基づく地政学・政治地理学を専攻する大学院生が集まり、批判地政学の分野においてシラキューズ学派とも言える研究者集団を形成する。
一方で、O’Loughlinもコロラド大学で所属する行動科学研究所のプログラムをもとに、世界システム論を軸とする実証主義的な国際政治地理学を指向する研究者を輩出していく 14 。後にÓ Tuathailがそれを「急成長するburgeoningボールダー学派」と形容し、実証的データ重視の研究傾向を揶揄している（Ó Tuathail 1998: 84-85）。
しかし、興味深いのは、両者の認識論的立場の差異にもかかわらず、しばしばこの両者は会議で同席し、異なった立場から地政学を論じてきたことであり（例えばO’Loughlin 1993; Ó

10

筆者はじめO’Loughlinの指導学生に対して表明される彼のÓ Tuathailおよび批判地政学評価からはこの論争がある種の「しこり」を残してきたことが推察できる。ただし、後述するようにそれが両者の一般的な人間関係までも損ねていたということを必ずしも意味しない。
11
1995 年に訪問したワシントン大学地理学部における批判地政学研究者Matthew Sparkeの談話による。
12
1999 年にピッツバーグで開催されたAAG年次大会では、両者が同じセッションで発表する場面があったが、そこでÓ TuathailはO’Loughlinの業績を地政学研究の体系の中に位置づけるなど彼に配慮した発表を行った。Ó
Tuathailのこうした態度を、筆者と共に同席したColin Flintも評価していた。
13
最近の英語圏の政治地理学研究を集成したA Companion to Political Geography（Agnew, Mitchell, and Toal
2003）の目次構成を見れば、O’Loughlinによる空間分析に関する章（O’Loughlin 2003）を除けば、英語圏の政治
地理学における実証主義ないし計量的空間分析の（認識論・方法論的）地位は確実に後退していることがわかる。
ただし、注意したいのは、このことは実証主義的政治地理学が研究としての有効性を失ったことを意味するわけではないということである。
14
例えば、Jan Nijman, Richard Grant, Colin Flintなどである。

6

Tuathail 1993）、O’Loughlinが編集したDictionary of Geopolitics（O’Loughlin 1994）においてÓ Tuathailは欠くことのできない執筆者であったろうし、最近二人は他の研究者と共にロシアとボスニアに関わる共同研究を立ち上げ 15 、共著論文も執筆している（O’Loughlin, Toal,
and Kolossov 2004a, 2004b, 2005） 16 。
この「事件」が示しているように、研究者の認識論に関わる批判や対立は、ディシプリンを分裂させ、研究者間の人間関係に確執や亀裂をもたらしかねないが、福嶋（1997）が指摘し、また本稿の文脈的検討が示唆しているように、異なった認識論が共通した研究課題に対する多面的なアプローチとして補完される場合には、ディシプリンの発展へと結びつきうると考えられる。その意味で、O’LoughlinとÓ Tuathailの論争は最終的には「新しい地政学」、さらに
政治地理学一般の多面的発展にとって建設的な結果をもたらしたと判断できるであろう 17 。

「事件」その 2－差異のポリティクスとヘイトメール
前節では政治地理学への批判社会理論の導入がもたらした認識論的な対立とその顛末について紹介したが、本節ではディシプリン内で特定の認識論に立つ研究者を排除ないし集中的に非難する行為、もしくは研究者に対する「嫌悪」や「憎悪」の問題について考えてみたい。1990 年代の英語圏におけるポストモダン地理学の隆盛は、日本の人文地理学にも若い研究者を中心として大きな影響を及ぼしてきたが、英語圏では 1990 年代の後半にポストモダ
ン地理学の評価をめぐって激しい論争が生じた。ポストモダニズムは、グランドセオリーや機能構造主義など近代諸科学が依拠してきた認識論的前提を疑い、より多元的・非連続的・非均質的な世界への接近を図る思想的態度であるが、この立場に立つ地理学者に対する批
判は時にエスカレートし、研究者個人の人格、すなわちアイデンティティまでも否定する発言や行為へと展開した。
個人のアイデンティティ、特に少数者のそれを尊重しようとする態度はポストモダン地理学の認識論にもつながり、自ら少数者としての立場からエスニシティ・ジェンダー・セクシュアリ
ティ等のアイデンティティに関わる研究に従事する研究者も少なくない。そうした研究を否定する行為は、すなわち研究者個人のアイデンティティをも否定することになる。すなわち、ポストモダン地理学における研究対象と研究者個人のポジショナリティとの距離は限りなく近づいており、それゆえにポストモダン研究に対する批判は研究者個人に対するそれへと容易に転化しかねない。逆に、ポストモダニズムの主張がモダニズムに立つ研究者の研究だけでなく、その研究者個人が依拠する世界認識の前提までも揺るがす場合、モダニスト研究者の人

15

全米科学基金（NSF）による助成研究Russian Geopolitical Culture and 9/11 Project (2001-2004)およびDynamics of Civil War Outcomes in the North Caucasus and Bosnia (2004-2007)である。研究概要に関してはÓTuathailのホームページ http://www.toal.net を参照（2005 年 11 月 5 日閲覧）。
16
O’Loughlinは筆者の前ではしばしば批判地政学の価値を認めないと発言していたが、その一方で大学院演習にÓ Tuathailの論考を用いるなど、この研究が一定の評価を得ていることは認めており、Ó Tuathailを優秀な研究者として評価していたことは筆者にも感じられた。2001 年に、筆者のコロラド大学大学院進学に際してÓ Tuathailから受け取った電子メールでは、彼もまたO’Loughlinを優れた指導教員として認めていた。
17
Waterman（1998）はPolitical Geography誌の創刊以来掲載した論文を展望し、O’Loughlinらが立脚した世界システム論とÓ Tuathailらが確立した批判地政学を英語圏政治地理学の最も重要な理論的枠組みとしている。

