新たなる朝−東邦大学自己点検・評価報告書

2014 年度−

東 邦 大 学 校 歌
堀内敬三

わが前にひらけい ま 明 けて
希望の天地は飛躍を待てり一、新なる朝

若人われらが高くかがけ世を救わん 誓に立ちたる
東邦大学 使 命 尊とし
二 、 学 のと も し び

限 り なき 道を
究 めも 行 か ん

永 久に かがや け

東の空より

名こ そ 聖 な れ

睦 び あ う とこ ろ

進む 友 の母と仰げば捧 げて 栄 あ り

愛 もて

久遠の真理の
熱もて
わが力は

東邦大学
三 、 お な じき 路 に心を 一 つ に
光はわ れら が 母 校 の
見よ

東邦大学

作詞・作曲

注）本書の表題は、校歌冒頭の詩句より引用。

目次
序

章

ⅰ

１．大学の沿革と建学の精神

ⅰ

２．自己点検・評価に対する取り組みⅲ

３．前回認証評価受審以降の改革・改善活動

ⅳ

Ⅰ．理念・目的

1

１．現状の説明

1(１）大学・学部・研究科等の理念・目的は、適切に設定されているか

1（２）大学・学部・研究科等の理念・目的が、大学構成員（教職員および学生）に周知され、社会に公表されているか

6（３）大学・学部・研究科等の理念・目的の適切性について定期的に検証を行っているか

9

２．点検・評価11① 効果が上がっている事項

11② 改善すべき事項

13

３．将来に向けた発展方策

14① 効果が上がっている事項

14② 改善すべき事項

15

４．根拠資料17

Ⅱ．教育研究組織

18

１．現状の説明

18（１）大学の学部・学科・研究科・専攻および附属研究所・センター等の教育研究組
織は、理念・目的に照らして適切なものであるか

18（２）教育研究組織の適切性について、定期的に検証を行っているか20

２．点検・評価21① 効果が上がっている事項

21② 改善すべき事項

21

３．将来に向けた発展方策

21① 効果が上がっている事項

21② 改善すべき事項

21

４．根拠資料22

Ⅲ．教員・教員組織

23

１．現状の説明

23（１）大学として求める教員像および教員組織の編制方針を明確に定めているか

23（２）学部・研究科等の教育課程に相応しい教員組織を整備しているか

127

（３）教員の募集・採用・昇格は適切に行われているか

31（４）教員の資質の向上を図るための方策を講じているか33

２．点検・評価37① 効果が上がっている事項

37② 改善すべき事項

39

３．将来に向けた発展方策

40① 効果が上がっている事項

40② 改善すべき事項

42

４．根拠資料43

Ⅳ．教育内容・方法・成果

45（Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

45

１．現状の説明45（１）教育目標に基づき学位授与方針を明示しているか

45（２）教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか。

48（３）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針が、大学構成員（教職員および学生等）に周知され、社会に公表されているか

51（４）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性について定期的に検証を行っているか53

２．点検・評価55① 効果が上がっている事項

55② 改善すべき事項

57

３．将来に向けた発展方策

58① 効果が上がっている事項

58② 改善すべき事項

59

４．根拠資料61

Ⅳ－２．
（教育課程・教育内容）

63

１．現状の説明63（１）教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成しているか

63（２）教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供しているか74

２．点検・評価80① 効果が上がっている事項

80② 改善すべき事項

83

３．将来に向けた発展方策

84① 効果が上がっている事項

84② 改善すべき事項

86

４．根拠資料882

（Ⅳ－３．教育方法）

89

１．現状の説明

89（１）教育方法および学習指導は適切か

89（２）シラバスに基づいて授業が展開されているか

101（３）成績評価と単位認定は適切に行われているか

104（４）教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけているか

107

２．点検・評価109① 効果が上がっている事項

109② 改善すべき事項

112

３．将来に向けた発展方策

113① 効果が上がっている事項

113② 改善すべき事項

115

４．根拠資料116（Ⅳ－４．成果）

118

１．現状の説明

118（１）教育目標に沿った成果が上がっているか

118（２）学位授与（卒業・修了認定）は適切に行われているか

124

２．点検・評価130① 効果が上がっている事項

130② 改善すべき事項

131

３．将来に向けた発展方策

132① 効果が上がっている事項

132② 改善すべき事項

133

４．根拠資料134

Ⅴ．学生の受け入れ135

１．現状の説明

135（１）学生の受け入れ方針を明示しているか

135（２）学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に学生募集および入学者選抜を行
っているか

138

（３）適切な定員を設定し、学生を受け入れるとともに、在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか

146（４）学生募集および入学者選抜は、学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に実施されているかについて、定期的に検証を行っているか
２．点検・評価150
154① 効果が上がっている事項

154② 改善すべき事項

156

3

３．将来に向けた発展方策

158① 効果が上がっている事項

158② 改善すべき事項

160

４．根拠資料161

Ⅵ．学生支援162

１．現状の説明

162（１）学生が学修に専念し、安定した学生生活を送ることができるよう学生支援に関する方針を明確に定めているか

162（２）学生への修学支援は適切に行われているか

162（３）学生の生活支援は適切に行われているか

165（４）学生の進路支援は適切に行われているか

167

２．点検・評価168① 効果が上がっている事項

168② 改善すべき事項

169

３．将来に向けた発展方策

169① 効果が上がっている事項

169② 改善すべき事項

170

４．根拠資料170

Ⅶ．教育研究等環境

172

１．現状の説明

172（１）教育研究等環境の整備に関する方針を明確に定めているか172（２）十分な校地・校舎及び施設・設備を整備しているか

174（３）図書館、学術情報サービスは十分に機能しているか

176（４）教育研究等を支援する環境や条件は適切に整備されているか

178（５）研究倫理を遵守するために必要な措置をとっているか183

２．点検・評価185① 効果が上がっている事項

186② 改善すべき事項

187

３．将来に向けた発展方策

188① 効果が上がっている事項

188② 改善すべき事項

189

４．根拠資料190

Ⅷ．社会連携・社会貢献191

１．現状の説明

191（１）社会との連携・協力に関する方針を定めているか191（２）教育研究の成果を適切に社会に還元しているか

191

２．点検・評価193

4

① 効果が上がっている事項

194② 改善すべき事項

194

３．将来に向けた発展方策

194① 効果が上がっている事項

194② 改善すべき事項

194４．根拠資料195

Ⅸ．管理運営・財務

196（Ⅸ－１．管理運営）

196

１．現状の説明

196（１）大学の理念・目的の実現に向けて、管理運営方針を明確に定めているか196（２）明文化された規程に基づいて管理運営を行っているか

197（３）大学業務を支援する事務組織が設置され、十分に機能しているか

198（４）事務職員の意欲・資質の向上を図るための方策を講じているか

199

２．点検・評価200① 効果が上がっている事項

200② 改善すべき事項

201

３．将来に向けた発展方策

201① 効果が上がっている事項

201② 改善すべき事項

202

４．根拠資料202（Ⅸ－２．財務）203

１．現状の説明203（１）教育研究を安定して遂行するために必要かつ十分な財務的基盤を確立して
いるか

203

（２）予算編成および予算執行は適切に行っているか206

２．点検・評価206① 効果が上がっている事項

207② 改善すべき事項

207

３．将来に向けた発展方策

207① 効果が上がっている事項

207② 改善すべき事項

207

４．根拠資料

207

Ⅹ．内部質保証208

1．現状の説明

208（１）大学の諸活動について点検・評価を行い、その結果を公表することで社会に対する説明責任を果たしているか

208（２）内部質保証に関するシステムを整備しているか

5210

（３）内部質保証システムを適切に機能させているか213

２．点検・評価214① 効果が上がっている事項

214② 改善すべき事項

215

３．将来に向けた発展方策

215① 効果が上がっている事項

215② 改善すべき事項

215

４．根拠資料
終

215

章

ⅰ

１．本章の要約ⅰ

２．大学全体の理念・目的、教育目標の達成状況

ⅵ

３．取り組むべき新規・継続課題

ⅵ

４．今後の展望

ⅷ

6

序 章

序 章
序章の構成は、本章を通して全ての背景となっている、本学の建学の精神と教育理念の誕生の経緯を冒頭でご理解頂きたく、はじめに、「大学の沿革と建学の精神」を記述し、それに続いて「自己点検・評価に対する取り組み」と「前回大学評価（認証評価）受審以降の改革・改善活動」を記述した。
１．大学の沿革と建学の精神(1)沿革
東邦大学は、額田豊（1879-1972）
・額田晉（1886-1964）兄弟により 1925（大正 14）年に創設され、2015（平成 27）年度に創立 90 周年を迎える。
創立者額田兄弟は、御母堂から受けた慈愛と教育・教訓に対する感謝と報恩から、女性教育の重要性を認識した。特に、兄の額田豊は 1907（明治 40）年にドイツに留学し、家庭の主婦の多くが教養を学び、保健衛生に対する知識を有しつつ家事を行い、レクリエーシ
ョンも楽しんでいる先進国の国情を知った。その一方で、育児・炊事・洗濯およびつらい家業の手伝いに追われている日本の婦人の姿を思い浮かべた豊は、帰国途上で日本の女性にも自然科学系の教育を受ける機会を与えること、深い教養を身に付けさせたいことを強く決意したとの記録が残っている。
豊は、自らが医師であることから日本の女子医学教育への夢を実現させるべく情熱を高
く掲げ、その熱意は、政・財界も動かし、1925(大正 14)年３月 10 日に、財団法人帝国女子
医学専門学校設立認可に至った。本学第一回入学式において、創立者額田兄弟の御母堂臨席のもと、兄・理事長額田豊は式辞で「関東大震災でほとんど損害を受けなかったので、私財を投入して念願の女医学校を設立した。その理由は、大事業の蔭には必ず女性の力があるので、医学の発達にも女子教育が大切であると考えたからである。また、自分が幼くして父を失ったが、その後の母の労苦に報いるためでもある。学校の発展のためには、皆が規律ある生活をし、健康を保ち、日常人格の修養を心がけ、学問については点数よりも実力を養うよう望む。」と述べた。
弟・校長額田晉は、「学校は、教師、学生、設備の三要素で成り立っている。教師には斯界の第一人者を任用し、設備も遺漏なきを期しているので、あとは本校の名声を高めることは皆さんの努力と決心による。古来の聖人・哲人は道を説きながら常に医術を行っているので、皆さんは社会の指導者にならなければならない。私は皆さんの力で初めて社会・人類に対する真心を広めることを期待している。」と決意を述べた。また、創立者の医学教育に対する建学の精神・理念は、医師としての人間教育・医学教育は４年から５年での学校教育では元来不完全であり、卒業後も勉学を怠らないことが真の勉学の姿であり、生涯学習をし続けることが重要であると掲げていた。

i

序 章

創立者には、医学と薬学は車の両輪のごとき関係にあるとの強い考え方が基本にあり、薬学科を併設することになった。薬学科の併設認可は、医専設立の翌年 1926（昭和元）年であった。当時、女子が薬学者・薬剤師として適しているという考え方があったが、それを受け入れるわが国の高等教育機関は極めて少なく、医学と薬学を併設した専門学校として注目され、1930（昭和５）年 12 月３日に、校名を帝国医学薬学専門学校と改称した。
さらに、創立者の悲願の一つに、理学科を設立することがあった。女子・女性に家事家
政に関する科学的知識・技能を修得させ、さらに指導・研究するというのが理学科併設の教育理念であった。1941(昭和 16)年３月３日に、私学の女子理専として本邦最初の認可を得た。理学科には、数学科、物理学科、化学科、植物学科、動物学科および生理衛生学科の６学科が置かれた。こうして、理学科を加えることにより、創立者の宿願であったわが国における女子の理科系総合専門学校が実現し、ユニークな学園として本学の評価が一層高まったと記録が残っている。
戦後、わが国の教育の民主化の一つとして、女子に対する高等教育の開放がなされ、「教育基本法」と「学校教育法」によって、男女間の教育格差が消失し教育の平等化・機会均等化が確立したため、本学が女子教育にのみこだわる理由が消失し、また米国教育使節団の強い勧告もあり、男女共学に踏み切った。高等教育機関は、４年制の大学に一本化され、名称も｢帝国｣から「東邦大学」に変更となり、医学部、薬学部および理学部の３学部を有する大学として再出発することとなった。その後、各学部に大学院が設置・整備され、名実ともに、自然科学系総合大学として発展してきた。また、帝国女子医学専門学校の看護婦養成所に始まり、看護専門学校、東邦大学医療短期大学を経て 2002（平成９）年以来医学部内に設置されていた看護学科は、2011（平成 23）年４月に看護学部看護学科として新たにスタートした。さらに看護学研究科も設置し、現在は４学部４研究科からなる大学となっている。
(2)建学の精神
1934（昭和９）年、創立者のひとり額田晉は、「私の人生観」と題して同窓会で講演をした。その内容は講談社の『現代』という雑誌に「科学者の観た人生観」と題して対談形式で収録され出版された。この時期から晉は「自然・生命・人間」に関する世界観を提唱し多くの著書を発刊した。晉は、「生を愛せよ、生命は尊い自然の贈り物である。自分や他人の生命を尊重しないことは罪悪である。」と説き、また「母性の深厚なる愛」を「生命の尊厳」と位置付け説き続けた。1972（昭和 47）年、東邦大学の建学の精神は、額田晉の記した『自然・生命・人間』を基盤として定められた。
1972（昭和 47）年、本学の教育理念は、「医薬理３学部よりなる自然科学系総合大学」という曖昧な表現を改め、建学の精神「自然・生命・人間」を基盤として、1972 年６月の「ストックホルム人間教育環境宣言」を契機に､「かけがえのない自然と人間を守る東邦大学」をキャッチフレーズとして掲げることに決められた。本学のこの教育理念は「自然に

ii

序 章

対する畏敬の念を持ち、生命の尊厳を自覚し、人間の謙虚な心を原点として、かけがえのない自然と人間を守るための、豊かな人間性と均衡のとれた知識・技能を育成する。」という言葉に磨かれて定着し現在に至っている。
本学が建学の精神の下で追究し続けている自然科学や生命科学は、特に 21 世紀に入り地球規模での自然環境の危機が叫ばれ、地球環境の保護に多くの人の目が向けられていることからも重要性を増している。2011（平成 23）年３月 11 日に発生した東日本大震災以降も、多くの自然災害が発生している。また原子力発電所の事故も収束には至っていない。
改めて自然の力と科学の力を目の当たりにしたが、今こそ本学は「自然・生命・人間」の建学の精神を活かし、広く社会に貢献する時と言えよう。
２．自己点検・評価に対する取り組み
本学の自己点検・評価の組織体制は、1994 年に制定された「東邦大学自己点検・評価規程」、「東邦大学自己点検・評価委員会規程」に基づいて編成、整備された。その後、2003、2004、2008、2009、2010、2011、2013、2014 年に規程は一部改正され、現在に至っている。実施組織は、「自己点検・評価基本構想委員会」（以下、「基本構想委員会」という。）、「全学自己点検・評価実行委員会」（以下、「全学評価委員会」という。
）および「学部等個別自己点検・評価委員会」（以下、「個別評価委員会」という。）より構成され、個別評価委
員会には医学部、薬学部、理学部、看護学部、大学院医学研究科、大学院薬学研究科、大学院理学研究科、大学院看護学研究科、メディアセンター、経営関係の 10 委員会を設けている。基本構想委員会は、建学の精神に基づき、自己点検・評価実施のための基本構想を策定し、全学評価委員会は、基本構想委員会が策定した基本構想に基づき、具体的な点検・評価の実施要領を作成し、全学に実施の指示を行う。個別評価委員会は、全学評価委員会の指示により自己点検・評価および報告を行うことを任務とする。
また、常設の自己点検・評価企画運営委員会（以下、「企画運営委員会」という。）も設置している。企画運営委員会は、基本構想委員会が策定した基本構想に基づき、本学の自己点検・評価の具体的な企画・運営を行うとともに、教職員が自らの意思で施行するという意識を定着させ、自身の判断と責任において評価結果を改善に繋げる内部質保証システ
ムの構築を目的に設置された。具体的には次の業務を行う。(1)自己点検・評価に必要な項
目と評価の視点の策定、および PDCA（P:目標・計画、D:実行、C:点検・評価、A:調整・改善）サイクルに基づく自己点検・評価を実施するために必要な諸施策の策定。(2)自己点
検・評価の実施スケジュールの明示。(3)各評価項目に対する PDCA サイクルの検証。
(4)PDCA サイクル検証に伴う全学自己点検・評価実行委員会への改善策提示。(5)その他内部質保証の向上に関する事項全般。
2013 年には全学評価委員会の諮問機関として新たに「検証会」を設置した。本学が実施している自己点検・評価について、外部有識者から見た助言及び評価の検証に関する見解

iii

序 章

を得て、内部質保証に対する客観性・妥当性を高めることを目的としている。原則年１回開催。検証会では、学外有識者による検証の後、企画運営委員との意見交換が行われている。検証会後に、外部委員の提言が取り纏められ、全学評価委員会、大学協議会に提出されている。この提言は、各学部にフィードバックされ、以降の自己点検・評価に反映するシステムとなっている。
本学では３年ごとに自己点検・評価を行い、点検・評価報告書を発行することになっており、これまでに、1994 年度、1997 年度、2000 年度、2004 年度、2007 年度、2011 年度（公益財団法人大学基準協会の評価受審時期との関係で 2011 年度とした）の６回、自己点検・評価を実施し、これを自己点検・評価報告書『新たなる朝』1994 年度版、1997 年度版、
2000 年度版、2004 年度版、2007 年度版、2011 年度版の６冊の報告書にまとめ、公表している。2011 年度の報告書は、公益財団法人大学基準協会の大学評価（認証評価）を受け、2013 年３月に大学基準に適合しているとの認定を受けた。
2013 年３月の評価結果では、長所として女性教員支援制度や医学・理科知識の啓発活動が特記され、現在も継続して取り組んでいる。改善勧告として、理学部の複数学科における入学定員に対する入学者数比率の平均、収容定員に対する在籍学生数比率が高く、指摘事項であったが、2014 年の自己点検・評価では改善されている。引き続き改善に努める。
なお、2000 年度以降に発刊した自己点検・評価報告書と 2012 年度の大学評価（認証評価）結果の全文は、東邦大学ホームページに掲載し、広く世間に公表している。
３．前回大学評価（認証評価）受審以降の改革・改善活動
前回大学評価（認証評価）受審以降の改革・改善等についての詳細は、本章の各基準項目で触れるが、ここでは内部質保証システムのさらなる改革・改善等についてご報告申し上げる。
まず、自己点検・評価の体制であるが、学外者による第三者評価を取り入れるべく、学外有識者による「検証会」を 2013 年度に設置した（上述のとおり）。本学が行った自己点
検・評価活動を検証し、検証結果を提言として報告している。検証会の検証活動は基本的に毎年行われ、改革・改善の途中経過も対象としている。これにより、本学の自己点検・評価活動の継続性が保たれ、客観性・妥当性を高めることができると考える。
自己点検・評価活動について、2012 年度までは３年毎の自己点検・評価において実施されてきたが、改革・改善は常時行われるべきとの考えから、評価活動の一般化を進めてきた。①自己点検・評価報告書の「将来に向けた発展方策」について、毎年、進捗状況を報告するシステムを構築した。３年毎の自己点検・評価では経過が軽んじられ、結果のみの評価活動に陥ることがあることから、毎年、進捗状況を把握し、改革・改善を常態化する体制とした。②大学協議会に申請される議案について、検証方法、検証時期を明示する「議案申請書」を新たに制定した。各申請案件の検証活動を共有し、自己点検・評価活動の浸

iv

序 章

透を図るものである。各議案の検証時期には、大学協議会で検証結果を報告している。
過去より、あらゆる事案で改革・改善は常時行われているが、個人・グループのレベルにとどまり、組織レベルで行われる３年毎の自己点検・評価活動において一部が報告書に記載されている状況であった。上記の新たな取り組みは、日々行っている改革をオープンにし、共有することにより、知見を深め、さらなる改善に導くことを目的としている。

v

1．理念・目的

１．理念・目的
１． 現状の説明（１） 大学・学部・研究科等の理念・目的は、適切に設定されているか。
<1> 大学全体
理念・目的の明確化
本学は、建学の精神を「自然・生命・人間」１－１）と定め、また建学の精神に基づいて制定された教育理念「自然に対する畏敬の念を持ち、生命の尊厳を自覚し、人間の謙虚な心を原点として、かけがえのない自然と人間を守るための、豊かな人間性と均衡のとれた知識・技能を育成する」は、建学の精神の教義をわかり易く伝える補完的な位置付けとし、大学ホームページの「情報公表」１－２)への掲載をはじめ、広く社会に公表している。
また、本学の目的は、東邦大学学則第２条１－３)で、「本大学は各々専門の学術の理論と応用とを教授し且つ研究を行い併せて一般教養に資する学科を学ばしめることを目的とし
以て教養ある有能な人材を養成し文化の発展に寄与することを使命とする。」と定め、大学ホームページを通じて社会に公表している。
実績や資源から見た理念・目的の適切性
本学は、創立以来、建学の精神および教育理念に基づいた教育を行ってきた結果、ブランド・コンセプトに掲げる「生命（いのち）の科学で未来をつなぐ」を実践する医学・薬学・看護学及び自然科学系の研究者や実務者を多く輩出し、地域社会における医療の発展・向上、人々の健康・福祉の維持・増進への貢献、さらにはわが国や世界における医学・薬学・自然科学・生命科学等の研究の発展に寄与してきた。これは、建学の精神に基づいた教育理念や目的による教育の成果と捉えている。
個性化への対応
本学は、「本大学は各々専門の学術の理論と応用とを教授し且つ研究を行い併せて一般教養に資する学科を学ばしめることを目的とし以て教養ある有能な人材を養成し文化の発展に寄与することを使命とする。」と東邦大学学則第２条に定め、教育理念の実践に向けて、豊かな人間性と均衡のとれた知識と技能を有する人材を養成することを使命としている。
そのために、人間性の涵養を目的とした人間性教育科目等を取り入れ、教養と人間愛を備え、高い専門性を持ち課題探求と問題解決能力を兼ね備えた人材の養成を目的としている。
<2> 医学部
医学部の理念・目的は、以下のとおり『新しいグランドデザインの構築 2013 年度版』
１－４）に明記されている。
医学部は、医学を通じて人類の福祉に貢献する、すなわち、医学の理論と応用とを教授し且つ研究し、社会貢献することを目的としている。その上で、本学の教育の理念を体し、豊かな知性と深い医の倫理観に基づいた全人的医療が行える、人間愛に満ちた「より良き11．理念・目的

臨床医」を目指す。このために、知識・技能の修得、それに裏打ちされた実践能力・応用能力の育成とともに、豊かな知性と深い医の倫理観を涵養する。
本学部の実績は、創立以来、7,000名を超える医師を輩出してきた。多くは地域医療の中核を担う医師として貢献するとともに、教育研究に従事し活躍する者を多数輩出している。
特色ある教育として、先端医科学演習、全人的医療人教育、海外施設を含めた選択制臨
床実習１－５）、４年時臨床医学英語試験の実技評価など生涯学習の基盤を成す英語教育にも注力している１－６）。また、理念に沿った本学の特色として、地域に密着した卒前教育の充実にも力をいれている。さらに、低学年を中心に学生個人の実力に合わせたメディアル教
育（基礎生命医学）を2013年度より開始した。

<3> 薬学部
本学は、建学の精神「自然・生命・人間」に基づき、人間の環境に関わる教育と研究に尽力してきた。その中にあって薬学部は、優れた人間性並びに高度な専門知識を有する、
また、医師、看護師、臨床検査技師らとともに医療チームを構成し、医療の最前線で健康を守るために積極的に医療に参画できる人材の養成を目指している。本学薬学部では、さらに、医療を取り巻く環境、薬剤師に対する社会のニーズに応えることのできる「心の温かい薬の専門家」の養成のため、東邦大学学則第 50 条１－７）に教育研究上の目的を掲げている。
教育研究上の目的を達成するための基礎として、「教養教育」では、語学能力、コミュ
ニケーション能力、倫理性の育成に努め、「薬学専門教育」では、科学の基礎学力、科学者としての目と心、問題解決能力の育成に努める１－８）。
教育研究上の目的は、大学ならびに学部の理念、社会のニーズに応えることのできる医療人の育成という目的に合致したものであり、東邦大学学則で規定し、教職員および学生に周知している。
個性化への対応としては、建学の精神に基づき「心の温かい薬の専門家」を養成することを目的とした教育プログラムを実施している。また、国際感覚・国際交流能力の育成のため、海外学術交流締結校と相互に学生の海外研修・短期訪問を実施している。
<4> 理学部
本学部の人材養成の目的並びに教育研究上の目的は、東邦大学学則第 61 条１－９）に明記している。建学の精神である「自然・生命・人間」のうち、自然を対象とした教育研究を通して、科学的思考力や問題発見・解決能力を涵養し、有為な人材を社会に送り出すことを目的としている。教育・研究分野は、物理、化学、生物から生命科学、環境科学、情報科学へ広がっており、基礎・応用の両面から、自然科学全般に及んでいる。卒業生は技術者や教員として活躍しており、学部の理念と目的は、実績と教育資源からみて適切と判断できる。
医薬看護の医療・生命科学系の学部を擁する本学の特色を活かし、また建学の精神の生
命や人間に繋がる教育の一環として、臨床検査技師課程を設置しており、他の理学部にな21．理念・目的

い特色を有している。
<5> 看護学部
東邦大学の教育理念に則り、長く受け継がれた看護教育の文化や歴史を継承するとともに、知的探求心を持った誠実で思いやりのある調和のとれた看護実践者の育成を図る。さらに、社会の構成員としてその使命を自覚し、自然、生命、人間に対して畏敬の念を持ち、人間の生命の尊厳と権利の尊重を基盤として、医療人として全ての人々を公正に受容しう
る自主の精神に充ちた心身ともに健康で感性豊かな人間性の育成を図り、国際的な感覚を身につけ、地球規模で思考し、保健・医療の発展に貢献できる人材を育成することを目的としている。
看護学部は、医学部看護学科（平成 26 年３月 31 日廃学科）を前身として平成 23 年４月に開設されたものであり、大学教育としては 13 年目を迎えている。卒業生の看護職者としての医療関係施設への就職率は概ね 100%である。さらに奨学金等がないにも関わらず、卒業生の 70%前後が大学理念を共有する医学部付属３病院に就職している。
本学部の目指している教育は、人として具備すべき人間性の育成と、その上に高度な専門性を持つ看護職者を育成することにある。社会における人間関係が希薄になっている現
在、学生の持つ人としての基本的な考え方もゆらいでおり、特に医療従事者として多くの人に関わる為には、社会人として最低限の態度を涵養することは必須である。
それらの目的を達成するために、本学部では教育課程の一般教育領域に多様な芸術に触れるための文化講座、災害時でも頑張り通せるための自然体験学習、国際感覚を養うために多くの外国語と外国の文化を学べる科目を開講している。選択科目として、希望者にはカナダのビクトリア大学での夏期英語研修やヨーロッパ研修旅行がある。タイ王国チェン
マイ大学との国際交流の機会を設け、実際的な国際性の修得を図るようにしている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
本学の教育理念である「自然に対する畏敬の念を持ち、生命の尊厳を自覚し、人間の謙虚な心を原点として、かけがえのない自然と人間を守るための、豊かな人間性と均衡のとれた知識・技能を育成する」に基づき、医学研究科の目的も設定されている。
医学専攻（博士課程）の目的は、生命に対する畏敬の念を持って独創的な研究活動を展開できる医学研究者と、高度かつ専門的な医療知識・技術を修得し診療に根ざした臨床研
究を国際的視野に立って展開する能力を持つ指導的医療人を育成することと定めている。
そして、このような人材の育成を通して社会に貢献することを目標としている。
医科学専攻（修士課程）の目的は、広い視野に立って医科学における精深な学識を授け、専攻分野における研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことと定めている。したがって、理念・目的は明確である１－１０）。
医学専攻（博士課程）は 1959 年に設置され、毎年、約 20 名の課程博士と約 20 名の論
文博士を輩出してきた。2006 年に社会人大学院制度が発足したが、特に最近になって学内外に周知されてきたこともあり、2013～2014 年度は定員数 23 名に対し、約 40 名が博士課程に入学するようになった。また、2013 年度からシラバスを充実させ、現在までに順調に3

1．理念・目的実施されていることから、本理念・目的はさらに浸透しつつある１－１１）。また、学位取得者の多くは地域の中核的医療施設および大学等の教育研究機関における指導的医療人として貢献しており、目標は適切である。医科学専攻（修士課程）は、2006 年に設置され、毎年、他分野から２～５名を受け入れ、修士として送り出している。修了生は、専門職として社会で貢献する者および医学専攻（博士課程）に進学してより高度の研究能力を得ようとする者であり、目標は適切である。
個性化への対応としては、「自然・生命・人間」という本学建学の精神を体現するために、医学研究科として医学教育学と基礎と臨床の生命倫理を共通必修科目として設定している。これらの教育を軸に本学大学院としての個性化を図っている。また、医学研究科として専任教員２名を置いており、私立大学戦略的研究基盤形成支援事業として 2005 年、2011 年、2014 年に採択された３プロジェクトの中心的な役割を担うことによって個性化を図っている。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
医療薬学専攻は、1979年に博士前期課程、1981年に博士後期課程を開設したが、薬学教
育６年制への移行に伴い、博士前期課程は2011年３月、在学生全員の修了をもって廃止し、2010年４月より「薬を取り巻く学術と技術の進歩に貢献する、創薬科学を中心とした研究者の養成」を目的とした独立大学院 薬科学専攻（修士課程）を設置した。また、「医療の現場における臨床的な課題を対象とする研究領域を中心とした高度な専門性や優れた研究能力を有する薬剤師等の養成に重点をおいた臨床薬学・医療薬学に関する教育研究を行うこと」を主たる目的とした、６年制薬学部を基礎とする新たな４年制博士課程を設置した。
他学部あるいは他大学からの学生が入学する薬科学専攻（修士課程）は、現在17名の学生が在籍している。41名の修了生は、薬剤師資格は持たないが、さまざまな医療関連分野の第一線で活躍している。個性化への対応としては、海外学術交流協定締結校との交流を進めている。特に、瀋陽薬科大学（中国）を対象に2010年度から推薦入試を実施しており、現在６名の学生が在籍している。
医療薬学専攻（博士課程）は、「薬学及び薬学と医学との境界分野について、薬剤師または研究者として自立して医療活動、研究活動を行うに必要な高度な専門性並びに優れた
研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とし、医薬品の創製、作用機序と生体応答機序の解明等に関する基礎研究を発展させ、臨床研究を推進するとともに、新薬の研究開発、医薬品の臨床適用等の研究に携わる人材を組織的に養成すること」を教育目標にし、自然科学系総合大学である本学の特色を生かし、付属病院薬剤部での研修、医学研究科との連携等を通じ、大学院修了後には即戦力として活躍できる高度な専門性、優れた研究能力を有する薬剤師、さらには将来的に薬学教育を担う人材の養成を目的としている。現在、医療薬学専攻（博士課程）には、３年次生６名、２年次生10名、１年次生４名が在籍している。個性化への対応としては、1996年に導入した博士後期課程「社会人入学制度」を新たに設置した医療薬学専攻（博士課程）でも継続するとともに、本学６年制
薬学部卒業見込者を対象とした推薦入試を2013年度入試より導入した１－１２）。
4

1．理念・目的<8> 理学研究科
本研究科の教育理念と目的は、理学研究科規程第３条１－１３）に明記されている。
教育・研究分野は、基礎科学から生命科学、環境科学、情報科学へ広がり、基礎・応用の両面から、自然科学全般に及んでいる。大学院の修了者は研究者、技術者あるいは教育者として活躍している１－１４）。したがって本研究科の理念と目的は、実績ならびに教育資源から見て適切なものと判断できる。
研究科の理念と目的に従って、研究科共通科目の中に生命・科学倫理、科学技術と社会、企業講座（知財および技術者倫理）を選択して履修すべき科目として設置している。
<9>看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
東邦大学の建学の精神に基づき、看護学およびそれに関連する分野の基礎教育を修めた者に、さらに高度な専門知識・技術と研究能力を育成し、人の健康について広い視野から貢献できる専門職業人を世に送り出すことを目的としている。特に博士後期課程においては、学際的な看護学を学問として体系化するために、看護学を真に探究できる能力を有する研究者を育成し、研究成果に基づいた質の高い医療・看護を人々に提供できる高度実践
看護専門家の教育を行うための看護学の教育者、研究者の育成を目標とする。
看護系大学は 2014 年４月現在、226 大学となり、これからも増加が見込まれている。これらの学生が卒業後に大学院に進学し、更に広い知識と研究心を備えて現場で看護活動を行うことは、社会からの要請もあり、今後の看護と看護学の発展のためには必要な条件である。
東邦大学では、2002 年に医学部看護学科設立後、完成年次の 2006 年４月には大学院医学研究科看護学専攻修士課程を開設、2010 年４月に博士課程を開設し、2013 年４月からは医学研究科から看護学研究科に改組移行した。これまでの、修士課程修了者（博士前期課
程修了者を含む）は、社会人が大部分のためそのまま職場に留まるか、増設著しい看護系
大学の教員として就職している。博士（後期）課程修了者に関しては、これまで６名が修了しており、専業主婦１名以外は全員が大学教員として教育・研究活動に従事している。
これらのことから本専攻科の目的や理念は適切なものと考えられる。
本専攻の目標を達成するために、博士前期課程（修士課程）においては専門領域として、
看護管理、感染制御看護、看護技術、成人看護、がん看護、高齢者看護、リプロダクティ
ブヘルス、小児看護、在宅看護、地域ケアシステム、国際広域保健の11分野を設け、多様な人間の健康問題に対応するための看護教育、看護研究に対応している。特に専門看護師（CNS）のためのコースも設け、高度実践看護師の育成も行っている。2009年７月に保健師
助産師看護師学校養成所指定規則の改正に伴い、助産師については、より高度な実践能力の育成のために、大学院修士課程に助産師コースを開設した。
博士後期課程においては、基盤・実践看護分野（看護管理、看護技術、感染制御・感染
看護、がん看護、成人看護・慢性看護、高齢者看護、性・生殖看護、小児看護）と国際広域・地域看護学分野（国際広域保健・看護、地域看護・ケアシステム、在宅看護）の２分
野 11 領域を設定し、個々の患者を対象とする臨床実践領域から集団を扱う国際看護学領域
5

1．理念・目的における看護研究までの多様なニーズに応えうる教育研究体制を整えている。
（２）大学・学部・研究科等の理念・目的が、大学構成員（教職員および学生）に周知され、社会に公表されているか。
<1> 大学全体
構成員に対する周知方法と有効性、社会への公表方法
2005 年の創立 80 周年以降継続して、ブランド・コンセプト「生命（いのち）の科学で未来をつなぐ」、コミュニケーション・キャッチフレーズ「自然とはなんだろう。生命（いのち）とはなんだろう。」、コミュニケーション・マークの３つのツールは、大学が発信するホームページや大学案内等、様々な媒体に広く活用されており、学内外ともに浸透している。
理念・目的については、大学ホームページの「情報公表」で大学構成員はもとより、社会に広く公表されている。大学構成員に対しては、建学の精神をはじめ各学部・研究科の教育理念、行動目標の周知を目的に『新しいグランドデザインの構築』が配布されているが、2014 年２月には、リニューアル版が発刊され、今回は、教員のみならず学事系職員にも配布した。さらに教職員ポータルサイトにも掲載し、すべての教職員が閲覧できるようにしている。
新入生に対しては、入学時に『自然・生命・人間』、『東邦大学に入学する君たちへ』、「大学紹介ビデオ」を配布し、建学の精神と教育理念等の周知を図っている。さらに、学長が入学式で直接語りかけるほか、医学部のフレッシュマン・キャンプ、薬学部の講義、理学部のガイダンスにおいても教授する機会を設けている。看護学部においては、学部長による講義が実施されている。
また、大学広報誌「TOHO UNIVERSITY NOW」では、特に４月号で学長が大学の歴史や伝統、建学の精神等についてわかり易く解説している。なお、「TOHO UNIVERSITY NOW」は、毎号在学生の保護者に郵送するとともに、同窓生にも年間 10 号のうち４号が配布されている。
新たな取り組みとして、2014 年 10 月にオープンした日本私立学校振興・共催事業団が管轄する大学ポートレート（Web サイト）への参加や、2015 年に迎える創立 90 周年記念事
業の一環として、医学部本館外構整備工事と創立 90 周年記念モニュメントを設置した。モ
ニュメントのデザインには、
コミュニケーション・マークなどの 90 の生命体の模様を入れ、建学の精神である「自然・生命・人間」、そして創立 90 周年記念を想起させるものとなっている。
これらを通じて構成員および社会への周知・公表は十分に図られており、有効性も高いと考える。
<2> 医学部
新入生には、入学式、フレッシュマン・キャンプ等において周知している。在学生には、
新学年ガイダンスにおいて周知を図るとともに、医学部学習要項１－１５)にも明示している。

6

1．理念・目的

受験生に対しては、医学部ホームページの学部案内で、これらを具体的に解説した内容を公表している他、大学案内等を配布している。
社会に対しては、医学部ホームページ、TOHO UNIVERSITY NOW、医学部 News の他、オープンキャンパス、付属病院公開講座、小学生夏の医学校など地域連携活動の場を介して発信している。また、テレビでのコマーシャル放送等も行っている。
<3> 薬学部
教職員に対しては、大学全体で行われる周知活動に加え、教授会および教授総会、教育
ワークショップ等での教育に関する議論を通して認識を求めている。また、在学生に配布するシラバス１－１６）の巻頭には「基本理念」を明示し、入学式での学長、理事長、学部長の挨拶、入学ガイダンスでの説明、建学の精神を述べた額田 晉著『自然・生命・人間』１－１７）の配布を通して紹介している。また、学内広報誌である「TOHO UNIVERSITY NOW」でも随時、説明している。在学生の保護者に対しては、入学式および年２回開催される父母懇談会等において本学部の教育方針に関する詳しい説明を行っている。このような様々な機会における各構成員に対する周知は、理念および目的の理解を深める上で有効である。
受験生に対しては、オープンキャンパスや入試説明会などでの紹介、大学案内、学生募集要項、学部ホームページへの記載などにより、理解を得られるよう発信している。また、社会への周知を図る目的で、東邦大学学則における記載事項に具体的内容を加味した文面を用いて本学ホームページで公表している。
<4> 理学部
東邦大学学則は大学の教員ポータルサイトで閲覧することができる。教育理念は『新しいグランドデザインの構築』１－１８）として収録され、教職員に配布されている。学生に配布する履修案内１－１９）にも東邦大学学則（理学部に関する部分の抜粋）が収録されており、教員ならびに学生は手元において確認することができるようになっている。学生に対しては入学時の学部ガイダンスにおいて理念や目的を説明している。
社会への公表は大学ホームページおよび入試説明会などのイベントにおける口頭による公表を行っている。大学ホームページでは、東邦大学学則のほか学部の特色・目的として人材の養成に関する目的および教育上の目的を公開している。入試要項１－２０）においても理念および教育目標について記載している。また理学部ホームページの学部長挨拶において触れている他、合格者説明会においても説明されている１－２１）。各学科の教育理念や目標については、各学科が作成している受験生を対象としたパンフレットに記載されている他、学科のホームページにおいても公表されている。
<5> 看護学部
学生に対しては、受験生の頃より「大学案内」および「入試要項」に本学部の理念・目
的・教育目標を掲載し、ホームページ１－２２）にも掲載することで周知を図っている。入学試験においては、これらを周知していることを条件として受験を行っている。
入学後は、ガイダンスにおいて「学習要項」１－２３）を用い、学科目との関連性を説明するとともに、２泊３日の新入生オリエンテーションキャンプで、東邦大学の看護の歴史と7

1．理念・目的

ともに看護学部の理念・目的に触れた講話を実施している。さらに、３泊４日の自然体験
学習や戴帽式などの行事において、その意義とともに本学部の理念や目的をその都度説明し、学生への周知を図っている。
教職員に対しては、学生ガイダンス、入学生オリエンテーションキャンプ、戴帽式への参加など、各種行事への参加が義務づけられており、学生とともに本学部の理念・目的を学習する機会としている。また、毎月開催される教員会議において、学生の行事が開催されるごとに、行事の意義とともに本学部の理念・目的の関連から説明を行い、周知を図っている。
東邦大学看護学部のホームページにおいて、本学部の教育理念および目的を掲載し、広く社会に公開している。また、年に４回開催されるオープンキャンパスにおいて、各種資料１－２４）の配付とともに、必ず本学および本学部の教育理念・目的を説明し、参加者への周知を図っている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）および医科学専攻（修士課程）の理念・目的は大学院医学研究科規程第４条１－２５）に明記されており、教職員は大学院医学研究科規程に加えて、細則および内規を東邦大学大学院ホームページで閲覧できる。しかし、その周知については検証などがなされておらず、十分とは言えない。
医学専攻（博士課程）および医科学専攻（修士課程）の理念・目的は、東邦大学大学院
医学研究科ホームページ上でいつでも閲覧可能であり１－２６）、常に社会に公表されている。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
薬科学専攻（修士課程）、医療薬学専攻（博士課程）のシラバス１－２７）は１冊にまとめられ、その中に東邦大学大学院薬学研究科規程、東邦大学大学院薬学研究科学位規程、東邦大学大学院薬学研究科学位規程細則を掲載し、大学院生への理念・目的の周知を図っている。また、医療薬学専攻（博士課程）については在学生（５、６年次生）を対象に研究
科教育委員会委員長によるガイダンスが行われ、理念・目的について口頭で説明が行われている。教職員に対しては、研究科委員会等での教育に関する議論を通して認識を高めている。
学外からの受験生に対しては、志望する研究室の教授が面談により口頭で説明するとともに、学生募集要項、ホームページへの記載などにより公表している。
<8> 理学研究科
理学研究科規程は大学ホームページおよび教員ポータルサイトで閲覧することができるほか、教育理念は『新しいグランドデザインの構築』１－２８）として収録され、教職員に配布されている学生に配布する履修案内１－２９）にも理学研究科規程が収録されており、教員ならびに学生は手元において確認することができる。
社会に対しては大学および理学部ホームページにおいて公表している。また、大学院理8