7

格やアイデンティティの否定として受け取られかねない。こうした、研究内容と研究者個人の人格・アイデンティティとの境界線がますますあいまいになっていく認識論的状況の中で、いくつかの「事件」が学術雑誌に報告された。つまり、第二の「事件」とは、第一の「事件」同様に既存の地理学研究とそれへの批判性を強めたポストモダン地理学との認識論的対立に起因するが、学問的な対立を逸脱し、個人の人格やアイデンティティを非難・攻撃する事態に展開したケースである。以下では、まず Gill Valentine のケースを紹介し、その検討をもとにMichael Dear のケースについて考えてみたい。
英国の地理学者である Valentine は英語圏において著名なジェンダーおよびセクシュアリ
ティの研究者であり、自らも同性愛者であることを公にしている。Antipode 誌に掲載された彼女の論考（Valentine 1998）には、1997 年から始まった彼女のセクシュアル・アイデンティティ
に対する手紙・無言電話による中傷と嫌がらせが克明に記され、その内容の検討から、発送者（攻撃者）が比較的彼女に近い地理学関係者であることも示唆されている。この論考が公表された時点で、警察による攻撃者の捜索も進んでおり、同性愛研究者に対する嫌がらせ
行為の破壊性と犯罪性が浮き彫りにされている。この論考を通して Valentine はホモフォビア（同性愛者恐怖症）が性的少数者の私的な生活空間をいかに侵食・破壊していくかについて考察しているが、ここではそうした空間論的解釈よりもむしろアカデミーのもつ問題性に関する彼女の洞察に注目したい。
攻撃者が特定されていない為、彼女に対する嫌がらせの真意については詳述されていな
いが、1970 年代より英語圏の地理学で台頭してきたフェミニズム地理学、そしてその主唱者に対して、権威的基盤の失墜など何らかの脅威を覚える地理学者がいることを想定することはさほど困難ではない。Valentine（1998: 316）は McNay（1994: 27）を引用し、「知識とは抽象的で利害関係のない探求の領域に属する純粋な考察の形態ではない。むしろそれは権力関係の産物であると同時にそうした関係を持続していく上での道具となる」と主張する。彼女への手紙の内容には、彼女に比較的近い地理学関係者しか知りえない情報も含まれていた。
中傷の手紙は彼女の家族などにも送られていたが、攻撃者が獲得し、その手紙によって再生産される彼女の私的生活に関する知識は、彼女の周辺にある研究者間のネットワークが生産したものなのである。
この研究者間のネットワークとは、学会や学術雑誌などの公式の言論の場ではなく、電子メールのやりとりや、学会時の酒場での談話、あるいは個人的な親交からなる非公式の言説の場であり、そうした場の会話をとおして権力が経験され、行使されると Valentine は言う。この種のネットワークを通して特定の研究者に関する風評が流布されるが、そうした風評を流布しうる、つまり内容の真偽はさておき他人に信じさせるには一定の権力ないし権威が必要であろう。また、風評が流布することでネットワークに関わる研究者間の権力関係も再生産されると考えられる。
さらに、Valentine の事例が示すように、個人情報が生産され、流通するネットワークが常時個人の行動を監視する機能をもつのであれば、個人の言動が過度に自制・自粛されるという事態が起こりうる。彼女の攻撃者の意図はそういう点、つまり「不適格」と思われる研究者の言動を牽制・規制することにあったのかもしれない。また、アカデミーにおける人事異動・交流の閉鎖性は、特定の研究者の就職・転職・昇進に関わる人物評価を固定・永続化してしまう
恐れがあり、一旦個人に不利な情報が上述の研究者間のネットワークを通して再生産されれ8

ば、個人がそれを修正したり、消去したりすることはほとんど不可能に近い（Valentine 1998:317）。そうした状況が個人の研究の自由度や指向性を条件づけてしまう可能性は少なくはあるまい。
地理学が、その全てではないにしても、男性中心的、異性愛的、健常者優位的、そして植民地主義的伝統を保持してきたことは、Valentine（1998: 315）のみならず、多くの地理学者が認めるところであろう。もしそうした地理学の伝統に関する認識論が正しくないと考えるのであれば、インフォーマルで不当な手段ではなく、正当な言論を通して反論すべきであろう。
Valentineの攻撃者がそうした手段に訴えなかったのは、言論では彼女の思想や行動を規制できないと判断したためであろう 18 。このように、研究をめぐる認識論的差異に対して「適切に」対応できないアカデミーの問題性はMichael Dearのケースを通しても確認される。
毎年 AAG の大会では、Political Geography 誌による総会講演が行われる。この講演は、政治地理学の分野に重要な功績のあった人物によって行われることになっており、1999 年のピッツバーグ大会での招待講演者が Dear であった（Dear 2001）。彼は政治地理学研究の業績を持ち、かつて Political Geography 誌の編集委員でもあったが、この講演の題目は「地理学のポリティクス―ヘイトメール、狂信的査読者、そして文化戦争」であり、ディシプリンのポリティクスに正面から取り組むという政治地理学の講演としてはかなり異質なものであった。
しかし、講演は Valentine の「事件」が公表された翌年に行われたこともあって、多くの聴衆をひきつけた。
Valentine 同様、ポストモダン地理学の主導者であった Dear も、その認識論的立場に対する批判が集中した人物の一人であった。Dear は総会講演でそうした経験を公にすることによって、アカデミーが本質的に抱える批判や非難の「文化」について問題提起しようとしたのである。われわれ研究者もディシプリンの中で物質的・権威的資源の配分をめぐる政治に関与しており、それぞれの立場や所属機関に関わるポリティクスの実践者であると考えると、われ
われ研究者の日常的な研究実践を一つの「政治地理学」と見なし、その有様について自己省察することは重要であろう。Dear の講演はそうした試みであった。
Dear は、彼の投稿論文へのコメント、著書・論文への論評、あるいは匿名の書簡など、彼が公式・非公式に受け取った批判の中に、彼の主張や認識論を超えて出自、嗜好、言動などに関わる個人的なアイデンティティを攻撃し、差別・侮辱しようとする「憎悪 hate」の存在を感知する。彼は Valentine はじめ同様の攻撃を経験した地理学者にも言及し、彼の経験をアカ
デミーの「文化」一般に関わる問題として位置づけた。彼はこうした憎悪を生起させるアカデミーの日常的な研究実践として二つの要素を指摘する。一つは、われわれの研究実践が競争的で業績優先のエートスに基づいているために非寛容の文化と憎悪の土壌を生み出していること、もう一つは他人の研究成果を常に懐疑的・批判的に精査しようとする文化が、アカデミーにおいて他人を尊敬し信じるという態度の涵養を妨げていることである。したがって、憎悪を抑制するにはわれわれが自らの研究実践の中で他人への寛容と尊敬の文化を育てていかねばならないと Dear は主張するのである。
Dear の発表もまた、ポストモダン思想が地理学に影響を及ぼして以来、「差異のポリティク
18