1．理念・目的学研究科案内１－３０）においても紹介している。研究科案内は紙媒体で配布しているほか、
PDF ファイルを電子的に配布している。大学ホームページでは、理学研究科規程のほか研究科の教育・教育上の目的を公開している。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院生に対しては、入試要項に記載しホームページに掲載することにより、受験前から本専攻の理念・目的を周知していることを条件として入学試験を実施している。入学後は、ガイダンスで学生便覧を用いて説明を行い、教育理念・目的の周知を図っている。
教職員に関しては、大学院生へのガイダンスに参加させることにより、大学院生とともに本専攻の理念・目的を周知するように図るとともに、シラバス作成時に理念・目的と齟齬のないように留意するように、研究科長および専攻主任が指導している。
東邦大学看護学部のホームページにおいて、看護学研究科の教育理念および目的を掲載
し、広く社会に公開している。
（３）大学・学部・研究科等の理念・目的の適切性について定期的に検証を行っているか。
<1> 大学全体
大学全体としては３年ごとに自己点検・評価を実施し、その中で学生の気質の変化や、その時々の社会の要請等と照らし合わせて全学自己点検・評価実行委員会が理念・目的の適切性について検証を行っている。その結果は自己点検・評価報告書『新たなる朝』として発行している。
2009 年度に発行した『新しいグランドデザインの構築』（第１版）では、大学の「建学の精神」「教育理念」「教育目標」「教育憲章」を検証・構築し、大学のグランドデザイ
ンをもとに、学部学科・研究科専攻の教育目標も検証・構築した。冊子体は教職員に配布している。2013 年度に大学・学部学科・研究科専攻において再検証を行い、『新しいグランドデザインの構築』（第２版）を発行している。
また、各学部で実施されている教育ワークショップ、FD（ファカルティ・ディベロップメ
ント）等で建学の精神や教育理念に基づいた教育が行われているかを検証し、カリキュラ
ムの改正等に反映している。学部の教育ワークショップや FD には基本的に学長も参加して議論に加わり、終了後は報告書が作成され学長に提出されている。
<2> 医学部
理念・教育目標は、教育委員会、教育開発室で社会情勢、文教行政、受験生・在校生・卒業生の反応などを調査しながら評価・検証し、医学教育ワークショップで毎年議論している１－３１）。６年に１度のカリキュラム改訂に合わせて、教育委員会および教育開発室が必要に応じて改定案を教授会に提示している。検証に対しては現時点では実行組織がなく今後改善すべき点である。

9

1．理念・目的<3> 薬学部
教育研究上の目的は、年１回定期的に開催される薬学部教育ワークショップでの検討を通じて適切に到達されるものになっているかを検証し、さらに全学の自己点検・評価報告書「新たなる朝」の３年に一度の作成作業を通じて、定期的に検討している。
<4> 理学部
企画調整委員会、教務主任会、入試委員会、広報委員会、就職委員会などは毎月会議を行い、その結果を教授会に報告し、理学部の現状と問題点の共有をしている。これらの委員会における議論の立脚点は建学の精神ならびに教育理念や目的であり、検証の仕組みとして機能している。
<5> 看護学部
本学部の理念・教育目標などの成果についての検証は、卒業生の就職状況および社会的活動などの情報を収集し分析する必要があり、短期間で結論を出すことは難しい。現在の検証の仕組みとしては、卒業生の就職状況や進学状況を学事担当職員および学生部委員会
を中心に情報収集を行っている。また、学生からの各教科の授業評価を実施しており、カ
リキュラム委員会、教務委員会を中心として、理念・教育目標の検証を行っている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）では、予備調査委員会が行っていた学位申請者の適格性の審査に留まらず、教育内容等の基本方針、論文の水準や審査のあり方、大学院講座の組織形態などを定期的に評価・検証し、さらに研究科委員会に関する重要案件を検討する医学研究科
運営委員会を 2011 年に常設し１－３２）、多様化する検討課題に対処している。理念・目的に関しては、毎年開催されている医学部教育ワークショップの中に大学院の諸問題を検討す
るワーキング・グループを設置し検討している。2013 年には、理念・目的を体現する手順として、医学研究科のアドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、およびディプロマ・ポリシーを提案し、医学研究科運営委員会を経て医学研究科委員会で決定した。
また 2014 年には、同ワークショップにて、理念・目的を含む種々のテーマにつき自己点検・評価を行った１－３３）。
医科学専攻（修士課程）では、医学研究科運営委員会内の組織として 10 名の研究科委員からなる試験委員会を常設し、教育内容等の基本方針、論文の水準や審査のあり方、大学院講座の組織形態などを定期的に評価・検証し、重要案件については研究科委員会に提案している。また、前述の医学部教育ワークショップの大学院ワーキング・グループにより、医学専攻と同様に検証を行っている。
<7>薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
大学院研究科委員会には研究科長と５名の委員からなる大学院教育委員会が設置され、研究科の理念・目的に照らし合わせて教育内容等の基本方針を審議している。その他、臨10

1．理念・目的

時の委員会が個別問題に対応しており、重要案件については研究科委員会で議事として取り上げられる。さらに、2014 年度で第４回となる研究科（薬科学専攻）担当教員による FD
でも、理念・目的に沿った教育研究が行われているかの検証、どのような改善が必要か等の議論が行われ、その成果は教育研究に反映されている。なお、大学院研究科（医療薬学専攻）担当者は薬科学専攻を兼坦しており、両専攻は一括して検証するシステムになっている。
<8> 理学研究科
大学院教務主任会、企画調整委員会、就職委員会などは毎月会議を行い、その結果を研究科委員会に報告し、研究科の現状と問題点を共有している。これらの委員会における議論の立脚点は建学の精神ならびに教育理念や目的であり、検証の仕組みとして機能している。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
博士前期課程においては、本課程の理念・目的に沿って、看護学分野での有意な人材養成に努めており、特に大部分の大学院生が社会人であるため昼夜開講制をとっている。社
会人大学院生の就学の利便性と経済的負担の軽減のために、長期履修制度を導入している。
このような、看護学研究科の教学環境や履修制度が本学理念・教育目標に合致したものかを、博士前期課程および後期課程に関して、看護学研究科委員会及び大学院運営委員会で検討している。
２． 点検・評価[基準の充足状況](1)建学の精神に基づき、教育理念・行動目標が設定されている。女子教育に端を発した歴史を引き継ぎ、人間性の涵養を目的とした教育を実践している。
(2)学内・学外への周知は常に行っており、あらゆるメディアを通して公表している。ブランディング・プロジェクト以降、コミュニケーション・マーク等が活用されたことにより、建学の精神の可視化が進められ、内容理解が容易になったことから浸透が促進された。
(3)理念・目的の検証は、全学的には大学協議会において行われ、自己点検・評価活動や、
グランドデザイン再検証でも行っている。検証は日常的に行われるものであり、各学部においては FD 等で検証されている。
① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
ブランディング・プロジェクト以降、ブランド・コンセプトやコミュニケーション・キャッチフレーズ、さらにはコミュニケーション・マーク等を通じて建学の精神の学内外への発信力が高まり、コンセプトが定着した。コミュニケーション・マーク等は、学内において、案内物や備品、学生製作グッズにも採用され浸透している。学外においては、広報物やメディアを通して理念・目的の浸透が図られている。
11

1．理念・目的<2> 医学部
本学部の教育目標は、医師に求められる普遍性の高いものであり、大学の理念にも、社会のニーズにも合致する適切なものと評価している。新入生に対して、創立者の建学の精神を記した『自然・生命・人間』および「大学紹介DVD」を配付し、入学式やフレッシュマン・キャンプ等において周知を図るようになり、理念・目的が浸透してきたと評価できる。
<3> 薬学部
教育研究上の目的は、本学の建学の精神および教育理念に基づいて定められており、「薬学教育モデル・コアカリキュラム、薬学教育実習・卒業実習カリキュラム」（日本薬学会）の巻頭に記載されている「社会のニーズに応えることのできる薬剤師、薬学研究者の育成」という目的に合致している。
<4> 看護学部
本学部の教育理念に基づいて、看護職者としての人間性の育成と、その上に高度な専門性を持つ人材の育成は、卒業後の医療従事者としての就職状況などから、概ね目的を達成しているものと考えられる。
さらに、医学部付属３病院（大森、大橋、佐倉）、佐倉看護専門学校、東邦看護同窓会などに支援され行われる東邦看護の英知の統合と強力な協働のもと看護キャリア支援セン
ターと連携し、生涯にわたる看護教育を目指した教育活動が行われている。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）の目的は、医学研究者および指導的医療人に求められる普遍性の高いものであり、大学の理念にも、社会のニーズにも合致する適切なものと評価している。
医科学専攻（修士課程）の目的は、医療関連の高度専門職業人および医学研究者に求められる普遍性の高いものであり、大学の理念にも、社会のニーズにも合致する適切なものと評価できる。いずれも新入生に対して、創立者の建学の精神を記した『自然・生命・人間』
および「大学紹介 DVD」を配付し、入学式等において周知を図るようになり、理念・目的が浸透している。
2013 年に医学研究科のアドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、およびディプロマ・ポリシーを作成したことから、理念・目的に則した具体的な手順を、より明確化することが可能となった。
<6> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
博士課程の教育プログラムを整理し、６年制薬学部出身者を対象に、大学院修了後には即戦力として活躍できる優れた研究能力を有する薬剤師の養成を目的とする「高度薬剤師12

1．理念・目的

養成プログラム」と主に修士課程、他学部出身者を対象に、大学における教育、研究を中心とした医療薬学研究者の養成を目的とする「医療薬学研究者養成プログラム」を設置することにより到達目標が明確になった。
<7> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）2010 年度の博士後期課程開設のために、優秀な教授の採用など人材登用と教育指導体制の見直しを行ったため、教育研究指導体制の全体的な質の向上を図ることができた。
社会人大学院生の単位修得を容易にし、かつ経済的負担を軽減するために、博士前期課
程（修士課程）においては、開設時から標準２年の修業年限を３年とする長期履修制度を導入し、社会人大学院生の修学の便宜を図っている。
研究指導においては、大学院生の個別の勤務時間を考慮した指導時間を設定し、教育理
念・教育目標に基づいた教育研究指導が行えるように図っている。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
理念・目的の周知は行っているが、構成員への浸透度合いの検証は行っていない。
<2> 医学部
教育目的に掲げている「より良き臨床医」の育成は、普遍的であり社会のニーズに合致するが、具体的な到達目標が明示されていないため本学の個性、特徴が十分示されていない。カリキュラム改訂に合わせた具体的行動目標の設定が求められる。
理念・教育目標の検証は、教育委員会、教育開発室を中心に行い、医学教育研究会などでの議論を経て必要に応じて改定案を教授会に提示しているが、全学的なコンセンサスが得られているとは言い難い。
理念・目的の周知について、具体的な検証をしておらず今後の課題である。
<3> 薬学部「教育研究上の目的」や「基本理念」はホームページやシラバスに記載して学内外に公表しているが、東邦大学学則記載事項との関連性に関して表現等が不十分な箇所があるた
め、改善が必要である。
<4> 理学部
人材の養成に関して、人間と自然の調和、自然に対する畏敬の念と生命の尊厳への自覚を持たせることが謳われているが、これに関する教育的取り組みが弱い。これに対して2013 年度 FD ワークショップにおいて、グループ３（教養教育）において議論された。共通教育としての「生命科学」を実施することが検討された１－３４）が、具体的な方策がとられていない。

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1．理念・目的<5> 看護学部
看護職者としての専門以前に、人間性の育成に教育の力点を置いているために、本学独自の自然体験学習など教育経費が嵩む原因になっている。また、教員も自己の専門以外の教育にも携わるため、時間を余計にとられるため負担増に繋がる恐れがある。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）および医科学専攻（修士課程）の教育目標は、総論としては普遍的であり社会のニーズに合致するが、個性化に対応した具体的行動目標の設定が求められ、医学研究科運営委員会でそれを具現化するカリキュラム改訂を適時行っているが、その検証システム等は十分とは言えない。
<7> 理学研究科
他大学の理学研究科と比べての本研究科の特色が明確に教員に認識されていない。
<8> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
看護学研究科の大学院生の大部分は既に社会人であり、看護に対する自己の考え方を有しているため、その考えが本専攻の理念・目標と必ずしも一致しない場合もあり得る。本
学部出身者以外の大学院生に関しては、教育・研究指導上で特別な配慮が必要である。
博士前期課程（修士課程）においては、理念・目的に沿って、看護学分野での有意な人材養成に努めているが、大部分の大学院生が社会人であるため、昼夜開講制をとっている。
このため、大学院生にとっては科目履修が容易となっている反面、担当教員の負担が大きいという問題点がある。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
本学の建学の精神と教育理念および目的等を広く社会に広め、これに共鳴する入学者を受け入れれば、教育の質も自ずと向上し、結果としてより優秀な学生を社会に送り出すことができる。そのために、本学ではブランディングに併せて様々な社会への周知活動を行っている。小学生から高校生までの児童・生徒を対象とした、科学への興味を抱かせる企画として、「小学生夏の医学校」、「薬学教室」、「理科教室」、「ひらめき☆ときめきサイエンス」、「たのしい科学のひろば」等を実施している。この未来の東邦人を育むプ
ロジェクトについては、これまで以上に積極的に実施すべく工夫・検討を行い、各事業を通して本学の建学の精神等を社会に広めていく。
<2> 医学部
入学式後のオリエンテーションおよび入学直後のフレッシュマン・キャンプにおいて、大学の歴史や建学の精神、さらには医学部の理念・目的に関しての内容が盛り込まれた DVD
141．理念・目的などを配布して周知を図っている。また３年次の臨床医学入門１－３５）や５年生の地域医療実習１－３６）において、多方面で活躍している卒業生や先達の言葉を聴く機会を置いた。今後さらに充実を図っていく。
<3> 薬学部
2013 年に公表された改訂薬学教育モデル・コアカリキュラムでは、10 年後の薬剤師業
務に必要な基本的能力として 10 項目が挙げられている。2015 年４月より施行される新カリキュラムは、これら基礎的能力を涵養する内容とする。
<4> 看護学部
専門性のみならず豊かな人間性を備えた看護職者の育成は、医療分野においては極めて重要であると言える。
したがって、
今後も本学部の理念を理解されるように内外に発信し、また、教育においても学生および教員の理解を図るように活動を行う。

<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）および医科学専攻（修士課程）の教育目的は、総論としては普遍的であり社会のニーズに合致する。また、具体的な手順もアドミッション・ポリシー、カ
リキュラム・ポリシー、およびディプロマ・ポリシーを東邦大学大学院ホームページにおける公開によって周知が図られているが、その検証は必ずしも十分ではない。常に時代の要請を取り入れた改訂を検討するため、医学部教育ワークショップの大学院ワーキング・
グループを常設して見直しをシステム化する。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
理念・目的が、構成員にどれくらい浸透しているかについて、学事統括部がアンケート調査を行う。
<2> 医学部
教育目標・理念に関しては、学部長の交代ごと、つまり３年または６年ごとに議論して見直しを図る。メンバーは執行部を含む教員および学生とする。
理念・目的が学生に周知されているかどうかに関しては、教員と学生の代表で行われているカリキュラム懇談会でインタビュー(フォーカス・グループ・インタビュー)を行う。
なお、それに先立ち、各学年の新学期最初の授業時間において、学生に対して理念・目的に関するアンケート調査を行う予定である。決定されたアドミッション・ポリシーに基づいて、入試における面接方法に修正を加えつつある。

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1．理念・目的<3> 薬学部
薬学教育ワークショップや全学の自己点検の作業を通じ、日本薬学会が提唱している「薬剤師として求められる基本的資質」との関連を明確にした「教育研究上の目的」の検討作業を推進する。
<4> 理学部
人材の養成に関して、人間と自然の調和、自然に対する畏敬の念と生命の尊厳への自覚を持たせることを目的とした教育的取り組みが弱い。FD を主管した教育開発センターにて
具体的な方策を検討し、実施に向けた企画調整委員会ならびに教務主任会等での議論を進める。
<5> 看護学部
人間教育には経費が嵩むことの理解を学生の保護者に図るとともに、特待生制度の拡充を図る。
各種の行事や学科の担当者の適切な配置を検討し、各教員の負担感の軽減を図るとともに、教職員に看護学部の人間性教育の重要性の理解を図るために、全教職員を対象とした
泊まり込み研修会などを企画し、教育理念浸透のための効果的なFD、SDを実施することを検討する。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）および医科学専攻（修士課程）の理念・目標、およびそれを体現する手順としての大学院アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、およびディプロマ・ポリシーの検証については、2013 年以後に医学部教育ワークショップの中に設置された大学院ワーキング・グループで主に検討されてきたが、今後は常設して毎年検証を行う。
<7> 理学研究科
大学院 FD の活動に含めて本研究科の特徴づけについて議論する。
<8> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
博士前期課程（修士課程）の修了生は、大部分が社会人であるためもとの職場に留まるか、本学部の教員として若干名が採用されている。
今後どのような活動を行っていくかを、注意深く見守り、評価のための調査を適当な時期に実施したい。
昼夜開講に対する教員の負担に関しては時差出勤の奨励、夜間手当で対応する。

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1．理念・目的

４. 根拠資料
資料 1-1 東邦大学建学の精神「自然・生命・人間」
資料 1-2 東邦大学ホームページの「情報公表」
資料 1-3 東邦大学学則第２条
資料 1-4 『新しいグランドデザインの構築 2013 年度版』
資料 1-5 医学部 選択制臨床実習
資料 1-6 医学部 臨床医学英語シラバス
資料 1-7 東邦大学学則第５０条
資料 1-8 薬学部カリキュラムマップ
資料 1-9 東邦大学学則第６１条
資料 1-10 医科学専攻（修士課程）の理念・目的
資料 1-11 医学専攻（博士課程）の理念・目的
資料 1-12 薬学研究科募集要項
資料 1-13 理学研究科規程第３条
資料 1-14 理学研究科 業種別就職状況
資料 1-15 医学部学習要項
資料 1-16 薬学部シラバス
資料 1-17 東邦大学建学の精神「自然・生命・人間」
資料 1-18 『新しいグランドデザインの構築 2013 年度版』
資料 1-19 理学部履修案内
資料 1-20 理学部入試要項
資料 1-21 理学部合格者説明会スライド資料（2014 年度入試用）
資料 1-22 東邦大学ホームページ（看護学部理念・目的・教育目標）
資料 1-23 看護学部学習要項
資料 1-24 花水木
資料 1-25 大学院医学研究科規程第４条
資料 1-26 医学専攻（博士課程）および医科学専攻（修士課程）の理念・目的
資料 1-27 薬学研究科シラバス 薬科学専攻（修士課程）、医療薬学専攻（博士課程）
資料 1-28 『新しいグランドデザインの構築 2013 年度版』
資料 1-29 理学研究科履修案内
資料 1-30 大学院理学研究科案内
資料 1-31 第 35 回医学教育研究会 TOHO=WS‘14 実施要項
資料 1-32 東邦大学大学院医学研究科運営委員会内規資料 1-33 第 35 回医学教育研究会 TOHO=WS‘14 実施要項
資料 1-34 第 10 回理学部 FD ワークショップ報告書
資料 1-35 医学部臨床医学入門シラバス
資料 1-36 医学部地域医療実習シラバス

17

２．教育研究組織

２．教育研究組織
１．現状の説明（１） 大学の学部・学科・研究科・専攻および附置研究所・センター等の教育研究組織
は、理念・目的に照らして適切なものであるか。
教育研究組織の編制原理、理念・目的との適合性
本学は、創設時からの沿革を経て、現在は４学部４研究科からなる大学である。
戦後の高度経済成長期やベビーブーム後の 18 歳人口急増期には、文系学部の設置等で文系・理系両系統の学部を擁する総合大学への展開も可能ではあったが、本学は一貫して創立者の建学の精神「自然・生命・人間」に拘り、自然科学系総合大学として教育研究組
織を維持・発展させていく方針を貫き現在に至っている。
学部教育については、学部の独自性・専門性を尊重し、学部長の下に医学部には「教育委員会」、薬学部・看護学部には「教務委員会」、理学部には「教務主任会」が設置されており、これらが中心となって学部教育全般を管理統括している。大学院については、各研究科委員会が同様に管理統括している。
この他、本学の医学部付属病院として、大森病院、大橋病院及び佐倉病院を擁し、理学部には臨床検査技師課程、教員養成課程を設置している。また、図書館組織として大森地区には医学メディアセンター、習志野地区には習志野メディアセンターが設置されている
２－１）。
研究についても各学部・研究科が独自に推進してきたが、全学的な管理・推進を目的として 2009 年７月に教育・研究支援センター２－２）が設置された。
また、研究を活性化させるとともに、その研究成果を社会に還元し、社会貢献することを目的に、2010 年１月法人に産学連携センター（2011 年５月に制定された学校法人東邦大
学産学連携ポリシーに基づき、2012 年 10 月に規程の改正とともに学校法人東邦大学産学連携本部に名称が改められた。詳細は、基準８で記載する。） ２－３）が設置された。
なお、法律および指針等の遵守については、全学共通の組織として東邦大学動物実験委
員会２－４）、東邦大学遺伝子組換え実験安全管理委員会２－５）、東邦大学病原体等安全管理委員会２－６）、東邦大学利益相反委員会２－７）が設置され、また全学部に倫理委員会２－８）が設置されている。
以上の通り、本学の学部学科、研究科専攻およびセンター等の教育研究組織は、常に建学の精神と教育理念・目的を意識した構成になっている。
学術の進展や社会の要請との適合性
2011年度自己点検・評価以降も本学は、学術の進展や社会の要請に応えるため、学部・研究科等の教育研究組織の整備を行ってきた。６年制薬学部は、2011年度に完成年次を迎え、薬学研究科において６年制薬学部を基礎とする４年制の医療薬学専攻博士課程の設置が検討され、2012年４月に設置された。これに伴い、既設の医療薬学専攻博士後期課程（３年制）は、在籍学生がいなくなった2013年３月に廃止した。一方で、学部教育を基礎としない独立専攻の薬科学専攻（修士課程）を2010 年４月に設置し、既設の医療薬学専攻博士前期課程については在籍学生がいなくなった2011年３月に廃止した。
18

２．教育研究組織

また、2010 年４月に設置した医学研究科看護学専攻博士課程は、2012 年度に完成年次を迎え、今後は看護学独自の教育・研究体制を確立することを目的に看護学研究科の設置が検討され、2013 年４月に医学研究科看護専攻から看護学研究科看護学専攻へ改組された。
これに伴い、既設の医学研究科看護学専攻は、在籍する大学院学生全員が転研究科の手続
きをし、2013 年３月をもって廃止した。
さらに、2011 年４月に設置した看護学部看護学科は、2014 年度に完成年次を迎えたが、2010 年度以前に医学部看護学科に入学した学生のうち 2014 年３月に卒業見込みのない学
生全員から、転学部願いが提出されたことにより、医学部看護学科は 2014 年３月をもって廃止した。
収容定員変更に係る事項では、2013 年度より理学部生命圏環境科学科は、他学科同様入学定員５名に対し教員１名という基準に則り、教育の質保証を図るため、入学定員を 80
名から 60 名に減らした。また、医学部では、2015 年度医学部入学定員の増加のための認可申請期限の特例に対し、以前より進めてきた千葉県との協議のもと、千葉県の医師確保に係る奨学金を活用し、地域医療等に従事する明確な意思をもった学生の選抜枠（５名）を設定することが 2014 年９月の理事会で決定した。これにより、2015 年度の入学定員は110 名から 115 名に増員することとなった。
新たな教育研究組織の整備として、今後、看護教育が４年制大学主流の風潮が高まることを受け、2011 年３月に佐倉看護専門学校将来構想委員会が設置された。その後佐倉看護専門学校の４年制大学化が決定し、具体的な検討を進めるために、2012 年９月より佐倉看護専門学校四大化準備委員会に名称が改められた。同委員会で学部名、設置学科、定員数
および設置場所等について議論され、習志野キャンパスに新学部を設置することが決定した。これにより 2013 年４月、健康科学部（仮称）設置準備室ならびに健康科学部（仮称）設置準備委員会が設置され、2017 年度開設に向け引き続き検討が進められており、2014
年 12 月までに５回開催されている。
1)東邦大学共通教育推進委員会２－９）
本学は平成 20 年度「文部科学省大学改革推進等補助金（大学改革推進事業）」に採択され、「東京都内４医療系大学連携によるカリキュラム開発と地域医療者生涯学習コース
提供」２－１０）事業に取り組んだが、これを契機として学内においても学部間連携教育が進められた。補助事業終了以降に、さらにこれを学内で維持・発展させるための組織として2010 年 10 月に東邦大学共通教育推進委員会が設置された。東邦大学共通教育推進委員会
は４学部共通の教育プログラムである「生命倫理シンポジウム」、「チーム医療演習」、「実用医療英語」、「医薬合同授業」の企画・運営２－１１）を行っている。
2)東邦大学共同研究費補助金２－１２）
本学教員の研究活動を奨励するとともに、学部をまたいだ共同研究を促進することを目的とし、2006 年２月に東邦大学学内共同研究費補助金規程が制定された。補助金総額も法人の理解を得てスタート時点の 250 万円から現在は 1,000 万円まで増額された。この研究成果については、４学部合同学術集会で発表されている。
3)東邦大学教育・研究支援センター２－１３）
東邦大学教育・研究支援センターは、2009 年７月に科学研究費補助金(2011 年４月より科学研究助成事業)、
研究助成等競争的研究資金および学外機関との共同研究等の申請並び
19

２．教育研究組織に申請支援を行うことにより、本学における教育・研究活動の推進並びに本学教員の教育・研究に係る外部の教育研究機関との連携・協力強化を図ることを目的に設置された。セン
ター長と各学部から選出された教員４名が副センター長に就任して、全学的な視点で取り組みを進めている。
4）男女共同参画推進センター２－１４）
本学に勤務する女性医師の活動を支援することを目的に、平成 20 年度文部科学省補助金私立大学経常費補助金特別補助の助成「新規学習ニーズ対応プログラム支援事業」の下、医学部女性医師支援室が立ち上げられた。また、時期を前後して文部科学省科学技術振興
調整費「女性研究者支援モデル事業」の採択を契機に、本学は、2009 年に東邦大学男女共同参画推進室を置き、同時に男女共同参画宣言を発効した。
この２つの事業は、補助事業期間終了後も引き続き本学の発展に必須の事業であるため、2012 年 9 月、医学部女性医師支援室と東邦大学男女共同参画推進室を一本化して、学長直下の組織として男女共同参画推進センターとして再編された。これは、女性医師の活動支援も含めた男女共同参画事業のさらなる改革発展・継承を目指すものである。
センター長１名と兼務職員１名の他、各学部に副センター長を配し、各学部と協力しつつ、補助事業で構築された制度の運用、働きやすい環境づくりの為の学内ニーズ調査、ニーズ調査結果に基づいた支援策の企画・運営、学内外への広報活動等を行っている。
5）国際交流センター２－１５）
東邦大学国際交流センターは 2010 年 10 月に、海外の大学等との学術交流や、教員・学生交流の企画・推進等を通じて国際貢献を図ることを目的に設置された。これまでも学部単位で留学生や研究者の派遣・受入れ等の国際交流を推進してきたが、今後は大学として組織・制度を整備して一層の推進強化を目指す。詳細は、基準Ⅷにて記載する。
6）健康推進センター２－１６）
東邦大学の全学部学生（大学院生を含む）および教職員（当面の間、医学部付属３病院は除く）の保健・衛生に関する管理業務を総括的に行う組織を置き、身体的、精神的健康の保持増進を図ることを目的に、2014 年４月に東邦大学健康推進センターが設置された。
学長のもとに運営委員会を置き、その下に東邦大学健康推進センターを置き、センターにはセンター長と労働衛生業務管掌を行う副センター長を置き、大森地区に本部、習志野地区に分室を置いた。
各地区の部門は、各学部既存の保健管理を行う部門が継続して担い、これまでの健康管理の延長に統合・管理の方法を探る手法がとられたと言える。
（２） 教育研究組織の適切性について、定期的に検証を行っているか。
本学では、毎年度法人全体の組織目標（年度運営方針）が策定され、その実現に向けて各学部等がそれぞれの組織目標を策定する。また、毎年度末にはそれぞれの組織目標の達成度について自己点検を実施し、達成度を評価している。この課程において PDCA サイクルが実施されており、教育研究組織の適切性について検証が行われている。
また、学部教育については、医学部に「教育委員会」、薬学部・看護学部に「教務委員20

２．教育研究組織

会」、理学部に「教務主任会」が設置され、これらが中心となって学部教育全般を管理統
括し検証を行っている。同様に、大学院についても各研究科委員会が管理統括し検証を行っている。
２．点検・評価[基準の充足状況]
上述した通り、本学の理念・目的に適合した教育研究組織を編成しており、学部をまたいだ研究の進展や国際化、男女共同などの社会要請にあわせ、適正に組織を設置しているので、概ね充足していると判断する。
① 効果が上がっている事項
1)全学的な組織として、健康推進センターを設置し、各地区で異なる健康診断の基準の統一に関する検討を行った。健康管理情報の管理についても検討を行い、同センターに集約する方向で進めている。
2)３実験委員会（遺伝子組換え実験安全委員会、病原体等安全管理員会、動物実験委員会）
では学内で行われている対象研究について、遺漏なく審査を行っている。
② 改善すべき事項
教育・研究支援センターには、専任教員が配置されておらず、兼務教員・兼務職員が兼務を行っている。専任教員が業務を遂行することにより効率化が図られるので、配置が望まれる。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項
３実験委員会（遺伝子組換え実験安全委員会、病原体等安全管理委員会、動物実験委員会）では学内で行われている対象研究について、遺漏なく審査を行っている。さらに、３
実験委員会に共通する事案について協議する機関として、2015 年４月から、バイオセーフ
ティ委員会（仮称）を設置すべく準備を進める。
② 改善すべき事項
学長・学長補佐会議で俎上に上がっている、学長下の組織体制の見直しに伴い、専任教員及び職員の配置について検討を進める。

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２．教育研究組織

４．根拠資料資料 2-1 東邦大学ホームページ組織図（医学部付属病院 大森病院、大橋病院、佐倉病院、医学メディアセンター、習志野メディアセンター）
資料 2-2 東邦大学教育・研究支援センター規程
資料 2-3 学校法人東邦大学産学連携ポリシー
学校法人東邦大学産学連携本部規程
資料 2-4 東邦大学動物実験取扱規程
資料 2-5 東邦大学遺伝子組換え実験安全委員会概要
東邦大学遺伝子組換え実験安全管理規程
資料 2-6 東邦大学病原体等安全管理規程
資料 2-7 東邦大学利益相反規程
資料 2-8 東邦大学医学部倫理委員会内規
東邦大学薬学部生命倫理委員会内規
東邦大学理学部生命倫理委員会内規
東邦大学看護学部倫理審査委員会内規資料 2-9 東邦大学共通教育推進委員会に関する規程
資料 2-10 平成 22 年度事業報告 42 頁
資料 2-11 平成 25 年度事業報告 43 頁
資料 2-12 東邦大学共同研究費補助金規程
資料 2-13 東邦大学教育・研究支援センター規程
資料 2-14 東邦大学男女共同参画推進センター規程
資料 2-15 東邦大学国際交流センター規程
資料 2-16 東邦大学健康推進センター規程

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３．教員・教員組織

３．教員・教員組織
１．現状の説明（１）大学として求める教員像および教員組織の編制方針を明確に定めているか。
<1> 大学全体
教員に求める能力・資質等の明確化
大学として求める教員像は、東邦大学教育憲章３－１)の中の、(1)教育、(2)学生指導、(3)
学術研究、(4)大学組織運営への取り組み、(5)社会貢献、(6)社会人、知識人、組織人としての態度と行動の６つの項目で定められている。これらは本学教員が教育・研究・社会活動等を行う上での指針を示したものであり、具体的な到達目標や到達年度は示していない
が、教員一人ひとりが常にこの教育憲章を念頭に研鑽を積み、東邦大学教員のスタンダードを目指すものである。
大学は、学部・研究科に教員の任用・昇任等に関する規程の制定を指示し、学校教育法
第 92 条、大学設置基準等の関係法令に添って定めた規程に基づき、教員の任用や昇任について厳格に運用している。
教員構成の明確化
大学設置基準に定められた教員数は、医学部 140 名、薬学部 38 名、理学部 49 名、看護学部 13 名、大学全体の収容定員に応じ定める専任教員数 34 名であり、これに対して本学はそれぞれ医学部 598 名（休職者 62 名含む）、薬学部 73 名、理学部 108 名（理学部教養科を含む）、看護学部 50 名と基準を大きく上回っており、十分な教員体制を整えている。
本学専任教員の年齢構成比率 96)は、全学部合計で 60 歳～65 歳 9.5％、55 歳～60 歳未満
11.0％、50 歳～55 歳未満 14.3％、45 歳～50 歳未満 16.4％、40 歳～45 歳未満 23.2％、35歳～40 歳未満 20.5％、30 歳～35 歳未満 4.4％、25 歳～30 歳未満 0.7％と、ほぼバランスがとれた構成になっている。
文部科学省科学技術振興調整費「女性研究者支援モデル育成」事業終了後、2012 年 9 月
より、女性医師支援室と男女共同参画推進室を統合して、男女共同参画推進センターとして学長直下の組織に改めた。各学部に副センター長を配し、教育・研究支援センター等を始めとする学内の組織体および同窓会等の外部団体と協力し、全学的な取り組みを行っている。また、病児保育室「ひまわり」については、女性研究者事業終了後の 2012 年４月から運営を大森病院が主体で行っている。病児保育では、周産期人材育成推進事業の優先利用枠を設け、その代りに保育士の経費補助を事業推進費から一部支援している。（平成 27
年 3 月末終了）
また、2009 年 12 月に開始した研究支援員の派遣や、2010 年に制定された准修練医制度（医学部）は女性研究者事業終了後も学内の制度として継続され、女性研究者・女性医師が育児中でも教育・研究や診療に従事しやすい環境が整備されている。これらの制度は、結婚や出産・子育て中の教員が利用していたが、現在では対象を介護にも広げ、仕事と介護を両立して働き続けることができる環境を支援している。
2014 年 5 月時点での女性教員の比率は全体で 21.3％、女性教員が多い看護学部を除いても 17.3％であるが、上級職位（教授・准教授）に就く女性の割合は 2011 年には 20％であったが 2014 年には 21.3％と増加してきており、キャリア支援が進捗している様子がう23

３．教員・教員組織

かがえる。さらに一段の比率向上を目指して活動を続けているところである。
教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在の明確化
各学部および研究科には教授会および研究科委員会の下に各種の委員会が組織されており、学部・研究科内のタテとヨコの教員間連携体制を確保している。また、自然科学系
総合大学の利点を活かし、専門性が高く質の高い教育資源の有効活用のために、共通教育推進委員会を開催している。
教育研究に係る責任の所在は、最終的には学長が大学全体の責任を負うが、日常的には各学部長（研究科長併任）が学部および研究科の執行責任を負っている。また、教育・研究支援センター３－２)が学部横断的に活動しており、教員の組織的な連携体制を保っている。
<2> 医学部
任用・昇任に際しての能力・資源等に関しては、基本的に博士の学位を有すること、最近２年間に原則として２編以上の評価論文があることなど、医学部医学科教員任用内規３－３）および教員任用申請資格に関する申し合わせ３－４）に定められている。
一般教育系及び基礎医学系の教員定員に関しては「一般・基礎機構検討小委員会答申（2003 年 10 月 20 日付）」３－５）、臨床医学系の教員定員に関しては「医学部付属病院における臨床系教員の定員改正について（2008 年 10 月 7 日付）」３－６）が教授申し合わせ事
項として承認されている。これに沿って講座ごとの定員については、一般・基礎機構検討委員会、医学部機構検討委員会で検討し、教授会に報告されている。職位別の定員数に関しては、原則的な構成が作成されるにとどまっている。
臨床系のほぼ全域の教員は、医療センター3 病院に配置されている。各分野には医学部長によって「教育コーディネーター」が指名されており、学生教育における責任体制を担保している。一般教育・基礎系の教員は、各講座に配置され、講座単位での研究・教育に関する連携体制ができている。講座には、原則として教授が責任者としておかれ、研究・教育における責任体制を担保している。また、教育委員会関連の組織小委員会（臨床医学
英語、OSCE、臨床実習運営委員会等）について、連携体制を整えている。
<3> 薬学部
薬学部教員人事内規３－７）に教員の資格を職位毎に明記している。教授の任用に際しては候補者を公募し、厳正な選考過程を経て適任者が選出される。任用審査に際しては、教授
会構成員から選出された人事委員会のメンバーにて、候補者の研究業績や経験、教育上の実績、外部研究資金獲得状況、教育能力、人物像、将来性などが教員に求められる能力や資質に関して該当する職階の条件を十分に満たすものであるかが審議され、教授会にて最終決定がなされる。
2014 年 5 月 1 日現在の本学部の専任教員数は 73 名であり、大学設置基準に定められた
教員数を充分に満たしている。また、大学設置基準に定められた臨床系教員の数は 6 名であるのに対し、本学部には 12 名の臨床系教員が専任教員として在籍している。
薬学部の教育研究に関わる事項は、学部長を議長とする教授会ならびに専任の教授、准教授、講師及び助教をもって構成される教授総会で審議するものとして責任の所在を明確化している。教授総会は、教授総会構成員のうち、教授総会において投票により選出され24

３．教員・教員組織

た教員４名で構成する世話人会を設置し、教授総会の効率的な運営を図っている。
教授会、
教授総会ともに毎月１回開催され教員間の合意形成を図るとともに、教育研究全般にわたる連携体制を確保している。
<4> 理学部
東邦大学教育憲章として定められた事項に従って、行動している。教員に求める能力・資質等は、理学部教員人事の資格審査に関する細則第４条において明確化している３－８）。
企画調整委員会および人事委員会において、各学科の教員は１学年の学生定員５名につき１名の専任教員を配置することを申し合わせている。年齢構成および分野構成は、新任人事の際に学科で議論されたものを、企画調整委員会および人事委員会で議論し、最終的には教授会で審議している。また研究活性化と教員構成の適正化を図るために、理学部博士研究員を各学科２名置くことができるようになっている３－９）。
教授会の下に設置した各種委員会で学部に係わる問題について検討し、教授会において学部内の連携を図っている。教育研究に関わる責任は、学部長が負っている。
<5> 看護学部
看護学部の教育理念・目標である「長く受け継がれた看護教育の文化や歴史を継承するとともに、知的探求心を持った誠実で思いやりのある調和のとれた看護実践者」を育成するために、一般教育領域、専門基礎領域および看護専門領域ごとに、質の高い教育研究活
動の可能な教員を配置し、教育環境を整備することを目標としている。実際の任用にあたっては、「教員任用内規」および「教員任用申し合わせ」により、職位ごとの教員の任用資格を定め、助教任用については教授３名、講師以上の任用については教授5名からなる選考委員会を設けてその運用にあたっている。
看護職は国が定めた規則（保健師助産師看護師学校養成所指定規則）に適合した教員と教員数を最低限必要としており、本学部においてもそれ以上の教員を確保している。教員の構成にあたり、各職位の果たすべき役割については、「教員任用内規」および「教員任用申し合わせ」に明記している。教員構成割合は、教授、准教授・講師、助教がほぼ等しい割合になるようになっており、各領域の教員数は概ね担当科目の単位数に比例するように定められている。
各教員は各専門とする領域（一般教育、専門基礎、看護９領域）に所属し、教授を主任として連携体制をとり、教育研究活動を行っている。教育研究に関わる最終決定機関は教授会であるが、教務委員会およびカリキュラム検討委員会で教育に関わる事項は審議され、その内容は教授会で報告・審議され承認される。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
大学院教員は、医学部講座・研究室の教員が兼務する形をとっているが、論文、学会発表、研究費等といった研究業績をポイント化し、職位ごとに定めた基準を満たすことを任用の方針としている。
これらは医学研究科委員会委員の基準に関する申し合わせ 6)に定められている。
25

３．教員・教員組織

大学院講座としての教育研究分野の構成は定められているが、各分野の教員の定員は定められていない。各分野の教員は、教授、准教授、講師で構成されているが、定員は定められていない。
大学院の教育は、研究科委員会に設置されている医学研究科運営委員会が企画調整している。各専攻科目の教育および研究は、大学院講座の分野を基盤として大学院教授の指示の下、当該分野の教員が連携して実施される。大学院生の研究指導は、指導教授と、3 名以上の専攻科目医学研究科教員と専攻科目以外の医学研究科委員が割り当てられ、連携して行っている。研究に対する組織的な連携体制として、大学院運営委員会があり、月 1 回
開催している。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
薬学部教員が併任しているので、研究科固有の教員資格は明記していないが、薬学部教
員人事内規３－１０）に明記された職階毎の教員の資格が要求される。但し、一般教養系科目担当者、助教は研究科担当教員から除外している。また、医療薬学専攻（博士後期課程）
担当教員は博士号保持者に限定している。
2010 年4月に開設した薬科学専攻（修士課程）は、基礎系15 講座、医療系1講座から構成されている３－１１）。基礎系15講座には、教授 15名、准教授 8名、講師 9名からなる
専任教員32 名、医療系講座には、教授 5名、准教授 4名、講師 6名の専任教員14 名が配置され、きめ細かい指導が実施されている。
2012年4月に開設された6年制薬学部を基礎とする博士課程 医療薬学専攻では、従来の16講座を4つの研究分野（医薬品評価学、薬物治療学、分子病態解析学、医薬品分子設計学）に分類し、一種の大講座制を採用した３－１２）。
教育・研究と学内外の活動を総合的に評価する教員評価には大学院の教育・研究内容も含まれている。教員評価実施委員会、評価活用委員会は学部と共通である。
<8> 理学研究科
研究科専任教員を置かず、学部の専任教員が兼任している。教員に求める能力・資質等
は、理学部教員人事の資格審査に関する細則第 4 条３－１３）を援用している。
学科のほとんどの教員が研究科の教員を併任しており、現在大学院担当教員は 94 名（教養科および教育開発センターに所属して大学院担当教員を併任する 3 名を含む）である。
学部の新任人事の際に、各専攻では、大学院担当となることを念頭に人事を進めている。
連携大学院客員教員については、定員は設定していないが、資格基準については理学研究科客員教授に関する申し合わせ３－１４）の規程で明文化している。
学生の研究指導にあたっては、指導教員と副指導教員が連携して指導するようになっている。連携大学院客員教員が指導教員となる際は本研究科専任教員が必ず副指導教員になるようにして、本研究科教員が学生指導に責任を持つ体制になっている。指導教員と副指導教員は、各専攻で審議の上、研究科委員会で決定されている。なお、副指導教員制度３－
１５）は、2008 年４月より導入された制度であり、学生の研究の進捗状況などを把握して指導教員と連携して研究指導をしている。研究科の教務や人事については、大学院教務主任
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３．教員・教員組織

会および人事委員会で審議の上、研究科委員会にて議論している。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院の博士前期課程、博士後期課程を担当する教員は、看護学部教員が併任しているので、任用に関しては「教員任用内規」３－１６）および「教員任用申し合わせ」３－１７）により、職位ごとの教員の任用資格を定め、各任用案件に選考委員会を設けてその運用にあたっている。
教員構成は基本的には学部と同一である。ただし、博士前期課程および博士後期課程における看護学特別研究の指導は、大学設置審議会において○合または合と認定された教員
か、看護学研究科委員会において「東邦大学大学院看護学研究科特別研究指導教員審査に関する申し合わせ」３－１８）に基づいて指導能力を認められた教員が教育研究指導にあたっている。
各教科の担当教員は、基本的に講師以上が担当しているが、一部の演習科目は助教も担当している。これらの詳細については看護学研究科のシラバスに記載されている。
教員構成は学部と同様であり、教育研究の連携体制は各領域に組織されている。大学院の組織的な運営に関しては、大学院運営委員会を組織し効率的な運営を図っているが、全ての承認事項については、看護学研究科委員会において最終的に審議される。
（２）学部・研究科等の教育課程に相応しい教員組織を整備しているか。
<1> 大学全体編制方針に沿った教員組織の整備
大学設置基準に定める教員組織、教員の資格に則り、各学部の教授会および各研究科の研究科委員会の下で、適切な資格を有する教員が組織されている。
十分な教育研究活動が展開できているかの一つの指標として教員一人当たりの学生数が上げられる。本学の専任教員一人当たりの学生数は 5.7 名となっており、全国平均 15.8
名を大きく上回っている。（全国平均の数字は 2014 年５月１日時点）
授業科目と担当教員の適合性を判断する仕組みの整備
全学的には、適合性を判断する組織体については整備していないが、学部・研究科ごとに検証し、質を確保している。
研究科担当教員の資格の明確化と適正配置各研究科においては、各分野における研究指導に十分な資格を有する研究指導教員および研究補助教員を適切に配置している。
<2> 医学部
教育課程を一般教育系、基礎医学系、臨床医学系に分け、各々に必要な講座・研究室・分野を配置し、必要な教員数と職位を定めている。職位構成に関しては、原則的な構成が明らかにされている。現状において本学医学部の教員数は、大学設置基準を大きく上回っており、必要数を満たしている。教員の年齢構成に関しては、教員の募集の際に考慮されることはあるが、明示された規則はない。
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３．教員・教員組織

各教員が中期目標を策定、明示したグランドデザインを設定し、その達成度を評価する
人事考課システムを構築した。2012 年から開始し、向こう５年間における具体的目標を設
定、フィードバックするシステムである。人事考課は、３年目と５年目に実施し、３年目は中間評価と位置づけ、５年目は最終評価とし、顕賞などの処遇に反映させる。具体的考課は、研究・臨床・教育面から国際交流、そして地域への貢献までもが対象となり、各領域における「業績」「意欲・態度」「能力」の各考課項目に設定された要素について、考課者が目標の達成度等を勘案し、５段階で評価する。考課にあたっては、被考課者から提出された「目標シート」、「実績表」、「自己評価シート」等を参考にする。2014 年度中に中間評価を実施する予定である３－１９）。
<3> 薬学部
2014 年 5 月 1 日現在の専任教員の職階別人数は、教授 22 名、准教授 17 名、講師 21 名、助教 13 名であり、それぞれの数と比率は適切に構成されている３－２０）。
教員構成の基本的な姿勢は、専門必修科目についてはできる限り専任教員が担当し、一般教養系科目と臨床医学系科目については広く本学理学部および医学部を含む学部外に人材を求めている。本学部が必修科目に指定した 123 科目のうち、79 科目を専任教授が担当
し、34 科目を准教授が担当している３－２１）。従って、専任の教授、准教授が 123 科目のうち 105 科目（84.5%）を担当している。残り 18 科目中 10 科目は専任講師が担当している。
残り８科目は、「法学」「倫理哲学」「コンピュータ入門」「心理学」「保健環境論」「腫瘍学」「医療統計演習」「薬局概論」である。それぞれの科目は、各専門分野に精通している教員が担当するように、教務委員会を中心として人選が行われている。
薬学教育上主要な科目のほとんどに、専任の教授または准教授が配置されており、それ以外の科目でも、カリキュラムの目的と内容を十分に理解した講師や助教が配置されている。これら授業科目の担当教員は教務委員会でその適合性について審議された後、教授会にて承認を受けている。
<4> 理学部
大学設置基準に定められた教員数は 49 名であるが、理学部の専任教員数は現在 108 名（教養科 14 名、教育開発センター１名を含む）であり、十分な教育態勢を整えている。年
齢構成については、新任人事を起案する際に年齢構成を考慮して、バランスをとるようにしている。2014 年５月における人員構成は、40 歳台 39 名、50 歳台 36 名、60 歳台 21 名となっており、バランスが取れている３－２２）。
授業科目の担当者は各学科に任されており、学科では教務主任が教員と話し合いながら、教員の専門分野と分担数を勘案しながら担当者を決定している。新任人事の際には、候補者の教育・研究活動の状況と担当科目の適切性を審査項目の一つとしている。時間割ならびに担当教員については、毎年各学科の教室会議において審議されており、教員と担当科目についての整合性はここで判断されている。
<5> 看護学部
教員の編成にあたっては、保健師助産師看護師学校養成所指定規則に適合することが、
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３．教員・教員組織

最低限必要とされる。その上に、本学部の教育理念・目標を達成するために教員を配置している。
一般教育領域では、必修科目である英語を担当し、他の語学関連科目を調整している教員を専任として配置している。また看護学部の特徴的教養科目である「人間論」と「歴史と宗教」を担当する教員を専任として配置している。基礎領域では、本学部の特徴的な科目である感染関連科目を担当する教員と、看護学の基礎となる疾病論を担当する教員を専任としている。専門領域では担当する科目単位数に応じて、基礎看護学、成人看護学、高齢者看護学、小児看護学、家族生殖看護学、精神看護学、地域看護学、在宅看護学、および国際保健看護学の９領域の教員を配置している。担当教員の任用にあたっては、講師以
上は教授5名からなる選考委員会において検討され、教授会で審議され承認を受ける。
各領域の担当教員は、教務委員会およびカリキュラム検討委員会において、看護学部としての各科目の適合性を審議し、教授会において承認される。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学部講座・研究室の教員は、大学院を兼務することを前提に任用されている。すなわ
ち、教員がいてそれに合った組織が編制される形になっている。2009 年度から、研究業績
が優れ、研究補助金を積極的に導入している者を大学院専任教授として登用できる制度を導入した。現時点で、大学院専任の教授は 2 名である。
授業科目と担当教員の適合性は、医学研究科運営委員会にて審議、検討している。医学研究科運営委員会にて必要な授業科目などを決定し、適合する担当教員を判断している。
2012 年より開始した人事考課システムについては、学部の教員が兼務する形となっているため、同様に運用されている。
大学院担当教員の任用資格基準として、直近３年間で一定の研究業績をあげていることを必要条件としている。前述の通り、医学研究科運営委員会にて適正配置となるように検討されている。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
薬科学専攻（修士課程）は基礎系 15 講座、医療系 1 講座から構成されている。医療薬学専攻（博士課程）は 4 研究分野（医薬品評価学、薬物治療学、分子病態解析学、医薬品
分子設計学）からなり、各分野に 16 講座が分類されている。これらの講座あるいは研究分
野の教員は薬学部との併任であり、大学院専任の教員は採用していない。研究科教員の採用については、学部教員としての採用・承認の際に研究科教員としての適合性も審査し、研究科委員会での投票により決定している。
薬科学専攻（修士課程）担当教員には博士または修士の学位を有する基礎系および医療系教員 47 名（教授 20 名、准教授 12 名、講師 15 名）を配置し、医療薬学専攻（博士課程）には博士の学位を有する 41 名（教授 20 名、准教授 10 名、講師 11 名）を配置している。
教員の科目適合性については、採用・昇格に際し、教授会において、専門分野に関する29

３．教員・教員組織

高度の教育研究上の指導能力があると認められるかどうかを審査している。
各講座の教員が研究科の教育も担当する。従って、学部と同様に各講座に相応しい教員を確保することにより研究科担当に相応しい教員を確保している。また、毎年、教育・研
究業績評価を行い、教員個々が自己評価している。
<8> 理学研究科
学部の編成方針に従って大学院の教員組織を整備している。大学院生の研究指導上必要な研究分野には連携大学院制度を利用して、連携大学院客員教授、客員准教授を置いている３－２３）。
専攻共通科目、専攻基礎科目、専攻専門科目については、担当者は各専攻に任されている。研究科共通科目については、毎年秋に大学院教務主任会で担当者が見直されている。
研究科担当教員の資格審査は大学院人事委員会で審議されている。資格を明確にした規約等は設定していないが、理学研究科規程第 6 条３－２４）および大学院設置基準第 9 条に規定されている者としている。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院のみを担当する教員は、2009年度の博士課程開設に関して１名教授を配置したが、完成年度以降は退職し、全ての教員が学部教育を併任している。
修士課程（現在の博士前期課程）は2006年度に開設され、教授、准教授、講師・助教への昇任や採用については、文部科学省大学設置審議会での基準を考慮して、教授は○合相
当、准教授は合相当、講師・助教も博士号取得が望ましいが修士号取得を最低基準としている。
博士課程（現在の博士後期課程）は2010年度に開設された、当初は大学設置審議会の審査に基づいて、看護学特別研究（博士論文）の指導に関して、教授は○合8名、合5名、准教授は合3名と判定された教育研究能力の高い教員が配置され、科目に関しても審査で認可された教員のみが適切に配置された。現在では博士号を有する教授13名、准教授6名が主に教育研究の指導を行っている。
教員任用にあたり「看護学部教員任用内規」および「看護学部教員任用申し合わせ」に基づいて、大学院での教育能力の適格性を検討している。職位の昇任時においては、とくに看護学特別研究について、「東邦大学大学院看護学研究科特別研究指導教員審査に関す
る申し合わせ」によりその教員資格を定めており、看護学研究科委員会においてその適格性を審議したのちに、担当教員としての資格を与えている。
修士課程（現在の博士前期課程）においては、完成年度までは大学設置審議会において認可された教員のみが授業を担当していた。2008 年度以降は、科目（特論および演習）については各領域の主任教授の判断に任せ、基本的に講師以上の教員で担当している。ただし、看護学特別研究については上述のように看護学研究科委員会においてその適格性を審議したのちに、担当教員としての資格を与えている。
博士課程（現在の博士後期課程）においても、完成年度までは大学基準審議会の審査により認可された科目および看護学特別研究の担当教員のみが教育研究指導にあたっていた。
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３．教員・教員組織2013 年度以降は、医学研究科看護学専攻から看護学研究科への改組に伴い、新規の教員については看護学研究科委員会において各教員の適格性を審議したのちに、担当教員としての資格を与えている。
（３）教員の募集・採用・昇格は適切に行われているか。
<1> 大学全体
教員の募集・採用・昇格等に関する規程および手続きの明確化、規程等に従った適切な教員人事
学部ごとに研究分野・専門分野が大きく異なるため、学部の独自性・専門性を尊重し、各学部に教員の任用・教員人事等に関する規程が制定されている。各学部はこれに沿って適切に教員人事を行っている。また研究科については、原則として研究科専任教員としての募集・採用はなく、学部教員を採用する際に必要に応じて研究科担当教員としての資質を有するかについても判断基準としている。
<2> 医学部
教員の募集・採用・昇任等に関しては、医学部医学科教員任用内規に明記されている。
教授は、定年退職による欠員予定については定年退職予定日以前６か月以内に、その他の事由による欠員あるいは増員が確定した場合には速やかに公募により任用される３－２５）。
必要とある場合は医学部長の諮問に対して、臨床系は医学部機構検討委員会が、一般教育・基礎系は一般・基礎機構検討委員会が公募の是非等に対して答申を行う３－２６）。
公募に際しての選考委員会、公募手続、選考手続等に関しては詳細に定められており、これに則って手続きが行われている。准教授及び講師は、新規採用及び昇任とも、講座・研究室の責任者である教授の発議で手続きが開始され、学内に公示される。選考委員会、公募手続、選考手続等に関しては同様に詳細に定められており、これに則って手続きが行われている。助教の採用は、講座・研究室の責任者である教授の発議で手続きが行われる
ことが定められている。
<3> 薬学部
本学部の教員の採用および昇格に関しては、「東邦大学薬学部教授会内規」および「東邦大学薬学部教員人事内規」に明確に規定されており、これらの規程に則り採用あるいは昇格等の手続が行われている。
教授の採用（昇格を含む）では、教授会において学部長が発議し、学部長により指名された５名の委員からなる「人事検討委員会」を教授会内に立ち上げ、当該教室の必要性の有無等を検討し、その結果を教授会に報告する。教授採用の発議が承認された場合は、教授会構成員から選出された 5 名の委員からなる人事委員会が組織され、公募要領の作成等に着手し、公募要領は教授会で承認を得た後、関連する雑誌に掲載するとともに、ホームページにも掲載する。人事委員会は、応募書類を基に、第一次選考（書類選考）を行い、その結果を教授会に報告し、承認を得た後、第二次選考を行う。候補者は、自身の研究の概要とともに薬学教育への抱負等を含めて 20 分間のプレゼンテーションと 10 分間の質疑応答を行う。人事委員会は、候補者の教育・研究業績を中心に人物像も含め、最終判定を
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３．教員・教員組織

行い、各人事委員はそれぞれの審査意見を教授会に報告し、教授会は、その報告に基づいて審議した上で最終選考を行う。
准教授、専任講師、助教の採用・昇格にあっては、当該教室（研究室）の教授より提出された任用申請書、昇格申請書を基に、教授会において学部長が発議し、教授会で承認されると、3 名の委員からなる人事委員会が組織される。人事委員は、教授選考の場合と同様、それぞれの講評を教授会に報告し、教授会は、その報告に基づいて論議した上で最終決定を行う。いずれの場合も、教員の採用・昇格の審査過程では、研究業績のみが評価の対象となるわけではなく、教育上の指導能力や人物像等も慎重に吟味されるため、候補者の総合的な能力が反映された選考が行われている。
<4> 理学部
教員の募集・採用・昇任等はすべて理学部教員人事に関する規程に基づいて行われている。最初に、学科の将来計画を企画調整委員会並びに人事委員会に提案し、教授会の審議を経て、採用すべき教員の専門分野・職位が決められる。続いて、募集選考にあたっては教授会の投票により設置された選考委員会が応募者の中から候補者数名を選考して人事委員会に提案し、資格審査を実施する。資格ありと認められた候補者の公聴会（学科教員も参加可）を行って候補者を絞り、最終的には学科全体の合議で決める。最終候補者は学科から教授会に提案され、重要議案として投票により決定する。
昇格については、研究および教育業績、学内外での活動、その職位（助教、講師、准教授）での在任期間（教育期間）が、人事委員会で総合的に判断される。各職位の資格基準
は、理学部教員人事の資格審査に関する細則に定められており、選考基準はこれに沿っている。人事委員会では、理学部教員人事に関する規程に則って毎年、 専任教員の業績を総合的に審査しており、十分な資格があると認められる教員については 昇任勧告を、また業績等に問題がある場合も改善策の勧告を行い、教室会議と教授会を得て昇格が決まる。
教員の昇格は毎年 11 月から 12 月の 2 回の人事委員会にて資格審査を行い、(1)昇任勧告に相当する教員、(2)業績あるいは教育経験等、何らかの問題があるために昇任勧告に至らない教員、(3)昇任勧告しない教員に区別している。(2)の昇任勧告に至らない教員に対しては、各学科が主体となって翌年に昇任勧告ができるように、本人との話し合いや環境の整備等を行っている。
<5> 看護学部
本学部の教員任用は、基本的に公募であり、ホームページ上で公開される。本学部の教員人事に関しては、「教員任用内規」および「教員任用申し合わせ」その些細が各職位の資格とともにその手続きが明確に記載されている。
「教員任用内規」および「教員任用申し合わせ」に従い、各領域の主任教授または学部長が採用・昇格等について教授会に諮問し承認後、選考委員会を設立し、選考委員会の検討を経て、教授会にて審議し承認される。

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３．教員・教員組織<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学研究科専任教員の採用規定は明確化されている。また医学研究科教員は医学部教員の採用基準に基づいて行っている。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
大学院専任教員の採用は行っていない。学部教員としての採用、昇格の際に研究科担当
教員としての適合性の審査を行っている。学部教員の募集・採用・昇格については規程に則り３－２７）専任教授から構成される教授会で審議の上決定している。
教員人事にあたっては、学部に記載したとおり適切に行われている。
<8> 理学研究科
大学院のみの教員採用はないが、学部の教員を新規に採用する場合、研究科担当教員となることができることも採用の一つの基準となっている。研究指導、研究指導補助の任用については、学部教員人事の規程に基づいて行われている。
大学院専任教員は、理学部教員人事の資格審査に関する細則に示された基準に、大学院での指導実績・経験も加味して、研究指導と研究指導補助に区別している. 専任教員の学位取得などによる研究科担当への新たな任用や、研究指導補助から研究指導への昇任も、研究科人事委員会並びに研究科委員会の議を経て行っている。連携大学院に所属する研究科客員教授または准教授(いずれも博士前期課程のみ)への任用にあたっては、大学院人事委員会において本学部の基準に照らした審査を行い、研究科委員会で承認している。
人事委員会では毎年審査を行い、適切な教員人事に努めている。研究科客員教員についても毎年見直しを行っている。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）学部教員が大学院教員を併任しているため、教員人事に関しては、「看護学部教員任用内規」および「看護学部教員任用申し合わせ」に従って行われている。
学部教員が大学院教員を併任しているため、教員人事に関しては、「看護学部教員任用
内規」および「看護学部教員任用申し合わせ」に従って行われている。教員の任用、昇任にあたっては教授会で教員任用が昇任されたあとで、選考委員会を設置し、公募等の必要な手続きを経て、審議され教授会で承認後、採用される。
（４）教員の資質の向上を図るための方策を講じているか。
<1> 大学全体
教員の教育研究活動等の評価の実施
本学教員の教育研究活動に対する評価制度として東邦大学教育賞３－２８）が設けられており、教育改善活動、大学教育改革の推進、課外活動の振興等において顕著な功績があったと認められるものを表彰し、一層の教育改善活動の促進を図っている。これまで、2007 年
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３．教員・教員組織

度４件、2008 年度５件、2009 年度５件、2010 年度４件、2011 年度５件、2012 年度４件、2013 年度４件、合計 31 件の表彰が行われた。2014 年度からは、現行の学部長が推薦する方針に加え、公募申請（自薦・他薦不問）方式を取り入れ、広く優れた教育改革に取り組
む教員または組織を評価・顕彰することで、教育の質向上と教育改善活動の躍進を目的に制度の拡充を検討している。
さらに、2010 年度より施行された東邦大学学術論文賞規程３－２９)は、本学教員の記した欧文学術論文が、一定基準以上の有力学術雑誌に掲載された場合に、これを表彰することにより欧文論文の作成・投稿を奨励し、一層の研究活性化に結び付けることを目的に制定
され、2012 年度には、制定後初めての受賞者（１件）があった。
また、法人は、就業規則３－３０)で教職員の表彰制度を設けており、表彰の基準について
は学校法人東邦大学教職員表彰実施細目３－３１)で定めている。2011 年度は薬学部・理学部
入試広報委員会、大森学事部看護学部事務室が、2012 年度は薬学部・理学部習志野学事部
キャリアセンターが、2013 年度は学事統括部自己点検・評価企画運営委員会および同委員会事務局、大森学事部学事支援課総務が表彰される等、教員の教育研究活動実績を評価す
るとともに奨励している。
以上のように、大学および法人は教員の教育研究活動を適切に評価するとともに、一層の奮起を促しているところである。
ファカルティ・ディベロップメント（FD）の実施状況と有効性
大学全体としての FD 委員会のような組織は無いが、2014 年６月開催の大学協議会において、全学部共通のテーマで合同 FD を開催することが提案されたが、開催に至っていない。
現時点では FD の実施や検証については学部の自主性に任せているが、2013 年度から文部科学省により開始された「私立大学等改革総合支援事業」に係る大学改革の一環として、教育課程の編成過程に事務職員が正式な構成員として参画するよう各学部へ要請を行った。
その結果、看護学部では FD 委員会に事務職員が構成員として参画している。
<2> 医学部
教育活動の評価としては、学生による授業評価を 2004 年度から実施している。臨床実習
評価は、対象教員が多様であるため、診療科評価として実施している。また、2012 年から実施している人事考課システムの中で教育研究活動等の評価も行っている３－３２）。
FD としては、新任教員を対象とした２泊３日の教育ワークショップ、試験問題作成技法をテーマとした教育評価法ワークショップ３－３３）、PBL チュートリアルのためのチュータ
養成ワークショップ３－３４）などを毎年実施している。また、新しい FD システムとして年間を通して FD 計画を立てる仕組みを構築している。具体的な内容として、学生との認識を共有化するために、学生向けの講義を一部 FD として実施するようにしている。
<3> 薬学部
薬学部教員の教育研究上の業績（研究概要、特許、研究費受入状況、公的役職、学会等
での役職、論文・著書・学会発表）は、2008 年度以降の 5 年間はホームページ（http://gyoseki.toho-u.ac.jp/thuhp/KgApp?courc=2400）にて公開されている。また、非公開ではあるが、本学部では、平成 18 年度より毎年教員評価を実施している。教員評価34３．教員・教員組織

は、教育業績、研究業績、学外での活動（公的活動・社会貢献活動）とともに詳細な評価項目を設け点数化することで行われ、学生による授業評価アンケートの結果も点数化されて加味される。評価結果は、基礎系教員、医療系教員、教養系教員のグループ毎に集計され、職階毎の平均点が算出される。
1994 年度から毎年 8 月下旬に、「東邦大学薬学部教育ワークショップ（WS）」を開催し
本教育 WS の主たる目的は、教員の教育研究能力の向上を図ることにあるが、ている３－３５）。
これと同時に、薬学教育の抱える問題点を抽出し、学部内改革を最終目的とした問題点の解決法を提示していくことも視野に入れて、ＷＳの作業プロダクトを教育現場に反映させることを開催目的にしている。平成 25 年度ＷＳは、薬学教育推進部門を中心にカリキュラ
ム検討委員会と協力して、「新コアカリを指向した薬学部教育プログラムの新展開 －2012
年度ワークショップを踏まえて－」をメインテーマに開催した。この成果は「改訂コアカ
リキュラム」に対応した新カリキュラム作成に有効に活用されている。
<4> 理学部
教員評価は 2007 年度から 2010 年度まで(1)教育、(2)教育関連業務、(3)研究、(4)学部運営、(5)対外活動について自己評価を実施していた。しかし、各項目の内容や点数化を再検討するため中断している。
毎年 11 月から 12 月にかけての人事委員会（委員長：理学部長）で教員の教育研究活動を評価している。
理学部教育開発センターの主管で、１年に１回の終日 FD、および随時のミニ FD を開催
している。
終日 FD
2014 年度（１日）2014 年 9 月 3 日 「アクティブラーニングの実際～具体的な対象・方法を探る～
2013 年度（２日）2013 年 9 月 4～5 日 「10 年後の理学部のあるべき姿を考える」
2012 年度（１日）2012 年 9 月 5 日「発達障害・学習障害を持った学生の支援」
ミニ FD
2014 年 11 月 10 日 ベネッセによる学生調査結果の紹介
2014 年 8 月 22 日
センター内ミニ FD 昨年度からペンディングになっている課題の再整理
2013 年 11 月 6 日
アカハラについて（ハラスメント委員会と連携）
2013 年 8 月 28 日
プレ FD 学生の成長とこれからの教学改革のあり方
2012 年 11 月 29 日
大学での「ピアサポート」を考える
有効性2014 年度終日 FD での参加者数は理学部教員 71 名、事務職員 12 名であり、参加教員アン
ケートでは、「大変満足」「満足」を合せて 70%、「どちらでもない」が 25%であった。
<5> 看護学部
本学部ではカリキュラム検討委員会のもとで、各教科の学生評価および自己評価のシステムを導入している。このうち、講義・実習については学生による授業評価が実施され、
35

３．教員・教員組織

年度末に担当教員にその評価結果が知らされる。教育活動および研究活動については、東邦大学のホームページにおいて全学的に各研究室の研究概要、各教員の論文、学会発表、また科学研究費補助金の獲得者一覧が掲載され公表される。
FD委員会を設置し、対外的な研修会の参加など広く組織および各教員の志気を高めようと活動している。夏期を中心とした年数回実施される研修会を企画、開催している。夏期
研修会では、教員の教育研究の質向上のための講演会、ワークショップなどのプログラムを設けており、各教員の教育研究活動の能力向上に資している。また、公開講座の開催、研究倫理研修、科研費獲得のための研修会などを開催し、教員の教育研究の能力向上と外部研究費獲得に資している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
教育活動評価として、シラバス通りに講義を実施しているが、学生による授業評価は実施していない。研究活動の評価としては、学部と共通で、論文発表、学会発表、研究費取得などをポイント制とした研究業績評価を毎年実施している。
教育および研究活動を 5 年単位で評価するために人事考課システムが整備され、活用されている。
FD については、３日間の合宿形式で実施される医学部の教育ワークショップの一項目に大学院教育を上げ、６～８名のグループで大学院カリキュラム等のワーキングを行っている。さらに、医学研究科委員を対象に年間 3 回、大学院教育技法等に関する「大学院教育研究会」を実施している。
<7> 薬学研究科
研究科独自では研究科教員の教育研究活動等の評価は行っていないが、学部の教員評価が研究科教員の評価と同等と考えている。
2010 年度より研究科独自のワークショップを行っている３－３６）。ワークショップの成果
は報告書として全教員に配布されている。他学部、他大学出身の学生が入学する薬科学専
攻（修士課程）、6 年制薬学部を基礎とする医療薬学専攻（博士課程）の教育プログラムの作成、「アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシー」の作成などに FD の成果が有効に活用された。
<8> 理学研究科
教育研究活動の評価は研究科独自では実施していない。しかし研究科の専任教員は学部との兼任であり、学部人事委員会で教育研究活動の評価内容をする際に大学院担当教員としての実績の評価も行っている。なお大学院人事委員会は学部人事委員会とは区別して開催している。
理学部教育開発センターの主管で、１年に１回の終日 FD を開催している学部の FD と併催で実施している。2013 年 9 月 4～5 日に実施された「10 年後の理学部のあるべき姿」に
おいては、大学院問題についてもセッションを設け、議論を行った。しかし現在の理学研
究科では教員の教育力や教育環境という視点から見ると学部と共通の課題も多く、明確な36

３．教員・教員組織

区別は行わずに大学院教育も念頭に入れたテーマでの実施を行うことも多い。2014 年 9 月
3 日に実施した「アクティブラーニングの実際」や 2012 年 9 月 5 日に実施した「発達障害・学習障害を持った学生の支援」、2013 年 11 月 16 日実施のミニ FD「アカハラについて」や2012 年 11 月 29 日実施のミニ FD「大学の『ピアサポート』を考える」等においても、企画の段階で FD の内容を大学院教務主任会において審議し、適宜大学院教育の視点が加わるよ
うに配慮している。FD には専任教員の他，事務職員も参加しており、アンケートの結果は満足度が高く、教員ならびに事務職員の意識や資質の向上に寄与している。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院の担当教員は、学部の教員が併任しており、大学院教員のための特別な教育研究
業績評価は実施してはいないが、学部学生による科目評価を実施し、その結果については
年度末に各教員に渡して、自己点検・評価に役立てている。
大学院の担当教員は、学部教員が併任しており、通常のFD／SD研修において教育研究に有用と思われるテーマで実施している３－３７）。大学院教員のための特別なFDは、とくに研究方法に関するテーマについて実施しているが、有効性に関する評価は行っていない。
２．点検・評価[基準の充足状況]
具体的な到達目標・年度は示されていないが、大学が求める教員像を東邦大学教育憲章
３－３８）に定め、それに則って各学部・研究科で点検・評価を行っており、概ね基準を満たした教員組織が構成されている。
①効果が上がっている事項<1> 大学全体
1）
教員の教育面による評価制度を拡充するため東邦大学教育賞の申請方法に公募制を取り入れた。
2）2014 年４月１日付けにて、東邦大学の全学部学生（大学院生を含む）および教職員（当面の間、医学部付属３病院は除く）の保健・衛生に関する管理業務を総括的に行う組織を置き、身体的、精神的健康の保持増進を図ることを目的に、東邦大学健康推進センターを設置した。
3)医学部のオープンキャンパスで男女共同参画を紹介するブースやミニセミナーを開催したところ、受験生が小論文や面接などで男女共同参画の取組について意識した意見が述べられるようになってきた。
4)現場復帰を目指す女性医師や継続就労上の課題について、男女共同参画推進センターに相談する件数が増えている。相談窓口としての認知度が高まっている。
<2> 医学部
1)基準の設定が容易な量的な能力・資質に関しては明確な基準が定められている。また量的には基準設定が難しい教育・診療能力に関しては事例ごとに選考委員会で審議され、37

３．教員・教員組織バランスを考慮した登用を行っている。
2)講座・研究室の構成員、職位については、定員に沿った任用がなされている。定員を超えた任用は、特別な事由が教授会で承認されれば認められ、柔軟な対応が可能となっており、これを継続している。臨床医学系の教員（病院）は、講座・研究室の教員として一元化され、新規採用は中止した。
3)学生による授業評価は、その後も継続して実施されている。臨床実習に関しては、定期
的に無記名、自由記載の形で実習診療科および担当教員に関する評価を行っている。
4)教育ワークショップに関しては、卒後の臨床実習指導医講習会と有機的に連動させ、多数を占める臨床系教員の負担軽減とワークショップの効率化を図っている。教育関連講
演会に関しても、卒後教育との連続性に配慮しつつ、実施回数の増加を図っている。
5)全教員が等しく教育に関与する体制を整備する目的で、2012 年度から教員（病院）の臨
床医学系の職位の教員（病院）は講座・研究室の教員として一元化された。新規採用を中止し、全教員が等しく教育に関与する体制を整備できた。
6)各教員が中期目標を設定したグランドデザインの導入をし、2012 年 4 月 1 日から開始された。
<3> 薬学部
1)1994年から導入された薬学部教育ワークショップは、1999年より公用を除き参加を義務づけた。メインテーマに対応した作業プロダクトの立案という現実的な到達目標がある
ため、教員による討論が極めて積極的に行われ、FDに有効に活用されている。
2)本学部では、研究業績と教育上の指導能力や人物像を総合的に判断し、本学の理念、教育研究目的の達成に惜しみなく協力していただけることが期待される者のみを、専任教員として採用し、昇格させている。
<4> 看護学部
授業科目の学生評価・自己評価は、各科目の担当教員にとって各科目の教育目標や内容
が学生にどのように認知されているかを確認する方法として機能している。これにより、
教育理念・目標達成のために、授業の修正などを行うことが可能となり、学生も各科目について学習効率を高めているものと考えられる。
教員に対しては、教育研究の資質向上のための講演会、ワークショップなど年に数回のFDプログラムを設けている。
大学院博士課程開設のために、大学基準審議会において○合と認可された看護教員を新規に採用したことや、教員の科学研究費獲得のための指導などにより、科研費の採択率が向上しており、看護学部教員の教育研究レベルは、確実に高まった。
現在、看護学部の教員数は49名であり、教員１名あたりの学生数は9.2名で、学生の教育研究指導においては適正な割合となっている。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1)2007 年度から研究プロジェクト検討委員会が発足し、最近５年間に以下の３つのプロジ
38

３．教員・教員組織

ェクトが採択された。
・2009 年度感染免疫プロジェクト
・2011 年度慢性炎症性疾患プロジェクト・2014 年度自己免疫性疾患プロジェクト
2)2014 年度より、大学院単独の FD を開始し、大学院教育技法等に関する知識の吸収に努めた。
3) 医学部での教授任用に際して、大学院教授を併任する資格・能力についてもあわせて審議する体制になっている。
4) 大学院の教員組織は大学院運営委員会で検討され、代謝機能制御系、高次機能制御系、生体応用系、社会環境医療系から成る４つの系が設定されている。それぞれの系には複数の専攻科目で構成され、各専攻科目ごとに講義 4 単位、演習 12 単位と実習 4 単位以上の履修が定められている。
5)研究科委員の教育、研究評価のための人事考課システムを構築し、2012 年から運用している。
<6> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
1)FD の一環として研究科ワークショップを行い、その成果が有効に活用されている。
2)薬科学専攻（修士課程）の担当教員で修士の資格は持つが、博士の学位を持たない教員（講師）の学位取得に向けたサポートを行っている。
3)付属病院指導薬剤師の学位取得を積極的にサポートし、過去５年間で３名の付属病院薬剤師が博士号を取得している。
②改善すべき事項<1> 大学全体
1)大学全体の FD 開催については、2014 年度内に実施すべく、テーマの探索等を行っているが開催に至っていない。
2)これまでに女性教員・研究者比率の目標値を定めてきたが、2014 年 5 月の 84％の達成率まで到達している。女性だけに特化した枠の設定ではなく、本人の能力をどのように評価するかについて検討する必要がある。
3)学長・学長補佐会議にて検討された、全学的な共通教育を推進する部門については、現在検討段階であり、具体的に組織として活動するまでには至っていない。
<2> 薬学部
1)教員数は設置基準を満たしているが、依然として教育負担の割合が大きいため、役割の明確化や教員増により個々の負担の軽減が望まれる。
2)教員に対する教育研究活動等を実施した際の評価結果の活用が十分とは言えないため、改善方策を検討する必要がある。

39

３．教員・教員組織<3> 理学部
教員評価が中断されたままになっている。
<4> 看護学部
1)教員任用などに関する規定について、看護系教員では臨床経験が重要であるが、研究業
績が少ないという傾向も見受けられる。新規に教員を任用する場合、本学部の理念・目標を適切に理解した人材を確保するために、これらを考慮した教員任用の基準を考慮する必要がある。
2)教員数の増加に伴い、新しい教員の一部には、本学部の教育理念・達成目標を必ずしも正しく理解できていない教員も増えており、教育研究組織としての意識統一を欠くことがある。
3)博士号を未取得の教員に対する研究支援のための組織と、さらに研究能力と研究指導能
力を高める教員の努力と周囲のサポートが必要である。

<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
大学院担当教員が提供できる授業科目で大学院教育が編成されているので、授業科目に担当教員は適合していることになる。しかし、授業評価、カリキュラム評価等は実施されておらず、客観的に授業との適合性を評価する仕組みは整備されていない。
<6> 理学研究科
1)大学院の人事に関する取扱が規約等で明確にされていない。
2)授業改善（講義科目のアクティブ化）において、「具体的にどうやればうまく行くのか
分からない」など現場に十分落とし込めていない部分がある。
<7> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
1)東邦大学の建学の精神から看護学研究科の教育理念・目的の再確認や、大学院博士後期課程の教育研究指導能力向上のための FD を充分に開催していない。
2)教育研究組織としては、看護学部と同一であり、特定専門領域での適正な教員数や教員構成に必ずしもなっていない弊害が生じている。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項<1> 大学全体
1)2015 年度には、学内の教育改革に取り組む教員または組織等に対し、財政的に支援する仕組みを構築する。
2)大森地区の健康診断については、大森病院と共同で行っていたが、2014 年度よりセンター主導で８～９月に実施し、ストレスチェックも併せて行った。今後、診断項目・基準40

３．教員・教員組織の統一に向けて学内の調整を行う予定である。
3)受験生や学内教職員に向けて広く広報するために、学内の男女共同参画推進事業を紹介するニューズレターを発行。オープンキャンパスや学園祭の他に、2015 年度は新入生対象のガイダンス・教職員の入職式など、新規スタートの機会も効果的に広報をしていく。
<2> 医学部
1)量的には基準設定が難しい教育・診療能力に関して、より客観的な評価方法を探る。
2)学生による授業評価は重要であるが、より教育評価を厳密に行うためには、教員による
ピア・レビューなどの方策を考える。
3)教育ワークショップはできるだけ多くの教員が出席をすることが第一段階であり、その段階には達しているが、高いモチベーションをもって参加できるように引き続きワーク
ショップの内容を検討する。
4)人事考課システムに関しては、開始から２年がたち、その効果を検証する必要がある。
2014 年度には中間評価が実施されるので、効果の検証につながるものと期待される
３－３９）。
5)３年目（2014 年度）終了時点における中間評価において、各教員の達成度等をフィードバックし、５年目の最終評価での評価につなげる。
<3> 薬学部
1)薬学部教育ワークショップの参加の義務付けを継続して実施する。
2)2013 年に公表された改訂薬学教育モデル・コアカリキュラムでは臨床系教育の比重が増しているため、これに対応できる教員組織を構築する。
<4> 看護学部
看護学部として、教育ワークショップやFDを実施し、さらに教員評価など、教育の質の向上に向けた取り組みの強化を継続する。近年では、科学研究費を獲得する若手教員が増加しており、今後もこのような取り組みを継続する。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1)2007 年度から発足した研究プロジェクト検討委員会をさらに拡充し、本研究科として特色ある研究プロジェクトを企画・実施を拡大する。
2)医学研究科運営委員会が、研究科の望ましい方向性を検討したうえで、FD の回数、内容をさらにブラッシュアップしていく。医学研究科自己点検・評価委員会が３年後に途中経過を点検・評価し、修正を加えた新しい運用方針で引き続き実施する。
3)医学部教員が大学院教員を併任する形態になっているが、さらに特色ある大学院にする
ためには大学院専任教員の積極的な活用を検討する。
4)医学研究科運営委員会では、毎年、望ましい大学院教員組織の在り方を議論、検討していく。さらに、医学部の教育ワークショップ時に、３年に一度を目途として、大学院カリキュラム教員構成のワーキングを実施して、継続的に見直しを行う。
41

３．教員・教員組織

5)３年目（2014 年度）終了時点における中間評価において、各教員の達成度等をフィードバックし、５年目の最終評価での評価につなげる。
<6> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
1)研究科ワークショップにおける検討内容として実行性の高いものを企画し、研究科のさらなる活性化に寄与する。
2)研究時間の確保、社会人コースへの入学を勧める。
3)付属病院薬剤部と薬学部の共同研究を更に推進する。
②改善すべき事項<1> 大学全体
1)大学全体の FD 開催については、委員会の設置を含め学長・学部長会議で検討し、2015
年度内に１回開催する。
2)男女を問わず本人の能力が多角的に評価される方策を検討していく。また、教職員が妊娠・子育て・介護などのライフイベントも支援制度を利用しながら継続就労するための支援を検討する。方策を検討するには、本学教職員の介護に関するニーズを把握し分析する必要がある。
3)教育担当学長補佐が主体となり、新たに学部横断的な教育部門の設置を目指す。
<2> 薬学部
1)薬学教育評価機構は、学生 10 名に教員 1 名を理想とするとしている。より充実した薬学教育を行うためには、教育負担の軽減を図る必要があり、特定の教員ばかりに負荷がかからないよう役割分担の明確化と教員数の増加を目指す。
具体的な方策は FD で議論する。
2)自己研鑽を促したり、学部運営の効率化進める際の基礎資料として活用するなどの方策を検討する。
<3> 理学部
自己点検評価委員会ならびに企画調整委員会において、教員の自己評価について再検討を進め、平成 27 年秋を目途に方針を決定する。
<4> 看護学部
1)本学部の教員は女性が大部分を占めるため、結婚に伴う出産・育児などによる退職や休職などの教育研究活動の停止がしばしば見られる。このため、女性教員のための抜本的な支援対策が必要であるが、現実には実施が難しい。このためには、文部科学省などによる女性研究者支援のための制度や事業が重要であり、そのような補助金による支援プ
ログラムがある場合には、積極的に全学をあげて支援システム作りのためのプログラムを構築することを目指す。
2)将来計画検討委員会を中心として、今後の教員組織の適正なあり方を検討し、教員の適42

３．教員・教員組織

正な人員配置や教員組織を構築する。
各種規程・内規の文言のみならず、実質的に有効に機能する委員会や教育研究組織を構築するための検討を行う。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学研究科運営委員会が大学院における教育課程の理念および方針に沿い、授業科目を整備するとともに大学院教員の担当科目および研究指導に対する評価システムを構築し、３年後までに学生による科目評価、研究指導評価は論文審査に含めて実施するようにする。
<6> 理学研究科
1)企画調整委員会、大学院人事委員会でこれまでの慣例を明文化することを検討する。
2)2015 年度終日 FD では、学内外での実践報告を中心に据えて、「学部生及び大学院生に対して具体的にどうすれば効果的か」を議論することを計画している。
<7> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
1)大学院博士後期課程の教育研究指導能力向上のための FD を年に数回程度実施する。
2)将来計画検討委員会を中心に現在の教育研究組織の再検討を行い、教育理念・目的に沿った将来に向けての発展的組織作りを検討する。
４．根拠資料資料 3-1 東邦大学教育憲章
資料 3-2 東邦大学教育・研究支援センター
資料 3-3 医学部医学科教員任用内規資料 3-4 医学部教員任用申請資格に関する申し合わせ
資料 3-5 医学部一般教育系及び基礎医学系の教員定員
資料 3-6 医学部臨床医学系教員定員
資料 3-7 薬学部教員人事内規資料 3-8 理学部教員人事の資格審査に関する細則
資料 3-9 理学部博士研究員に関する規程
資料 3-10 薬学研究科教員資格
資料 3-11 2014 年度 薬学研究科シラバス(修士課程)
資料 3-12 2014 年度 薬学研究科シラバス(博士課程)
資料 3-13 理学研究科教員資格
資料 3-14 大学院理学研究科客員教授に関する申し合わせ
資料 3-15 理学研究科副指導教員制度資料 3-16 東邦大学看護学部看護学科教員任用内規資料 3-17 看護学研究科教員任用申し合わせ
資料 3-18 東邦大学大学院看護学専攻修士課程看護学特別研究指導教員審査に関する申し43