Valentine（1998: 319, 329）は一連の嫌がらせ（地理学からの排除行為）を受けることによって、逆に地理学という
ディシプリンの中に彼女自身を再定置することができ、研究者としての自己を確立したと述べている。したがって、嫌がらせは逆効果であったとも言えるのである。

9

ス」が研究対象のみならず研究者の認識論的基礎を形成するようになったことと深く関わっている。つまり、研究者が自身のアイデンティティやポジショナリティに関わるポリティクスの実
践者としての性格を強めていくにつれ、そうした研究者をめぐって学問的な議論を逸脱した
誹謗や中傷が展開している。地理学研究における差異のポリティクスの唱導が、ディシプリン
における差異の認知と承認に貢献する一方で、皮肉にもそれを差別・排除しようとする対抗
ポリティクス（憎悪）を生み出しているのである。アカデミーは一種の政治的闘争の場へと変容しつつあるのかもしれない。
総会講演では Dear の発表に対して 3 名の研究者からコメントが寄せられた。そのうち Dearの論点を的確に捉え、洞察に富む意見を表明したのは Wolfgang Natter（Natter 2001）である。
Natter は、「政治的なるもの the political」に対するポストモダンの思想には対立を政治の中心に据える基本的認識があるという。つまり、この思想にとって、何らかの合意によって敵意の要素を除去することは、社会関係を再分配する上での政治的なるものの潜在的力を損ねる恐れがあるのである。ここから、Natter は民主的な議論にとって政治的立場の衝突や利害をめぐる開かれた対立が必要であると考えている。こうした条件がなければ、社会的対立が交渉の余地のない道徳的価値と本質主義的アイデンティティの間での対立に置き換わりかねないからである。
Dear の主張とはやや異なり、Natter は根源的で多元主義的な民主主義の導入には、反対者の受容、学術的・知的議論におけるある種の暴力の承認、政治的力の源泉としての情念の評価といった諸条件が必要であると考えている。つまり、認識論的に多様化する地理学の中では、ポリティクス間の対立や摩擦を「悪しき文化」として排除するのではなく、より多元的な民主主義（つまり開かれた言論や議論）のプロセスに組み込んでいく努力が求められるのである。ポリティクスが錯綜する中で、その対立について交渉ないし調停していくには、対立を破壊的にではなく建設的に展開させる仕組みが必要であろう。その点で、筆者は Dear よりも Natter の主張に賛同する。では、Natter の主張するディシプリンにおける多元的民主主義の導入は如何にして可能であるのか。次節では言論の場としての Political Geography 誌の編集方針をめぐって発生した「事件」について考えてみたい。

「事件」その 3－編集者のポジショナリティと学術雑誌の公平性
第三の「事件」は、Political Geography 誌に投稿されたイスラエル人政治地理学者 Oren
Yiftachel の共著論文（Yiftachel and Ghanem 2004）を、同誌の共同編集者である David
Slater がイスラエル人研究者の活動をボイコットするために、開封せずに送り返したという出来事である。この返送の一件は英国の Guardian 紙が知ることとなり（Beckett 2002）、当時イギリスで問題になっていたアカデミーにおけるイスラエル人研究者ボイコット運動の複雑で矛盾した側面を示すエピソードとして社会的な注目を浴びた。
O’Loughlin の編集手記 （O’Loughlin 2004）によると、ことの顛末はこうである。2002 年春にYiftachel から投稿の申し出を受け取った O’Loughlin は、北米以外からの投稿を受け付けている共同編集者 Slater に原稿を送付するよう回答した。原稿は直ちに Slater に送付されたが彼は開封せずに送り返した。封筒には Slater のメモが同封されており、イスラエル人研究者