３．教員・教員組織

合わせ
資料 3-19 医学部教員自己評価
資料 3-20 東邦大学ホームページ教職員数
資料 3-21 薬学部専任教員の担当授業科目等、薬学部必修科目担当表
資料 3-22 理学部専任教員構成（年齢別）
資料 3-23 東邦大学大学院理学研究科規程第 12 条理学研究科指導教員（連携大学院客員教
授、客員准教授）
資料 3-24 理学研究科規程第 6 条
理学部教員人事の資格審査に関する細則
資料 3-25 医学部医学科教員任用内規第 4 条
資料 3-26 医学部医学科教員任用内規第 6 条
資料 3-27 薬学部教員人事内規資料 3-28 東邦大学教育賞規程
資料 3-29 東邦大学学術論文賞規程
資料 3-30 学校法人東邦大学就業規則第 6 章
資料 3-31 学校法人東邦大学教職員表彰実施細目
資料 3-32 東邦大学医学部人事考課システム(医学部教育研究活動等の評価)
資料 3-33 第 23 回 MCQ 問題作成能力向上ワークショップ概要
資料 3-34 2014 年度学生テュータ養成ワークショップ「東邦テュートリアル」概要
資料 3-35 薬学部教育ワークショップ開催の概要
資料 3-36 2014 年度薬学研究科ワークショップ報告書
資料 3-37 東邦大学看護学部 FD 資料
資料 3-38 東邦大学教育憲章（1 頁、3 頁、15 頁）
資料 3-39 東邦大学医学部人事考課システム

44

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）
１．現状の説明（１）教育目標に基づき学位授与方針を明示しているか。
<1> 大学全体
学士課程・修士課程・博士課程の教育目標の明示、教育目標と学位授与方針との整合性、修得すべき学習成果の明示
本学は、建学の精神と教育理念に基づいて、全学部・研究科で教育目標および学位授与
方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、これを東邦大学ホームページの「情報公表」４（１）－１)に掲載して公開している。社会への周知については、大学ポートレートにも掲載している。詳細は学部・研究科ごとに記述する。
<2> 医学部
本学の建学の精神と教育理念に基づいて、教育目標および学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、東邦大学ホームページの「情報公表」および大学ポートレートに掲載
し社会へ周知している。医学部のグランドデザインには、教育理念および具体的な行動目
標を定め、教職員に周知している４（１）－２）。
学位授与方針として、５項目の要件を満たし、前期研修を円滑に遂行できる資質を有するものと規定されるディプロマ・ポリシーは、医学部ホームページおよび東邦大学ホーム
ページに明示されている。ディプロマ・ポリシーで掲げられた５項目は１）知識・技能、
２）態度、３）実践能力・応用能力、４）向上心・探究心、５）国際性であり、教育目標
や医学部のグランドデザインで謳われている教育理念との整合性を明確に保っている。
４（１）－３）

修得すべき学習成果は、医学部ホームページおよび東邦大学ホームページ（修得すべき
知識と能力・教育の魅力）に明示されている。また、ディプロマ・ポリシーは１）知識・技能、２）態度、３）実践能力・応用能力、４）向上心・探究心、５）国際性の５項目か
らなり、それぞれの具体的な内容を開示することにより修得すべき学習成果の規範を明示している。各学年における具体的な修得すべき学習成果は、医学部教育ポータルサイトに「学習要項」到達目標として学生及び教職員、社会に対して公表している４（１）－４）。
<3> 薬学部
本学の建学の精神と教育理念に基づいて、教育目標および学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、東邦大学ホームページの「情報公表」および大学ポートレートに掲載
し社会へ周知している。薬学部のグランドデザインには、教育理念および具体的な行動目
標を定め、教職員に周知している。学位授与方針として規定されるディプロマ・ポリシー
は、薬学部グランドデザインで謳われている教育理念との整合性を保っている。修得すべき学習成果は、薬学部ホームページおよび東邦大学ホームページ（修得すべき知識と能力・教育の魅力）に明示されている。さらに、授業科目ごとに GIO（一般学習目標）と SBOs（各45

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

時間到達目標）として、「薬学部シラバス」４（１）－５）に明示しており、東邦大学ホームページにも掲載し社会に公表している。
<4> 理学部
本学の建学の精神と教育理念に基づいて、教育目標および学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）４（１）－６）を定め、東邦大学ホームページの「情報公表」および大学ポートレー
トに掲載し社会へ周知している。「理学部 履修案内」４（１）－７）にも掲載し、学生、教職員に周知している。理学部のグランドデザインには、教育理念および具体的な行動目標を定め、さらに各学科の教育理念、行動目標も定め、教職員に周知している。
学位授与方針として規定されるディプロマ・ポリシーは、理学部のグランドデザインに定める教育目標との整合性を保っている。
修得すべき学習成果は、東邦大学ホームページ（修得すべき知識と能力・教育の魅力）に明示されている。また、授業科目ごとに到達目標として、「理学部 授業概説（シラバス）」４（１）－８）に明示しており、東邦大学ホームページにも掲載し社会に公表している。
<5> 看護学部
本学の建学の精神と教育理念に基づいて、教育目標および学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、東邦大学ホームページの「情報公表」および大学ポートレートに掲載
し社会へ周知している。看護学部のグランドデザインには、教育理念および具体的な行動
目標を定め、教職員に周知している。また、学生への配付冊子「学習要項」４（１）－９)、一
般向けには看護学部ホームページ４（１）－１０)などでも明示している。
学位授与方針として規定されるディプロマ・ポリシーは、看護学部グランドデザインで謳われている教育理念との整合性を保っている。
修得すべき学習成果は、東邦大学ホームページ（修得すべき知識と能力・教育の魅力）に明示されている。
教育目標には、GIO（一般学習目標）と SBOs（個別的学習行動目標）があり、これらに対応した「看護学部の期待される学生像」として具体的学習成果の明示がなされている。教
育目標、期待される学生像は、看護学部ホームページや「看護学部シラバス」に掲載し、学内外に周知している。各学年の学習目標は「学習要項」に記載しており、「看護学部の期待される学生像」とともに学習内容に応じた詳細な学習成果を明示している。また、これまで「看護学部シラバス」には各科目の「学習目標」を明記していたが、これを「到達目標」に変更し、学生が修得すべき学習成果を明示している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
本学の建学の精神と教育理念に基づいて、教育目標および学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、東邦大学ホームページの「情報公表」および大学ポートレートに掲載
し社会へ周知している。医学研究科のグランドデザインには、教育理念および具体的な行
動目標を定め、教職員に周知している。これらの教育目標に基づく学位授与方針は、201346

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

年８月医学教育ワークショップで討議され、2013年10月の医学研究科委員会に諮られた後に、2014年度から周知化された医学研究科ディプロマ・ポリシーに定めている４（１）－１１）。
教育目標に基づいた学位授与を実践するため、医学専攻（博士課程）では基礎・臨床・社会医学の横断的な学体系の下に広い興味と視野を培い、他の研究分野の研究者と連携協力し、新たな視点からの研究を企画立案し、実践解析できる能力を求めている。また、医学教育理論を学び実践することを必修としており、深い専門的知識を基盤とした指導的医療人として国内外で活躍できる能力を求めている。
教育目標に基づいた学位授与を実践するため、医科学専攻（修士課程）では医科学分野の専門知識および臨床医学分野の基礎知識を修得し、研究を通じてその応用を学ぶことを求めている。学部において生物関連科目を履修しなかった学生にも２年間で医学生物学の概要を修得し、医科学分野の高度の専門性を要する職業等に必要な知識と研究能力および博士課程に進学できる能力を身に付けることを求めている。
医学専攻（博士課程）では、(1) 医学や医療における広い学識および深い専門的知識を有している。(2) 研究歴あるいは臨床経験から新たな研究テーマが設定でき、これによる具体的かつ現実的な計画が立案でき実行できる。(3) 研究成果を社会に還元する積極性を有している。指導的立場で国際的な視野に立った医学研究を展開する意欲を有している。
(4) 医学研究に関わる倫理的考え方を理解し、医学研究者としての基本的な姿勢を有している。 (5) 研究成果を客観的に評価し、学会等で発表し、質の高い論文を作成する能力を有している。
なお、医学専攻（博士課程）における各専攻科目の具体的な学習目標は、2013年度に大幅に改定された「履修要項・シラバス」に明示された。冊子体の学生配布とともに、医学研究科教育ポータルサイトにも公開している４（１）－１２）。
医科学専攻（修士課程）では、(1) 医科学の領域の広い学識および深い専門的知識を有している。(2) 指導者から与えられた研究テーマを遂行することができる。(3) 学習および研究の成果を社会に貢献する意欲を有している。(4) 医科学研究における倫理的考え方
やその基本的な手続きを理解できる。(5) 自らの研究成果を客観的に評価し発表でき、論文にまとめることができる。
なお、医科学専攻（修士課程）における各専攻科目の具体的な学習目標は、2013年度に大幅に改定された「履修要項・シラバス」に明示された。冊子体の学生配布とともに、医学研究科教育ポータルサイトにも公開している４（１）－１３）。
2012 年度に大学基準協会の認証評価において、努力課題として「医学研究科において、学位授与方針に、課程修了にあたって修得しておくべき学習成果を定めているが明示していないので、大学院学生をはじめ社会一般に対して公表することが望まれる」と付されたが、「履修要項・シラバス」に明示し、医学研究科ホームページにも掲載している。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
本学の建学の精神と教育理念に基づいて、教育目標および学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、東邦大学ホームページの「情報公表」および大学ポートレートに掲載
し社会へ周知している。薬学研究科のグランドデザインには、教育理念および具体的な行
47

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

動目標を定め、教職員に周知している。学位授与方針として規定されるディプロマ・ポリ
シーは、薬学研究科グランドデザインで謳われている教育理念との整合性を保っている。
修得すべき学習成果は、「薬学研究科シラバス」４（１）－１４）に各科目の内容・目的・目標
を掲げ、東邦大学ホームページにも掲載し社会に公表している。
<8> 理学研究科
本学の建学の精神と教育理念に基づいて、教育目標および学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、東邦大学ホームページの「情報公表」および大学ポートレートに掲載
し社会へ周知している。理学研究科のグランドデザインには、教育理念および具体的な行
動目標を定め、さらに各専攻の教育理念、行動目標も定め、教職員に周知している。
学位授与方針として規定されるディプロマ・ポリシーは、理学研究科のグランドデザイ
ンに定める教育目標との整合性を保っている。
修得すべき学習成果は、「理学研究科 授業概説（シラバス）」４（１）－１５）に各科目の内容・目的・学習成果・到達目標を掲げ、東邦大学ホームページにも掲載し社会に公表している。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
本学の建学の精神と教育理念に基づいて、教育目標および学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、東邦大学ホームページの「情報公表」および大学ポートレートに掲載
し社会へ周知している。看護学研究科のグランドデザインには、教育理念および具体的な行動目標を定め、教職員に周知している。
教育理念、教育目標、カリキュラムを「看護学研究科 大学院学習要項・便覧」４（１）－１６）に明示し、さらにディプロマ・ポリシーならびに学位規程によりその整合性を明示している。
修得すべき学習成果は、「看護学研究科シラバス」４（１）－１７）に各科目の内容・目的・目標を掲げ、東邦大学ホームページにも掲載し社会に公表している。
（２）教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか。
<1> 大学全体
教育目標・学位授与方針と整合性のある教育課程の編成・実施方針の明示、科目区分、必修・選択の別、単位数等の明示
本学の学部および研究科は建学の精神と教育理念に基づいて、教育目標とディプロマ・
ポリシーに沿った教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）を定め、東邦大
学ホームページの「情報公表」４（１）－１８)に掲載して公開している。社会への周知について
は、大学ポートレートにも掲載している。
<2> 医学部
医学部の教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）については、教科課程
部会、教育ワークショップ等で教育目標・ディプロマ・ポリシーとの整合性についても検48

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

討を重ね、教育委員会および教授会での討議・審議を経た後に医学部カリキュラム・ポリ
シーとして決定され、東邦大学ホームページおよび医学部ホームページに明示している。
４（１）－１９）

科目の区分、必修・選択の別、開講時期、学習目標、評価方法など必要な情報は、教育委
員会、教授会で審議し承認された事項を東邦大学学則および「学習要項 2014」４（１）－２０）に明示している。およそ 90％が必修科目で、より実践的な学習に対応すべく個々の科目は単位制ではなく時限数で規定し明示している。選択科目は単位制としている。
<3> 薬学部
薬学部の教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）については、教育目標・
ディプロマ・ポリシーとの整合性についても検討を重ね、教務委員会および教授総会で内容を確認した後に薬学部カリキュラム・ポリシーとして決定され、東邦大学ホームページ
および薬学部ホームページ４（１）－２１）に明示している。科目の必修・選択の別、単位数、開講時期などに関する情報は、「薬学部シラバス」４（１）－２２）に明示されている。
<4> 理学部
理学部の教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）については、教育目標・
ディプロマ・ポリシーに基づき構築されている。東邦大学ホームページ４（１）－２３）や「理学部 履修案内」に明示している。各学科のカリキュラム・ポリシーも定め、東邦大学ホームページで公表している。また、1 年次初頭の教務ガイダンスや父母懇談会の際にも詳しく説明している。
具体的な科目区分、必修・選択の別、単位数、開講年次、開講学期、担当者については、「理学部 履修案内」においてカリキュラム・ポリシーに続いて明示している。科目の一
覧は、各学年で履修する科目の課程表および学生が１年間の履修スケジュールを立てるた
めの時間割表として明示している。
<5> 看護学部
看護学部の教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）については、カリキ
ュラム検討委員会および教務委員会等で、教育目標・ディプロマ・ポリシーとの整合性についても検討を重ね、教授会での討議・審議を経た後に看護学部カリキュラム・ポリシーとして決定され、東邦大学ホームページ４（１）－２４）に明示している。
教育課程の必修科目数、選択科目数については、教育目標達成・学位授与のために必要な単位数とともに、保健師、助産師、看護師の国家試験受験資格のために必要とされる厚生
労働省の指定規則以上の単位数を指定し、東邦大学学則に明示している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
教育目標・ディプロマ・ポリシーに基づいた医学専攻（博士課程）の教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）は、「履修要項・シラバス」に明示している。また
東邦大学ホームページにも掲載している。
49

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

教育目標・ディプロマ・ポリシーに基づいた医科学専攻（修士課程）の教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）は、「履修要項・シラバス」に明示している。また
東邦大学ホームページにも掲載している。
医学専攻（博士課程）の科目の区分、必修・選択の別、単位数、開講時期と日時、学習
目標、評価方法など必要な情報は、医学研究科規程４（１）－２５）または「履修要項・シラバス」に明示している。
医科学専攻（修士課程）の科目の区分、必修・選択の別、単位数、開講時期と日時、学習
目標、評価方法、教科書・参考書、参考資料など必要な情報は、医学研究科規程または「履修要項・シラバス」に明示している４（１）－２６）。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
教育目標およびディプロマ・ポリシーに沿って、医療薬学専攻(博士課程)および薬科学専攻（修士課程）のそれぞれにおいて、多様な分野と領域から各課程を編成しており、それらをカリキュラム・ポリシーとして定め、東邦大学ホームページ４（１）－２７）に明示している。
医療薬学専攻（博士課程）および薬科学専攻（修士課程）における科目の必修・選択、
単位数および修了要件である必要単位数については、東邦大学ホームページの「大学院」
における薬学研究科規程４（１）－２８）ならびに「薬学研究科シラバス」４（１）－２９）において明示している。
<8> 理学研究科
理学研究科の教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）については、教育
目標・ディプロマ・ポリシーに基づき構築されている。東邦大学ホームページ４（１）－３０）、「理学研究科 履修案内」に明示している。
理学研究科における科目の必修・選択、単位数および修了要件である必要単位数については、東邦大学ホームページの「大学院」における理学研究科規程４（１）－３１）、「理学研究科シラバス」４（１）－３２）、その他「理学研究科 履修案内」において明示している。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
看護学研究科の教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）については、教育
目標・ディプロマ・ポリシーとの整合性についても検討を重ね、東邦大学ホームページ４（１）－３３）に明示している。「看護学研究科 大学院学習要項・便覧」にも掲載し、東邦大学ホームページで公表している。
看護学研究科における科目の必修・選択、単位数および修了要件である必要単位数については、東邦大学ホームページの「大学院」における看護学研究科規程４（１）－３４）ならびに「看護学研究科大学院学習要項・便覧」において詳細に明示している。

50

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）（３）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針が、大学構成員（教職員および学生等）に周知され、社会に公表されているか。
<1> 大学全体
周知方法と有効性、社会への公表方法
教育目標、ディプロマ・ポリシーおよびカリキュラム・ポリシーは、東邦大学ホームページの「情報公表」４（１）-３５)に掲載し、教職員および学生に周知するとともに大学ポート
レートに掲載し、広く社会に公表している。
また、教育目標や、アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・
ポリシー等の制定や改正は、大学協議会において報告され、全学に周知されている。東邦大学教職員ポータルサイトには、教育理念、行動目標を掲載した『新しいグランドデザイ
ンの構築 2013 年度版』を掲載している。
<2> 医学部
医学部の教育目標やディプロマ・ポリシー等は、「学習要項 2014」に明示している。これらは医学部教育ポータルサイトおよび医学部ホームページに掲載して、学内外に公表されている４（１）-３６）。また、教授会での議論や夏の医学教育ワークショップにおける改善方策の検討や状況報告を行うことで、若手を含めた全教職員への周知を図っている。
社会に対しては、医学部ホームページの他に、大学案内等に掲載することで公表している。受験生に対しては、学生募集要項への記載、受験雑誌への記事掲載、オープンキャン
パスおよび入試説明会で積極的に発信している。
<3> 薬学部
薬学部の教育目標やディプロマ・ポリシー等は、薬学部ホームページおよび東邦大学ホームページに掲載して、学内外に公表している。学生に対しては、入学時および各学年初頭のガイダンスにおける教務委員長および教務委員による説明などにより周知している。
保護者に対しては、入学式および年２回開催される父母懇談会等において、薬学部の教育方針に関する詳しい説明を行っている。教職員に対しては、これらの機会に加え、教授総会や薬学教育ワークショップ等での教育に関する議論を通して認識を深めている。
社会への公表は、主に、オープンキャンパスや入試説明会などで紹介するほか、大学案
内４（１）－３７）、学生募集要項４（１）－３８）、東邦大学ホームページの掲載や地方テレビ（千葉テレビ）放送コマーシャルなどにより、理解を得ることに努めている。また、千葉県および近県の高校に対しては教員を対象とする入試説明会を実施しており、学部紹介の中で説明している。
<4> 理学部
理学部の教育目標やディプロマ・ポリシー等は、東邦大学ホームページや「理学部 履修案内」に掲載して、学内外に公表している。各学科および教養科目、教員養成課程・臨床検査技師課程の教育目標やディプロマ・ポリシー等も、東邦大学ホームページや「理学部 履修案内」に明記している。
学生および教員はいつでも参照できるようになっている。
51

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

社会への公表は、主に、オープンキャンパスや入試説明会などで紹介するほか、大学案
内、東邦大学ホームページの掲載などにより、理解を得ることに努めている。また、カリキュラム・ポリシー等の概略は、各学科ホームページおよび学科パンフレットでも開示している。
<5> 看護学部
看護学部の教育目標やディプロマ・ポリシー等は、看護学部ホームページおよび東邦大
学ホームページ、「学習要項」４（１）－３９）、看護学部教育ポータルサイト４（１）－４０）に掲載
して、学内外に公表されている。
特に、教職員については、教務委員会、カリキュラム検討委員会、教授会などでの教育やカリキュラムに関する議論と FD（ファカルティ・ディベロップメント）活動の中でもその認識を深めている。学生には、新入生オリエンテーションキャンプで本学の歴史や理念に触れる講義も含め周知を徹底させるとともに、各学年の４月のガイダンスでも毎年周知を図っている。保護者には、入学式、年２回開催の懇談会において説明や質疑応答を行っている。
社会への公表は、看護学部ホームページ、大学案内に記載している。受験生とその保護者には、オープンキャンパスや入試説明会で発信している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学研究科の教育目標やディプロマ・ポリシー等は、履修要項に明示している。これら
は医学研究科ホームページに掲載して、学内外に公表されている。医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）では、毎年「大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集」を大学院担当教員に配付し周知に努めていた。さらに2013年には規程内規を整備し周知の徹底化を図った。
社会に対しては、医学研究科ホームページ４（１）－４１）の他に、入試要項４（１）－４２）に概要を開示している。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
薬学研究科の教育目標やディプロマ・ポリシー等は、薬学研究科ホームページおよび東邦大学ホームページに掲載して、学内外に公表されている。学生に対しては、入学時のガイダンスにおける説明などにより周知している。
教職員に対しては、
これらの機会に加え、薬学研究科ワークショップ等での教育に関する議論を通して認識を求めている。社会への公表方法は、東邦大学ホームページを通じて行っている。

<8> 理学研究科
理学研究科の教育目標やディプロマ・ポリシー等は、東邦大学ホームページや「理学研究科 履修案内」に掲載して、学内外に公表している。教職員に対しては、『新しいグラ52

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

ンドデザインの構築』が周知されているが、学生への周知方法は不十分である。
社会への公表方法は、東邦大学ホームページを通じて行っている。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
看護学研究科の教育目標やディプロマ・ポリシー等は、看護学研究科ホームページおよび東邦大学ホームページに掲載して、学内外に公表されている。
教職員に対しては、教授会ならびに全教職員の出席する毎月１回の会議において、周知すべきことについて報告している。毎年４月には、全教職員へ向けて大学院の教育に関する説明を行っている。
社会に対しては、東邦大学ホームページなどに公開している。また、オープンキャンパ
スにおいて説明している。
（４）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性について定期的に検証を行っているか。
<1> 大学全体
大学全体としては３年に一度の自己点検・評価実施時に全体的な検証を行っており、学部では毎年の FD 等で必要に応じて検証・見直しを行っている。見直しを実施した場合は、適宜大学協議会で報告される。
また、カリキュラム改正については教授会、研究科委員会、大学協議会・理事会での審議を通じて内容の検証が行われ、同時に他学部も含めた大学全体および法人に周知される。
<2> 医学部
教育委員会の下部組織として教科課程部会があり、毎月定例でカリキュラム実施状況、
問題点のリストアップ、改善方策について討議し、教育委員会、教授会に答申して改善に努めている４（１）－４３）。また、独立した教育支援組織として教育開発室４（１）－４４）があり、社会情勢の変化、国の方針の動向、国内外の医科大学および医療系大学の動向等の分析結
果、学生の学習成果の分析結果などから、大枠の適切性について助言を行い、教育委員会に提言するとともに、医学教育ワークショップでの総合的な企画・提案を行っている。これらの結果は教育委員会を通じて教授会に報告され、毎年行われる「シラバス」の修正やほぼ６年ごとのカリキュラムの見直しに役立てている。
<3> 薬学部
毎年行われる薬学部全教員参加型教育ワークショップにおいて、2012 年度「『魅力ある薬学部教育プログラムを考える』—2014 年度コアカリキュラム改訂に向けて—」４（１）－４５）、2013 年度「『新コアカリを指向した薬学部教育プログラムの新展開』－2012 年度ワークシ
ョップを踏まえて－」４（１）－４６）などの各テーマによる討論を通じて検証する機会を設け、教育改善への自助努力を重ねている。
カリキュラム・ポリシー等の適切性については、その時々の環境や社会的要請、学生
53

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）の状況を十分に考慮しながら教務委員会で適切に検証している。また、教育目標、ディプ
ロマ・ポリシーについては、改訂コアカリキュラムに記載されている「薬剤師として求められる基本的な 10 の資質」と照合しながら、検証・改変する予定としている。
<4> 理学部
学科および課程の教育目標、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーの適切性については、各学科あるいは教職課程運営委員会、臨床検査技師運営委員会等で随時検討している。理学部全体については、FD または理学部教育開発センター４（１）－４７）において、検証されている。
（1）化学科
化学科では、教育部会を設置し随時検討するとともに、大きな改定は４年を目途に行っている。
（2）生物学科
生物学科では、2000 年に大改訂を行い、以後適宜検証を行ってきた。2014 年度に改訂を行う。
（3）生物分子科学科
生物分子科学科では、学科会議において随時検討を行っている。カリキュラムについて
は、専門分野ごとに教員を少人数のグループに分けて検討を行い、議論を重ねている。
（4）物理学科
物理学科では、カリキュラム検討委員会、学科会議等で随時検討を行っている。
（5）生命圏環境科学科
生命圏環境科学科は 2005 年に開設した。５年間の学部教育を実施した後、１年かけて教育目標、ディプロマ・ポリシー、教育課程の内容などについて検証を行い、2011 年に、教育目標とディプロマ・ポリシーは踏襲して教育課程を大幅に改定した。現行のカリキュラムについても５年間の実施内容をもとに 2016 年に検証を行う予定である。
<5> 看護学部
毎月定例で、教務委員会、カリキュラム検討委員会があり、カリキュラム実施状況、改善点の検討と方法の議論を行い、教務委員会と教授会に提案している。カリキュラム検討
委員会は 2011 年度より独立した委員会として設置され、保健師助産師看護師法の改定に伴う指定規則変更や今後の社会情勢の変化も分析し、４年ごとにカリキュラムの適切性と枠組みを検証している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
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４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

医学研究科運営委員会を置き、毎月１回定例開催して、大学院教育、学位審査にかかわる諸問題について随時検討している。事案によっては毎月定例の研究科委員会に諮っている。また、毎年開催される医学教育ワークショップに大学院検討部会を置いて、中長期的な課題について検討している４（１）－４８）。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
医療薬学専攻（博士課程）では、定例の大学院研究科委員会において教育課程の編成・実施方針の適切性について必要に応じて検証している。大学院担当教員による薬学研究科
ワークショップにおいて、2013 年度は『４年制博士課程の養成プログラム充実に向けて』
をテーマに討論を行い、教育改善への自助努力を重ねている４（１）－４９）。
薬科学専攻(修士課程)では、定例の大学院研究科委員会において教育課程の編成・実施
方針の適切性について必要に応じて検証している。2014 年度の大学院担当教員による薬学研究科ワークショップでは『修士課程カリキュラムのプログラム充実に向けて』をテーマに討論を行い教育改善への自助努力を重ねている４（１）－５０）。
<8> 理学研究科
各専攻の教育課程についての検証は、専攻科会議等で随時行われている。理学研究科全体の検証は特に行われていない。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）2013 年度より、大学院が医学研究科から看護学研究科に移行したことを受け、新たに看護学研究科運営委員会を設置し、毎月１回定例会議を開催している。大学院教育、学位審査に関わる諸問題について議論している。
２．点検・評価[基準の充足状況]
建学の精神と教育理念に基づいて、全学部・研究科で教育目標およびディプロマ・ポリ
シーを定め、カリキュラム・ポリシーも定めている。これを東邦大学ホームページの「情報公表」に掲載し、大学ポートレートにも掲載している。また『新しいグランドデザインの構築』では、大学、学部、研究科の教育理念・行動目標を定め、東邦大学教職員ポータ
ルサイトに掲載し、教職員が閲覧できるようにしており、概ね充足している。
①効果が上がっている事項<1> 医学部
1)学生や社会に対しては、ディプロマ・ポリシーとして東邦大学ホームページに明示し、教職員には『新しいグランドデザインの構築』の中で「教育に関する目標」として明示したことで教育理念の明確化に効果を上げている。

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４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

2)医学部教育ポータルサイトでは、各学年の教育目標、
科目構成および各科目の到達目標、
講義項目まで学外に向けても公開しており、構成員に対する周知並びに社会に対する公表に効果を上げている。
3)実施組織である教育委員会および教科課程部会による定期的検証と、教育支援組織である教育開発室の２つの視点から定期的に検証し、改善方策を検討している。そして、年１回であるが、これらを持ち寄り、２泊３日の医学教育ワークショップ４（１）－５１）で総合的に検証するシステムは、有効に機能しており、効果を上げている。
<2> 看護学部
2014 年度の「学習要項」は、これまでの「学習要項」の冊子に、「看護実践を支える『態度』と『技術』」の冊子ならびに「看護学実習におけるリスクマネジメント」の冊子の 3冊を合本して作成し、学生が目を通しやすくなるように工夫した。

<3> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1) 大学院学生に必要な情報の周知化のため、医学専攻（博士課程）と医科学専攻（修士課程）の「履修要項・シラバス」は、2013 年度に大幅に改定された。冊子体の作成とともに、医学研究科教育ポータルサイト４（１）－５２）が開設され、PDF の「シラバス」が閲覧でき教育目標が周知化された。
2) 医学研究科のディプロマ・ポリシー、アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリ
シーは、2013 年 8 月の医学教育研究ワークショップで討議され、医学研究科運営委員会
にて議論され、2013 年 10 月の医学研究科委員会に諮られた後に、2014 年度から周知化された。
<4> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
大学院研究科委員会、教育委員会および薬学研究科ワークショップで、博士および修士課程のカリキュラムの内容について討論を重ねている。新制度の４年制博士課程では、優れた研究能力を持つ薬剤師の養成に重点をおいたカリキュラムの設定など改善を重ねている。

<5> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院生のオリエンテーションを、学年別などの３つに分けて、４月に丁寧に行っている。ほぼ全ての大学院生と教員も毎年出席し、教育方針やカリキュラム、学位授与に関する説明や質疑を行っており、大学構成員への周知に効果を上げている。

56

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）②改善すべき事項<1> 大学全体
教育目標、ディプロマ・ポリシーおよびカリキュラム・ポリシーが周知されているかど
うかの確認方法が明確でない。
<2> 医学部
1)現行カリキュラムは、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー策定以前に作成されているため、これらのポリシーに準拠していない部分がある。
2)教育目標、ディプロマ・ポリシーおよびカリキュラム・ポリシーの学生に対する周知の効果測定が十分でない。
<3> 薬学部
教育目標、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーの学生や学部教職員への周知が、現状では、必ずしも十分とは言えない。「シラバス」に明記するなどして、関係者への周知方法を考える必要がある。また、入学式後に実施されるガイダンスのみでは、時間の制約があるため、学生に対する説明がやや不足気味である。今後は、もう少し時間をかけた丁寧な説明が必要である。
<4> 理学部
理学部の教育目標・ディプロマ・ポリシーの検証について、理学部 FD や理学部教育開発センターで行っているが、定期的に検証する担当部署がない。
（1）生物学科
生物学科では、実習は教員が 1 人ずつ受け持ってきた。そのため、教員メンバーが大きく入れ替わることにより、教育内容の継承が十分にできていない懸念がある。
（2）生物分子科学科
それぞれの科目は教育方針に沿って行われているが、全体を通した体系的な検証が不十分である。
（3）情報科学科
多様化する学生のキャリアを支援するために、2013 年度に新しいカリキュラムを導入したが、それを実施するだけにとどまらず、適切な時期にその効果を検討し、今後の教育課
程のさらなる改善に生かす必要がある。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
カリキュラム･シラバス変更は医学研究科運営委員会で検討しているが、不十分な点が
みられる。
57

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）<6> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
教育目標、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーの学生や学部教職員への周知が、現状では、必ずしも十分とは言えない。「薬学研究科シラバス」に明記するなどして、関係者への周知方法を考える必要がある。ディプロマ・ポリシーの記載内容が課程修了の認定要件に関する事項が中心となっているため、学生像をより明確にする必要がある。
<7> 理学研究科
1)理学研究科各専攻のカリキュラム・ポリシーおよびディプロマ・ポリシーの学生および社会への周知が不十分である。
2)教育課程についての検証は、各専攻では実施しているが、理学研究科全体の検証は行っていない。
(1)化学専攻
博士後期課程への進学者が少なく、長期にわたり定員を満たしていない。
<8> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
看護学研究科運営委員会は、2013 年に設置されて間もないため、運営している中で、規程などの改善点なども見つかっている。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 医学部
1)大学構成員に対して、ディプロマ・ポリシーや新しいグランドデザインの一層の周知を図る。
2)教育目標、ディプロマ・ポリシーおよびカリキュラム・ポリシーは、医学部教育ポータ
ルサイトをはじめあらゆる機会を捕らえて情報発信されており、これらを継続するとともにさらなる充実を図る。
3)教育委員会および教科課程部会自身による定期的検証と、教育開発室による定期的な助言、医学教育ワークショップでの検証を継続して行い、さらなる充実を図る。
<2> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1) 「シラバス」の変更事項は、医学研究科教育ポータルサイトに随時開示し情報公開に努める。
58

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

2) 医学研究科のディプロマ・ポリシー、アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシーの理解度を大学院アンケート実施から確認する予定である。また教育目標について、医科学専攻（修士課程）と医学専攻（博士課程）間での文言統一や教育目標の明確化の作業も進めている。

<3> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
薬科学専攻（修士課程）において、４年制の薬学部ならびに他学部、国際交流校からの入学者に対し、薬学に関する基礎的知識や臨床応用科目の習得ならびに倫理教育を目標にしたカリキュラムを設定することができるよう教育委員会で検討する。
<4> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院オリエンテーションには、2015 年度から新任教員の出席を促し、学部教育への理
解だけでなく、大学院教育のさらなる発展につなげる予定である。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
教育目標や各種方針が周知されているかについて、学事統括部がアンケート調査を行う。
<2> 医学部
1)ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーに準じた新カリキュラムを 2015 年４月
７日教授会で承認、その後５月末日までに各科目（領域）でのシラバス作成し、８月末日までに各日日程作成（可能であれば１〜６年生まで）する。９月 15 日の教授会にて、
シラバス、各日日程表の承認を得て、2016 年度より実施する。
2)学生に周知されているかどうかに関しては、教員と学生の代表で行われているカリキュ
ラム懇談会でインタビューを行う。
<3> 薬学部
学生や保護者、外部へのさらなる周知を目的として、「シラバス」に記載するなどの検討を行う。また、１年次春学期に開講する科目等を活用して教育目標等、本学部の教育方針に関わる重要事項を学生に説明する機会を設けることを検討する。
<4> 理学部
理学部の教育目標・ディプロマ・ポリシーの検証を行う担当部署について、企画調整委
員会にて検討し、定期的な検証ができるようにする。

59

４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）（1）生物学科
複数の教員により、実習内容の吟味と学習効果の検証を行う。
（2）生物分子科学科
科目の改廃、必修・選択の見直しを含めたカリキュラム改訂を行い、シラバスの充実を図る。
（3）情報科学科
新カリキュラムは、キャリア支援として特に数学教員、基本情報技術者、ＣＧ・ゲーム
エンジニア、金融技術者・医療情報技術者に重点を置いている。それぞれについて、資格
試験合格率や就職先などから効果を表す指標を定め、経年推移を見られるような枠組みを作る。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学研究科運営委員会の下に部会を設立し、適切性や教育の効率化などの改善項目を毎
月定例の医学研究科運営委員会に諮り決定する。
進行状況の検討のため自己点検･評価委員会が定期的に検証する体制を整備する。
<6> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
ディプロマ・ポリシーの記載内容についての検討を教育委員会で進める。
<7> 理学研究科
1)大学院教務主任会で周知の方策を検討する。
2)理学研究科全体の教育課程の検証を行う担当部署を企画調整委員会にて検討し、定期的な検証ができるようにする。
(1)化学専攻
学部学生・大学院博士前期課程学生への啓蒙活動を行うことによって博士後期課程定員に近づける努力を行う。
<8> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
看護学研究科は 2013 年に設置され、規程、内規を実施したうえで、更なる改善点を看護学研究科運営委員会で議論し、より充実した内容としていく。

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４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

４．根拠資料資料 4（1）-1 東邦大学ホームページの「情報公表」
資料 4（1）-2 『新しいグランドデザインの構築 2013 年度版』
資料 4（1）-3 東邦大学ホームページ（医学部ディプロマ・ポリシー）
資料 4（1）-4 医学部教育ポータルサイト学習要項 2014
資料 4（1）-5 2014 年度薬学部シラバス
資料 4（1）-6 東邦大学ホームページ（理学部ディプロマ・ポリシー）
資料 4（1）-7 理学部履修案内
資料 4（1）-8 2014 年度理学部授業概説（シラバス）
資料 4（1）-9 2014 年度看護学部学習要項
資料 4（1）-10 東邦大学ホームページ（看護学部ディプロマ・ポリシー）
資料 4（1）-11 東邦大学ホームページ（医学研究科ディプロマ・ポリシー）
資料 4（1）-12 医学研究科教育ポータルサイト（医学専攻）
資料 4（1）-13 医学研究科教育ポータルサイト（医科学専攻）
資料 4（1）-14 2014 年度薬学研究科シラバス
資料 4（1）-15 2014 年度理学研究科授業概説（シラバス）
資料 4（1）-16 看護学研究科大学院学習要項・便覧
資料 4（1）-17 2014 年度看護学研究科(シラバス)
資料 4（1）-18 東邦大学ホームページの「情報公表」
資料 4（1）-19 東邦大学ホームページ（医学部カリキュラム・ポリシー）
資料 4（1）-20 医学部教育ポータルサイト学習要項 2014
資料 4（1）-21 東邦大学ホームページ（薬学部カリキュラム・ポリシー）
資料 4（1）-22 2014 年度薬学部シラバス
資料 4（1）-23 東邦大学ホームページ（理学部カリキュラム・ポリシー）
資料 4（1）-24 東邦大学ホームページ（看護学部カリキュラム・ポリシー）
資料 4（1）-25 大学院医学研究科規程
資料 4（1）-26 医学部ホームページ（医学研究科シラバス）
資料 4（1）-27 東邦大学ホームページの「大学院」薬学研究科（カリキュラム・ポリシー）
資料 4（1）-28 東邦大学ホームページの「大学院」薬学研究科（薬学研究科規程）
資料 4（1）-29 2014 年度薬学研究科シラバス
資料 4（1）-30 東邦大学ホームページ（理学研究科カリキュラム・ポリシー）
資料 4（1）-31 大学院理学研究科規程
資料 4（1）-32 2014 年度理学研究科授業概説（シラバス）
資料 4（1）-33 東邦大学ホームページ（看護学研究科カリキュラム・ポリシー）
資料 4（1）-34 大学院看護学研究科規程
資料 4（1）-35 東邦大学ホームページの「情報公表」
資料 4（1）-36 医学部教育ポータルサイト学習要項 2014
資料 4（1）-37 東邦大学大学案内 2014
資料 4（1）-38 2014 年度薬学部学生募集要項
資料 4（1）-39 2014 年度看護学部学習要項
61４．教育内容・方法・成果（４－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

資料 4（1）-40
資料 4（1）-41
資料 4（1）-42
資料 4（1）-43
資料 4（1）-44
資料 4（1）-45
資料 4（1）-46
資料 4（1）-47
資料 4（1）-48
資料 4（1）-49
資料 4（1）-50
資料 4（1）-51
資料 4（1）-52

看護学部教育ポータルサイト
医学部ホームページ東邦大学大学院医学研究科
2014 年度医学研究科入試要項
東邦大学医学部教育委員会内規第６条
東邦大学医学部医学科教育開発室規程
2012 年度薬学教育ワークショップ報告書
2013 年度薬学教育ワークショップ報告書
理学部教育開発センター会議議事録
第 35 回医学教育研究会 TOHO－WS‘14 概要
2013 年度薬学研究科ワークショップ報告書
2014 年度薬学研究科ワークショップ報告書
第 35 回医学教育研究会 TOHO－WS‘14 概要
医学部教育ポータルサイト学習要項 201462

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）（４－２．教育課程・教育内容）
１．現状の説明（１）教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成しているか。
<1> 大学全体
必要な授業科目の開設状況、順次性のある授業科目の体系的配置、専門教育・教養教育の位置づけ
各学部のカリキュラム編成にあたっては、専門教育、教養教育、外国語、情報教育に関わる授業科目等の配置を随時見直し、体系的かつ効果的な編成となるよう配慮している。
特に、教養教育にあっては、総合的な視野から物事を見ることのできる能力および自主的・
総合的・批判的に物事を思考し、的確に判断できる能力を育成するとともに、豊かな人間性を涵養し、高い倫理観をもった人材を育成するよう配慮している。
各学部・学科とも今後ますます国際化が進むことを考慮し、英語以外の外国語も選択科
目として取り入れ、外国語教育の充実を図っている。
全学部対象の共通教育科目では、学部を超えて共通する「生命倫理」をテーマに授業科目を設定している。将来の多職種連携を目的として、現在「生命倫理シンポジウム」「チーム医療演習」「実用医療英語」が科目設定されている。
また、現行の初等中等教育システムや入試制度から生じている高等学校での未履修科目については、各専門分野に必要とされる導入教育を選択必修、自由選択、入学前教育など
によって行い、円滑な高等教育への移行を図っている。
さらに、医学部、薬学部、看護学部および理学部臨床検査技師課程は、教育成果が国家試験で問われる特殊な環境にあり、国家試験の求める水準を十分に満たす有能な卒業生を輩出できるよう国家試験にも対応した教育課程を組み込み、随時見直しを行っている。
コースワークとリサーチワークのバランス
大学院では教育目標に沿って、教育課程は適切かつ体系的な編成がなされており、教育効果をあげるための履修指導、体系的なカリキュラムによる教育・研究指導がなされている。加えて、学術研究の進歩、科学技術の高度化、国際化等の動向にも配慮し、さらに高度専門職業人や研究者に必要な倫理観の涵養に留意し、実践力を修得する講義科目を配置している。
<2> 医学部
教育目標・ディプロマ・ポリシーおよびカリキュラム・ポリシーに基づき、医学教育モ
デル・コア・カリキュラムに準拠して、2004 年カリキュラムを基本として編成し実施している。医師養成に直結する医学準備教育および専門科目は全科目必修としている４（２）－１）。
１年次に医学準備教育、１年次秋学期～２年次に基礎医学科目、３～４年次に臨床医学科目を配置し、４年次までに臨床前教育を終了する spiral learning としている。患者の安全に配慮して臨床実習を効果的に行える知識および技術の準備ができていることを共用
試験の CBT（Computer Based Testing）並びに OSCE（客観的臨床実技評価試験）で確認し63