10

のボイコットを要請する手紙に署名したので原稿を閲読に回さないと記されていた。
Guardian 紙の記事には、Slater が Yiftachel の研究についてはよく知っていたが、Yiftachel
がイスラエルに対してどれほど批判的か確信がなかったと答えたと報道されている。しかし、2003 年の Political Geography 誌編集委員会宛の手紙で、Slater は最初投稿を受理しないつもりだったが、投稿拒否は誤った判断だと考え、後に投稿原稿を閲読者に送ることに同意したと述べている。O’Loughlin を含めて、この経緯を知っていたごく数名の編集委員は Slaterに彼の立場（イスラエル人ボイコット）を再考するよう強く求めた。O’Loughlin (2004: 642)は、最初に論文を閲読に回付することを拒否したのは一編集者の個人的な判断であり、共同編
集者、編集委員会、あるいは出版社によって認められたものでは決してなかったと記しているが、Guardian 紙の記事では投稿拒否（ボイコット）があたかも Political Geography 誌の方針であったかのように誤報されたのである。
結果的に、Yiftachel の論文をめぐる問題は、Slater および編集委員会の判断によって論文が通常の閲読のプロセスに乗せられたにも関わらず、その経緯よりもアカデミーにおけるイス
ラエル国家、イスラエル教育機関、イスラエル人研究者ボイコットの是非をめぐって、インター
ネット上はもとより、英米やイスラエルほかのメディアを巻き込む広範な論争を惹起した。そのため O’Loughlin のもとには（大部分が雑誌の方針を非難する）大量の電子メールが届いた。
そうしたメールに対して彼は「一人の編集者による最初の個人的行為は雑誌の方針ではなく、論文は学術雑誌の通常の手続きを経て審査されている」（ibid.）と回答せねばならなかったのである。
しかしながら、この「事件」の第二幕は、こうした状況に対して O’Loughlin が以下のような編集方針声明を公表したことから始まる。この声明は 2002 年の 12 月に編集委員に送付され、2 名を除き、Slater を含む編集委員の多数によって支持された。
イスラエルからの原稿を拒否することは Political Geography 誌の方針でもなければ、かつてわれわれの方針であったこともない。全ては一人の編集者 David Slater の行為の結果生じたのである。彼は数名の英国人研究者によるボイコット要請書原文に署名していたのである。この編集者の立場は個人的なものであり、学問の自由と科学的公平性に反しているので、彼は直ちに翻意した。Ghanem 教授と Yiftachel 教授からの論文は通常の閲読過程を経て、修正および再投稿の後に受理された。不適切な比較や検閲に関わる要求は論
文には一切課せられていない。Political Geography の編集者、編集委員会、そして出版
社は政治地理学のトピックに関わる全ての投稿を歓迎し、公平で偏りのない科学的閲読を約束する（O’Loughlin 2004: 643）。
O’Loughlinはこの方針を作成する際、科学連合国際会議（the International Council of
Scientific Unions）の第 5 規定、すなわち「（本会議）は科学の普遍性の原則を尊重し積極的に支持する。市民権、宗教、信条、政治的スタンス、民族的起源、人種、皮膚の色、言語、年
齢、あるいは性といった要素をもとに差別することなく、結社と表現の自由、データや情報へのアクセス、そして国際的な科学活動と関わる交流と移動の自由を保障する」という原則を念頭においていた（O’Loughlin 2004: 642-643）。彼は、研究者は各自の政治的選好もっており、他国の会議への出席、学術雑誌への投稿、そして研究者との協力について個人的な決定を11

下すことができるが、学術雑誌の編集者はこの種の傾向性を脇に置かなければならないと主張する。そして、Political Geography誌は「政治的な」雑誌であるので、賛否両論を喚起する研究を公表する傾向が強いが、公表された論文は通常の閲読手続きを通過したものである
ことが読者に明確に伝えられなければならないとし、彼自身が編集者である限りこの立場が堅持されると結んでいる 19 。
研究者は個人の政治的信条を脇に置くことができる、あるいは状況によって置くべきとする
O’Loughlinの認識は、第一の「事件」においてもÓ Tuathailへの反論として表明されている。
このことからわかるように、この主張自身彼の一種の政治的信条である。O’Loughlinのこの声明に対して編集委員の一部が支持しなかったのも、声明が厳しすぎる、あるいは状況を十分に勘案していないという理由だけでなく、雑誌編集の方針を科学連合国際会議の第 5 規定という「普遍的」原則に求めているからでもあった 20 。そうした原則を適用することによって、既存の政治秩序や権力関係が維持され、その問題点が問われなくなる事態が生じるかもしれない。アカデミーにおけるイスラエル人研究者ボイコットの意義について広範な論争が生ずるのは、そもそもこの問題を一貫した論理で処理することができないからである。一方で学問の自由という「普遍的」原則を維持することによって、パレスチナ情勢の現状が維持されるという側面があり、他方でイスラエル国家に打撃を与えるためイスラエル人研究者をボイコット
することによって、国籍による不当な差別を惹起してしまうという側面がある。両者の間にはジレンマが存在するのである。
では Slater はどのように釈明したのであろうか。彼はその編集手記（Slater 2004）において、O’Loughlin が指摘する学問の自由などの「普遍的」諸原則を侵害する国家（パレスチナ人に対するイスラエル）が存在する場合、何がなされるべきか、国際社会の研究者や市民としてわれわれは沈黙したままでいるのか、と問いかける。そして、アカデミーにおけるイスラエル人
ボイコット運動は、抑圧国家における学問の自由や国際法の侵害に対する正当で必要な反応であると主張する。Slater はここで彼自身の行為（ボイコット）をイスラエル国家によるパレス
チナ人抑圧という政治的文脈に置き、彼自身の政治的ポジショナリティを明確にしている。しかし、彼はイスラエル人研究者の研究に対するボイコットは支持しないと述べ、彼が最初にとった（個人への措置も含んだ）最大限のボイコットという立場は過激で、行き過ぎたやり方であったと認めている。
結果的にSlaterは個人ではなく研究機関などへのボイコットが適当であったと反省しているが、国際的な学術雑誌の編集者というポジション故に、直面したであろう上述のジレンマについて明確なコメントを残していない。「行き過ぎ」と判断する根拠に関して、個人か機関かという問題以上に説明していないのである。ポジショナリティには研究者個人がイスラエル・ボイコットに賛成か反対かという決定の次元だけではなく、個人のもつ権威的資源によって下す決定の影響が異なるという次元も含まれるはずである。つまり、Slaterが編集者であったから投稿された論文をボイコットできたのであり、もし一編集委員であれば編集者がいったん受理した投稿を批判できても返送することはできなかったはずである。したがって、Slaterのケースで
19

SlaterはO’Loughlinと出版社であるElsevierの判断で編集者を解任され、Political Geography誌の 23 巻 7 号から翌年の 24 巻 6 号までの約 1 年間はO’Loughlinが唯一の編集者となっていた。解任経緯については、2005 年 4
月に筆者がO’Loughlinと面談した際の彼の説明による。
20
2005 年 4 月に筆者がO’Loughlinと面談した際の彼の説明による。