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

た後、５～６年次春学期で臨床実習を実施している。５年次の臨床実習は全科必修で医療の現状を知ることを目的とし、６年次の臨床実習は選択制で診療参加型とし卒後臨床研修に円滑に移行できる実地能力の育成を目指している。６年次秋学期は集中臨床講義で、国家試験に向けて知識を整理し総括を行う。
基本的な医療人としての資質の涵養を目的として、全人的医療人教育を必修科目として
１～４年次にかけて一貫した spiral learning で実施している。幅広い視野を継続して涵養するための教養科目に関しては、１～４年次の間に 18 単位を下限、30 単位を上限とす
る選択科目制を取り入れている。全学年を通じて週 1 日（水曜日）をあてて、学年を越えて選択でき、学習成果が上がるように配慮している４（２）－２）。いわゆる教養教育でも医師養成に直結した自然科学科目（物理、化学、生物）、数学・情報科学、心理学、生命倫理、
コミュニケーションなどは、医学準備教育と位置付け、全科必修で実施している。幅広い視野を涵養するための科目をいわゆる教養科目と位置付け、選択科目として実施している。
<3> 薬学部
６年制薬学教育の趣旨に基づいて策定した薬学部カリキュラム・ポリシー４（２）－３）およびディプロマ・ポリシーを踏まえ、薬学教育モデル・コアカリキュラムに準拠した科目を開設している４（２）－４）。授業科目は教養教育、基礎薬学教育（基礎科目・専門科目）、臨
床教育に大別されるが、これらを臨床教育に重点を置きつつ、基礎薬学教育と臨床教育を融合させることを念頭において内容を吟味し、適切な時期に開設している。
１年次春学期には基礎科目、教養科目及びリメディアル教育科目を開講するほか、多方面で活躍している人材を招いた「薬学への招待」、病院、薬局、企業等の見学や医療を受ける側の立場を理解するために実施する「早期体験学習」を開講し、薬学部生として学習に対するモチベーションを高めている。秋学期からは基礎科目、教養科目に加え、薬学専
門科目も順次開講する。２年次～４年次は、専門基礎科目及び医療系科目の講義・実習・演習を適宜開講している。
薬剤師に必要なコミュニケーション能力を養うことを目的とし、多くの実習並びに演習でスモールグループディスカッション（SGD）や PC を用いたプレゼ
ンテーションを導入している。なお、４年次には５年次の病院実習・薬局実習の円滑な履修並びに実施のための導入教育としてプレ実務実習を設定している。本実習は春学期に講義を実施し、秋学期から実技を実施することにより、各到達目標を円滑に習得できるよう努めている。また、４年次２月以降順次、卒業研究（必修）を開始し、研究課題を通して、
新しいことを発見し、科学者としての目と心、問題解決能力の育成、それを生涯にわたって高め続ける態度を養う。卒業研究は６年次７月まで実施し、成果は卒業研究発表会で発表するほか、論文としてまとめる。５年次には卒業研究に加え、病院実習および薬局実習（各約 11 週間）を開講している。６年次には１～５年次までに学んだ知識と体験を有機的に統合する演習科目を設定している。卒業所要単位（186 単位）のうち、必修単位 179.5 単位（選択必修科目も含む）の中で各科目群が占める割合は、専門教育科目：約 90％、教養
教育科目：約 6.5％、外国語科目：約 2％である。これらの科目は相互の関連性に留意しながら、年次を追って連続するように各学年学期に配置されている。
教養教育は、国際感覚・国際交流能力、コミュニケーション能力、倫理性の育成を主な目的とした教育として位置付けている。一方、専門教育は、豊富で正確な専門知識・技能・64

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

技術、高い実務能力を持つ人材の育成、さらには、科学的根拠に基づいた論理的な考え方
やリサーチ・マインドの育成のための教育として位置付けている。
<4> 理学部
必要な授業科目の開設状況
各学科および臨床検査技師課程と教員養成課程では、教育課程の編成・実施方針に基づいて、それぞれに必要な授業科目を体系的に配置し開設している。学部共通的に提供される
教養科目については、各学科の教育課程の編成・実施方針を反映し、必要な授業科目を開設している。
学科および課程別の説明を以下に述べる。４（２）－５）(1)化学科
化学科における４つの教育・研究の柱である物理化学、無機化学、有機化学、地球・環境科学に関する専門必修科目を低学年次（１、２年次）に配置している。高学年次（主に３年次）では学生の広範囲な学習的関心に対応するため様々な専門選択科目を設置し、更に専門性を深く掘り下げるため４年次に選択科目として卒業研究を置いている。また
これらの専門科目に関連する実験科目（必修）が１～３年次に渡って併設されている。
(2)生物学科
本学科の教育目標に従って必要な授業科目を充実させている。例えばミクロな視点から学ぶ細胞生物学からマクロな視点学ぶ生命圏環境科学、さらに分子生物学や進化生物学、多様性生物学や分子進化生態学など多彩な視点から幅広く生物学を捉え、現代の生物学を網羅する科目を開設している。
(3)生物分子科学科
本学科では「生命現象を化学の言葉で語る」という目標の下に、生物学および化学の基礎科目から専門性の高い科目並びに医学との学際領域の科目など必修20科目、選択48
科目を用意している。また、臨床検査技師課程(定員15名)のための資格申請科目を置いている。
(4)物理学科
教育目標を達成するために、専門科目では、必修 30 科目・選択 35 科目が用意されており、それらの科目は 16 の学習教育目標と関連付けられていて必要な授業が開設されている。
(5)情報科学科
教養科目のほか、２つのコースに共通となる数理系科目群・コンピュータ系科目群と、コースごとに専門性の高い選択科目群を用意し、所属するコースに応じて履修できる。
また、専門科目には数学および高校情報の教員免許取得に必要な科目、社会調査士資格取得に必要な科目、基本情報技術者試験免除講座の適用を受ける科目が配置されている。

65

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）(6)生命圏環境科学科
豊かな人間性をもって自然科学・社会科学を駆使し各方面で活躍できる人材を育成す
るため、教育課程をコア科目とコース科目とに編成し体系的に実施している。すなわち、コア科目として物理・化学・生物・地学など自然科学全般にわたる科目、人文・社会科
学系科目、語学・コミュニケーション系科目、キャリア科目などを設定し、コース科目
として専門的な科目を設定している。
(7)教員養成課程
教員養成課程で開講されている科目は、全て教育職員免許法に定める規則に則って、開設・運営されることになっており、本学においても法律上必要とされる授業科目は全て開設されている。
本課程で履修する科目群は、学年ごとに系統性・順序性を考慮して配置されている。
教員養成課程の教育において、教養教育は極めて重要であり、高度な専門的知識・技術を身に付けるだけでなく、豊かな人間性、幅広いものの見方、考え方、他者との協調性、チームワーク、リーダシップなどの教員として必要な資質・能力の形成が、教養教育科
目によって培われると考えられる。本課程では、教養科教員と連携して協議を行い、教養教育と各学科での専門的教育、教員養成課程での教員養成教育の３つがバランスよく学生の経験の中で機能しえるようなカリキュラム編成や教育プログラムの開発を継続して行っている。
(8)臨床検査技師課程
本課程においては、厚生労働省の指定する授業科目および指定する時間以上を開講し、授業科目については順次性のある体系的な配置をしている。
また、本課程では当該３学科それぞれの教育的特徴に加え、本学医療センター（大森・大橋・佐倉病院）での臨地実習、医学・看護学・薬学部と連携した共通教育を通じて生
命科学の一分野である臨床検査学を修めた「良き医療人」を育成する専門教育を行っている。
順次性のある授業科目の体系的配置
各学科ともに 1 年次に教養科目及び専門基礎科目ならびに基礎的な実験・実習を配置し、２年次以降に専門科目及び実験・実習を重みを上げながら配置しており、順次性のある授業科目の体系的配置が取られている。また、教員養成課程においては、1 年次から 3 年次にかけて、教育に関する基礎的・基本的な知識・技術が修得できる科目が配置され、4 年次に教育実習を行っている。臨床検査技師課程においては、3 年次から臨床検査技師国家試験受験資格科目が履修できる。
(1)化学科
化学を体系的に学習するため、まず低学年次での専門必修科目により基礎知識を固め、高学年次でのより高度な専門選択科目へスムーズに移行できるよう、系統的に科目が配置されている。講義科目と併設されている実験科目（基礎化学実験、無機・分析化学実
験、物理化学実験、有機化学実験等）は、実験技術を身に付ける上で極めて重要である
66

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）のに加え、机上で学習した原理・原則を自ら手を動かして確かめ、修得した知識をより強固なものにする効果もある。またこれらの実験科目にも難易度に応じて履修する順序を指定する制限が設けられている。
(2)生物学科
専門科目を低年次用の基盤科目と高年次用の応用科目に大別し、基盤科目で学んだ基礎的な内容を応用科目でより深化させる順次性がある授業科目を体系的に配している。
一例として、基礎遺伝学（１年）—分子遺伝学・遺伝学実習（２年）—遺伝子工学実習・分子進化生態学（３年）などが挙げられる。
高年次での各分野の学習をさらに充実させるため、２・３年次の専門科目（応用科目）の見直しを実施した。2015 年度からは新たなカリキュラムに移行する。
(3)生物分子科学科
１年次に教養科目および専門基礎科目、基礎実験科目を配置し、２、３年次では専門性の高い科目および実験を配置している。４年次ではそれまでに学修した知識をもとに研究に取り組む卒業研究(選択科目)を置いている。
(4)物理学科
授業科目は順次的、体系的に配置され、科目名に A、B、Ⅰ、Ⅱなどと明確な関連づけと順序付けがなされている。
(5)情報科学科
１年次に教養科目および専門基礎科目、２・３年次に専門性の高い選択科目群と実験科目を体系的に配置している。４年次ではそれまでの履修内容を総合的に用いる卒業研
究(必修)を課している。
(6)生命圏環境科学科
１・２年次では主としてコア科目、３年次ではコース科目を履修することとしており、学年の進行とともに順次内容を深めて、４年時の卒業研究でそれまでの学修成果を集大成できるようにしている。
専門教育・教養教育の位置づけ
各学科の教育課程の編成・実施方針を反映したかたちで、専門教育と教養教育の位置付けがなされている。教養教育科目では、社会と科学の関係についての学びを重視した科目を増設させ、また社会人力の涵養を目指したキャリア科目を開講している。
(1)化学科
例えば３年次に配置されている「化学文献講読Ⅰ・Ⅱ」（必修）の基礎づくりのため、
教養教育科目（「英語Ａ１～Ａ４、Ｂ１、Ｂ３」）が１年次に必修科目として設置されている。また、１～３年次に渡って配置されている「物理化学Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」の修得に必67

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

要な数学的基礎学力を得ることを目的として、教養教育科目（数学Ａ１・Ａ２）が１年次の必修科目として設置されている。コミュニケーション力等の向上を目指した実践的
教養教育科目として、「キャリアデザインⅠ～Ⅳ」（選択）が配置されている他、関連する化学専門必修科目として「化学セミナー」も置かれている。
(2)生物学科
教養教育の基礎のもとに専門教育を上積みするよう位置づけしている。特に、高校理科のリメディアル教育も教養科目として、専門教育を学ぶ土台形成に貢献している。また、他の教養教育も１年次から学科の専門教育と並行して履修をはじめ、 徐々に専門教育の割合を高めるように配置している。
(3)生物分子科学科
教養教育科目は社会との関わりのなかで、学ぶことやよりよく生きることへの主体的な態度を身に付けることを目的としている。専門教育科目は、科学的で論理的な思考力を持ち、生命科学の専門知識を具えた、社会で活躍できる人材の育成を目的としている。
(4)物理学科
専門教育と教養教育は本学科の教育目標を達成するための両輪である。教養教育の位
置付けは一般教養、人間性、倫理観、コミュニケーション能力等の人間力の養成と専門科目へ連結するための理数系基礎知識の修得である。専門教育の位置付けは物理学の基礎を身に付け、社会の要請に応えうる応用力ある人材を育成することである。
(5)情報科学科
教養科目は、人間性、コミュニケーション力を養うとともに、情報科学をより有益な形で社会に応用するための幅広い知識の習得を目的とする。専門科目は、情報科学の専門的な内容を基礎から応用まで学び、社会で役立つ情報科学を身につけることを目的とする。
(6)生命圏環境科学科
教養教育は、自然科学の基本的な法則・原理を理解し、科学的思考力を養うとともに、
人文・社会科学的視点を会得し、コミュニケーション能力を磨くとともに、社会人としてのキャリア形成に資する教育として位置づけている。専門教育は、さらに広範囲に及ぶ環境科学の中で自分の得意とする分野を見出し、より専門的な知識と技術を身につけて、環境問題の解決への実践的な方法を習得するための教育として位置づけている。
<5> 看護学部
看護実践能力の育成を目的に、一般教育領域・基礎領域・専門領域Ⅰ・専門領域Ⅱ・統合領域と積み上げて教育をしている４（２）－６）、４（２）－７）。また、看護師国家試験受験資格取得のための指定規則の時間数と、助産師と保健師の国家試験受験資格取得のための指定
規則の時間数とを考慮し配置している。
68

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

学生の精神的・人間的な成長を促すために、１年次の一般教育領域では体験的に学ぶ文化講座４（２）－８）、４（２）－９）、自然体験学習４（２）－１０）、２年次には日本文化研修４（２）－１１）を配置している。専門職として技術・知識を学ぶ前に、人間を理解できる広い視野と高い感性を培う科目を配置している。
教養教育は、専門職の基盤となる人間形成の教育と位置付けており、「人間性を養い感性を培う」、「視野を広げる」、「自然科学の基礎を学ぶ」の３分野の各科目を配置している。専門教育は、教養教育で培われた人間性を土台として、看護職として必要とされる専門的技術と知識を身に付けるための教育と位置付けており、専門基礎および各看護領域の講義、演習、実習を学修進行に合わせて配置している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
必要な授業科目の開設状況(1)医学専攻（博士課程）では専攻科目に加えて全員が修得すべき内容を共通必修として、また専攻科目を補う内容を共通選択科目として体系的に編成している。すなわち (1)共通必修科目として、将来の指導者として必要な教育能力と学習評価能力を育成する医学教育学コース（講義、実習）、医学研究に携わるものに必須の知識および法的手続き等を学ぶ基礎と臨床の生命倫理（講義）、研究の事例を数多く知ることで研究の企画・展開方法を学ぶ実験医学入門コース（講義）、研究者養成コース（講義）、高度最新医学コース（講義）を計６単位開設している。(2) 共通選択科目としては生体構造コース、
生体防御機構コース、機能調節コース、環境社会医学コース、病態機構コース、消化器病コース、循環器病コース、生殖生理情報コース、発達生育医学コース、生体情報伝達
障害コース、知的財産情報コース、腫瘍専門医療コースの合計 12 単位を開設し、４単位以上を修得することとしている。(3) 専攻科目としては代謝機能制御系（15 専攻科目）、
高次機能制御系（13 専攻科目）、生体応答系（14 専攻科目）、社会環境医療系（８専攻科目）の４系 50 科目からなり、専攻科目ごとに必修科目として講義４単位、実習４
単位、演習 12 単位の計 20 単位の修得を義務付け、高度な専門知識の修得と、研究の企
画、立案、遂行から質の高い論文として纏め上げるまでの能力を育成している。４（２）－１２）(2)医科学専攻（修士課程）
では専攻科目に加えて全員が修得すべき内容を共通必修として、また専攻科目を補う内容を共通選択科目として体系的に編成している。すなわち (1)共通必修科目として、医学研究を遂行するにあたって必要な法的手続き、倫理指針、動物実験指針等についての講義科目（医科学研究序論）２単位を修得義務としている。
（2）共通選択科目として 11 科目 (27 年度より 18 科目) 開設し、12 単位の修得を義務付けている。(3) 専攻科目としては代謝機能制御系（４専攻科目）、高次機能制御系（３専攻科目）、生体応答系（５専攻科目）、社会環境医療系（５専攻科目）の４系 17 科目を開設、専攻科目ごとに演習４単位、実習 12 単位の計 16 単位の修得を義務付け、高度な専門知識の習得と、研究の企画、立案、遂行から論文として纏め上げるまでの能力を育成している。４（２）－１３）
順次性のある授業科目の体系的配置
69

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

必修科目は１年次遅くとも２年次には履修することを指導している。選択科目はいずれの学年でも選択することが可能で、自らの学習履歴、専攻科目との関連で選択することができる。
コースワークとリサーチワークのバランス(1)医学専攻（博士課程）コースワークは、必修科目として、医学教育学コース、基礎と臨床の生命倫理コース、
実験医学入門コース、研究者養成コース、高度最新医学コースの６単位、選択科目として、
12 コースの共通選択科目から４単位以上、専攻科目の講義４単位を修得する。リサーチワ
ークは、専攻科目の専門知識と研究動向、研究の企画・立案のプロセス、論文の校正・記載方法など実際に論文を書きながら修得する演習 12 単位、研究方法、実験方法を修得し、研究計画を立案して実行する実習４単位とで構成されている。
在学中は研究活動に従事し、国内外で活躍できる能力の涵養に努めることを求めており、リサーチワークに重点を置いているが、コースワークを基盤としたリサーチワークの重点化を図っている。４（２）－１４）(2)医科学専攻（修士課程）
コースワークは、必修科目としての医科学研究序論２単位と選択科目 11 科目から 12 単
位以上を修得する。リサーチワークは、専攻科目の専門知識と研究動向、研究の企画・立案のプロセス、論文の校正・記載方法など実際に論文を書きながら修得する演習４単位、研究方法、実験方法を修得し、研究計画を立案して実行する実習 12 単位とで構成されている。在学中は研究活動に従事し、知識を応用できる能力、実践力の涵養に努めることを求めており、リサーチワークに重点を置いているが、コースワークを基盤としたリサーチワ
ークの重点化を図っている。４（２）－１５）<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)
本課程は、2012 年４月より新制度の４年制博士課程へ移行した。当初の予定どおり薬学研究を遂行するにあたって、高度な知識を教授する講義科目として医薬品評価学、薬物治療学、分子病態解析学、医薬品設計学、医療薬学の５分類に 13 科目（選択、各２単位），
演習・実習科目として医療薬学研修の分類に演習１科目（必修 12 単位）、特別研修３科目〔Ⅰ、Ⅱ（選択、各２単位）、Ⅲ（必修６単位）〕を開講した。また新制度の４年制博士課程は設置構想時点から医療系総合大学として全学的な支援が得られている。その一つとして「高度な専門性や優れた研究能力を有する薬剤師」を養成するための「臨床薬学特別研修」１科目（選択３単位）を設定している４（２）－１６）。このカリキュラムの柱は、薬剤師としての研修を本学付属医療センターの３病院（大森病院、大橋病院、佐倉病院）で実践する。臨床薬学特別研修は、実際に薬剤師免許を有する薬剤師として、調剤、病棟業務等、薬剤師業務全般を習得するとともに、臨床から浮かび上がる問題を見いだし、解決する能力を涵養することを目的としている４（２）－１７）。
講義科目については、選択講義科目 26 単位のうちで６単位以上を習得する。また、演
習科目については「医療薬学演習」（12 単位、必修科目）を開講している。同演習は１～
４年次を通じて履修するものであり、指導教授の下での各種文献調査、実験結果のまとめ等を行い、ゼミ形式でのプレゼンテーション、ディスカッション等を行い、知識の涵養に70

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

努めている。また実習科目は４年間の研究指導により単位を認定する。
本課程は、必要単位 30 単位のうちコースワーク 12 単位、リサーチワーク 18 単位となっており、適切な比率と考えられる４（２）－１８）。
(2)薬科学専攻(修士課程)
開設科目は、講義科目として医薬化学、生物活性学、医療薬剤学、生体分子科学、医薬資源学、衛生薬学、臨床薬学の７分類に 18 科目を、演習・研修科目として薬科学研修の分類に演習科目２科目、研究科目１科目をそれぞれ設定している。
教育課程の編成は、講義、演習および研究の３つを大きな柱として編成している。
講義科目については、中国の国際交流校を含め薬学部以外の出身者が多数を占めることから、基礎薬学関連科目を中心とした選択科目を 18 科目配置し、うち 10 単位以上を選択する。なお、修了後の学生の進路を鑑み、医療系講義科目も３科目開講している４（２）－１９）。
演習科目については、学生が所属する研究分野において、講師以上の教員の指導の下、文献調査、基礎実験結果のまとめ、さらにはそれに基づいたゼミ、ディスカッションを通じて考察・演習を行い、各専門領域における知識や技術を自ら積極的に身に付ける能力および創造力の涵養を目的としている。
また、研究科目は、各々が所属する講座でのテーマについて、研究または調査活動を行い、それに基づき教員の指導の下、修士論文としてまとめる。原則として２年次２月に、審査委員による審査および修士論文発表会を実施し、研究科委員会において最終的な修了判定が行われる。
課程は、必要単位 30 単位のうち、コースワーク 10 単位、リサーチワーク 20 単位となっており、適切な比率と考えられる４（２）－２０）。
<8> 理学研究科
必要な授業科目の開設状況
博士前期課程では、研究科共通科目（６科目を開設し、選択 1.5、2.5 ないし 4.5 単位以上）のほか、各専攻で定める専攻共通科目（必修、計 20 単位）、専攻基礎科目（２〜
５科目を開設し、選択 1.5 ないし２単位以上）、専攻専門科目（４〜７科目を開設し、選択４単位以上）で、計 30 単位以上を開設している４（２）－２１）。
博士後期課程では、専攻ごとに独自の授業科目を配置しており、必要単位 30 単位のうち、コースワーク６単位、リサーチワーク 24 単位となっている。
(1)化学専攻
専攻基礎科目として「基礎化学Ⅰ・Ⅱ」を、専攻専門科目として「無機・分析化学Ⅰ・
Ⅱ・Ⅲ」、「有機化学Ⅰ・Ⅱ」、「物理化学Ⅰ・Ⅱ」をバランスよく配置し、化学専攻の教育研究に必要とされる内容を開設している。
(2)生物学専攻
2015 年度に学科・専攻を現在の四部門制から三部門制へ再編成することを見据え、新部門制の特徴に合わせるため、2014 年度に複数の授業科目の新設と廃止を行った。また、
71

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

DDP 対応の科目（留学生対応可）を複数新設した。
(3)生物分子科学専攻
専攻基礎科目として「生命科学研究法」「分子構造論」、専攻専門科目として「分子化学」「分子生理学」「分子生物学」「分子医学」を開講しており、本専攻の教育研究に必要とされる内容を満たしている。
(4)物理学専攻
専攻基礎科目として「基礎物理学」、「物性物理学」、「応用物理学」、専攻専門科
目は、「特論」として７科目を開講している。
(5)環境科学専攻
環境科学の広範な学際的研究を推進するために必要な科目として、環境化学、環境生
態学、地球科学、環境管理科学、環境創成科学それぞれについて基礎科目（1.5 単位以上を履修）・専門科目（４単位以上を履修）を配置し、科学英語や企業講座をはじめとする研究科共通科目（４単位以上を履修）とともにバランスのとれた履修ができるように配慮している。専攻共通科目として演習および特別研究を設定しており計 20 単位を必修としている。
順次性のある授業科目の体系的配置
履修方法は大学院教務によるガイダンスで説明し、体系的に履修するように指導している。研究科共通科目は、「生命・科学倫理」、「科学技術と社会」、「企業講座」、「科学英語特論Ⅰ」、「科学英語特論Ⅱ」、「企業研修」の６科目を開講しており、科学者の社会的責任や倫理、英語によるプレゼンテーション能力や論文執筆能力の向上、インターンシップへの参加など、研究者としての基礎の涵養ないしは社会的実務の中核を担いうる人材の基盤づくりを目指したものである４（２）－２２）。
(1)化学専攻
専攻基礎科目として「基礎化学Ⅰ・Ⅱ」を配置しており、特に博士前期課程１年生に対してこれを履修するよう促している。これにより、専攻専門科目へスムーズに移行し、学習効果を高めるように配慮している。
(2)生物学専攻
2014 年度から他専攻との合同開講科目を増やし、それぞれの専攻に関連する内容の講義の聴講に柔軟に対応できるように配置させ、選択科目の幅を広げた。内部進学内定者に入学前から科目数限定で大学院講義の事前聴講を許可する制度を制定している。講義
科目の履修学年の制限を撤廃することにより、この制度を有機的に活用できるようにした。

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４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）(3)生物分子科学専攻
博士前期課程では、基礎科目で共通性の高い基本的な研究方法を学んだ後（または学
びつつ）、本専攻の４部門に関する専門科目を学べるように配置している。
(4)物理学専攻
専攻基礎科目では、各部門の基礎となる授業が開講されており、専門科目は特別研究を充実させるための専門的な講義で構成されており、体系的に配置されている。
(5)環境科学専攻
専攻基礎科目を博士前期課程１年次に、専攻専門科目を同２年次に配置し、段階的に講義内容の専門性が高まるようにしている。専攻基礎科目では実験・実習的要素を取り入れており、専門教育の導入的役割も果たしている。博士後期課程については研究指導が主体となっているが、特別研究（V～X）においては学期が進むにつれ研究取りまとめ
および学位論文作成に重きを置くような内容となっている。
コースワークとリサーチワークのバランス
博士前期課程では、必要単位 30 単位以上のうち、コースワーク 14 単位以上、リサー
チワーク 16 単位（必修）となっており、適切な比率と思われる。
博士後期課程については、専攻ごとに独自の授業科目を配置しており、必要単位 30
単位のうち、コースワーク６単位、リサーチワーク 24 単位となっている。これも適切な比率と考えられる。
(1)生物学専攻
就職活動時期の実情や DDP 履修者への対応を目的に、博士前期課程の前半にコースワ
ークの比重を増やし、後半をリサーチワーク重視とした。
(2)生物分子科学専攻
現状で適切な比率と思われる。
(3)物理学専攻
リサーチワーク 16 単位に対し、コースワーク 14 単位以上となっており、適切な比率である。
(4)環境科学専攻
博士前期課程については特定題目についての研究を行う環境科学特別研究（リサーチワーク）とそれ以外のコースワーク的内容の必要単位数の比はほぼ１：１となっており、両者のバランスに配慮したカリキュラムとなっている。博士後期課程については研究の比重が増すために両者の比を４：１として、適切に配置している。

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４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）研究、専門科目、共通科目として多様な領域の授業科目を開設している。
看護研究法など、研究の基礎となる科目は入学年度の春学期の取得ができるよう配慮し、専門科目と研究ならびに共通科目が体系的に配置されている。同時に、毎年のオリエンテーションと指導教員からも個別に順次性に配慮した取得を指導している。
専門科目については、講義と演習科目がほぼ同等の重みで開設されている。研究の方法論として、看護研究法（前期）、看護学研究法特論（後期）を共通科目として全員が学習するとともに、看護学特別研究（研究と論文作成）に十分な時間をかけて指導が得られる
ようなカリキュラムとなっている。
（２）教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供しているか。
<1> 大学全体
学士課程教育に相応しい教育内容の提供
全ての学部において、最高学年に至るまで、学年ごとにきめ細かく効率的なカリキュラ
ムが編成されており、学士課程教育に相応しい教育内容が提供されている。
初年次教育・高大連携に配慮した教育内容
高校から大学の専門基礎教育への円滑な移行のために、各学部では必要な初年次教育を準備して提供している。
専門分野の高度化に対応した教育内容の提供
また、各研究科では、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー等に沿い、それに相応しい教育内容を検討し、提供している。
<2> 医学部
１～６年次までの授業科目については、東邦大学学則および医学部シラバスに示すとおり課程教育にふさわしい教育内容を提供している４（２）－２３）。本学部の特徴である全人的
医療人教育は、必修科目として実施しており、１年次では、初年次教育を兼ねた early
exposure としての学内外の医療施設体験、倫理教育、コミュニケーション教育を順次継続的に実施している。２年次では生命倫理や医療倫理、３年次ではリスク・マネージメント、
医療コミュニケーション教育、４年次では医の倫理、多職種連携、医療情報を実施している。
１～４年次の間の選択科目として、約80科目（人文科学、社会科学、芸術、健康科学、
自然・環境科学、基礎医科学、外国語）を設定している。全学年を通じて週１日（水曜日）が当てられ、学年を越えて選択でき、学習効果が上がるように配慮している。
成人型学習の習慣を身に付けることを目指して、意識改革を促すためのレディネス教育を１年次に導入した。英語教育において能力別クラス編成を実施している。英語教育は１
年次から４年次まで必修科目とし、内容は各学年の履修内容に合わせた基礎医学英語や臨床医学英語となっている。
２年次に先端医科学演習を実施し最先端の研究に触れる機会となっている。
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４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

器官機能系に沿った統合講義の弊害を検証して、腫瘍学および加齢・高齢医学を科目に設定した。臨床医学の一部の科目でこれまでの専門性の高い教学による１人１コマの講義体制から少人数の教員で一貫性をもって担当する体制に変更した。
また、高校で未履修あるいは受験で選択しなかった自然科学科目（物理、化学、生物）に対し、必要最低限の知識獲得を目的として、基礎物理学・基礎化学・基礎生物学の選択
必修プログラムを初年次の導入時期に実施し、その後の医学準備教育への円滑な移行を図っている。
<3> 薬学部
１年次～６年次の各学年において、きめ細かく効率的なカリキュラムが編成されており、学士課程教育に相応しい教育内容が提供されている。また、高校から大学の専門基礎教育への円滑な移行のために、必要な初年次教育を準備して提供している。
教養教育においては、将来薬剤師として医療現場で働くために必要な幅広い人間性を養うことを目的とした教育内容の科目を提供している。例えば、１年次～４年次の各学年には「ヒューマニズム」を開講し、医療倫理、危機管理、チーム医療、医療と人権など医療に関わる広範囲な倫理に関わる事柄について取り上げ、SGD 等を実施し、薬剤師としての倫理性を養っている。また、本学部では社会のグローバル化に対応するための国際的感覚を養うことを目的とした語学教育を全学年にわたり実施している。英語は１年次から４年次まで必修並びに選択科目を開講している。特に４年次の選択科目では、外国人教員による「薬剤師のためのやさしい英会話」、インターネットによる衛星回線を用いて実施する「実用薬学英語」、本学の４学部合同カリキュラムの一環である「実用医療英語」をそれぞれ開講し、薬剤師さらには医療人として必要な英語の会話力の向上を図っている。さらに５年次以降は卒業研究の中で外国語の文献講読等を実施し、英語の語学力を向上させるよう努めている。
専門教育においては、科学的な基礎から応用に関する知識に加え、疾患と薬物治療に関する専門知識・技能・技術、高い実務能力を持つ人材の育成を目的とした講義・実習・演習を提供している。そのうえで、科学的根拠に基づいた論理的な考え方（問題解決能力）の育成を主要目的とした卒業研究を４～６年次に提供している
高校での化学、生物、物理、数学の教育には、学生間で習熟度に違いがあり、また化学以外は未履修の科目もあるため、１年次学生の専門基礎科目の講義は、なるべく基礎から教授している。また、化学、物理、数学の各科目について習熟度の低い学生に対しては、リメディアル教育の一環として初等物理学演習、初等化学演習、初等数学演習を１年次春
学期に自由科目として配置している。2014 年度からの新たな取り組みとして、TBL（TeamBased Learning）形式を用いた基礎化学教育を１年次春学期に導入し、個々の学生の人間性の成長や信頼関係の構築という視点を取り入れた基礎教育を行っている。一方で入学前には、大学で必要な基礎知識の習得を目的として入学前準備教育を実施している。半数以上の入学予定者が化学、生物、物理、数学および国語に関する通信教育を受講している。

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４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）<4> 理学部
学士課程教育に相応しい教育内容の提供
学部共通的に提供される教養教育科目では、社会と科学の結びつきへの理解を目指す人
文社会系科目を数多く設置し、同時に、理学部として広く数理科学を学ぶための数理系科
目も充実させている。また、社会人力の涵養を目指してキャリア科目を置き、スポーツ健康科学系科目や外国語・コミュニケーション系科目と併せて、学生たちの表現力、コミュ
ニケーション力の向上に寄与している。
１年生対象のキャリアデザインⅠは、大学での学びへの導入を目的として開設し学部共通的な初年次教育の役割を担っている。また、高校での未履修部分をカバーすることを目的として化学入門、生物入門、物理入門を１年次対象に設置し、専門基礎教育への橋渡しの役割を担っている。
教員養成課程では、各学科での教育と連動させつつ、４年間で無理なく教員養成課程の履修ができるように配慮した教育内容を提供している。臨床検査技師課程においても、教育目標を十分達成できる科目を配置している。
各学科の具体的取り組みは、以下の通りである。
(1)化学科
必要に応じて履修制限を設ける等により科目の難易度に基づく履修順序や各年次における科目のバランスに留意して化学科学士課程教育に相応しい教育内容を提供している。低学年次で異常に多くの科目を早々に修得し、３年次に殆ど履修しないケースを避けるため、今年度より学年毎に履修上限（50単位未満）を設けた４（２）－２４）。３年次
では専門領域の拡充を促すために、必修講義科目をむしろ少なくし（３科目）、選択科目（合計25科目）を多く配置している。４年次には専門性をより深く掘り下げることを目的とした卒業研究（選択）と共に、化学特論や機能性高分子科学のように応用的で社会との関連が高い科目を設置している。化学科では３年次から配属される臨床検査技師課程（定員15名）が開設されており、化学に基盤をもつ臨床検査技師の育成を目指している。
(2)生物学科
本学科の教育目標に従って学士課程教育に相応しい教育内容を提供している。すなわ
ち、外国語教育やキャリア教育、人文社会教育を含めた教養教育と、複雑化・多様化する現代生物学を体系的に学ぶ専門基礎教育により高い教養と専門的能力を培っている。
(3)生物分子科学科
高校における化学、生物の履修状況が異なり、習熟度にも差があるため、１年次において専門科目への橋渡しとして基礎化学、基礎化学演習、基礎生物学を設置している。
「生命現象を化学の言葉で語る」ことを目標として、化学と生物学の専門科目を設置し、学科の学習教育目標を十分に達成できる科目を設置している。

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４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）(4)物理学科
学習教育目標を十分達成できる科目を配置し、学士課程に相応しい教育内容を提供している。１年次の科目には、物理学の考え方を身に付け、それを人に伝える力を養う物
理学序説、コンピュータ・リテラシーを修得する情報科学概論A・B、社会において物理学が果たしている役割を学ぶ物理学概論および理科のリメディアル科目があり、初年次
教育を意識したカリキュラムを含んでいる。リメディアル科目は現役の高校教諭が非常勤講師として授業科目を担当しており、高大連携の一端を担っている。また、入学前教育においても高校教諭を加え連携を図っている。
(5)情報科学科
専門課程として求められる専門能力の養成に必要な教育内容を提供している。１年次
は情報科学共通科目として、数理基礎科目、コンピュータ基礎科目、教養科目を設置している。また、数学は好きであるが苦手という学生のためにリメディアル科目を設置している。１年次生が大学での勉強の仕方に不慣れであることを想定し、プログラミング
や情報数理の演習を少人数化して、手厚い対応を提供している。２年次以降は数理知能科学コースとメディア生命科学コースの２コース制を採用し、各分野についてより専門性の高い内容を学習可能な環境を提供している。４年次では３年次までの学習成果の総まとめとして、卒業研究を必修科目としている。
(6)生命圏環境科学科
学士課程の１年次および２年次では、自然科学の重要事項の理解、法律・経済など社
会科学的な視点の習得、豊かな教養をもとにしたコミュニケーション能力の向上を図る
ようにしている。３年次からは、地球科学、環境生態学、環境化学、環境管理・創成科
学の４コースの中から一つを選択してより専門的な学修を進め、４年時の卒業研究に有効に繋がるようにしている。
初年次教育・高大連携に配慮した教育内容
初年次教育として、キャリア科目では、大学における学びを意識付けする科目（キャリアデザインⅠ）・コミュニケーションと人間関係作りを行う科目（キャリアデザインⅡ）、
リメディアル科目では、高校との橋渡しの教育を行う科目（化学入門、生物入門、物理入門）を開講している。新入生ガイダンスでは、学生生活に必要な大学施設等の活用方法や注意事項の説明を行っている。また、学習面でのサポートとして、入学時に到達度テストを行い、英語基礎クラス、基礎数学演習、英語・数学補習講座の履修を勧めている。
<5> 看護学部
看護職者として必要な人間形成を図るための独自の教育を行っている。すなわち、通常行われているような一般教育科目のみならず、１年次には「文化講座」で書道・華道・茶道・絵画・演劇・文学・音楽から選択学習し発表会を行っている。「自然体験学習」では、災害時を想定した３泊４日のキャンプ生活を必須としている。２年次には「日本文化研修」
として禅寺にて座禅体験を行わせている。このような体験を通して、専門職者に必要な精77

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

神と教養を身に付け、３年次以降の専門科目の講義・演習や病棟での看護実習が効果あるものとなっている。
大学教育で必要なレポート作成や発表に必要な IT 能力を高めるために、１年次に「情報と科学」において、パソコンによる文書作成、図表の作成、およびプレゼンテーションのためのスライド作成などを講義・演習の形式で学習させている。また、専門職の業務実態を早期に理解させるために、入学後すぐに「看護学基礎実習」において少人数グループ
で病棟見学などを行い、看護職者としての将来設計のためのイメージを図りやすくするような教育を配慮している。
2014 年度入学生のうち、早期に入学が決定する AO 入試、推薦入試での入学生に対して、入学前教育４（２）－２５）を開始した。これは高校での知識の確認と学習習慣の維持、学びへのモチベーションアップをねらいとし、入学前プログラム（任意）と推薦図書の読書感想
文（全員）を課すものである。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
専攻分野の高度で最新の知識を必修の講義科目として、また、関連領域の知識を選択の講義科目として提供する。演習では、これらの知識の問題点を抽出し、それを解決するための研究の企画立案を行い、理解を深め応用力を育成する。実習では、研究を実践し、結果から問題点の修正を図り、新しい知識を獲得するプロセスを体験することで、先端知識の展開を指導教員とともに実践する。博士課程においては医学や医療の領域に関して広い
学識及び深い専門知識を習得するに十分な科目を提供している。修士課程においては医科学の領域に関して修士にふさわしい専門知識を習得するに十分な科目を提供している。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)
医療薬学専攻（博士課程）では、2013 年度より６年制薬学部出身者のための「高度薬剤師養成プログラム」、ならびに主に６年制薬学部出身者以外のための「医療薬学研究者養成プログラム」の区分けを行ったことから、「臨床薬学特別研修」を１～４年次に履修できるように変更し、最長で４年間の研修を付属病院等で実施することが可能になった。これは大学院修了後に即戦力として活躍できる薬剤師の養成を行うことを目的とするものである。本学は医療系総合大学として、全学を挙げて支援を行っており，週に２～３日を薬剤師研修、残りを大学での教育、研究とし、「高度な専門性や優れた研究能力を有する薬剤師」の養成を目指す内容となっている４（２）－２６）。なお、同プログラムの講義科目のうち、「臨床医学特論」（選択・２単位）については、医学研究科開設の講義科目を科目等履修生として受講し、本研究科において単位認定される。医師を中心とした実践的な授業
内容の習得が期待できる重要な科目と位置づけている。
さらに、本学医学研究科の「がんプロフェッショナル養成基盤推進プログラム」の実施に伴い、同研究科内に臨床腫瘍学講座が開設された。薬学研究科担当教員（兼担）である
本学付属病院薬剤部の「がん専門薬剤師」が同プログラムの担当教員となる。「高度薬剤師養成プログラム」の履修学生も同プログラムの講義等は聴講可能であることから、本プ
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４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

ログラムの進展に伴い、医学研究科臨床腫瘍学講座を軸に、薬剤師のみならず、医師からも指導を仰ぐこととなり、専門薬剤師の礎を築くことが期待できる内容となっている４（２）－２７）
。
一方、主に６年制薬学部出身者以外が履修する「医療薬学研究者養成プログラム」においては、薬剤師免許取得者を対象とする「臨床薬学特別研修」の履修は行わないこととしている。同プログラムは大学における専門分野の高度化に十分適合する教育内容となっている４（２）－２８）。
(2)薬科学専攻(修士課程)
薬科学専攻（修士課程）では、研究科目については、講義科目、演習科目を通じて習得した基本的知識をもとに、指導教員が研究指導を行い、最終的に修士論文を作成する。なお、
必要に応じて指導教員の他に研究関連分野の教員による連繋指導の実施も可能であり、専門分野の高度化に十分適合する教育内容を提供できている。
<8> 理学研究科
各専攻は、それぞれの専門分野の高度化に対応し、最先端の情報・技術や最新の研究成果を取り入れて、プロジェクト研究の利用および連携大学院の充実を進めている。また、2013 年度からダブルディグリープログラムを実施し、国際的な教育・研究交流の機会を提供している。
(1)化学専攻
本専攻の学生は本学化学科から入学するケースが殆どであるため、学部から大学院への引継ぎを潤滑にするべく、学部での学習の復習に重点を置いた基礎科目を配置しており、場合によっては演習なども実施されている。これから高度な課題に取り組もうとしている博士前期課程１年次生には比較的好評であり、多くの学生が基礎科目を履修している。また、専攻専門科目においては常に最新の研究成果や話題を取り入れて、教育内容の充実を図っている。
(2)生物学専攻
2015 年度の部門再編に絡め、臨床検査技師資格取得者（含む社会人）の大学院教育の充実をはかるため、授業担当者を入れ替え、授業内容をより専門に特化するとともに、
DDP 学生に対応するための神経科学系の専門授業を設置した。
(3)生物分子科学専攻各科目担当者が常に最先端の情報を盛り込んだ内容を提供している。また、学生個々の状況に対応した指導も心掛けている。
(4)物理学専攻
専攻専門科目では、「特論」として各研究に特化した専門知識が得られるように教育内容が考えられており、専門分野の高度化に対応している。

79

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）(5)環境科学専攻
環境科学演習ではゼミ形式での研究発表や論文紹介などともに輪読も取り入れている。また専攻基礎科目や専攻専門科目においては、各分野の最先端の研究成果に関する情報を体系的学修内容に沿う形で積極的に取り入れるようにして、専門分野の高度化に対応している。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
カリキュラム・ポリシーに基づいた教育内容を看護学研究科シラバスに詳細に提示し、さらに博士課程の研究を指導する担当教員は、前期・後期課程共に博士号を取得した専任教員であり、看護の専門分野の大学院にふさわしい教育と研究を提供している。
２．点検・評価[基準の充足状況]
カリキュラム・ポリシーに基づき、各学部・研究科で授業科目を適切に開設している。
カリキュラム編成にあたっては、効果的な教育が行えるよう随時見直しを行っている。教育内容には、本学の教育理念を反映し、社会のニーズを取り入れた教育課程となるよう充実を図っている。各学部では、入学前教育やリメディアル教育、授業科目の順次性に配慮しており、体系的な教育課程を編成している。また、教育理念、カリキュラム・ポリシーを実現するため、専門教育と教養教育の目的を明確にし、必要科目を配置している。大学
院の教育課程では、コースワークとリサーチワークを体系的に編成している。リサーチワークの重要性を維持し、コースワークを基盤とした教育課程となるよう見直しが続けられており、概ね充足している。
① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
医学部、薬学部、看護学部は高度な専門的職業人を養成する必要上、学部の専門性・独自性が高く、大学としてもこれを尊重している。カリキュラム・ポリシー等の制定・改正等については、学部が FD や教育ワークショップ等で、その時々の環境や社会的要請を考慮した上で、企画立案するが、規定上、学部単独では決めることができず、教授会、大学協議会、理事会と段階を踏んでの審議が必須であり、その過程で適切性についての検証が有効に行われている。
<2> 医学部
1)医師養成に直結したものは医学準備教育として全科必修で実施している。選択科目は１～４年次に週１日（水曜日）に学年を越えて選択できるように配置されており、医療人として幅広い視野を涵養するのに役立っている。2013年度より夏期休暇中に語学研修プ
ログラムを実施している４（２）－２９）。
2)基礎および臨床医学科目は、医学教育モデル・コア・カリキュラムの内容を網羅し、かつより高度な内容を含むように設定されている。基礎と臨床の間で重複が見られるが、80

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

反復により知識の定着を目指したものである。チュートリアルと講義のハイブリッド型
で能動的な学習姿勢が実現している。

<3> 薬学部
臨床教育の一環として、４年次にチーム医療演習と生命倫理シンポジウムなどを４学部
合同講義の形式で行ってきた。薬学教育ワークショップでの議論や教務委員会からの意見をもとに、新たに医学部と薬学部合同による生命倫理に関する授業を２年次に立ち上げ、両学部の学生が少人数でチームを組んで、生命倫理に関するビデオ観賞をもとに議論し、プレゼンテーションを行う SGD（Small Group Discussion）方式の医療倫理教育を開始した。
<4> 理学部（1）化学科
現行のカリキュラムにより教育目標は概ね達成されており、直ちに変更・修正すべき深刻な問題点は今のところ特に見当たらない。コミュニケーション力向上等を１つの目的として、全学科共通科目「キャリアデザインⅠ～Ⅳ」や化学科専門必修科目「化学セミナー」を開講している。
（2）生物学科
高校理科のリメディアル科目を充実させ、またその修得を卒業研究履修の条件とした
結果、リメディアル科目に対する認識が変わり、積極的に学ぶ学生が増えた。
（3）生物分子科学科
化学を基礎とした生命科学へのアプローチを実現するために、初年次教育の基礎化学、基礎化学演習、基礎生物学を少人数教育で、きめ細かな教育を行ったことで、化学と生物学の基礎の修得に一定の成果が上がっている。
（4）物理学科
物理学は比較的順次性の高い学問で、特に数学（微分・積分）は大学物理を学ぶうえで必須である。AO 入試と指定校推薦入試により早い時期に合格が決まる学生のために、2009 年度より数学に重点を置いた入学前教育を行い、さらに、2010 年度より１年次に数学演習（必修）科目として基礎数学演習 I.II を導入した。これにより、入学時に行う数学の到達度テストの成績向上および１年次の数学において不合格者の割合が減少
するなど改善が見られた。
（5）情報科学科
初年次教育において、プログラミング、プログラミング演習、代数・幾何、基礎解析、
情報数理、情報数理演習の各専門基礎科目授業の少人数化により、習熟度の低い一部の学生に対しても時間をかけた指導ができている。
81

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）（6）生命圏環境科学科
興味のある分野が多様な入学者の学修に対応し、その成果を保証できるように、基礎的でありかつ共通性の高い科目をコア選択科目として設定することにより、分野横断的なものの見方も習得する学生を育成することができた。
<5> 看護学部
本学科の卒業生で看護師・保健師・助産師の国家試験受験該当者は全て受験しており４（２）－３０）
、国家試験対策委員会を中心としたアドバイザー制４（２）－３１）による長期的な学習支
援が、学生や保護者の不安解消にも繋がり効果が上がっている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1)医科学専攻（修士課程）の授業科目は、研究を遂行する能力を育成するための必修科目と幅広い周辺知識の修得のための選択科目とが体系的に配置されている点は評価できる。
2)医学専攻（博士課程）では、2013 年度から新たに医科学研究科シラバスを充実させ、医学教育学（必修科目）では学外から講師を招くなどの質向上を図り、教育と学習が一体化した能動的学習姿勢の涵養に繋がっている共通選択科目を設定し、専攻科目では 50
科目へと充実させた。
3)社会人大学院生に対応するため、共通科目（必修・選択）についてはすべて夜間授業にすることとした。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士後期課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
2014 年現在において、４年制課程が開設され３年目を迎えたが、学生の利便性を配慮した講義科目の時間割が定着し、問題なく機能している。社会人大学院生に対しては、２年次終了前に「学位論文中間発表会」を義務づけており、研究の進捗状況、今後の方策等を報告させ、当該学生の問題点を確認・検討している。また、医療薬学専攻（博士課程）と薬科学専攻(修士課程)では、リサーチワークを中心として、講義科目においては基礎から臨床までの専門分野の最新の知識が習得できる教育を提供している。
<8> 理学研究科(1)生物学専攻
2013 年度に生物分子科学専攻との共同開講科目を土曜日午前の２時間連続とし、実施日を半分にしたところ履修者の利便性が向上した。
(2)環境科学専攻
1)学際的研究を推進するために必要な、環境科学各分野の基礎および専門科目を配置しており、これにより生命圏環境に幅広く携わる有為の人材の組織的養成に努めている。修
了生の就職先として、環境保全・資源エネルギー分野等、理学研究科の中でも新たな就82

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

職先を開発しつつある。
2)研究科共通科目は４単位以上修得することになっているので、豊かな教養を涵養する上で効果がある。
特論等で他分野の授業も履修する学生が多く、環境科学の総合性を理解して自らの専門的な知識を拡げることに役立っている。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
研究計画書を指導教員ならびに副査の指導のもとで準備し、審査会が実施される。その後、倫理審査委員会にて承認を受けることになっている。研究計画書の審査は、厳格に実施されており、研究の質を担保するものとなっている。
② 改善すべき事項<1> 医学部
1)ゆとり教育世代の入学者を迎え、かつ学習内容は格段に増加していることから、学習成果基盤型教育に基づいたカリキュラムが求められている。学力や意欲の高い学生が、より先端的な教育に触れるための方策が必要である。
2)医学準備教育の自然科学科目は、学体系別の体制で閉鎖的であり、関連する基礎医学科
目との相互交流に乏しく、内容の重複あるいは欠落が見られる領域がある。
症候学としての講義を削減しチュートリアルを配置しているが、症候から診断・治療へと進む時系列に沿った理解力が不足していることが懸念される。
医学準備教育への円滑な移行を目指して、自然科学科目（物理、化学、生物）のリメ
ディアル教育を実施しているが、期間が限られていること、到達目標の設定が明確でないことなどから、十分な効果が得られていない。
<2> 薬学部
６年制カリキュラム科目の学年配当は、「薬学教育モデル・コアカリキュラム」をもとに配置されているが、一部の科目群では SBOs（各時間到達目標）の順番が系統的配置となっていない点がみられる。
<3> 理学部（1）生物学科
１年次生が、高校時までの受け身の姿勢から、大学での自主的な学習形態への変化に迅速に対応できるよう、高校生物教育に熟練した高校教諭に依頼して、基礎生物科学演
習Ⅰ・Ⅱを通年開講して必ず受講させ、新入生の学修意欲の掘り起し、意識改善に取り
組んだ。

83

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）（2）生物分子科学科
専門教育へのスムーズな接続を行うために行っている初年次の導入教育は成果を上げているが、一部の成績不振の学生に対するケアをきめ細かく行っていく必要がある。
（3）情報科学科
初年次教育において、少人数クラスは一定の効果はあるものの、全員に効果がみられるわけではなく、ごく少数だが落後する学生が出ている。改善が望まれるが、具体的な手法は判明していない。また、初年次教育における動機付けが必ずしも十分でない。
<4> 看護学部
入学前教育を実施した結果、定期試験における不合格者数の減少や、学生の学びに対す
るモチベーションについて検証できていない。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）では共通必修科目、専攻科目ごとの必修科目、共通選択科目、選択科目を体系的に配置しているが、研究能力の育成に重点を置いており、コースワークとしての周辺分野の高度な最新知識に関する選択科目の単位設定が少なく、十分提供できていない。コースワークの単位修得は下限のみの設定である。
<6> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士後期課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
研究者倫理に関する教育は、各講座における演習や実習の中で行われてきたが、必修の講義科目として設定する必要がある。また、薬科学専攻(修士課程)では、薬学部以外からの入学者に対し、薬学的な基礎知識を教授する方策を検討する必要がある。
<7> 理学研究科(1)生物学専攻
DDP において必要とする一部の科目の時間割の配置が、前後期にまたがっているため、履修がしづらくなっている。
一部科目において、集中講義を実施しているが、授業日程の周知方法が不十分なものがあった。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 医学部
1)現在作成中の新カリキュラムでは必修科目および学習内容の精選を進め、リメディアル
科目、先進科目を含めた選択必修科目を充実させる。
2)卒業時点での臨床実技能力の向上を図るため、臨床実習のさらなる充実、時間数の増加

84

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）を実施する。学習内容の増大と高度化に対応できるよう、ディプロマ・ポリシーに準拠し、学習成果基盤型教育に基づく新カリキュラムを作成中である。
<2> 薬学部
６年制カリキュラムでは、「臨床に強い薬剤師育成」のための臨床教育、臨床系の講義、実習、演習等を配置して一定の成果を上げているが、今後も適切に見直しを行いつつ内容の一層の充実を図る。
<3> 理学部（1）化学科「化学セミナー」等で実施されている様々な試みは、コミュニケーション力の向上に一定の効果をもたらしているように思われるが、力強い発言力・討論力を講義のみで獲得するのは容易ではない。負荷のより高いプログラムを盛り込む等の方策を検討している。
（2）生物学科
高校生物だけでなく、高校化学に対する学習もより必要となっているが、濃度やモル、
分子量計算等に必要な数学（中学レベル）のリメディアルを検討する。
（3）物理学科
数学に重点を置いた入学前教育、１年次の基礎数学演習 I.II は効果を上げているので、今後も継続する。
（4）情報科学科
初年次教育における少人数クラスや手厚いケアは効果を上げているので、今後も教員の対応が可能な限り継続する。
（5）生命圏環境科学科
2014 年度末には、「ゆとり教育」による入学生が卒業すること、新課程の新入生が入学してくること、生命圏環境科学科の入学定員を80 名から60 名に減少させたことを踏まえ、新たなカリキュラムの編成を検討する。
<4> 看護学部卒業時の学生の教育目標の達成度に関しては、今後も卒業生の追跡調査を実施する。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1)医科学専攻（修士課程）では、専門領域科目としての知識の到達度と、周辺領域科目としての知識の到達度について、見直しを行う。周辺科目としての選択科目は、他の研究科との乗り入れや、医学専攻（博士課程）選択科目、学部選択科目との単位互換等を検討する。
2)医学専攻（博士課程）における周辺領域の教育に関しては、他の研究科等との単位互換
85４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）等を検討し、充実を図る。コースワークとリサーチワークのバランスに関しては、随時見直しを行っていく。単位認定のための評価の方法を改善し、コースワークの比率を徐々に増やすように検討する。
3)社会人大学院生のニーズに適合するように共通必修科目、共通選択科目の内容を随時点検し、新たな教育内容および方法を医学研究科運営委員会において企画および立案する。

<6> 理学研究科(1)生物学専攻
2014 年度は、他専攻との共同開講科目を増やし、平日午後に２時間続きで実施する。
授業回数も十分に用意することで、これにより TA 等で授業に出られない日があっても、必要な時間数を充足できる。
(2)環境科学専攻
1)さらに環境科学を包括的にとらえるためのカリキュラム構成に向けて今後２年程度をかけてカリキュラムの改訂を予定している。
2) 研究科共通科目をより修得しやすくし、実効性を高めるために、インターンシップの単位を 1.5 単位にする。
特論の科目数を整理し、１科目の内容を多岐に渡らせることで、環境科学の総合性の理解および学際的な専門知識の修得をより容易にする。
<7> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
研究計画書の記載指導を徹底的に行い、審査が厳格に、また円滑に行われるようにしていく。
② 改善すべき事項<1> 医学部
1)学習内容を精選した新カリキュラムを作成中である。能力やモチベーションが高くより先進的な医学や研究に興味をもつ学生に対しては、大学院医学研究科単位となる自主選
択制実習を導入し、リサーチ・マインドの醸成を図る。
2)新カリキュラム作成作業において、医学準備教育科目と基礎医学科目とで、一般目標、
行動目標、到達目標の見直しを行い、内容の重複あるいは欠落が見られる領域の修正を行う。
より教育効果のあるチュートリアルになるよう、臨床医学チュートリアルの実施方法
や評価方法を検討中である。
自然科学科目（物理、化学、生物）のリメディアル教育の到達目標、評価方法と基準を定め、実質的な運用を図る。

86

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）<2> 薬学部
2015 年度入学生からの「改訂薬学教育モデル・コアカリキュラム」に準拠した講義・実習・演習の内容や開講時期について、薬学教育ワークショップにおいてまとめられた提案
や教務委員会での議論を受け、今後はカリキュラム検討委員会と教務委員会に審議の場を移し、2015 年度からの実施に向けて詳細に吟味する。
2014 年度に開催した第 21 回東邦大学薬学部教育ワークショップでは、これまでの科目をどのように編成し直し、また、どのような新科目の設置が必要になるのかを、各科目領域の担当教員がグループとなって議論した。
<3> 理学部（1）生物学科
意識改革には１年次だけでは足りないと考えられ、２年次前期も引き続き「基礎生物科
学演習Ⅲ」（選択科目）として開講させて、より高い意識をもつ学生を育てていく。
（2）生物分子科学科
修得単位数に基づき、早い段階で学習指導、進路相談を行っていく。
（3）情報科学科
初年次教育における少人数クラスでも落後する学生がごく少数ながら存在するので、それに対する対策を考える必要がある。従来の尺度での学習能力不足や意欲不足の学生に対する有効な対策はなかなか見つからないが、今後も具体的な対策を継続して検討する。また、初年次教育における動機付けが不充分な点を改善するために、理学部教育開発センタ
ーのキャリア科目等による動機付けを目指す。
<4> 看護学部
今後、入学前プログラムを受講した学生の 1 年次の成績等の追跡調査を実施する。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）ではコースワークを念頭に置いた選択科目の充実を図るとともに、修得単位の設定値の見直し、選択科目の単位修得のモデルケースの提示などの改善策を、
2015 年度実施に向けて医学研究科運営委員会が策定する。
<6> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士後期課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
医療薬学専攻（博士課程）と薬科学専攻(修士課程)に、研究倫理を学ぶ講義科目の開講を検討する。また、薬科学専攻(修士課程)では、薬学部以外からの入学者に対し、基礎薬科学の習得を行える科目の設定を教育委員会で検討する。
<7> 理学研究科(1)生物学専攻
87

４．教育内容・方法・成果（４－２．教育課程・教育内容）

時間割の配置変更ならびに複数回数の実施を試みる。授業日程のシラバスへの掲載を促すとともに、新年度開始時期に掲示板を介して明示するなど、学生への周知方法を改善する。
４．根拠資料資料 4（2）-1
資料 4（2）-2
資料 4（2）-3
資料 4（2）-4
資料 4（2）-5
資料 4（2）-6
資料 4（2）-7
資料 4（2）-8
資料 4（2）-9
資料 4（2）-10
資料 4（2）-11
資料 4（2）-12
資料 4（2）-13
資料 4（2）-14
資料 4（2）-15
資料 4（2）-16
資料 4（2）-17
資料 4（2）-18
資料 4（2）-19
資料 4（2）-20
資料 4（2）-21
資料 4（2）-22
資料 4（2）-23
資料 4（2）-24
資料 4（2）-25
資料 4（2）-26
資料 4（2）-27
ム）
資料 4（2）-28
資料 4（2）-29
資料 4（2）-30
資料 4（2）-31

医学部教育ポータルサイト学習要項 2014
医学部教育ポータルサイト内：年間時間割（各日日程）
東邦大学ホームページ（薬学部カリキュラム・ポリシー）
2014 年度薬学部シラバス
理学部履修案内
看護学部教育ポータルサイト
看護学部学習要項
看護学部文化講座のしおり
看護学部文化講座発表会冊子
看護学部自然体験学習しおり
看護学部日本文化研修に関する資料
医学研究科博士課程 履修要項
医学研究科修士課程 履修要項
医学研究科博士課程 履修要項
医学研究科修士課程 履修要項
東邦大学ホームページ（薬学研究科規程）
2014 年度薬学研究科シラバス
東邦大学ホームページ（薬学研究科規程）
東邦大学ホームページ（薬学研究科規程）
東邦大学ホームページ（薬学研究科規程）
2014 年度理学研究科履修案内2014 年度理学研究科履修案内
医学部教育ポータルサイト学習要項 2014
理学部履修案内
看護学部入学前教育プログラムの報告書
東邦大学ホームページ（薬学研究科規程）
東邦大学ホームページ（がんプロフェッショナル養成基盤推進プログラ
東邦大学ホームページ（薬学研究科規程）
オックスフォード・イングリッシュ・プログラムシラバス
平成 26 年度事業報告書
看護学部アドバイザー担当一覧

88４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）（４－３．教育方法）
１．現状の説明（１）教育方法および学習指導は適切か。
<1> 大学全体
教育目標の達成に向けた授業形態（講義・演習・実験等）の採用、履修科目登録の上限設
定、学習指導の充実、学生の主体的参加を促す授業方法、研究指導計画に基づく研究指導・学位論文作成指導本学の学部・学科は全て自然科学系であることから、知識に加え、これらを実践できる技能を修得することを目的として、従来から伝授型の系統講義とほぼ同時限数の少人数の実習を取り入れ、自ら学ぶ教育を行ってきた。
しかし、専門領域の多様化、学ぶべき知識量の増加に加え、初等中等教育の自由度の増
大および入試制度の多様化による知識量の減少が重なり、知識を伝授する教育方法では学生、教員双方とも限界にきている。そこで、各学部・学科では専門性に立った学習課題発
見型、問題解決型少人数教育（チュートリアル）の導入を推進し、自己学習スタイルへの転換を行っている。
自己学習を促進させるため、的確な評価方法、評価基準、外部評価（資格取得）の導入を進めている。また、シラバスの充実、履修指導の充実、教員の教育能力の向上に努め、マルチメディアを有効に利用した教育リソースのコンテンツ化を図り、学習支援体制の一層の強化を目指している。
大学院各研究科における研究指導・学位論文作成指導については、研究指導計画に沿って、指導教員が随時指導するとともに、研究中間発表会の実施、雑誌（英文を含む）への投稿指導など、必要に応じた適切な研究指導を行っている。
<2> 医学部
授業形態は、講義、演習、実習で構成される。学習すべき知識量が多いので、講義を主体に置いているが、知識の応用力を育成するため、演習および実習を組み合わせている。
医学部では卒業研究が行われないことから、自主的に学習課題を求め、解決するための方策を考え、解決する一連の能動的学習を行う機会がない。そこで、グループ討論と個人学
習を組み合わせたチュートリアルを実施している。さらに、２年次に先端医科学演習を導入し最先端の研究に触れるとともに、能動的学習能力の育成を図っている４（３）－１）。
医師養成に直接かかわる科目は全科必修科目としている。学生が自己裁量で履修登録できるのは選択科目のみで、学習効果を考慮して下限が18単位、上限が30単位と定めている
４（３）－２）。
講義は１学年全員（100～120名）を対象として実施している。演習、実習は、科目によって８～20名の学生に対し１名の教員が指導にあたる。演習の一型であるチュートリアル
では、６～８名の学生に１名のチュータが指導にあたる。臨床実習では、１～３名の学生に１名の教員が指導にあたる
講義担当教員は、オフィスアワーを設定して、学習上の疑問に対応できるようにしている。また、各科目の担当教員とは独立した修学支援センターを置き４（３）－３）、学習上の疑89

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

問点などに随時対処できる教員を配置している。さらに、６～８名の学生に１名のメンターを置き、学習や課外活動等も含む学園生活全般に関する総括的な指導にあたっている。
学士を持った入学者が増加していることから、柔軟な既修得単位の認定制度を平成１９
年度に設定した。
チュートリアルでは、６～８名の学生に１名のチュータが指導にあたる。チュートリア
ルでは学生の主体的な参加を効果的に促せるよう、チュータ養成ワークショップに参加し認定を受けた教員だけがチュータを務めることができる。上級生が下級生のチュータとなる屋根瓦式チュートリアルを、2 年次と 1 年次に実施している。2 年次学生が学生チュータ
としての務めを果たせるよう、学生チュータワークショップの参加が義務付けられている
４（３）－４）。
先端医科学演習では、最先端の基礎医学および臨床医学研究を内容とした講義のほか、各基礎医学講座・研究室での実習、先端的研究課題への取り組みが用意され、学生が主体的に学び、発見する授業となっている。
<3> 薬学部
教育目標を達成するため、カリキュラム・ポリシー４（３）－５）のなかで、「社会へ常に関心を抱き、社会に貢献する心を持つ人材の育成」と「豊かな人間性、高い倫理観を有する人材の育成」を掲げている。これを具現化するためにカリキュラムマップ４（３）－６）を作成
し、低学年から高学年にわたり、医療人として生命に関わる薬学専門家に相応しい行動を身につけるための教育プログラムを組み、体系化した教育を実践している。
薬剤師としての倫理観、使命感、職業観を醸成する目的で、知識や技能の伝達が教員から学生へ一方向にならないような工夫を施している。たとえば、講義科目の試験では知識一辺倒にならないよう思考や判断力を試す設問の設定を心掛け、SGD 導入を推進するとともに、同僚評価を行うことにより自己を客観的に評価する機会を設けている。「プレ実務実習」などの実習科目では、実技や態度を重視し、実技試験や口頭試問による形成的評価
を積極的に取り入れている。
演習科目である語学では８クラス編成（それぞれ約 35 名）としている。また、他の演習科目も受講者数、教員数に応じ、２～６クラスの少人数クラス編成をとっている他、少人数グループワークによる授業形態の導入を図っている。５～６年生の卒業研究では、各教室・研究室の教員数と延床面積等を考慮し数名から十数名で配属され、個人指導に近い形式で問題解決型指導を受けている。
学生が１年間に履修科目として登録することができる単位数の上限は設定していないが、学年制を採用しており、進級条件はシラバス４（３）－７）に明記している。なお、必修科目（選択必修科目を含む）の学年別合計単位数は、1 年次から 3 年次は 32 単位～33.5 単位、4 年
次から 6 年次は 20 単位～23.5 単位であり、高学年次では実務実習ならびに卒業研究の単位が含まれている。また、各学年に選択科目を配置しているが卒業に必要な単位数は計
19.5 単位以上とされており、1 年間に履修登録できる単位数の上限は実質 50 単位未満になっている。
学生に対しては、各学年の年度初頭に教務委員から履修手続き上のガイダンスがある。
また、教育課程の内容とその履修方法について記載したシラバスを配布し、学生にはこれ90

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）を熟読するよう指導している。在学期間中の履修指導や学習相談は、入学時から４年次春
学期まではクラス担任が、それ以降は卒業研究配属教室の教員がこれを担当し、学生の学習状況に応じて、薬学教育科目の学習が適切に行われるように努めている。学習到達度が不十分な高学年の学生の勉学支援を目的として、専任教員４名から構成される薬学総合教育部門を設置しており、学生のニーズに合ったテーラーメイド教育の推進に努めている。
また、2013 年度からは専任教員２名からなる薬学教育推進部門を設置し、入学から卒業までのより効果的な教育プログラムの立案や、学生全般との学習相談にあたっている。カリ
キュラムマップについては教育ポータル掲示板４（３）－８）に公開し、学生は 6 年間で学習していく科目の順序、科目と科目の内容がどの程度関連しているのかを俯瞰できるようになっている。
学生の授業への主体的な参加を促すために、双方向型授業の実施に努め、授業前に教員が授業計画を十分に練り、計画された授業用資料を準備している。この授業用資料は、教育ポータル掲示板に事前掲載するよう各教員が配慮しており、学生は予習して受講できる。
４（３）－９）を実施し、学生の授業に対する意識
また、一連の講義の中で授業評価アンケート調査を行い、学生が主体的に参加できるような環境づくりに努めている。
<4> 理学部
教育目標の達成に向けた授業形態（講義・演習・実験等）の採用
教育目標のうち自然科学の専門分野の基礎学力のために、講義形態の授業の他に基盤科
目には演習ならびに実験・実習を置いて学力の定着を図っている。実験・実習では専門分
野にかかわるスキルの修得も図っている。科学的な思考力や情報検索力、判断力ならびに問題発見・解決力は主として卒業研究や輪講、部分的には実験・実習を通して修得を図っている。社会人力のうち、人間性やコミュニケーション能力などはワークショップ形式の演習で修得を図っている。教員養成課程と臨床検査技師課程においても、教育目標達成に向けての適切な授業形態が柔軟に設定されている。
学科別、課程別の説明は、以下の通りである。
(1)化学科
１～３年次に配置された専門必修科目で学習した原理・原則に関する知識をより強固なものにできるよう演習科目および実験科目が必修科目として併設されている。特に実験科目は化学実験技術の修得に極めて重要な役割を担っており、理論的背景の理解、実験操作、データ整理、レポート作成の方法が系統的に修得できるよう、各担当者により独自に作成された実験テキストに従って効率よく多くの実験テーマに取り組めるよう工夫がなされている。
(2)生物学科
１年次の実験実習である生物科学実験法 I、II、野外基礎実習を始点に、２・３年次
では多彩な実習を揃え、学生の志望に合わせて自主的に選択、学習させている。特に、１～３年までの３年間で３回の野外実習に行くことが可能で、本学科の１つの特徴とな
っている。
91

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）(3)生物分子科学科
低年次の基礎科目は、クラスを２つ、または３つに分け、きめ細かい指導をしている。
また、化学系の講義は問題演習を行う演習と対にして理解を深められるようにしている。
２・３年次の実験は、少人数による密度の高い指導が行われている。
(4)物理学科
主要な科目は講義と演習を対にして行っている。演習には TA を導入し、学生との緊密化を図っている。特に２年次までの主要科目は週２コマの授業において講義と演習を一体化し、教育効果を上げるべく運用している。実験には自ら課題を決めるテーマやパ
ワーポイントを利用した発表など課題探求能力を含めた自己学習スタイルへの導入を意識している。
(5)情報科学科
適切な授業形態、各専門分野の達成目標に従った講義・演習や実験を配置している。
科目によっては知識習得に留まらず、コミュニケーション力や問題解決力の育成を目指したプロジェクト・ワークショップ型の形態も一部導入している。
(6)生命圏環境科学科
文理融合の性格を持つ環境科学をスムーズに学修するため、授業科目では、物理・化学・生物・地学の全科目について基礎的な講義と実験を設けるなど、授業形態をバラン
スよく配している。自然科学の基礎的な科目および３年次のコース毎に開講する「ユニット科目」では複数の授業形態を採用して、学習指導がより効果的に進むようにしている。
(7)教員養成課程
教員養成課程では、様々な種類の科目が置かれているため、その目的や目標によって、講義、演習・実験・実習等の授業形態が柔軟に設定されている。このような複数の授業形態を採用することで、学習指導のバリエーションを生み出すことに成功している。

(8)臨床検査技師課程
個々の科目の授業形態は臨床検査技師国家試験出題基準を基本に構成している。教員は
本学理学部のみならず医学部、本学医療センターの教職員が担当し実践的教育を行っている。臨床検査技師課程に所属を希望する学生は、当該学科の２年次修了時に成績優秀者から選抜されるため、授業の理解度は高い。配属が決まった学生は、国家試験申請科目（実習含む）を履修し、その後、病院実習を行い、医療人としての自覚を認識させるカリキュ
ラムとなっている。
履修科目登録の上限設定、学習指導の充実
前回、大学基準協会より指摘されていた履修科目登録の上限設定については、2014 年度

92

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

より、全学科において対応済となっており、履修案内に明記されている。教員養成課程および臨床検査技師課程においても資格取得に必要な科目名を履修案内に明記している。
４（３）－１０）、４（３）－１１）(1)化学科
履修科目数が低学年に極端に偏ることの防止および予習・復習時間の確保を目的として、2014 年度より各学年での履修科目数の上限（50 単位未満）を設けた。
(2)生物学科
履修科目登録の 1 年間の上限は学年ごとに定め履修案内に明記している。また、成績上位者には、早期卒業が可能になるように、履修科目単位の上限を緩和する措置をとっている。
(3)生物分子科学科
１年間の履修科目登録数の上限が高いと大学基準協会から指摘があり、2013 年度より各年次の上限を 50 単位未満とした。
(4)物理学科
履修科目登録の上限設定は、早期卒業制度に関する特例を含め、学年ごとに定め、履修案内に明記しており、過度な履修による理解不足などの弊害を防いでいる。
(5)情報科学科
2013 年度入学生から 1 年間の履修科目単位数の上限を 50 単位未満に制限している。
履修状況が芳しくない学生については、各学期初頭の履修ガイダンスの際に指導助言をするほか、折に触れて教務主任やクラス担任が助言を行っている。
(6)生命圏環境科学科
履修科目の登録は１年間の上限を 40 単位に設定している。履修登録に当たっては、教務主任やチューター（担任）が積極的に指導を行うとともに、必修科目を「ユニット科目」と「卒業研究」の２科目のみにしている。これらにより、自主学習の時間を確保している。
学生の主体的参加を促す授業方法
各学科ともに演習・実験・実習科目については、プレゼンテーションや討論を行い、学生が主体的に参加できるよう促している。教員養成課程および臨床検査技師課程においては、教育実習、病院実習等を実施することにより主体的参加が促されている。
(1)化学科
演習科目では、関連する講義科目の内容に沿って毎回演習問題を学生に解かせ、解答を発表させている。また、実験科目では実験前に実験手順の確認、実験後に結果につい93４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）ての質疑応答等を実施し、多様な課題に対して学生が主体的に取り組めるようにしている。
(2)生物学科
全ての実習に TA(ティーチング・アシスタント)を導入し、きめ細かい指導を行うとともに、学生による実験結果のプレゼンテーションを行い、主体的参加を図っている。
(3)生物分子科学科
実験では TA を導入し、きめ細かい指導を行うとともに、学生による実験結果のプレゼンテーションを行い、主体的参加を図っている。
(4)物理学科
実験には自ら課題を決めるテーマやパワーポイントを利用した発表など課題探求能力を含めた自己学習スタイルへの導入を意識している。
(5)情報科学科
学生の主体的参加を促す授業方法は、講義科目では各教員の工夫に委ねられ、FD など
により弛まざる教育スキル開発を行っている。演習・実習科目ではクラスの分割と TA
配置により、きめ細かい目配りと対話によって参加を促す工夫をしている。また、メデ
ィア生命科学コースでは、実験を 2 年生と３年生の混合グループによるプロジェクト・
ワークショップの形式で行い、学生の自主的参加ならびに学生間の相互教授による理解度の向上を促している。
(6)生命圏環境科学科
プレゼンテーションを行わせる科目を多くすることで、学生の主体的な参加を促している。
<5> 看護学部
講義は、１学年全員（約 120 名）を対象に行っているが、学部の特色である語学や文化講座、専門科目の演習および実習は少人数制で実施している。臨地実習に関しては、学生５～７名に対し１名の教員という体制をとり、学内での講義、演習の学びを発揮できるよう指導にあたっている。
履修科目の上限は定めていないが、看護職養成に直接関わる必修科目の配当時期、開講数などを考慮した選択科目の履修について、ガイダンスで説明し、年間時間割４（３）－１２）を配付し適正な科目履修をするよう指導している。
学習の動機付けとして本物に触れる機会を増やす取り組みをしている。例えば、語学はその言語を母国語とする講師が担当し、その国の情勢も講義に盛り込まれ異文化を知り考える機会となっている。文化研修では茶道、華道、書道、美術、音楽、演劇、文芸での本物の道具、場そして講師を用意するなど学ぶ環境を整えている。その成果は、学内発表や冊子作成など学生主体で行われている。
94

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

専門科目に関しては、早期から現場を体験する機会を設けている。例えば、人体の構造と機能の学習の一環である解剖見学はそれだけにとどまらず、医学部解剖慰霊祭にも参加している。
教材となっている臓器を家族がどのような思いで提供しているかを知ることで、看護を学ぶことについて改めて考えさせる機会となっている。
３年次の臨地実習後に統合技術演習（注射や点滴など侵襲を伴う技術）を学内で実施し、講師・助教全員がかかわることにより、少人数の学生を担当して指導できるように体制を整えている。事前レポートを課して自己学習した上で技術演習に臨ませることで、より学習効果を高めている。
各研究室で作成したビデオ教材、資料などを学部ホームページの学生ポータルサイトで活用できる仕組みも整え４（３）－１３）、自主学習できる環境も整えている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に、講義では知識の修得、演習では知識が抱える問題点の抽出、解決のための研究の企画等を行い応用できる知識を修得する。
また、実習では研究を実践し、結果から問題点の修正を図り、新しい知識を獲得するプロ
セスを体験することで、先端知識を展開する能力を育成している。また、これらを論文として纏め上げる指導も一部実習の中に取り込んでいる。医学専攻、医科学専攻共に知を実践し実学をもって社会に貢献することを目指しておりリサーチワークに比重を置いている。
したがって、演習、実習に重点が置かれ、自らの学習成果に対して指導が行われる授業形
態が多い。また、学会での発表等、学生自身が作業をすることが重要な学習体験であると捉え、主体的に参加することを強く推奨している。
医学専攻（博士課程）を修了するには３０単位以上の履修を必要としている。共通必修
科目は 6 単位以上、共通選択科目は４単位以上の履修を必須としており、年度始めに学事課に履修届を提出する。専攻科目は講義４単位、演習１２単位、実習４単位の合計２０単
位以上を履修する必要がある。４（３）－１４）
医科学専攻（修士課程）を修了するには３０単位以上の履修を必要とする。共通必修科
目２単位、共通選択科目１２単位、および専攻科目では演習４単位、実習１２単位、合計
１６単位の修得が必須である。実施進展状況等は、各大学院学生の履修手帳に担当教員の印またはサインをすることにより、各指導教授および学事課で確認している。４（３）－１５）
医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に、知識の修得には、講義に頼らざるを得ないところもあるが、少人数の対話型の講義形式で実施されており、学生の主体的参加が前提の仕組みとなっている。医学専攻（博士課程）では、入学時より指導教員の下で、専攻科目の知識を修得し、問題点の抽出、解決のための研究を企画立案し、実施する。
研究指導は、
講座研究室セミナー後に週１回以上の頻度で実施することとしている。
また、必要に応じて関連科目指導教授と連携して指導を行う。
一般にはこれらの指導を３年次末までに行い、３年次または４年次には学位論文題目および審査員３名（指導教員１名、副指導教員２名）を医学研究科委員会に提出する。３年次
または４年次の２月、６月、または９月には中間発表を行い、中間評価を受ける。これは東邦医学会総会または例会の中で、大学院発表会として公開で実施している。学位請求論
95

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

文は、中間評価を取り込んで修正し４年次 12 月 20 日までに学術雑誌に掲載された論文の別刷りを添えて申請する。なお、緊急の場合においては掲載証明書をもって申請することができる。
医科学専攻（修士課程）では、入学時より指導教員の下で、医科学演習において専攻学問における知識の問題点を抽出し、それを解決するための研究を企画立案する中で興味を持って行う研究の方向性を定めていく。同時に、実習で研究手技を実践することで自分自身に適した研究手法を学ぶ。これらの指導を遅くとも１年次末までに行い、研究計画を立案し開始する。２年次６月末までに学位論文題目を医科学専攻運営委員会に提出、10 月末
までに３名の審査委員の下で中間口頭発表を行い、客観的指導を受ける。そのうえで追加
修正等を行い、１月 10 日までに学位申請論文を作成し提出する。最終試験は 2 月の第一週か第二週に開催する。
医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に、現状では履修科目登録の上限単位は決めていない。講義は社会人大学院学生も少なくないことから、１８時からの夜間講義としており、現実的には過剰に履修している学生は殆どいない。
医学専攻（博士課程）では、２年以内に３０単位、医科学専攻（修士課程）では１年以内に３０単位を上限とするように、現在、内規を検討中である。
共通必修科目の一部については、３０～４０名ほどが講義に参加するため、どうしても１方向の講義形式になっているが、医学教育学では小グループに分かれてのディスカッシ
ョン型の演習を取り入れている。また、専攻科目については、各専攻科の学生は多くても５名程度の受講となるため、指導教授も学生の主体的参加を前提に講義を実施している。
2015 年度から博士課程の学生は 1 年目終了時に研究指導計画書を提出することが大学院
運営委員会で承認され、2015 年度中に内規を整える予定である。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻（博士課程）
授業形態は、講義、演習および実習（実験等）を採用している。講義科目は、13 科目のうち学生のニーズに合った３科目（６単位）以上を、指導教員との協議により選択し履修する。４（３）－１６）よって履修科目登録の上限は特に設定していないが、問題なく行われている。
演習科目は原則として週に１～２回開講し、セミナー、文献講読等を行い、研究の基礎となる豊かな学識を醸成する。
実習科目では、はじめに学生と指導教員との協議の上で研究指導計画を策定し、具体的な目標と計画をもって研究が遂行できるよう指導している。また、学位論文作成指導は、指導教室・研究室ごとの中間発表会などを通し、学位論文作成を継続的に指導・支援している。さらに、高度な臨床能力の習得を目的とし、専門薬剤師や医師等とともに医療機関
において実践研修を行う臨床薬学特別研修も設けている。
本専攻は、教員数に対する学生数が少ないことから、学生個々の事情に応じた緊密で懇切丁寧な指導を提供することができる。すなわち、学生と指導教員とのディスカッション
を通じて研究の進め方や論文のまとめ方等を学生とともに考え、さらには学生自身にも提案させていくことで、学生の主体的参加を促している。
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４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）(2)薬科学専攻（修士課程）
授業形態は、講義、演習および実習（実験等）を採用している。 講義については、１年次に薬学の基礎をなす基礎薬学関連科目を中心とした 18 科目の選択科目のうち、10 科目
４（３）－１７）（10 単位）以上を履修する。授業科目の履修に際しては、指導教員の下に履修を行うことが規定されている。
これにより、履修科目登録の上限は特に設定していないが、学生はそれぞれの研究分野において必要不可欠な科目を履修することができる。また、薬学部以外の出身者が多い本専攻では、薬科学の基本的知識を早期に修得させることが必須であることから、講義科目を１年次に配置し、毎年開講している。さらに、学生に有益な場合、本大学院の他研究科または他大学大学院、もしくは外国の大学院において、授業を履修させ、10 単位を限度として、課程を修了するに必要な単位数に充当できること、１年を限度として必要な研究指導を受けさせられることが、それぞれ薬学研究科規程４（３）－１８）に定められている。
演習については、１・２年次に薬科学演習Ⅰ（４単位、１年次通年）および薬科学演習 Ⅱ（４単位、２年次通年）を履修する。演習科目は学生が所属する研究分野において、講師
以上の教員の指導の下、文献調査、基礎実験結果のまとめ、さらにはそれに基づいたゼミ、
ディスカッション等の演習を行うものであり、各専門領域における知識や技術を自ら積極的に身に付ける能力および創造力を涵養する。なお、必要に応じて所属以外の研究分野において演習を受講することも可能である。
研究については、薬科学課題特別研究（12 単位）を１・２年次の２年間を通して履修する。
これにおいても、学生と指導教員との協議の上で研究指導計画を策定し、具体的な目標と計画をもって研究が遂行できるよう指導している。講義科目、演習科目を通じて修得した基本的知識をもとに、指導教員が研究指導を行い、研究の結果を最終的に修士論文としてまとめる。なお、必要に応じて指導教員の他に研究関連分野の教員による連係指導の実施も可能である。
<8> 理学研究科
教育目標の達成に向けた授業形態（講義・演習・実験等）の採用
理学研究科規程の別表に示されているように、研究科共通科目、専攻共通科目、専攻基
礎科目、専攻専門科目に分類された各授業科目の特性に応じて、講義、講義と演習、講義と実験、演習、実験といった授業形態から最も相応しいものを選んで採用している４（３）－１９）
。
(1)化学専攻
無機・分析化学、有機化学、物理化学の幅広い高度な専門知識を習得できる専門科目の他に、演習等を通じて、基礎力を固める基礎科目が配置されている。修士論文・博士
論文の研究指導では高度で実践的な内容を身につけるように専攻科教員スタッフを配置している。

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４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）(2)生物学専攻
講義においては、高度専門教育実施に向けて前期課程の修了に要する研究科共通科目の単位数を 4.5 単位から 2.5 単位に変更し、専門科目の必要単位数を増やすとともに、他専攻との共同開講科目を設置や専攻専門科目の増設を行ない、より適切となるように改善を図っている。演習は主に研究室単位で行われ、論文紹介や中間報告を通じて、発表や質疑応答の訓練を積むとともに，発表用資料の作成法なども学んでいる。実験の成果は、中間発表会や学位論文発表会を通じて発表を義務化するとともに、学会発表や学術雑誌への投稿など、活発な成果発表の指導も行っている。
(3)生物分子科学専攻
授業科目の目的に合わせて、講義、演習、実験、講義と演習、講義と実験の形態を採用している。
(4)物理学専攻
専攻基礎科目と専攻専門科目は講義形態、物理学演習はゼミの形態、特別研究は実験
あるいは演習の形をとっている。
(5)情報科学専攻
本専攻の授業は、伝統的な形態の講義・演習と所属研究室内の演習・実験・輪読の組合せで行っている。
(6)環境科学専攻
各開講科目の特性に応じた授業形態を採用している。組合せとしては、講義・演習、
講義・実験等多岐にわたる。
履修科目登録の上限設定、学習指導の充実
履修登録科目数の上限は設定されていないが、専攻基礎科目（演習、特別研究）や就職活動に多くの時間を必要とするため、過度の単位取得の事例はこれまで見られていな
い。授業は少人数で行うため、個々の学生の成長に十分配慮した指導が可能であり、教員の創意工夫によって充実した学習指導がなされている。指導教員の他に副指導教員が決められており、論文とりまとめの中間段階における適切なアドバイスなどによって、学習指導の更なる充実に寄与している。
(1)化学専攻
研究を遂行するにあたり、研究グループごとに成果報告と議論の場（主に化学演習）を設け、常に研究方針の確認や調整を行いながら指導を行っている。