12

は、O’Loughlinの声明が示唆するように、Slaterが編集者としての地位を自らの政治的目的のために「濫用」したという解釈も成り立つのである 21 。
この問題については David Storey（Storey 2005）からの寄稿が 2005 年中に Political
Geography 誌に掲載される予定であるので、Storey の主張についても整理しておきたい。
Storey は基本的にボイコット支持の立場に立ち、O’Loughlin の唱えるような学問の自由という原則の普遍性には懐疑的で、Slater 同様にイスラエル人の学問の自由を保障することがパレ
スチナ人のそれを保障するとは限らないと主張する。そして、論文の投稿や掲載による研究者間の交流がパレスチナ情勢に積極的な変化をもたらすとは限らず、単なる知識の交流が変化をもたらすと考えることはボイコットが効果をもたらすと仮定することと同様であるとする。
つまり、ボイコットに訴えることも通常の知識の交流を続けることも政治的には中立ではなく、どちらも政治的決断と関わっていると Storey は主張する。Storey にとって、アカデミーの研究
実践が何らかの政治的決定と関わるポリティクスである以上、行為しないことは現状を受け入れるポリティクスであり、行為することは現状を拒否し変えようとするポリティクスなのである。
このように Storey は学問に中立的なものはなく、あらゆる決断は政治的であると主張する。
しかし、ここまで論じてきたように今日のアカデミーをめぐる政治的に混沌とした状況を鑑みると、こうした認識だけを表明するのはいささか陳腐である。むしろ問題となっている状況に取り組むためには、Storey のような相対主義的認識をどう乗り越えていくかについて、もっと議論される必要があろう。その意味で O’Loughlin が雑誌の編集方針として学問の「普遍的」原則
を「再」参照しようとしたことは、問題の現実的解決を図る方途として理解できなくもない。もっとも、O’Loughlin が雑誌編集者は自らの政治観を脇に置かねばならないと考えるのに対して、
Storey は編集者が編集委員と共にイスラエル研究機関に対して協力しないという方針を採択することも同様に可能であると主張する。この Storey の主張は重要であろう。
編集者としての Slater の行動に欠けていたのは、まさしくこうした集合的決定への調整の過程である。ポリティクスを個人の次元で単層的にしか捉えない以上、現実の政治的混沌から何らかの集合的決定を引き出すことは不可能であるし、O’Loughlin のように調整や交渉を抜きにして超越的な原則を持ち込むことも、多様な認識論に立つ関係者を納得させることにはならないと考えられる。これらの事態を避けるためには、第二の「事件」において Natter（2001）が指摘したような、多元的民主主義が機能する（つまり、ポリティクスを相対化・重層化
させる）場や契機の創出が必要となるのではなかろうか。
このように第三の「事件」は、研究者による特定の国家・国民へのボイコットというポリティクスをめぐるものであったが、次節では再び地政学というテーマに戻り、地理学による国家への貢献という古くて新しいポリティクスについて、やはり O’Loughlin から提起された問題について考えてみたい。

「事件」その 4－地理学の社会的貢献と学問の厳密性

21

この一件以降Political Geography誌が従来の郵送による投稿に代わって、インターネットによる電子投稿のシステムを導入したのには、こうした濫用を防ぐという意味もあったと考えられる。しかし、ボイコットのような行為を防ぐために編集者の権限を狭めることは、編集者の自由な判断や評価を制約することにもなりかねない。

13

最後の「事件」は、第一の「事件」としても言及した地政学というテーマに関わる。近年日本
でも「地理学の危機」が叫ばれ、地理学が社会に貢献することの必要性が強調されているが、この社会貢献というポリティクスと学問としての地理学との関係について、最近の米国の状況について考えてみたい。米国では 2001 年 9 月 11 日に起こった同時多発テロ（以後「9 月 11日」と表記する）以後の国家の危機的状況と対テロ戦争の文脈の中で、各ディシプリンがまさ
しくナショナルなスクールとして国家安全保障に貢献する体制が編成されつつある。米国の地理学に関して言えば、AAG がどのようなスタンスを採ったか、そしてどのような論文が AAGの学会誌に掲載されたか、検討してみることは重要である。
米国における 9 月 11 日の発生とその科学一般および地理学への影響については、既に筆者が 2002 年の日本地理学会秋季学術大会において、口頭で以下の見解を表明している22。
9 月 11 日以降のアメリカにおけるディシプリン、つまり制度としての地理学を取り巻く環境について、私の知りうる範囲での説明をさせていただきたいと思います。アメリカには、日本の学術振興会に相当する科学技術振興・助成機関として「全米科学基金」（National
Science Foundation, NSF）があります。NSF は科学技術分野における 9 月 11 日への対応について、重要な役割を果たしていると考えられます。
NSF は制度的には連邦政府からは一定程度独立した機関として研究者の研究助成を行っていますが、9 月 11 日以降の助成方針については明確な戦略的方向性が公にされています。テロ事件直後に炭疽菌の遺伝子構造の解明に関する 20 万ドルの助成が緊急
公 募 さ れ た よ う に 、 NSF は ア メ リ カ に お け る 科 学 技 術 の 新 し い 方 向 性 を 国 土 防 衛（Homeland Security）の確保へと向けています。この国土防衛とは、多くの方がご存知のよ
うに、テロリズムをはじめとして、大量破壊兵器、伝染病、あるいは麻薬などが国際的・国
内的に拡散すること、つまりグローバル化する事態に対して、米国本土を保護・防衛していこうという政策です。つまり、NSF はこうした事態に科学技術が迅速かつ的確に対応する
緊急性と、そうした事態における科学者の使命を認識し、9 月 11 日以後の助成戦略を組み立てているということです。そうした方針には、特に科学が予測（prediction）を可能とし、国家的な、ひいてはグローバルな危機を予防しうるということが強調されています。
以上は、NSF側の対応ですが、アメリカの地理学会はどのように反応したのでしょうか。
今年のAAG（全米地理学者協会）の年次大会はロサンゼルスで開催されましたが、3 月 22
日にAAGが企画しスポンサーとなったセッション「テロリズムの地理学的次元：ディシプリン
のための研究アジェンダ」がありました。このセッションでは、9 月１１日以後のNSFの政策的方向性に対してAAGがどう対応するのかが公に表明されました。私は、当時アメリカにいたのですが、AAGの年次大会には出席しておらず、入手可能であったセッションの組織者が作成した研究計画書の草案 23 から、その内容についてご紹介させていただきます。
草案では、研究上の力点が以下のように表明されています。1) 2001 年 9 月 11 日のテロ
リスト攻撃に際して、地理的情報・技術の役割と効用に関するパイロット研究を通して事態
22