(2)生物学専攻
他専攻に倣い、専門科目を履修できる学年の制限を緩和し、選択の幅を広げている。
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４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

履修案内に記載されている事項のほか、各学期の履修ガイダンスを通じて専攻の教育方針を説明し、強制力はもたせない形で履修登録に関する自主的な制限を指導している。
学習指導計画書は各学年の初頭に、柔軟な学習と研究が可能となるような内容にて作成している。
(3)生物分子科学専攻
博士前期および後期課程とも、毎年、指導教員と副指導教員に対して研究の進捗状況の報告と質疑応答を義務付けており、研究の方向調整や更なる発展に役立てている。
(4)物理学専攻
履修科目登録数の制限は設けていないが、科目数も限られており、過度の履修登録の状況は見られない。物理学演習と特別研究の中で、ゼミを含めた個別に対応した指導により、充実した学習指導がなされている。
(5)情報科学専攻
履修に関しては、各学期の履修ガイダンスの中で指導し、また、指導教員が個別に指導している。また、３年前より副指導教員制度をとっており、副指導教員も指導にあたっている。
(6)環境科学専攻
履修登録科目の上限は特に設定していないが、学位論文執筆のための実験（特別研究に相当）等もあり、過度の単位取得の事例はこれまで経験していない。大学院における講義・演習・研究指導対象者は学部に比較して少人数であり、大学院生の学修状況に応じた個別指導が十分可能である。大学院生ごとに必ず決められる研究指導副教員は、論文取りまとめの中間段階において適宜研究遂行上の指導を行うことにより、発表学習指導のさらなる充実に寄与している。
学生の主体的参加を促す授業方法
演習形式の科目における輪読や研究発表、あるいは専攻ごとに実施される学位論文中間発表会の開催などが挙げられる。
(1)化学専攻
研究の進捗状況を専攻全体で開催される中間報告会において発表し、議論を行っている。化学演習における論文紹介や研究成果の発表に加えて、専攻全体での中間報告会などを通じて主体的に発表を行わせることで、プレゼンテーション能力の向上を図っている。

(2)生物学専攻
生物学演習においては研究経過報告や論文紹介をゼミ形式で行い、プレゼンテーショ
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４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

ン能力・ディスカッション能力の上達に努めている。また、専攻の教員や大学院生に加え外部からの参加者にもオープンにした中間報告会を開催し、研究の進捗状況を発表し、質疑応答を行わせている。
(3)生物分子科学専攻専攻の教員や学生に対する中間発表会を毎年開催し、プレゼンテーションの機会を増やしている。
(4)物理学専攻
物理学演習はゼミの形態をとることにより学生の主体的参加を促し、研究の主体的な推進を実現している。
(5)情報科学専攻
授業方法は、基本的には教員個々の工夫に委ねている。また少人数であり、拾便な目
配り・対話・発表などが可能である。
(6)環境科学専攻
演習科目における輪読、中間発表、論文紹介等を通じて日常的に主体的参加を促すとともに、学位論文中間発表会を実施することによりその効果を高めている。
研究指導計画に基づく研究指導・学位論文作成指導
年度当初に、学生本人との協議に基づいて、個別に研究指導計画書を作成し、具体的な目標と計画をもって研究が遂行できるように指導している。さらに、学位論文中間発表会などを活用し、学位論文作成を継続的に指導している。
(1)化学専攻
年度ごとに研究指導計画書を作成している。化学演習については研究グループ毎に、化学特別研究については指導教員が学生一人一人に対して個別に作成している。基本的にはこの計画に基づいて研究指導を行っているが、研究の進捗状況に応じて方針の改善などを行い柔軟に対応している。
(2)生物学専攻
実験を中心とした研究指導では学位論文の作成におけるデータの吟味や文章添削を行っているほか、意欲的な教員による指導を受ける学生においては学会発表や学術雑誌への投稿が積極的に行われ、成果が十分に上がっている。
(3)生物分子科学専攻
専攻の共通科目となっている演習と特別研究の内容は、教員が各学生に対して個別に作成して研究指導計画書としている。この計画に基づいて指導するが、各学生のパフォ
ーマンスに応じて調整することで柔軟な対応もしている。
100

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）(4)物理学専攻
各年度の初めに、研究計画書を作ることにより、計画的な研究指導がなされている。
各年度の半ばには中間発表会を各研究室で行っており、計画的に研究を進める助けになっている。最終的に研究成果は学位論文としてまとめられる。
(5)環境科学専攻
各年度当初に、大学院生本人との議論をもとにして研究計画を個別に作成し、具体的な獲得目標と計画をもって研究が遂行できるよう指導している。また学位論文中間発表
会における発表や各種学会などへの参加の機会を積極的に活用し、学位論文作成を継続的に指導している。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
すべての専門科目では、講義と演習をバランスよく配置している。
履修登録の上限は設けていない。入学時より指導教員が決定しており、学習指導に関して個別に対応している。また、大学院運営委員会も各教員を支援し、個別に学生との面談も受けている。
講義では、事前課題を提示し、論文クリティークの発表やディスカッションによる学生の主体的な参加を重視している。臨床における演習科目では、臨床指導者である看護師からのコメントもあり、教育研究者としての学習指導が図られている。
看護学専攻では、博士前期課程では 1 年次春学期に看護研究法を学び、博士後期課程では看護学研究法特講を 1 年次春学期に学び、前期課程・後期課程ともにその後研究計画書の作成へと進むよう、指導教員が個別に細やかな指導を行っており、その研究計画書に基づき適切な研究指導が行われている。また、研究の進行状況は、個別面談や定期的なゼミの中で発表や報告を行っている。社会人学生が多いため、仕事が終了した夕方以降の時間に、研究指導時間を設定している。
（２）シラバスに基づいて授業が展開されているか。
<1> 大学全体
シラバスの作成と内容の充実、授業内容・方法とシラバスとの整合性
シラバスは、各学部および研究科がそれぞれの教育目的と教育課程の編成・実施方針に基づき作成している。全学的な統一フォーマットではなく、学部および研究科の高度な専門性・独自性を尊重して、学部および研究科が従来、工夫・改良を重ねてきた独自のフォーマットによるシラバスを作成し、これに基づいて授業が展開されている。2014 年度には「教育の質的転換に係る SD」を開催し、シラバスに関して記載内容の統一や、学部内における第三者が（執筆者以外の者）記載内容の適切性をチェックする仕組みの導入等、内容の充実を図るべく各学部へ依頼を行った。

101

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）<2> 医学部
全科目とも科目概要、到達目標、実施概要（授業の説明）、時間ごとのテーマ、担当者、日時を記したスケジュール、評価方法と評価基準、教科書・参考書情報、担当者のオフィスアワーなどを掲載したシラバスを作成し、教育ポータルサイトに掲載している４（３）－２０）。
学生は、学外からでも個人認証を経た後に閲覧することができる。また、各授業の資料をシラバスに添付でき、学生の利便性を高めている。教員にも、これらにアクセスできる権限を与え、相互に講義内容をチェックできるよう配慮している。
全ての授業は、教育ポータル内のシラバスに記載された内容と方法で行われる。シラバスの変更は、随時可能であるが、変更されると教育ポータル掲示板に変更通知が掲載され、遅滞無く周知が図られている。
<3> 薬学部
シラバス４（３）－２１）は、科目名、開講時期、単位数、必修・選択の区分、担当教員名（所属教室）、科目紹介、一般目標、講義スケジュール（項目名および対応する到達目標）、
関連科目、教科書、参考書、授業方法、成績評価法、担当教員のオフィスアワー等の項目から構成される。毎年度初頭に各学生に CD-ROM 版のシラバスを配布するとともに、これらを本学部ホームページに公開しており、学生は自由に閲覧できる。また、シラバスに基づいて作成された授業資料も教育ポータル掲示板に掲載されている。このように学生の利便性を向上することにより、自主的学習を促すように努めている。
シラバスには、科目ごとに各回の授業の到達目標が明記されており、これに沿って計画
的に授業（講義、実習、演習）が行われる。シラバスの掲載内容は、毎年見直しと改善を図り、整合性が取れるように努めている。
<4> 理学部
学部で統一したフォーマットに沿って、全授業のシラバスが書かれている。シラバスは、電子化して教育ポータルに公開されている。シラバスは年 1 回科目担当教員によって定期的な見直しが行われている。シラバスに記載する項目や記載の仕方については、毎年、教育開発センターや教務主任会で検討の上、シラバス作成の依頼が行われている。
シラバスの授業概要の欄に授業内容・方法が明記されており、それに沿って授業は進められている。毎年シラバスの見直しが行われており、学生による授業評価も参考にされている。
<5> 看護学部
カリキュラム検討委員会により、シラバスのフォーマットを毎年検討し、それに則って講義担当者が内容の見直しをしている。シラバスの内容は、授業の到達目標、授業概要、
授業計画、教科書・参考書・参考資料、学生に対する評価方法、オフィスアワーなどである。シラバスは、教育ポータルサイト４（３）－２２）に掲載しており、学生は常に見ることができる。また、シラバスの記載内容が適正か否かについて、担当教員以外の第三者チェッ
クとして、カリキュラム検討委員会がチェックを行っている。
学生による授業評価を各科目で行っており、その結果をもとに、各講義担当者は内容を、
102

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

カリキュラム検討委員会はシラバスとの整合性を主に点検している。また、各科目、特に演習や実習、海外などの学外研修の経過報告は、看護学部ホームページで公表し、広く意見を求める機会としている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に 2013 年度にシラバスを大きく改訂し、教育理念と３つのポリシー、課程の概要、履修に伴う諸手続き、日程表、各科目の担当者、開講時期、単位数、科目概要・目標、評価方法などを記載してより実体化に努めた。
毎年、８月１日付の大学院担当教員に基づき翌年度のシラバスを作成することにより、適正に更新されている。共通必修科目・選択科目は厳密にシラバスに基づいて実施されている。専攻科目は、ときに担当教員の診療活動によっては日時の変更を余儀なくされることもあるが、概ねシラバスに沿って実施されている。
2013 年以降は大学院学生が持つ履修手帳には、講義・演習・実習ごとに担当教員による
印またはサインを必須とし、2015 年度から履修帳に設けられた授業評価欄を年度末提出の際に検討しシラバスに記載された科目概要・目標との整合性を検証する予定である。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻（博士課程）、(2)薬科学専攻（修士課程）
薬学研究科では、毎年４月にシラバスを刊行し、全学生および教職員に配付している。
医療薬学専攻および薬科学専攻の授業科目については、全開講科目の授業内容、スケジュール、参考書、授業の方法、評価方法、オフィスアワー等がシラバスに詳細に記されており、これに従って授業が行われている。また、薬学研究科規程、同学位規程、同学位規程細則ならびに学位授与へのプロセスが所収され充実した内容となっている。
ゼミ、研究指導および論文作成指導等に相当する演習および実習に関しては、あらかじめスケジュールとして固定しづらく、実施時間、実施内容等はシラバスに明示されていないが、研究指導計画に従って実施されている。
<8> 理学研究科
2013 年度より理学部同様のフォーマットに沿って研究科共通科目、専攻基礎科目、専攻専門科目の全授業科目のシラバスが作成されており、授業の目的と学習成果、到達目
標、授業概要、授業計画（毎回の内容）、教科書・参考書・参考資料等、評価方法、オ
フィスアワー等が詳細に記述されている。シラバスは電子化しており、全学生および教職員が学部ホームページのポータルサイト Active Academy で閲覧可能となっている。
専攻共通科目（演習、特別研究）に関しては、指導教員が具体的な内容を研究指導計画書としてシラバスとは別に作成して各学生に明示し、専攻ごとにまとめて教務事務に保管している。
授業は、基本的にシラバスに沿って実施されているので、両者は整合性がとれている。
なお、専攻によっては、受講する学生のバックグラウンドに合わせて、実施にあたって臨機応変に若干の変更がなされることもある。
103

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
シラバスを作成し、講義・演習内容、教育目標、講義方法、評価方法などを記載している。
実際の講義・演習は、シラバスに則り行われている。
（３）成績評価と単位認定は適切に行われているか。
<1> 大学全体
厳格な成績評価（評価方法・評価基準の明示）、単位制度の趣旨に基づく単位認定の適切性、既修得単位認定の適切性
成績の評価方法・評価基準等については、それぞれの学部・研究科がシラバスの中で明示しており、これに基づき厳格に成績評価を行っている。シラバスは、大学ホームページの「情報公表」４（３）－２３）に掲載し公開している。また、本学理学部は完全単位制、医学部・薬学部および看護学部は学年制をとっているが、単位認定はそれぞれの学部が適切に実施している。
<2> 医学部
成績評価は、科目ごとに主として筆記試験（記述式および多肢選択式）により行う。各科目は、科目責任者の責任において成績を判定しており、系統だった評価方法は確立していないが、基本的に全科目必修であることから評価に不平等は生じない。また、各年次の包括的な知識を担保するために、科目試験に加え、総合試験を導入している。４年次には、共用試験を採用している。５年次および６年次の臨床実習では、チェック・リストと面接
試験で科目単位の評価がなされ、総合試験と実技試験で総括的な評価がなされる。
４年次の診断・診察学実習の評価は、実技試験により行われる。４年次の実技試験は共用試験の一つとして、他大学との第三者評価を取り入れている。これらの方法、基準は全てシラバスに明示している。
本学部は、必修科目においては完全学年制を、選択科目のみ単位制を用いており、単位認定は適切におこなわれている。「より良き臨床医」には、同時に複数の科目の知識を統合して判断できる能力が求められる。また、医学準備教育科目、基礎医学科目、臨床医学
科目、そして臨床実習という順次性を持って学習することが強く求められる。
したがって、
各学年次末に総合試験を実施して複合知識の保持を担保するとともに、完全学年制を用いている。各学年は約20科目の必修科目で構成されており、未履修科目が１科目までは進級
後に再履修の機会が与えられるが、未履修科目が２科目以上あるいは総合試験で基準を満たさなかった場合には留年となり、全ての科目を再度履修することになる。
必修科目においては、既修得単位の認定は行っていない。選択科目においては、選択科
目運営委員会で、既修得単位の選択科目との相同性、学習内容、時間数などを評価して、８単位を上限として認定している４（３）－２４）。

104

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）<3> 薬学部
半期科目および通年科目の場合、各学期末にそれぞれ定期試験を実施し、その成績をもとに総括的評価を行っている。進級判定では、各学年で履修すべき必修科目を学年ごとに定め、条件を満たしている場合は進級・卒業できる。
各科目の評価方法・評価基準については、シラバス４（３）－２５）に明示するとともに、年次初頭ガイダンスにおいて教務委員から周知を図っている。
単位の設定は、大学設置基準に定められた単位制度の趣旨に沿い、講義・演習科目の場
合は 1 単位あたり 70 分授業を 13 回実施している。実習の場合は、180 分の実技・実習を10 回で 1 単位としている。病院実務実習および薬局実務実習は、薬学教育協議会の基準に倣いそれぞれ 11 週間行うことで各 10 単位としている。
社会人入試による入学者、および大学（短大含む）を卒業あるいは中退して本学に入学してきた者に対しては、他大学での既修得単位の一部を教務委員会で審査し、教授総会の承認を得て認定している。
<4> 理学部
成績評価は講義担当教員の基準に基づいて行われており、評価方法の概要についてはシラバスに記載されている。実験科目等複数の教員で担当する場合は、科目ごとに協議して設定された基準により評価が行われている。
単位認定は、履修案内に明示している理学部単位制度に基づいて適切に行われている。
他大学などでの既修得単位は、当該学科および教養科でその妥当性について検討を行ったのち、教務主任会で審議を行い、その上で教授会で認定しており、適切な手続きと基準に基づいて行われている。
<5> 看護学部
評価方法は各教科のシラバスに掲載しており、講義終了後の定期試験の他、講義中の小テストやレポート、授業態度などを含めた総合評価をとる科目が多く、その割合もシラバスに明示している。評価基準は、学習要項４（３）－２６）の履修規程に掲載しており、年度の初めのガイダンス時、定期試験オリエンテーション時に学生には口頭で説明している。
単位の設定は、大学設置基準および保健師助産師看護師学校養成所指定規則に定められた単位制度に沿って、講義、演習、実習科目を設定している。進級判定ならびに卒業判定にかかわる既修得単位の認定は、教務委員会で検討した後、拡大教授会で審議して認定している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に、2013 年のシラバス改訂以降は単位認定のための評価方法、評価基準ともにシラバス内に明示されている。これには、科目等履修生として修得した単位も含まれる。共通必修および選択科目については、各々のコースによって評価法は異なるが、いずれも出席の確認と一部ではレポートや面接等によって総合的に評価している。専攻科目は各科目によって評価法は異なるが、講義・演習・実105

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

習のいずれも出席の確認は必須としている。また、講義と演習では、面接、発表とそれに対する質疑およびレポートなどにより評価している。しかし、客観的な評価試験は実施されていない。
2013 年のシラバス改訂時に全面的に見直し、講義・演習・実習に関する単位数は実施時間に沿って正確に規定した。これに伴って概ね順調に実施されている。すべてに共通する客観的な評価基準は定まっていないものの、それぞれの評価が行われており単位認定は概ね適切である。また、シラバス改訂は実体に合わせて毎年度実施されており、その都度単位制度に即した適切性を検証している。
修得単位認定の適切性については、医学研究科運営委員会で適宜検討している。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻（博士課程）、(2)薬科学専攻（修士課程）
講義科目の評価は、出席、履修態度、レポートにより行っており、成績評価基準は大学院生に配付するシラバスに記載している。また、演習科目および実習科目（実験、論文作成等の指導）に関する評価は、各研究室で行われている実験セミナー（研究の進歩状況報告）、文献セミナー（英語論文抄読）および学位論文の発表等における質疑応答を通じて行われる。最終的には、研究科委員会における学位論文の審査に合格することが単位修得の条件であり、特に医療薬学専攻においては、学術雑誌での論文の公表が義務付けられている。医療薬学専攻、薬科学専攻ともに、その審査基準がシラバスに明記されており、単位認定は適切に行われている。なお、本薬学研究科では、既修得単位の認定は行っていない。
<8> 理学研究科
授業科目の評価方法および一部科目の評価基準については、シラバスに明示している。
学位論文については、理学研究科学位規程に明示している４（３）－２７）。
単位認定は、履修案内に明示している理学研究科規程の別表に基づいて適切に行われている。
理学研究科科目等履修生に関する細則により、秋学期開始までに次年度入学が許可された理学部在校生については、理学研究科所定の専門授業科目を履修することができ、履修単位は、研究科前期課程入学後、２科目４単位を上限として単位認定される。毎年、該当する学生の多くが、この制度を利用している。他大学院等での既修得単位について
は、それぞれの専攻で該当する科目あるいは科目群があれば、10 単位を限度として専攻
会議、研究科委員会の承認を受けて認定する場合がある４（３）－２８）。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
各科目のシラバスには、成績評価方法の記載があり、ほとんどの科目において出席、発言、参加、レポート、試験などを総合的に評価する方法が取られている。
単位の設定は、大学設置基準に定められた単位制度に沿って、講義、演習、実習科目を設定し、各科目の担当教員による評価結果を、まず運営委員会で確認し、最終的に研究科
106

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）委員会で承認する。
運営委員会で学習内容、時間数などを検討し、10 単位を上限として認定している。
（４）教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけているか。
<1> 大学全体
授業の内容および方法の改善を図るための組織的研修・研究の実施
学内評価の主体は科目評価であり、多くの場合は担当教員によってなされる。評価法および結果の妥当性・正当性については、学部・学科の担当教員による各種委員会で検討され、教員間の合意が得られている。また、授業評価やアンケート調査により妥当性・正当性が検証されるシステムを置いており、概ね適切に運用されている。
評価法を開発する組織として、各学部とも教育ワークショップを活用して改善に努めている。医学部に教育開発室、理学部に教育開発センターが設置され、素地はできつつあるが、今後一層充実させていく必要がある。
評価法の有効性を検証し、教育改善を行う仕組みとしては、学部・学科の担当教員による各種委員会があり、カリキュラム委員会、ワークショップ運営委員会等と連携して活動している。
2014 年度には、
学習成果の定着度に関する学生アンケートを全学部で実施した４（３）－２９）。
<2> 医学部
各年次部会、カリキュラム委員会、一般教育あり方検討委員会では、それぞれ学年末の進級判定とともに当該年度の教育成果、カリキュラムの進捗状況、教養教育･選択科目･初年次教育等について検証している。
また、教育開発室では、教育に関する法改正、指針の変更、教育に関する調査研究、共用試験および医師国家試験などに関する調査研究などを行った結果を検証し、それに伴う改善提案について検討している。
さらに、カリキュラム委員会・教育開発室は、合同で、学生カリキュラム委員会と年３回懇談会を開催して、学生の視点からの点検・評価を聴取している。そのうえで、改善方策が議論され、各組織で検証した結果や改善案を教育委員会および教授会にフィードバッ
クしている。
また、医学教育研究会は、各組織と連携して、授業内容の改善策を検討するためのワー
クショップや、ニーズに適合した教員の教育能力を育成するためのワークショップ、成績評価を適切に行うための試験問題の質の向上を目指したワークショップを企画運営している。
<3> 薬学部
年度ごとの実情にあったテーマを設定して薬学教育ワークショップを毎年開催し、薬学教育の改善に努めている。カリキュラムマップ４（３）－３０）の中で薬学教育に必要な講義内
容が全体にバランスよく配置されているか、講義間で過度な重なりがないか、学生に配慮しているかなどがワークショップにおける議論の対象となっている。また、授業の内容お107

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

よび方法の改善を図るために、学生による授業評価アンケート４（３）－３１）を全科目担当者に義務化し組織的に行っている。得られた結果は科目担当者、教務委員長、学部長に報告されるとともに、各自の授業計画に役立てている。
<4> 理学部
年に一度学部全体での FD（ファカルティ・ディベロップメント）が行われており、その中で授業改善のための研修が実施されている。それ以外にも、生物学科、生物分子科学
科、物理学科、生命圏環境科学科のように学科内にカリキュラム検討委員会を設置し、教育上の問題点を教員間で共有し、授業内容の改善・修正に努めている学科もある。生命圏
環境科学科では、カリキュラム検討委員会による教育成果の検証結果をもとにカリキュラ
ムの改訂を行い、2011 年度から新カリキュラムを実施している。2014 年度末には新カリキ
ュラムによる学生が卒業を迎えるため、新カリキュラムが当初の目的通りの成果を上げているか検証する。化学科及び情報科学科でも、学科内で検証をおこなっており、全学科にて検討した結果を教務主任会に報告し、意見交換を行っている。
また、学生による授業評価アンケートは春学期・秋学期の２回、基本的に全ての科目において行われている。
<5> 看護学部
授業の内容および方法の改善を図るために、学生による授業評価を実施している。評価
内容は各担当教員、学部長にフィードバックされ、各自の授業改善に役立てている。年度末には非常勤・兼担講師を招いて講師会を開催し、学生の学習状況や授業方法等に関して討議を行い、次年度の改善につなげている。また、臨地実習の現場指導者を招いての臨地
実習検討会を開催し、卒業時の技術到達度と卒業生の臨床での技術到達度を題材にしながら、学部教育の改善点を検討するとともに、臨床と学部との連携について討議を行い、改善を図っている。
FD 委員会、カリキュラム検討委員会、業績評価委員会の連携が強化されるように組織し、FD については、FD 委員会が中心となり、外部講師による教育に関する講演、職位に応じたFD を企画し、組織的に教育改善に努めている。さらに、看護教育に関しては、全国の看護系大学の教員の代表が集まり、教育内容に関する研修会が２泊３日で毎年開催されており、本学も常に参加し、その学びを学内にフィードバックしている。
科目のバランス、順次性などの検討は、カリキュラム検討委員会が担い、教務委員会と連携して運営している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に、各授業の評価については、個々の教員が個人的に実施して改善を図っているが、組織的には実施していない。個別の大学
院学生の論文審査を含む総合的な評価は医学研究科委員会で行っているが、全体としての教育成果の検証は行われていない。教員の教育力育成のための組織的研修として、2013 年
度より医学研究科の FD として講演会を年２～３回実施している。
授業の内容および方法の108

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）改善を図るための大学院カリキュラム検討は、医学研究科運営委員会および医学部教育ワ
ークショップの部会として実施し、医学研究科委員会に報告している。また、教員の研究
指導能力の向上を図るために、研究計画立案および計画書記載のための講習会を開催している。
<7> 薬学研究科
薬学研究科では、2010 年度から大学院担当教員を対象とした FD （薬学研究科ワークショップ）を開催し、組織的な研修・研究を継続して行っている。2013 年度の研究科ワークショップでは、４年制博士課程の養成プログラムについて討議し、2014 年度は、修士課程
カリキュラムのプログラム充実について討議の予定である４（３）－３２）、４（３）－３３）。
<8> 理学研究科
研究科としての FD は実施されていないが、毎年開催される学部の FD には大学院のテーマが含まれており、教育成果などの定期的な検証に役立てている。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
組織的に研究の質を向上させる目的で大学院 FD を開催し、2013 年度は大学院教育での研究指導に関して専門的な講師を招いた。
２．点検・評価[基準の充足状況]
各学部・研究科の教育目標を達成するために、シラバスに基づいた教育、学習指導、成績評価を行っている。また、シラバスの改善といった教育内容の点検についても各学部・研究科にて実施しており、概ね充足しているといえる。
① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
2014 年度より「教育の質的転換に係る SD」を開始し、シラバス作成内容の改善等、教育の質的向上に向けた取り組みを行った。
<2> 医学部
1)授業形態は、講義と演習、実習とで構成され、効率的に学習できるように配置されていると評価できる。チュートリアルは、学生の自立性を引き出すことに一定の効果が見られている。
2)教育ポータルサイトとしてシラバスを電子化したことで、授業内容の事前周知、資料提示、情報の更新なども容易になり利便性が向上している。
3)各委員会が連携して教育上の問題点を整理し、実行に移す体制が確立されていると評価できる。また、教員の教育能力を育成するためのワークショップや、試験問題の質の向上を目指したワークショップは、個々の教員の教育意識の向上や教育力の向上に効果が109

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

上がっていると評価できる。
<3> 薬学部
教育方法、学習指導については、学生による授業評価アンケートや教育ワークショップの議論に基づき見直しが適宜行われている。
シラバスの内容は必要に応じて毎年修正され、学生の学習支援として充実したものになっている。また、カリキュラムマップの作成と公開により、学生はシラバスを体系的に俯瞰できるようになった。
<4> 理学部（1）化学科
１年次必修科目「化学セミナー」では、外部講師、卒業生による講話や学内職員、化学科教員による少人数グループワーク（１グループ当たり 12 名程度）を実施している。講義や講話の後、時間が許す限り教務主任がミキサー役を務め、フロアーから質問や発言をできるだけ引出し、双方向の意見交換が成立するよう努めている。また学生の緊張感維持と出席状況確認のため、毎回講義の感想について、B５・１ページ程度のボリュームにまとめて提出することを求め、これをファイルして学科会議にて回覧している。
（2）生物学科
１年から３年まで、各年次に１回の野外実習（野外基礎実習、野外生態学実習Ⅰ、野外生態学実習Ⅱ）が設けられており、３年間で３回野外での実習を受けられることは、生態学を学ぶ上での貴重な体験となっている。
（3）生物分子科学科
低年次の基礎科目では、少人数クラスで、きめ細かい指導が行われている。学生実験では実験結果をレポートにまとめるだけではなく、プレゼンテーションを行うことにより、結果や考察を発表し、また他の報告を聞き質問するという主体的な授業参加が図られている。
（4）情報科学科時代の要請に従ってカリキュラムの見直しを定期的に行っており、2013 年度より教職希望者のための数学科目、基本情報技術者免除講座のための科目、コンピュータグラフィッ
クスの実習科目、金融工学やバイオインフォマティックスに関する科目の新設を行った。
（5）生命圏環境科学科
1) 伊豆大島（１年）やハワイ（２年）、フィリピン（３年）での実習は、環境学修へのモ
チベーションを大いに高めている。
2) 学科の専任教員が１・２ 年生に数学、物理、化学、生物、地学などの基礎科目を教えることで、自然科学の基本的な法則・原理を理解して科学的思考力を養うことに役立っている。
3) 「コミュニケーション I・II」「日本語表現法」「環境科学英語」で日本語・英語によ110４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

るコミュニケーション能力の基礎が養成されている。
4)教育課程をコア科目とコース科目とに編成し体系的に実施し、豊かな人間性をもって自然科学・社会科学を駆使し各方面で活躍できる人材の育成を目標としているが、これまでの卒業生の就職先として公務員例えば国家Ⅱ種や東京特別区、金融、ＪＲやメトロ等の公益等、理学部のなかでも就職先として新たな職種を開発しつつある。
<5> 看護学部
医学部付属３病院看護部の協力を得て、現場での実習指導だけでなく、一部の学内の演習指導（講義を含む）を教員と協働して行っている。これにより、現場の最新情報を得られることは当然であるが、学生の準備状況を病院側が知ることにもなり、効果的な実習指導に繋がっている。
<6> 医学研究科(1) 医学専攻（博士課程）
1) 入学時から各学生に１名の指導教員を定め、学習指導、研究指導を行っている。複数指導体制については、３年次の中間発表の際に副指導教員を２名指名する制度としており、内容は充実しつつあると評価できる。
2) リサーチワークはもとより、コースワークの講義も博士課程の一部の共通必修科目を除いて少人数で実施されている。また、40 名ほどが受講する共通必修科目の中でも、医学教
育学演習のようにグループ別ワークショップ形式で行っているものもある。
全体としては、学生の主体的参加が前提の仕組みになっていると評価できる。
(2) 医科学専攻（修士課程）
医科学専攻（修士課程）は、入学時から複数指導体制を取っている。また 2013 年度からのシラバスの充実、2014 年度からの内規・細則の整備により、評価法を含めて概ね良好に実施されていると評価できる。また、一部の情報は大学院ホームぺージから入手できるようになった。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
薬学研究科では、シラバスを冊子体で学生に配布している。その中には統一した書式で評価方法等が明記されており、学生に公表できている。
<8> 理学研究科(1)生物学専攻
履修制限に関する他専攻との差が減少するとともに、生物分子科学専攻との積極的な共同開講により個々の学生の興味に近い講義の履修が可能になりつつある。

111

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）② 改善すべき事項<1> 大学全体
学生による授業評価は各学部で実施されているが、学生へのフィードバックは十分に行われていない。
<2> 医学部
1)導入されたWebポートフォリオのシステムが利用されていない。
2)教育効果の評価方法、試験問題作成は、担当者に委ねられており、教員間で質が一定ではない。
<3> 薬学部
基礎科目・専門科目における学生の習得度（理解度・定着率）を分析すると、入学時に高い学力を有していると思われる学生が、学年が進行するにつれて成績が下降する場合が見られる。今後は、理解力が不足している学生の基礎学力の養成と、６年間を通して学習意欲を維持させるような教育方法の工夫が求められる。
<4> 看護学部
1)学生の学力の差が大きくなっており、授業内容について行けない学生もでてきている。
そのために、自主学習システムとしてポータルサイトを使った画像による教材などを作成しているが十分とは言えない。時間割の組み方など、さらなる検討が必要であり、カリキュラム検討委員会と FD 委員会が連携し、教育に関するワークショップを開催し、本学のカリキュラムについても検討したが、カリキュラム全体の見直しまでには至っていない。
2)シラバスに準備学習（予習・復習等）として、毎授業後にレポート提出することを明記している科目もあるが、全科目ではない。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1) 2011 年４月に立ち上げた医学研究科運営委員会により医学専攻（博士課程）のシラバ
スの冊子体が作成され、博士課程の目的、履修の概要、各科目の担当者、開講時期、単位数、教育目標、評価方法、科目や年間スケジュールがホームページで明示されたが、各科目や項目ごとの整合性について詳細な検討がなされていない。
2) 2011 年４月に立ち上げた医学研究科運営委員会により医科学専攻（修士課程）のシラ
バスの冊子体が作成され、修士課程の目的、履修の概要、各科目の担当者、開講時期、単位数、教育目標、評価方法、科目や年間スケジュールがホームページで明示されたが、各科目や項目ごとの整合性について詳細な検討がなされていない。
<6> 理学研究科
大学院生による授業評価、指導評価、あるいはアンケート調査は、これまで組織的には
112

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

なされていない。その必要性も含めて議論が必要である。
<7> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院の FD については、始まったばかりであるため、学部 FD と協働しながら行っていく必要がある。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
2014 年度より「教育の質的転換に係る SD」を開始し、シラバス作成内容の改善等、教育の質的向上に向けた取り組みを行った。
今後も SD を継続的に開催し、取り組みの拡充を図る。
<2> 医学部
1)チュートリアルや屋根瓦式チュートリアルの効果を継続する。チュートリアルや実習における学習成果の評価方法としてのWebポートフォリオのシステム導入が完了した。
2)教育ポータルサイトに、学生側からの発信ができる項目や機能を付加し授業・学習の総合的支援システムに拡充していく。
3)教育成果については、さまざまな視点から、定期的・組織的に検証するための組織、検証結果を整理し改善方策を提言する組織、それを実行に移す組織が整備されており、継続する。また、教員の教育力の向上を図るためのワークショップも継続して実施する。
<3> 薬学部
教育方法、学習指導について定期的に検証するために、教育ワークショップを継続して実施する。組織的な検証をより有効にするために、新たに設置された薬学教育推進部門がその中核を担う。薬学教育モデル・コアカリキュラム改訂に臨み、教育ワークショップで系統的なカリキュラムを作成する。
<4> 理学部(1)化学科
１年次必修科目「化学セミナー」では、外部講師、卒業生による講話や学内職員、化学科教員による少人数グループワーク（１グループ当たり 12 名程度）を実施している。
講義や講話の後、時間が許す限り教務主任がミキサー役を務め、フロアーから質問や発言をできるだけ引出し、双方向の意見交換が成立するよう努めている。また学生の緊張
感維持と出席状況確認のため、毎回講義の感想について、B5・１ページ程度のボリュー
ムにまとめて提出することを求め、これをファイルして学科会議にて回覧している。
2013 年度から始めたこの試みを一定期間継続し、その効果について評価した上で、コミュニケーション力を更に改善するための方策を検討する。

113

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）(2)生物学科
野外へ学生に引率して実習を行うことは、野外研究への熟練、多くの経験が求められるため、これを実践できる教員が限られてくる。少人数制による高い学習効率を求める
ために、野外研究の経験を積んだ教員を増やすことも検討する。
(3)生物分子科学科
授業の工夫やプレゼンテーションによる取り組みが学科全体で共有されるような仕組みを作る。
(4)情報科学科
基本情報技術者免除講座の最初の認定者は 2015 年度に出るので、履修者数および認定者数からその実効性の評価を行いたい。
(5)生命圏環境科学科
1)実習に入る前の準備および終了後のまとめをより細かく指導していく。
2)試験答案やレポートの添削をより充実させ、特に、レポートの添削については複数回やり取りする。
3)学生に自分のレポート・提案などを発表させる機会をより増やす。そのためには、クラスを到達度別に分けて、少人数にすることが、有効であり、その実施はカリキュラム改定に合わせて 2016 年度を予定している。
4)2011 年度から実施した大幅なカリキュラムの改訂を実施したが、2014 年度末には新カリキュラムの学生が卒業するため、新カリキュラムが、当初の目論見通りに機能したかの総括を行い、2015 年度以降にはさらなる新カリキュラムの検討を開始する。
<5> 看護学部
病院実習については、医学部付属３病院の看護部との連携はもちろんのこと、生涯教育を担っている看護キャリア支援センターの運営にも関わっている。このことは、現場の指導力向上に貢献することとなり、学部学生の教育体制の質向上に繋がっている。学内資源の新たな活用方策としては、平成 26 年度文部科学省『課題解決型高度医療人材養成プログ
ラム事業』に採択された「都市部の超高齢社会に挑む看護師養成事業」４（３）－３４）が挙げられる。この事業は、学部学生、大学院生、医学部付属３病院および外部実習施設看護従事者がともに学び続ける体制構築が主軸であり「いえラボ」というユニークな場を活用し、学部学生が「生活の場での生活者支援とは」を学習できる実習を準備している。この事業も含め、学内資源の活用は今後も継続していく。
<6> 医学研究科(1) 医学専攻（博士課程）
1) 中間評価から複数指導体制にしているが、さらに指導の客観性を担保するために、入学時から各学生に複数の指導教員を付けるという制度の採用を検討する。
114

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

2) 全体としては学生の主体的参加が前提の仕組みとなっているが、共通必修科目の中の、なおも一部の受動的にならざるを得ない講義科目、演習課目について、双方向性授業シス
テムやｅ－ラーニング・システムの導入による効用について検討する。
(2) 医科学専攻（修士課程）
今後も複数指導による多面的かつ客観的な指導体制の充実に向けて見直しを行う。また、講義科目や演習科目の受講形態の利便性向上のために、ｅ－ラーニング・システムの導入なども検討する。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
シラバスは全学のホームページ内に既に掲載されているが、学生に対する閲覧の利便性を更に配慮する。
<8> 理学研究科(1)生物学専攻
生物分子科学専攻との積極的な共同開講により個々の学生の興味に近い講義の履修が可能になりつつある。さらに環境科学専攻との共同開講科目を設置する。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
学生による授業評価は各学部で実施されているが、学生へのフィードバックは十分に行われていない。学生へのフィードバック方法について、学長・学部長会議にて検討する。
<2> 医学部
1)Webポートフォリオを学習成果の評価法としての使用する具体策を検討する。
2)試験問題作成ワークショップ、教育評価のFDを継続し教員間差の是正を図る。
<3> 薬学部
薬学教育モデル・コアカリキュラム改訂時の教育ワークショップとその後のシラバス作
成時に、見直しと改善を図る。現在まで、到達が十分でない内容については、補講や４年次、６年次開講の薬学総合講義、薬学総合演習などの授業時間を利用し補充教育をしている。一定の学習効果を上げているが、今後も継続的に見直しと検証を行い、到達目標と学
習効果に整合性が取れるよう努める。
<4> 看護学部
1)時間割を含めたシラバスの内容は、カリキュラム検討委員会を中心として検討し、授業評価に関しても学生および教員による授業評価を実施し、フィードバックしているが、必ずしも評価内容が実際の教育に反映されていない。カリキュラム検討委員会と FD 委
115

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）

員会が連携し、教育に関するワークショップを開催し、本学のカリキュラムについても検討したが、カリキュラム全体の見直しまでには至っていない。今後もカリキュラム検討委員会と FD 委員会で教育ワークショップの企画を行い、教育の質向上に向けて検討を継続する。
2)2015 年度のシラバスには準備学習の内容を明記するように全教員に求め、シラバスの形式を一部修正する。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1) 医学専攻（博士課程）のシラバスは、電子シラバスとして 2017 年度より開設を目指している。
2) 実施されている授業について、授業内容や方法に関する調査を３年後までに実施し、改善する必要性の有無の検討を医学研究科運営委員会で行う。
<6> 理学研究科
大学院生による授業評価、指導評価、あるいはアンケート調査は、これまで組織的にはなされていない。その必要性も含め、実施に向けた議論を進めて行く。
<7> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
今後の大学院 FD の内容について、長期的展望のもと、計画立案を行う。
４．根拠資料資料 4（3）-1
資料 4（3）-2
資料 4（3）-3
資料 4（3）-4
資料 4（3）-5
資料 4（3）-6
資料 4（3）-7
資料 4（3）-8
資料 4（3）-9
資料 4（3）-10
資料 4（3）-11
資料 4（3）-12
資料 4（3）-13
資料 4（3）-14
資料 4（3）-15
資料 4（3）-16
資料 4（3）-17

先端医科学演習シラバス
医学部学習要項（選択科目制について）
東邦大学医学部医学科修学支援センター規程
2014 年度学生テュータ養成ワークショップ「東邦テュートリアル」概要
東邦大学ホームページ（薬学部カリキュラム・ポリシー）
薬学部カリキュラムマップ
2014 年度薬学部シラバス
薬学部教育ポータル掲示板
薬学部授業評価アンケート
2014 年度理学部授業概説（シラバス）
理学部履修案内
年間時間割（看護学部）
看護学部教育ポータルサイト
医学研究科博士課程履修要項
医学研究科修士課程履修要項
薬学研究科医療薬学専攻（博士課程）シラバス
薬学研究科薬科学専攻（修士課程）シラバス
116

４．教育内容・方法・成果（４－３．教育方法）資料 4（3）-18 薬学研究科規程
資料 4（3）-19 理学研究科規程
資料 4（3）-20 医学部教育ポータルサイト学習要項 2014
資料 4（3）-21 2014 年度薬学部シラバス
資料 4（3）-22 看護学部教育ポータルサイト
資料 4（3）-23 東邦大学ホームページの「情報公表」
資料 4（3）-24 医学部学習要項 2014 年度 1 年次学生の履修について ３.選択科目
資料 4（3）-25 2014 年度薬学部シラバス
資料 4（3）-26 看護学部学習要項
資料 4（3）-27 東邦大学大学院理学研究科学位規程資料 4（3）-28 環境科学専攻における学位取得基準に関する内規資料 4（3）-29 学習成果の定着度に関する学生アンケート
資料 4（3）-30 薬学部カリキュラムマップ
資料 4（3）-31 薬学部授業評価アンケート
資料 4（3）-32 2013 年薬学研究科ワークショップ報告書
資料 4（3）-33 2014 年薬学研究科ワークショップ報告書
資料 4（3）-34 「都市部の超高齢社会に挑む看護師養成事業」ホームページ