石山徳子（ラトガース大）「9 月 11 日と批判地理学のこれから」へのコメント（2002 年度日本地理学会秋季学術大会「シンポジウムVII 批判地理学―日本からの発信に向けて―」、金沢大学、2002 年 9 月 27 日）。
23
http://www.aag.org/News/godt.html で参照可能（2005 年 11 月 3 日閲覧）。

14

の緊急性を訴える。2) テロリズムの地理的次元に重点を置く国家的な研究アジェンダの作成を促すプロセスを開始する。つまり、ここでは 9 月 11 日の緊急事態に対して、地理学がその有効性を発揮できる基盤を迅速に整えることが強調されています。さらに、草稿では鍵となる研究テーマとして、1) ｇeospatial データと技術を扱うインフラストラクチュアに関する研究、2) テロリズムの根源的原因にかかわる地域的・国際的研究、3) 災害に対する脆弱性や反応・適応・回復のプロセスに関する研究です。1)では国土防衛の基礎となる地理的情報の提供とインフラ整備、および新しく設置された国土防衛局に地理部門を設立することが言及されています。そして 2) ではテロリズムの発生要因に関する学際的・国際的研究の推進、3) では災害現場への迅速な研究者派遣とデータ収集の必要性が指摘されています。この研究計画書は今年の 5 月に刊行される予定ということでしたが、私はまだ入手しておりません。
AAG の年次大会でのセッションは以上のような AAG の意図の下に企画されたわけです
が、つまるところ、AAG は、NSF の助成方針に即応する形で、国家的緊急事態に対する地理的情報・知識の有効性（relevance）を強調することと、テロ事件への学術的反応として
地理学と政策立案者の距離を縮めることを意図していると考えられます。このことは、NSFが意図しているように、将来のアメリカ本土への攻撃を予測し、それに対応できる学術的シ
ステムを確立するという意味合いを持っているといえるでしょう。
そうした AAG のポジションから離れた立場にいる「批判地理学者」たちのセッションも「世界貿易センターとペンタゴン爆撃後の公共空間、グローバル化、そして「新」安全保障」と題して、同じ AAG の年次大会で同日に開かれています。発表者は Neil Smith、Ghazi
Falah、Ed Soja、Cindi Katz、James Bohland、Gerard Toal といった面々でした。私はこのセッションにももちろん参加しておりませんが、どういう問題が議論されたかは、石山さんの報
告からある程度うかがい知ることができるのではないかと思います。
以上のようなコメントをさせていただいた上で、9 月 11 日という出来事から、われわれ日本の地理学研究者はどのような教訓を得るのでしょうか。私が一ついえることは、国家、学問
分野、研究者という三者の関わり方が、戦時的状況においては研究者の位置性に対して重い課題を突きつけるということかもしれません。幸い、9 月 11 日を経た今日においても、日本にいるわれわれはそのようなクリティカルな状況に置かれてはいません。しかしながら、
9 月 11 日をめぐるアメリカ学界の状況を垣間見ることで、自らの位置性を再確認し、変転す
るグローバルな諸現象の中で自らの研究者としての視角を磨いていくことが、今求められているのではないかと思います。
ここで筆者が言及したAAGによるセッション「テロリズムの地理学的次元」についてはRoutledge社よりプロジェクトそのものに関する報告書が刊行されているが（Cutter, Richardson,
and Wilbanks 2003）、政治地理学者Colin Flintがこのセッションおよびプロジェクトに参加しており、彼の総合的な見解がProfessional Geographer誌に掲載されている（Flint 2003）。ここでFlintは対テロ戦争をめぐる国際情勢の理解に（政治）地理学は不可欠であるという、ややディシプリンの喧伝ともとれる主張を展開しているのであるが、テロリズムと地理学研究とを結びつける研究課題として以下の 5 つを掲げている。すなわち 1) テロリスト集団とその攻撃を
地理歴史的geohistoricalなコンテクストに位置づけること、2) テロリストの動機の変化を可変

15

的な分析スケールと結びつけること、3) テロリズム研究者を米国の覇権的な経験のコンテクストに位置づけること、4) テロリストネットワークの空間的組成を定義すること、そして 5) 政治
空間の重層性もしくは政治的ネットワークと国民国家との交錯を分析すること、である。このよ
うに、Flintのアジェンダは、テロリズム発生要因への考えうる政治地理学的アプローチを簡潔に要約したものであり、必ずしも対テロ戦争への地理学の直接的応用を目指そうとしたもの
ではなかった 24 。
しかしながら、この Flint 論文と同じ号に掲載された Richard A. Beck（Beck 2003）の論考は地理学的技術（リモートセンシングと GIS）を対テロ戦争の支援ツールとして積極的に応用することを目指したものであった。Beck はこの論考の中で彼の分析結果を実際に米国政府に提供し、それがアフガニスタンにおける米軍の軍事行動（アル・カーイダ掃討作戦）を支援す
るために活用され、一定の成果を挙げたと主張している。Beck はウサマ・ビン・ラーディンを撮影したビデオの背景に映っていた岩石の組成をもとに、環境リモートセンシングと GIS の技
術に現地の軍事地理的情報を組み合わせ、ビン・ラーディンを始めとするテロリストの潜伏地域を Zhawar Kili と推定した。彼はこの推定結果を 2001 年 10 月に米国政府に提出した。翌
11 月以降に彼が推定した地域でテロリスト掃討作戦が展開され、ビン・ラーディンの拘束にはいたらなかったものの、作戦はほぼ成功を収めたと Beck は主張する。彼が米国政府に提供した情報が実際にその後の軍事作戦行動に活用されたか否かは不明であるが（Beck2003: 175）、Beck は地理的技術と現地情報を有効に組み合わせることで効果的な対テロ戦争の遂行に地理学が貢献できることを示そうとしたのである。
このBeckの論文掲載に対して異論を唱えたのがO’Loughlinである。彼の意見はまずAAGの政治地理学専門グループのメーリングリストに日本時間 2003 年 7 月 4 日に投稿された。
投稿文に加筆したコメンタリーは近日中にProfessional Geographer誌に公表される予定である（O’Loughlin 2005）。ここではO’Loughlinのホームページで既に公開されているコメンタリ
ーをもとに彼の論点を整理したい 25 。第一点はBeckの米国政府への情報提供が実際の軍事作戦において活用されたことを示す証拠がないが、彼は明確に米国の軍事行動を支持する立場をとっていると確認できること、第二点は掲載論文が通常の閲読水準に達していると考えられるので、この種の論文がAAGの学会誌に掲載されることや、Beckが対テロ戦争において特定の立場に立つことには反対しないこと、そして第三点は、この論文において科学的論文の公表に関する規範が侵害されていることに反対することである。
O’Loughlin の批判の主眼は第三点にあるが、とりわけ Beck が次のように記していることを問題視している。
本研究の方法と結果の公表は、アフガニスタンで対テロ作戦に従事している米国および同盟国の軍・諜報要員の安全のために延期された。本研究で使用された情報源、方法の詳細、そして結論の一部は同様の理由で秘匿されている（Beck 2003: 171）。

24

Flintはコロラド大学大学院で修士・博士課程を通してO’Loughlinの指導を受けており、その意味で「ボールダー学派」の研究者である。このことが 9 月 11 日に対する彼の研究者としてのスタンス、そして論考の内容に恐らくは反映しているであろう。筆者も 9 月 11 日に対する政治地理学的貢献をFlintの言う意味で捉えている。
25
URLはhttp://www.colorado.edu/IBS/PEC/johno/pub/publications.html である（2005 年 11 月 6 日閲覧）。

16

そしてAAGに対していつからAAGの雑誌はこの種の明らかな自己検閲に関わるようになったのかと問う。つまり、O’Loughlinが批判するのは、Beck自身の政治的立場や論文の内容ではなく、対テロ戦争に情報支援を行ったとする論文を掲載するにあたって、AAGつまりProfessional Geographer誌の編集者が、研究成果の信頼性を確保するのに必要な情報の一部を非公開とすることを認めたことなのである。O’Loughlinは、学問の透明性と公開性を旨とする学会誌は、執筆者が研究のスポンサーを特定できない場合、党派的目的で論文の論証根拠を全て明らかにしない場合、あるいは政治的理由で特定の公表時期を要求する場合、そうした論文は掲載を拒否すべきであると主張する。特に論文の論証に関わる情報の一部が秘匿される場合、自然科学分野では一般的な「追試験replication」が不可能となり、論文の科学的信頼性が（少なくとも形式的に）保証されないとO’Loughlinは考えるのである 26 。
彼がこうした学問の自己検閲を告発しようとするもう一つの理由は、筆者の見解でも説明されているように、対テロ戦争のコンテクストにある米国の政治的風土が、学問の世界を研究のトピック、結果、そして公表に対する検閲や自己検閲に追い込み、学問の自由、公平性、そして厳密性が侵されつつあることを懸念しているからだと思われる。そうした例として、生物兵器によるテロを警戒するブッシュ政権の政策によって、微生物学の分野で研究の実施や公表に広範な規制と検閲が実施されているケースが引用されている 27 。そして、第三の「事件」で確認したように、この件でもO’LoughlinはAAGが研究のスポンサーとの関係や使用データ
公開についてのガイドラインに厳格に準ずる必要性を主張している。
このコメンタリーはまだ部分的にしか公表されていないので、読者からどのような反響が寄せられるかについて判断することは難しいが、AAG政治地理学専門グループのメーリングリ
ストに投稿されたO’Loughlinの意見に対しては数名のメンバーが返答している 28 。複数の発言者に共通した意見は、（自己）検閲というものが、O’Loughlinが告発したケースのみならず、通常の調査における個人情報や国勢調査データに対しても存在し、われわれの研究から完全に排除することは困難であること、しかし行き過ぎた検閲によって論文の主張を十分補強できる証拠を示せなくなるような場合は、掲載されるべきではないというものである。確かにわれわれは通常個人のプライバシーの保護などの目的で、一部調査データを秘匿することの正当性を研究上の常識として認識しているが、研究内容が国家安全保障と関わる際の規範や倫理について現実的に考えることは少ない。Beckの論文へのO’Loughlinの指摘はそうしたことを考えさせる点で重要な問題提起であり、示唆であると言える。
しかし、筆者からこの「事件」に関して付言すべきいくつかの論点がある。O’Loughlin が敢えて追試験の問題を提起しているのは、一つには彼が厳格な実証主義者であることに起因しているが、もう一つは、Beck が類似の認識論（経験主義）に立っているにもかかわらず、彼および Professional Geographer 誌が「科学の方法論」を十分踏まえた公表を行っていないことによると考えられる。実はここに移転され、応用される知識の特徴と知識の生産者によるポリティクスの関係が端的に象徴されている。学問が応用され、知識が移転されるためには、知26O’Loughlinのこうした主張は、一見第三の「事件」におけるボイコット反対の立場と矛盾しているように見えるが、彼の論拠は学術雑誌が政治性や党派性ではなく、科学性において投稿論文の採否を決定せねばならないという点で一貫している。
27
詳細はThomas（2003）を参照。
28
このメーリングリストは会員以外には公開されていないので投稿の詳細については説明を控える。

17

識そのものがある程度標準化される必要がある。扱う人間によって価値や解釈が異なるような知識は応用・移転が困難だからである。このように知識が汎用化されるには価値中立的な認識論、つまり素朴経験主義ないし実証主義がより適している。ところが知識は移転・応用される社会的文脈によって固有の（政治的）価値をもちうる。いくら純科学的な研究であっても、それが応用される際の政治的な歪みまでも取り除くことはできない。要は科学を生産する人間よりも、それを応用する人間次第なのである。この点で O’Loughlin はもっぱら科学としての地理学の領域を擁護しようとしているように見える。テロであれ、対テロ戦争であれ、人間の生命と財産を破壊しようとする行為に対して、地理学は科学の領域にだけこもっていて良いのだろうか。
次に、安全保障上の危機に直面する国家の研究者として、Beckは明らかに愛国主義的な態度をとっており、アイルランド人で米国市民権をもたないO’Loughlinとではそもそもポジショ
ナリティが異なる可能性がある。学問上の認識論としては実証主義に依拠していても、研究者が愛国者である場合、学問の成果を国益のために応用することは学問の中立性を損ねる行為とは考えないかもしれないし、あるいは科学を擁護することよりも応用を優先して考えるかもしれない。逆に、O’Loughlinが一見政治的に中立な学問の擁護を主張しているように見えても、米国においてそのように主張できるのは、彼が永住権を持つとはいえ基本的に外国人であるからとも考えられる 29 。この点でもO’Loughlinの立場が学問的に純粋というよりも、状況的な部分を反映しているように思えるのは筆者だけであろうか。
このように 9 月 11 日以降の学問一般、そして地理学と AAG が置かれている状況は、地理学という制度を国家的危機に対してどう適応させ、再定義し、再編成していくかという課題を米国の研究者に突きつけている。第四の「事件」が示唆するように、そうした状況への反応は研究者のポジショナリティによって様々であり、それら立場の間での新たな摩擦、対立、あるいは合意が形成されていくものと考えられる。今後、Beck 論文をめぐる論争の行方にも注視しなければならないゆえんである。

地理学のポリティクス―われわれはどう受け止めるのか
過去約 30 年の間に、英語圏を中心として地理学は様々な認識論を生み出し、研究対象と研究者との関係を批判的に問うことによって、研究という営為を研究者のポジショナリティやアイデンティティの表現として「政治化」してきた。その結果、様々な認識論的摩擦を生み出し、研究上の「他者」を差別・排除するような行き過ぎた言動も散見されるようになった。また、冷戦の終結と共に、世界が新たな紛争の時代に入ることで、地理学の役割も大きく問い直されつつある 30 。本稿では地理学におけるそうした社会学的動態（ポリティクス）を、O’Loughlin
29
彼はかつて筆者に彼が母国アイルランドを愛し、またアイルランドについては客観的に分析できないので、研究対象として選ばないと語ったことがある。同様の心情からBeckは国家安全保障のために自らの専門的知見を進んで米国政府に提供したと考えることもできる。また、Soul Cohenのように政治地理学の役割は自国の外交政策への助言や貢献にあると考える研究者もいる（Cohen 1991: 577）。
30
日本の文脈で言えば、方便であるにせよ地理教育復権のために「イラクや北朝鮮の位置を知らない大学生」が多いことを強調することは、とりもなおさずその種の地政学的知識を今後地理学はどのように提供していくのかという極めて政治的な課題につながっていく。果たして今の日本の地理学はそうした状況に対応できる体制を持っ18

と彼が編集するPolitical Geography誌をめぐる４つの「事件」を通して検討した。その結果、地理学研究のあり方をめぐる議論が、研究者の政治的スペクトラムの間を様々に揺れてきたことが確認できた。
O’Loughlin を軸にこうした見取り図を描けたのは、一つには彼が 30 年以上の研究経歴の中で、実証主義者としての立場を頑強に変えてこなかったからである。第一の「事件」において、Ó Tuathail は van der Wusten と O’Loughlin による経験主義的研究を国策に貢献しかねない認識論的問題点があると批判したが、ここまで見てきたように O’Loughlin は「科学者」として個人のポリティクスを「排除」することで、そうした態度を厳として拒否してきた。むしろ Ó
Tuathail ら批判地政学研究者のほうが研究を左派のポリティクスとして明確に位置づけ、その価値を喧伝してきた。これは政治性をもつ認識論という点においては古典地政学とさほど変わらない立場である。
第一の「事件」に見られたように、実証主義が新たに台頭した認識論から批判されて久しいが、その結果もたらされた認識論的な多様性と、それに関わる地理学の「政治化」（山﨑2001）の中で、地理学というディシプリンの営為について何らかの「決定」や「判断」を行うことがますます難しくなってはいないだろうか。筆者には、本稿が取り上げた「事件」がどうもそうした見通しを与えているような気がする。このように錯綜した地理学のポリティクスについて交渉・調停していくためには、第二の「事件」について指摘したように、多元的民主主義を通しての「政治」の過程をどう構築していくかが重要な課題となるのであろう。サブディシプリンとしての政治地理学の今日的課題は、一つにはそうした場や議論を地理学全体に対して提示していくことなのかもしれない。O’Loughlin のスタンスは、第三の「事件」に見られたように、専制的な面があって批判も少なくないのであるが、彼が関わる「政治地理学」をこれまで特定のポリティクスに埋没させてこなかったことを、筆者は彼の功績として評価したい。
しかし、地理学が今後向き合っていかなければならないのは、第四の「事件」のようなケースであろう。個人のポリティクスによる「歪み」を含んだ研究ではなく、そうした歪みがないが故に汎用化され広範に活用されうる知識や技術こそ、政治的にも社会的にも大きな意味を持ちうる 31 。Beckの対テロ戦争への貢献が事実であるとすれば、この種の地理学のポリティクス（軍事地理学military geography）こそ、客観的な地理的情報がもたらす政治的結末の大きさという点で、最も純粋な「地政学」と言えるかもしれない。ともあれ、9 月 11 日以後抗いがたくせまりつつあるポリティクスに対して、異論を唱えたのもまたO’Loughlinだったのである。
拙稿（山﨑 2001）でも指摘したとおり、日本の地理学においても「政治化」は進行している。
近年は大学の再編と共に、「地理学の危機」が叫ばれるようになり、日本の地理学も「生き残り」のポリティクスを展開せざるを得ない状態にある。その「戦線」は様々であろうが、学会や学術雑誌において、ディシプリンの行方について開かれた議論が可能となる条件は確保されておかねばなるまい。

ているのであろうか。
31
問題の次元がやや異なるが、日本における犯罪地図の作成と公表というプロジェクトは、地理学者による犯罪
地図作成に関わるGIS技術の提供や研究の深化と、使用されるデータの公開性との関係をめぐって、Beck論文と同様の問題を惹起する可能性があろう。

19

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