117４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）（４－４．成果）
１．現状の説明（１）教育目標に沿った成果が上がっているか。
<1> 大学全体
学生の学習成果を測定するための評価指標の開発とその適用、学生の自己評価、卒業後の評価（就職先の評価、卒業生評価）
学生の学習成果の測定については、各学部の専門性・独自性が高いことから、大学として一律に GPA（Grade Point Average）制度等の成績評価システムを導入する検討は行っていない。薬学部、看護学部については、毎年実施される薬剤師国家試験、看護師国家試験の成績がほぼ毎年全国平均を上回っていることから、教育目標に沿った成果が上がっていると判断している。また医学部は、2012 年・2013 年の医師国家試験の成績が全国平均を下回ったが 2014 年はほぼ全国平均並みとなり、教育目標に沿った成果が上がってきていると判断している。
医学部・看護学部の卒業生の中で、本学の医学部付属病院に就職する者については、医師は卒後臨床研修評価、看護師は目標管理評価シートによる人事考課で勤務評価を把握することは可能だが、これを定期的にフォローするシステムは構築されていない。また、薬学部は 2006 年度より生涯学習認定制度のプロバイダーとしての認証を受け、卒業生を中心に生涯学習講座を定期的に開講している。理学部は研究職・一般職等で一般企業に就職している卒業生が多く、就職先確保の観点から習志野学事部キャリアセンターが卒業生在籍企業を訪問する際に、卒業生の評判等を聴取している。
<2> 医学部
教育目標として掲げた「より良き臨床医の育成」の達成に必要な知識、技能、態度の修得程度を評価する指標として、カリキュラムに記された各科目単位で行われる試験の他に総合試験等の包括的評価を実施している。
現在の総合試験の要領は次の通りである。
即ち、当該学年の履修科目のみならず、前年度、あるいは前々年度の主要な履修科目の学習領域を範囲とした総合試験を２年生および３年生で実施し、基礎医学から臨床医学に繋がる知識の横断的統合を促している。５年生では、臨床医学に関する総合的な理解を評価するための総合試験を２度実施している。さらに、臨床実習の実効性を評価するために臨床実習
後症例評価試験を平成２５年度より実施している。また、修得した技能評価を目的とした臨床実習後 OSCE を学部評価者の参加を得て実施している。６年生では医師国家試験に準じた総合試験を２度実施し、ディプロマ・ポリシーに則した能力水準への到達程度について評価している。この他に全国医学系大学に共通の指標として共用試験実施評価機構による全国共通の共用試験を４年生の学年末に実施している。
学生の自己評価については、2003年度までは、卒業時に６年間の学習成果に関するアン
ケート調査を行い、その中に自己評価項目を設けて実施していたが、2004年度以降は実施していない。これに替わるものとして、入学時に学習目標を設定して、経年的に卒業まで自己評価し、それをファイルできるポートフォリオシステムを導入した。これを用いた評価法の検討を開始した。
118

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）

卒業生については、約半数が医学部付属病院で、残り約半数が他大学付属病院をはじめ他の医療施設で卒後臨床研修を行っている。臨床研修評価が各々の施設で行われているが、系統的な卒業生の評価については調査していない。
<3> 薬学部
学生の学習成果の評価指標は基本的に定期試験評価と平常点評価であり、場合によっては両者が加味される総合評価である。これらをどの程度、学習成果の測定に用いるかは科目担当者に任せられている。教務委員会ならびに薬学教育推進部門が中心となり、薬学教
育ワークショップ等において評価指標の有効性の検証を行いながら新たな評価指標開発に努めている。
教育目標としている「心の温かい薬の専門家」の養成に対しては、カリキュラム・ポリ
シーのなかで、「社会へ常に関心を抱き、社会に貢献する心を持つ人材の育成」と「豊かな人間性、高い倫理観を有する人材の育成」を掲げている。これを具現化するために、低学年から高学年にわたり、医療人として生命に関わる薬学専門家に相応しい行動を身につけるための教育プログラムを組み、体系化した教育を実践している。ヒューマニズム／医療倫理教育関連科目の単位数は 48 単位に達し、卒業要件単位である 186 単位の 1/5 以上に設定されている。また、問題解決能力の醸成を目的に、学生が能動的に問題解決に取り組めるような学習方法（参加型学習、グループ学習、自己学習）を担当教員の判断により積極的に取り入れている。PBL や SGD では、討論中あるいはグループの発表を一定の基準を用いた評価表で評価するとともに、学生が提出したレポートや発表用資料も評価している。
また、成績には反映させていないものの、学生間でのピア評価も一部では取り入れている。
学生による授業評価は、マークシート方式により 1998 年度から実施されている。授業評
価項目の中で、学生の自己評価に関する項目が設けられており、５段階で自己評価する形式がとられている。
卒業生およびその就職先の状況に関する情報は、学部主催の就職懇談会や実務実習施設
への教員訪問等を通して入手することはあるが、卒業生の評価については具体的な調査は行われていない。
<4> 理学部
学生の学習成果を測定するための評価指標の開発とその適用
学生の学習成果を測定するための評価指標は、試験の成績やレポートおよび人材養成の結果としての就職状況などが挙げられる。学科別の説明は、以下の通りである。
(1)化学科
同一講義内容の授業を同一基準のもとで評価した成績（例えば平均点）を一定期間追跡調査すれば、ある特定の講義科目については学習効果を推定することはできなくもな
いが、授業改善という点ではあまり意味がない。教員側が事細かに教え込む方針に転じれば平均点を容易に上げることができるためである。しかしながら真に重要な「自ら考える力と意欲」の向上という観点では、過剰な教え込みはむしろ弊害である。「化学の基礎を積み重ねた上で獲得した自ら考える力」の測定は容易ではないが、卒業研究、臨119

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）

床検査技師資格・教員免許資格獲得等の相当な苦痛を伴う負荷の大きな課題において、最終成果だけでなく学生の「取り組み姿勢」を担当教員が注意深く観察することで定性的に評価することは可能である。これを数値化するのは難しいがすでに実践している。
(2)生物学科
学生の学習成果を測定するための評価指標は、試験の成績、レポートや出席状況等であるが、どの評価指標を用いるかは科目担当者に委ねられている。就職先は、医療・保健・製薬業を筆頭に、情報サービス業、教育関係、卸・小売業、食品、その他（医療機器、環境関係、福祉関係）、公務員など、多岐にわたっている。最近は、治験支援機関
や病院・検査会社への就職が増えている。教員養成課程修了者のうち希望者はほぼ全員、教職についており、中・高校教員に採用された者も多い。また、国家公務員や地方公務員、警察官になった学生もいる。これら就職先における卒業生に対する評価としては、「地味だが人柄が良く、実力を発揮している。」という声が多い。
(3)生物分子科学科
学生の学習成果を測定するための評価指標は、試験の成績やレポートおよび人材養成の結果としての就職状況などが挙げられる。
(4)物理学科
４年次の必修科目、卒業研究 A、B では 8 つの研究室のうち、いずれかに配属になり、３年次までの学習の成果を総合して卒業研究を行う。このなかでどの程度実践的な力が付いたかどうかは判断できる。これは学習成果、教育の効果を測定し、判定するための現実的な評価指標である。
(5)生命圏環境科学科
東邦大学理学部では、カリキュラム・ポリシーの中で教育目標として、「基礎学力」、「科学的素養」、「問題発見・解決力」、「社会人力」の４つを掲げている。３年次のキャリアガイダンスにて、これらを含めた総合的なアセスメントを行っており、この結
果は学生に返却されるとともに、解説を行っている。
学生の自己評価、卒業後の評価（就職先の評価、卒業生評価）
学生の自己評価としては、各授業の最後に実施するマークシート方式による授業評価項
目の中に、学生の自己評価に関する項目も設けられている。評価形式は、「授業に毎回参加したか」、「予習復習をしたか」などを５段階で自己評価する形式となっており、その結果は教員に通知される。教員養成課程では、教職履修カルテに単位認定を受けた科目全てについて自己評価を記載し、学びの成果を確認・記録するとともに、教員はそのカルテを参考に、学生の習得状況や課題を確認している。
社会に出てからの評価については、FD（ファカルティ・ディベロップメント）で議論されているが、現在のところ卒業生の評価については調査を行っていない。

120

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）(1)化学科
負荷の大きな課題の開始時と終了時において、学生自身の取り組み姿勢等を自己評価させることで、達成感や満足度を知ることが可能であると考えられるが、そのような試
みは現在行っていない。
(2)生物学科
学生の自己評価としては、学部として各授業の最後に実施するマークシート方式による授業評価項目の中に、学生の自己評価に関する項目が設けられており、集計結果は教員に通知される。学科としてはこのような授業評価等は行っていない。また、社会に出てからの評価についても、現在のところ学科としては調査を行っていない。就職については生物学の知識・経験は様々な分野で必要とされており、就職先は、企業（製薬、薬品販売、建設コンサルタント）、地方公務員、病院、および教員（高校）と多岐にわたっている。そのうちの企業はいずれも中堅規模であり、将来性が期待されている。また、病院、県水道局、私立高校は、地味ではあるが卒業生の実力を発揮し得る環境である。
これら就職先における卒業生に対する評価としては、「地味だが人柄が良く、実力を発揮している」という声が多い。
(3)生物分子科学科
学生の自己評価としては、各授業の最後に実施 するマークシート方式による授業評
価項目の中に、学生の自己評価に関する項目も設けられている。評価形式は、「授業に毎回参加したか」、「予習復習をしたか」などを5段階で自己評価する形式となっており、その結果は教員に通知される。社会に出てからの評価については、FD(ファカルティ・ディベロップメント)で議論されているが、現在のところ卒業生の評価については調査を行っていない。
(4)情報科学科
授業評価アンケート内に学生の自己評価に関する項目を設けている。
(5)生命圏環境科学科
授業の最後に実施する学生によるマークシート方式による授業評価には、その項目の中に学生の自己評価に関する項目も設けられており、「授業に毎回参加したか」、「予習復習をしたか」などを 5 段階で自己評価する形式となっており、その結果は教員に通知される。
また、卒業後の評価については、学科設立 10 周年記念式典や、今後予定されている
ホームカミングデーなどでアンケート調査を実施する予定である。
<5> 看護学部
学習評価の指標は、基本的に筆記試験成績、課題レポートの評価、授業態度等による総合評価である。それぞれが全体の評価に対して占める割合についてはシラバスに明記している４（４）－１）。また、実習に関してはオリエンテーションや実習要項で学生に評価視点を121

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）

明示し、実践でのポイントを共有している。実習は、その場の状況に影響されることなど
から、各専門領域ごとに評価点を検討し、調整を行うことで妥当性を確保している。
これまで、試験成績ならびに実習成績は「A+、A、B、C、D」で通知されていたが、2013
年秋学期より、「看護学部教育ポータル」に各科目の評価点数をアップするようにした。
これにより、学生は自己の評価点数を確認できるようになり、学びのモチベーションにつながっていると推測される。
各科目終了時には学生による授業評価を導入している。また、卒業時における学生の態
度と技術に関するチェック・リストが掲載された「学習要項」４（４）－２）が学生に配付され、自分自身で到達度を評価できるようにしている。
カリキュラム検討委員会が年度末に各学年ごとの学習目標の達成度、学習への取り組み
態度、「看護学部の期待される学生像」に沿った行動ができたか、を調査し、学生が 1 年間を振り返って自己評価できる機会を設定している。
毎年 2 月に臨地実習検討会を開催し、卒業生の約 7 割が就職している医学部付属 3 病院の看護部長、師長、臨地実習指導者に参加してもらい、カリキュラム検討委員会が調査した卒業時の学生の看護技術到達度を報告し、3 病院からは新人看護師の看護技術到達度を報告してもらっている。つまり、卒業生の就職先での技術到達度をおおよそ把握することができている。また、この臨地実習検討会には東邦以外の外部実習施設の看護スタッフも参加しており、卒業生の状況をヒヤリングする機会ともなっている。
医学部付属３病院の看護部長をメンバーに含む看護教育運営委員会が年３回開催され、その際、卒業生評価として卒業生たちの状況について報告を受けている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
2013 年度より医学専攻（博士課程）および医科学専攻（修士課程）共にシラバスを大きく改訂して実体化を進めたため、共通科目および専攻科目の講義・演習・実習については
厳密に行われるようになった４（４）－３）、４（４）－４）。しかし、その評価については、出席率
やレポートが用いられているがコースによって内容は大きく異なることから、数値化されたような統一した基準はない。一方、リサーチワークにおける研究活動および研究成果の評価についても研究領域により評価指標が異なっており、統一基準で分析することが困難であるため評価は各コース責任者に任せられている。医学専攻（博士課程）では、東邦医学会での大学院学生の研究発表（中間評価）は複数の医学研究科委員によって行うなど、指導教授のみではない複数指導体制を実施しているが、それによる学習成果については評価されていない。
各指導教員は、自分自身で指導した学生と懇談し、学生の自己評価を聴取するのみで、組織的には行っていない。卒業生の評価については、医学専攻(博士課程)の臨床医学系の修了生は、大半が付属病院を含め本学医学部に籍を置いて、指導的立場の医師および教員として勤務しており、 教育・研究・診療活動の評価を実施しているが、大学院における教育成果の面から系統的に調査したことはない。基礎医学系、社会医学系および医科学専攻(修士課程)の場合は、大半が本学を離れるが、その後の追跡調査は実施していない。

122

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻（博士課程）、（2）薬科学専攻（修士課程）
学生の学習成果の評価は、修士論文または博士論文の評価によって行われ、このプロセスを通じて教育目標に沿った成果についても確認される。学生の自己評価および就職先からの評価や修了生評価は、実施していない。
<8> 理学研究科
学生の学習成果を測定するための評価指標の開発とその適用
大学院学生の学習成果は、学位論文と就職に結実する。学位論文の内容は、研究計画の達成度、関連する学会発表や投稿論文などを指標として評価できる可能性はある。しかし、多様な研究分野で統一した指標を決めることは困難である。
(1)物理学専攻
学位論文が最大の成果物であり、教育目標に沿った成果が上がっている。
(2)環境科学専攻
一部の講義においては演習の延長として毎年同一の課題を大学院生に課して提出させており、そのでき具合により講義内容の浸透度を測る試みを行っている。
学生の自己評価、卒業後の評価（就職先の評価、卒業生評価）
学生の自己評価、卒業後の評価は、理学研究科全体では実施していない。就職先の評価については、習志野学事部キャリアセンターを通じて情報を得ている。
(1)生物学専攻
生物学の知識・経験は様々な分野で必要とされており、就職先は、企業（製薬、薬品
販売、建設コンサルタント）、地方公務員、病院、および教員（高校）と多岐にわたっている。そのうちの企業はいずれも中堅規模であり、将来性が期待されている。また、病院、県水道局、私立高校は、地味ではあるが卒業生の実力を発揮し得る環境である。
これら就職先における卒業生に対する評価としては、「地味だが人柄が良く、実力を発揮している。」という声が多い。
(2)環境科学専攻
環境科学専攻では、博士前期課程 1 年次のキャリアガイダンスにて、総合的な自己評価を行っており、この結果は大学院学生に返却されるとともに、解説を行っている。また、卒業後の評価については、学科設立 10 周年記念式典や、今後予定されているホー
ムカミングデーなどでアンケート調査を実施する予定である。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院学生の学習成果の評価は、修士論文または博士論文の評価によって行われ、この123

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）

プロセスを通じて教育目標に沿った成果についても確認される。
大学院学生の自己評価は行っていないが、2014 年 4 月のオリエンテーション時に在校生向けのアンケート調査を実施した。一部自己評価の項目も入れている。修了生の評価は行っていないが、ほとんどが看護系大学の教員として、教育ならびに研究を行っており、特に卒業後の状況として、科研費獲得、学会発表、国際学会発表、学術論文の掲載などは、個別に対応した指導教員が卒業後の情報を把握している。
（２）学位授与（卒業・修了認定）は適切に行われているか。
<1> 大学全体
学位授与基準、学位授与手続きの適切性、学位審査および修了認定の客観性・厳格性を確保する方策
各学部が制定した学位授与方針および各研究科が定める学位規程等に基づき適切に行われている。
なお、医学研究科、薬学研究科、理学研究科の博士課程においては、いわゆる満期退学
後一定期間以内に博士の学位を取得した者を課程博士として取り扱っていたが、在学中に学位論文の審査を受けるように各研究科の関連規程を改正し、2012 年度入学生より適用している。
<2> 医学部
本学部は、学年制であり、医師養成に直結する医学準備教育科目および医学教育科目は
全科必修科目で、進級および卒業する学生が教育目標に定める学習成果を得ているかを検証している。教養科目に関しては、４年次までの選択制で下限を18単位、上限を30単位の修得を課し、人間性の涵養に加え、学習に対する自己裁定権を持たせ自主性の涵養に役立てている。そのうえで、６ヵ年以上在学し、所定の全課程を履修した者について卒業試験を行い、これに合格したものを卒業と認定し、学士（医学）を授与している４（４）－５）。
医師国家試験に合格できる十分な知識を修得し、初期臨床研修に対応できる技能および態度を身に付け、本学の建学の理念を理解したうえで、自主性を有し幅広い教養と人間性を身に付けた者に学位を授与しており適切である。
学年制をとっている本学部は、年次部会を必要に応じて３～12回開催して各学年における学生の修学状況について検討し、随時必要な指導を行っている。各年次の学年末に、各年次の科目担当責任者で構成する年次部会を開催して、シラバスに明示した進級基準を満たすかどうかを総合的に評価し判定している。６年次は、所定の科目を履修した者に対して、６年次末に医師国家試験に準じた卒業総合試験を実施して、医師国家試験に合格できる知識水準を担保しているかを６年次部会で評価し判定している。また、医師としての技
術および態度に関しては、５年次末の臨床実習後OSCEで検証し５年次部会で判定している。
評価の客観性を高めるため、臨床実習後OSCEに外部評価者（他大学の教員）も評価に加わっている。
各試験の結果を教育委員会、教授会で審議して、進級および卒業（学位授与）の認定を行っている。

124

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）<3> 薬学部
教育研究上の目的に基づき設定された学位授与方針に従い、本学部の教育目標に沿って設定した授業科目を履修し、各年次で設定する進級基準を満たし、さらに卒業に必要な単位を修得した学生に学士（薬学）の学位を授与している。教務委員会で学生の単位修得状
況を審議し、教授総会において単位の認定を行い、卒業要件を満たした学生に対し学士（薬学）の学位を与えることとしており、適切に授与の手続きが行われている。
<4> 理学部
学位授与基準、学位授与手続きの適切性
東邦大学学則に則り、各学科で公正な卒業判定が行われ、教授会に諮られて承認を受けるという手続きになっている。学科別の説明は、以下の通りである。
(1)生物学科
東邦大学学則に則り、公正な卒業判定が行われ、教授会に諮られて承認を受ける手続きを踏んでいる。本学科では、卒業所要単位数 124 のうち教養教育科目は20単位、専門教育科目は75単位で、学生の多くは教養教育科目と専門教育科目の余剰分を自由選択科目に入れて卒業している。自由選択科目29単位には他学科開講科目の履修や日本大学
生産工学部との単位互換科目をあてることも可能となっているが、それほど利用されていない。また。この卒業判定基準は、履修案内を通じて常に学生へ周知している。
(2)生物分子科学科
東邦大学学則に則り、学科会議で公正な卒業判定が行われ、教授会に諮られて承認を受けるという手続きになっている。生物分子科学科では卒業所要単位数 124 のうち教養科目は 22 単位、専門科目は 64 単位、自由選択科目 は 38 単位となっている。自由
選択科目には教養科目、専門科目や他学科開講科目の履修や日本大学生産工学部との単位互換科目をあてることが可能となっている。

(3)情報科学科
取得単位数と卒業研究の評価を元に学科会議で卒業判定を行い、教授会での承認を経て学位を授与している。
(4)生命圏環境科学科
学士の学位授与基準は「履修案内」に卒業基準として明記されており、授与手続きは適切である。
<5> 看護学部
年度末に教務委員会で学生の単位修得状況を全科目において審議する。その後、各年次の進級基準を満たし、単位認定、卒業要件認定を教授会で改めて審議し、学士（看護学）の学位を与えることとしており、適切に授与手続きが行われている。
125

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
学位授与基準、学位授与手続きの適切性(1)医学専攻（博士課程）
医学専攻（博士課程）では、本研究科博士課程に４年以上在学して必修科目 26 単位以上と選択科目４単位以上の合計 30 単位以上を修得し、必要な研究指導の下に完成した学位論文の審査ならびに最終試験に合格することを学位授与の必要要件とし、医学研究科規程に定めている。また、優れた研究業績を上げた者については３年以上在学すれば足りるものとしている。
必要修得単位数である 30 単位の内訳としては、専攻科目は講義４単位、演習 12 単位、実習４単位の合計 20 単位以上、共通科目は必修６単位、選択４単位の合計 10 単位以上と規定している。学位審査および最終試験を受けようとするものは、学位論文題目および要旨を研究科委員会に提出、審査委員候補者３名の下で中間発表を行い、中間評価を受ける。
中間発表は東邦医学会例会の中で大学院発表会として公開で実施している。東邦医学会は例会と総会を合わせて年間３回開催されており、いずれの会でも発表可能である。学位申請論文は、中間評価を取り込んで修正し、学術雑誌に掲載された論文の別刷りを添えて申請する。なお、止むを得ない場合においては掲載証明書をもって申請することができる。
審査および最終試験は医学研究科委員会で投票により選ばれた５名の審査委員によって実施されているが、論文審査会は公開されている。最終試験の評価は審査委員のみにて行われ、博士課程修了の可否の判定を行う。主査から審査および最終試験の経過と概要が医学研究科委員会に報告され、無記名の可否投票により３分の２以上の可が得られたものが修了認定となる。以上の手続きは概ね適切に実施されている４（４）－６）。
2012 年度に大学基準協会の認証評価において、努力課題として「医学研究科および薬学研究科において、学位論文審査基準が明文化されていないので、文書で明示することが望まれる」との指摘から、2014 年度から学位論文審査基準が東邦大学医学研究科規定で明文化されホームページで明示されている。
(2）医科学専攻（修士課程）
本専攻に２年以上在学して、医学研究に関する必修科目 18 単位以上と専攻分野に関連する選択科目 12 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえで学位論文の審査並びに最終試験に合格することを学位授与の必要要件とし、医学研究科規程に定めている。
また、優れた研究業績を上げた者については１年以上在学すれば足りるものとしている。
学位審査に関しては、２年次６月末までに学位論文題目を医科学専攻運営委員会に提出、10 月末までに３名の審査委員の下で中間口頭発表を行い、客観的指導を受ける。そのうえで追加修正等を行い、１月 10 日までに学位請求論文を作成し提出する。１月中・下旬に３名の審査委員による審査が行われ、合格者のみが最終試験を受ける。最終試験は口頭発表で、医科学専攻運営委員６名の出席のもとに公開で実施され、修士課程修了の可否の判定を受ける。その結果を医学研究科委員会で承認を受け修了認定となる。以上の手続きは概ね適切に実施されている４（４）－７）。
126

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）

2012 年度に大学基準協会の認証評価において、努力課題として「医学研究科および薬学研究科において、学位論文審査基準が明文化されていないので、文書で明示することが望まれる」との指摘から、2014 年度から学位論文審査基準が東邦大学医学研究科規定で明文化されホームページで明示されている。
学位審査および修了認定の客観性・厳格性を確保する方策
医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に、2013 年度からシラバスの充実による大学院教育の実体化がなされた。それに伴い、学位審査および修了認定の客観性・厳格性は以前より図られているが、その評価は各コース責任者に任せられており、一定の評価指標を定めて評価していない。
医学専攻（博士課程）では、審査および最終試験は医学研究科委員会で投票により選ばれた５名の審査委員によって実施されているが、論文審査会は公開されている。最終試験の評価は審査委員のみにて行われ、博士課程修了の可否の判定を行う。主査から審査および最終試験の経過と概要が医学研究科委員会に報告され、無記名の可否投票により３分の２以上の可が得られたものが修了認定となる。
また、医科学専攻（修士課程）では、最終試験は口頭発表で、医科学専攻運営委員６名の出席のもとに公開で実施され、修士課程修了の可否の判定を受け、その結果を医学研究科
委員会で承認を受け修了認定となる。以上の手続きは概ね適切に実施されている。これら
手続きより、審査の客観性・幻覚性は確保されている。
<7> 薬学研究科（1）医療薬学専攻（博士課程）、（2）薬科学専攻（修士課程）各課程修了のための要件、修士（薬科学）、博士（薬学）の学位授与の基準および手続
きは、薬学研究科学位規程４（４）－８）およびシラバスに明示している。これにより、大学基準協会からの努力課題である「学位論文審査基準の明文化」は対応されている。また博士の学位は、博士後期課程を満期退学した者や本課程に在籍したことがない者でも、本研究科の博士課程を修了した者と同等以上の学力があると認められる者であれば申請することができる。
博士（薬学）の審査委員は、主査１名、副査２名以上とし、本研究科担当の専任教授の中から定め、修士（薬科学）の審査委員は、主査１名、副査１名以上とし、本研究科担当の専任教員の中から定める。ただし、必要があるときには、兼担の教授または専任の准教
授、講師を加えることができる。さらに、他の大学院等の教員等に副査として協力を求めることができる。審査委員会に先立ち、公開の学位論文発表会が開催され、学位授与に関する客観性、厳格性は確保されている。
修士論文は口頭発表 12 分、質疑応答８分により行う。また、博士論文は、口頭発表 20分、質疑応答 20 分により行う。なお、当該発表会は学内外に公開している。薬学研究科
委員会において、審査委員は上記口頭試問の結果、論文の内容、発表会の際の発表および質疑応答の内容等について、審査意見を報告する。審査意見をもとに、研究科委員は学位論文および口頭試問についての最終試験の審査を行う。修了の判定は、原則として修了年次の２月の薬学研究科委員会で実施し、論文の審査および最終試験の審査で合格と判定さ127

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）れるには、研究科委員会構成員の４分の３以上が出席し、出席委員の３分の２以上の賛成を必要とする。
<8> 理学研究科
学位授与基準、学位授与手続きの適切性
学位授与の基準および手続きは、理学研究科学位規程に明示している。すなわち、理学研究科規程の定めるところにより、理学研究科の所定の課程を修了した者に授与する。博
士の学位は、博士論文の審査および試験に合格し、かつ専攻の学術に関し、本研究科の博士課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認された者にも授与することができる。手続きは、学位論文の提出、審査委員会の設置と審査、その結果報告を受けた研究科委員会での決定の順で進められ、学位記授与は適切に行われている。
(1)生物学専攻
通常の年限においては修得単位数以外に特に明確な基準がないため、修士学位論文の到達度・完成度には個人差が見られる。1 年または 1.5 年での早期修了を目指す場合は、明確な基準を設定してあり、学生にも公表し、厳格に適用している。博士学位について
も学位論文提出のための明確な基準を設定してあり、学生にも公表し、厳格に適用している。資格を満たした場合、1 名の主査と 3 名以上の副査で論文審査を行っており、学位授与は適切に行われている。
(2)生物分子科学専攻
学位授与の基準および手続きは、理学研究科学位規程に明示している。すなわち、理学研究科規程の定めるところにより、理学研究科の所定の課程を修了した者に授与する。
博士の学位は、博士論文の審査および試験に合格し、かつ専攻の学術に関し、本研究科の博士課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認された者にも授与することができる。手続きは、学位論文の提出、審査委員会の設置と審査、その結果報告を受けた研究科委員会での決定の順で進められ、学位記授与は適切に行われている。
(3)物理学専攻
学位の審査は、主査と副査からなる審査会で行われており、公聴会を経た後、学位が授与される。
(4)環境科学専攻「大学院理学研究科学位規定」に明記された学位授与基準に基づき、学位授与は適切に行われている。
学位審査および修了認定の客観性・厳格学位審査の審査委員は、主査１名と副査２名以上とし、修士では研究科担当専任教員、兼担教授、研究科客員教員及び産学連携講座教員の中から定め、博士では研究科担当専任
教授・准教授及び産学連携講座教員の中から定める。なお、必要があるときは規程により、
128

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）

専任教員以外からも選任することができる。客観性・厳格性を確保するために、論文発表
会は一般公開され、その後の審査委員会と専攻会議では各専攻の内規で定められた基準により厳格に審議され、最終的に研究科委員会で修了認定に至る。
(1)化学専攻
本専攻では複数の指導教員（主指導教員１名、副指導教員１名以上）が学生を指導している。これは副指導教員が客観的な立場で判断するためのシステムである。学位審査においては、主査１名に加えて副査２名以上によって論文審査を行い、より客観性をもたせ、厳格な審査となるようにしている。また、公開の中間発表会や、修士論文・博士
論文発表会にて質疑応答を行っている。博士後期課程の学生が学位を申請する際には、査読付き学術論文の必要数を化学専攻の内規に明記している。
(2)生物学専攻
学位論文の内容に関しては発表会で公表し質疑応答を行っている。また学位審査は 1名の主査と 2 名以上の副査で行い客観性・厳格性を保っている。
(3)生物分子科学専攻
最終的な論文発表会だけでなく、中間発表会も公開として行っている。また副指導教員を交えた報告会も義務づけるなど、客観性と厳格性の確保に努めている。
(4)物理学専攻
学位審査は、主査と副査からなる審査会で行われ、結果は審査報告書にまとめられる。
さらに、学位論文の内容は、修士・博士論文発表会で公表された後学位が認定され、客観性・厳格性を保っている。
(5)環境科学専攻
博士後期課程の学位審査においては、審査委員の中に必ず一名以上の外部有識者を加えることを申し合わせている。これにより、修了認定の客観性・厳格性はより確保されている。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
規定の単位を取得し、学位審査および最終試験に合格することが必要とされている。学位審査において、博士号を取得している教授あるいは准教授が 3～4 名で審査委員会を構成し、各論文の審査と最終試験にあたる。
学位審査結果は、大学院運営委員会で確認され、研究科委員会において承認を受けた後に学位が授与される。なお、審査委員は運営委員会に提出され検討した後、研究科委員会
で承認を得ることとなっており、運営委員会の委員全員と研究科委員会の委員全員という多くの関係者が検討したうえで適切な審査委員を客観性と厳格性を確保し選出している。

129

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）

２．点検・評価[基準の充足状況]
各学部・研究科とも、教育目標に沿った成果が上がっており、学位授与は適切に行われていると判断する。概ね基準を充足している。
① 効果が上がっている事項<1> 医学部
学習成果を測定するために、中間評価指標として共用試験および医師国家試験と同等レベルの卒業試験を実施していることは、教育側にも学習側にも成果を上げるのに有効に働いており、この体制を継続する。さらに、低学年より総合試験を実施して、中間目標（マイルストーン）
達成度を評価することが、学生の主体的な学習態度の修得に寄与している。
<2> 薬学部
2013 年度から開講した医学部薬学部合同授業（医学部科目名：全人的医療人教育Ⅱ、薬学部科目名：ヒューマニズムⅡ）では、生命倫理の問題を議論する課題解決型学習（PBL）
による形成的評価に努めており、医療人に求められる倫理観の涵養を図っている。
<3> 理学部(1)化学科
100％またはそれに近い就職率および臨床検査技師国家試験合格率４（４）－９）からも推測されるように、化学の基礎の修得、コミュニケーション力および自ら考え問題解決する力の獲得という観点では概ね教育目標が達成されていると考えられる。また個別の評価ではあるが、就職先企業から化学科卒業生の総合的な能力について一定の評価を得ている。
(2)生物学科
本学科では、卒業所要単位数 124 のうち専門教育科目は 75 単位であるが、この 75単位のうち 10 単位は実験実習の単位で、学生の多くは必修の実習５単位以外、自ら自主的に実習を選択して履修する。これにより卒業研究で学ぶ専門性の高い方法・技術以外の幅広い生物学研究のスキルを身につけることができる。
(3)情報科学科
授業評価アンケートが定着した。
<4> 看護学部卒業時における学生の態度と技術の具体的到達内容を「学習要項」の冊子の中に「看護実践を支える『態度』と『技術』」という内容で挿入した。これをもとに学生は自己評価ができ、教員は教授内容の確認ができている。
さらに、国家試験対策ツールとして、看護師・保健師国家試験問題 WEB 法人サービスで学習して自己評価ができるように、
2014 年 4 月からは同時起動無制限の利用契約に変更した。
130

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
2013 年度から実施されているシラバスの改訂により、大学院教育の実体化が進められ、各指導教員の評価はより客観性・厳格性が図られるようになった。
<6> 薬学研究科
大学基準協会から努力課題として学位論文審査基準が明文化されていないとの指摘を受け、明文化すると共に、シラバス内の学位授与へのプロセスの項に記載することで対応がなされた。学位論文審査基準をシラバスで確認できるようになり、大学院学生にとって到達目標が明確になった。
<7> 理学研究科
履修案内に具体的な学位授与のための手続きを記したページを加え、必要書類とともに学位論文を提出する期日を明らかにした。博士論文についてはインターネット公開に必要な書類も明示した。
<8> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
十分な研究計画書審査と倫理審査が行われたうえで研究が開始されるため、学位授与に当たり学位論文審査会での基準を十分に満たし、質の高い学位論文が増加している。

② 改善すべき事項<1> 医学部
1)倫理面および人間性の涵養に関しての客観的な評価指標は有していない。概ね良好と自己評価しているが、客観性を高めるため外部評価者の導入、他大学との相互評価システ
ムの確立などが必要と思われる。
2)学生による学習成果の自己評価システムとして、入学時に学習目標を設定して、経年的に卒業まで自己評価し、それをファイルできるポートフォリオシステムを導入した。これを用いた評価法を検討する必要がある。
3)系統的な卒業生の評価については調査していない。
4)学習内容の増大及び高度化へ対応が不十分である。
<2> 薬学部
１年次においては、グループ学習や参加型学習は行われてはいるものの、科学的知識を通じて問題解決能力を醸成するための教育手法が用いられていない。

131

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）<3> 理学部(1)生物学科
本学科では、卒業所要単位数 124 のうち教養教育科目は 20 単位、専門教育科目は 75
単位で、学生の多くは教養教育科目と専門教育科目の余剰分を自由選択科目に入れて卒業しているが、成績不振者は自由選択科目に占める専門教育科目の割合が著しく低く、
教養教育科目や他学科科目が大半となり、充分な本学科の本来の教育を受けたとは言い難い。
<4> 看護学部
定期試験の本試験の評価点数を「看護学部教育ポータル」にアップすることにより、学生はタイムリーに自分の評価点数を知ることができるようになったが、それが再試験への学習モチベーションにつながっているかは検証できていない。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1) 医学専攻(博士課程)、医科学専攻(修士課程)共に、個別の評価は行われているものの、共通した評価指標は定められていない。
2) 医学専攻(博士課程)、医科学専攻(修士課程)とも、修了生の評価(就職先の評価、 修了
生評価)は行っていない。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 医学部
技能及び態度の客観的な評価指標の設定並びに方法の開発に取り組む。
<2> 薬学部
医学部薬学部合同授業（医学部科目名：全人的医療人教育Ⅱ、薬学部科目名：ヒューマ
ニズムⅡ）の PBL 授業評価方法を参考にして、他科目での運用の可能性の検証を進める。
また、教員間への少人数教育に対する更なる啓蒙、非常勤職員やティーチングアシスタン
トの有効活用等の可能性を検討する。
<3> 理学部(1)化学科
高い就職率の一方で、希望通りの職業につけたかどうかという観点では、就職活動の満足度は必ずしも高いとは言えない。また卒業生の客観的評価として、「大人しくてまじめによく働く」という評価は多いが「優れたリーダーシップを発揮している」との声はあまり聞かれない。コミュニケーション力とともに発言力・討論力やリーダーシップ
を授業等プログラムによって強化するのは容易ではないが、方法を検討する。

132

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）(2)生物学科
より多様な生物学研究のスキルを身につけることができるように、実習の単位を 10
単位より大きくすることが望まれる。そのためには、選択できる実習を増やす必要があり、実習科目の新設を検討する。
(3)情報科学科
授業評価アンケートの結果がどの程度授業改善に寄与しているのかを検証する。
<4> 看護学部卒業時における学生の態度と技術の評価は行われており、卒業生の就職後の技術到達状
況もおおよそ把握できている。今後は学生の到達度が低い技術に着目して、演習内容を検討する必要がある。看護師・保健師国家試験問題 WEB 法人サービスの毎月の利用状況を把握しながら、国試対策委員会とアドバイザーが連携し、このサービスを活用して学生が自己評価できるように推進する。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
2013 年度に改訂されたシラバスの運用を通じて、適切性を検討していく。特に 2015 年度から履修手帳に授業評価欄を設けており、年度末の履修帳回収時に授業評価を実施する
予定である。現段階では学事課が授業評価を実施するが、評価の最終判定の様式や実施部
署は今後検討する。
<6> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
研究計画書の十分な準備と作成が、その後の研究の質を高めるため、今後も計画書の段階での審査を厳格に行う。
② 改善すべき事項<1> 医学部
1)技能・態度や情意面での系統だった評価方法の確立を目指す。臨床実習OSCEに他大学と連携した相互評価システムを導入する。
2)ポートフォリオを稼働させ学生自身が主体的にPDCAサイクルをまわせるようサポートする。
3)継続的な卒業生の評価方法の開発を検討中である。
4)学習内容の増大及び高度化へ対応するため、学習成果基盤型教育に基づいた新カリキュラムの作成を行う。
<2> 薬学部
2014 年度より 1 年次に、科学的知識を用いた問題解決能力の醸成に結びつくようなグループ学習(TBL)（Team based learning）を取り入れており、引き続き、2 年次にも TBL の133

４．教育内容・方法・成果（４－４．成果）実施を計画している。
<3> 理学部(1)生物学科
成績不振者でも高年次の専門教育科目を積極的に履修できるよう、極端な専門性に偏らない科目や学科独自のキャリア科目の新設を検討する。
<4> 看護学部
再試験の不合格者が減少するように、学生の学習モチベーションアップの方策を今後、FD 委員会を中心に検討していく。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1）共通した評価基準については大学院運営委員会で検討し、医学研究科委員会に諮る。
2）2014 年度から大学院修了生に対するアンケート調査が実施されており、博士課程修了
生の就職先進学先がホームページで公開されている。今後修士過程修了生を含めたア
ンケート調査を拡充する予定である。
大学院修了後、他施設に就職したものについては追跡調査の手段を有していないが、本学医学部に就職したものについては、教員の教育・研究・診療活動評価を行っており、
まずはこれを活用し、大学院修了生という指標での分析を検討する。
４．根拠資料資料 4（4）-1
資料 4（4）-2
資料 4（4）-3
資料 4（4）-4
資料 4（4）-5
資料 4（4）-6
資料 4（4）-7
資料 4（4）-8
資料 4（4）-9

看護学部シラバス
看護学部学習要項
医学研究科博士課程履修要項
医学研究科修士課程履修要項
東邦大学ホームページ（医学部ディプロマ・ポリシー）
大学院医学研究科博士課程学位審査に関する細則
大学院医学研究科修士課程学位審査に関する細則
薬学研究科学位規程
化学科紹介用パンフレット 2014（臨床検査技師国家試験合格率）

134

５．学生の受け入れ

５．学生の受け入れ
１．現状の説明（１）学生の受け入れ方針を明示しているか。
<1> 大学全体
求める学生像の明示
本学の定めるアドミッション・ポリシーは、東邦大学ホームページの「情報公表」５－１）に掲載して求める学生像を明示している。
各学部および大学院各研究科の求める学生像については、学部・学科および研究科のホームページ、学生募集要項等に記載するとともに、オープンキャンパス、キャンパス見学
会、入試説明会、高校訪問等の際に高校生・保護者・高校教員に対して明確に説明している。
当該課程に入学するにあたり、修得しておくべき知識等の内容・水準の明示
入学にあたり修得しておくべき知識等については、理学部の６学科のみアドミッショ
ン・ポリシーとともに「東邦大学入学までに身につけてほしいこと」として明示し公表しているが、他の学部・研究科ではこれが明示されていない。
障がいのある学生の受け入れ方針
障がいのある学生の受け入れ方針は、特に明示していないが、実習や研究を実施するにあたり支障がなければ受け入れる方針としている。
<2> 医学部
建学の精神に基づき、医学を通じて人類の福祉に貢献することを医学部の使命・目的として、豊かな知性と深い医の倫理観に基づいた全人的医療が行える人間愛にあふれた「より良き臨床医」の育成を教育目標に掲げている。本学部は、教育目標を達成し使命を追及するために、求める学生像として、2012 年度に改定したアドミッション・ポリシーを明示
し、東邦大学ホームページ・医学部学生募集要項で公表している５－２）。
求める学生像として、2012 年度に改定したアドミッション・ポリシーを明示し、東邦大学ホームページ等で公表しているが、修得しておくべき知識等の内容・水準については具体的に示していない。
身体に障がいを持つ受験希望者に対する出願制限は行っていない。受験に際しては、車椅子使用であれば机、トイレ等の用意があるが、視聴覚障がいに対しては対応していない。
障がいを持つ在学生に対しては、スロープの設置、多目的トイレの増設、エレベータの設
置等、バリアフリー化を推進している。また、担任、学生部、健康推進センターなどによる連携を取りながらの支援体制を整備している。
<3> 薬学部
建学の精神に基づき、心の温かい薬の専門家として、医療に関わる様々な分野で社会に貢献できる人材を養成するために、８項目からなる教育目標を掲げている。この教育目
標を達成し、優れた人材を輩出するために、求める学生像をアドミッション・ポリシーとして５項目を明示し、東邦大学ホームページで公表している。薬学部学生募集要項５－３）
135

５．学生の受け入れにも記載している。
アドミッション・ポリシーを明示し、東邦大学ホームページ等で公表しているが、修得しておくべき知識等の内容・水準については具体的に示していない。
身体に障がいのある受験希望者に対する出願制限は一切行っていない。受験に際しては、車椅子を使用する受験生であれば特別に机を用意し、多目的トイレに近い試験室にするな
どの配慮を行い、受験の機会並びに環境の確保に努めている。また、障がいのある在学生については、自動車通学を認め、学内の駐車場の利用を許可しており、専用の駐車スペー
スも確保している。多目的トイレの増設等も行った。さらに、2014 年度上半期には薬学部
A 館の玄関にスロープおよび自動ドア、建物内にエレベータを設置しバリアフリー化が完成する予定である。担任制度を通じてきめ細かな支援を行っている他、健康管理室、学生相談室にも相談することができ、必要に応じて教職員が連携を取りながら支援する体制ができている。
<4> 理学部
理学部としての教育理念、教育目標、アドミッション・ポリシーは理学部学生募集要項５－４）に記載し、東邦大学ホームページにも掲載している。さらに６学科ごとのアドミッション・ポリシーも明示している。学科パンフレットなど受験生向けのメディアだけ
でなく、公開講座や社会活動などを通じて社会に広く伝える努力をしている。
修得しておくべき知識等の内容・水準については、６学科全てで「東邦大学入学までに身につけてほしいこと」として東邦大学ホームページに明示している。また、オープ
ンキャンパスや土曜キャンパス見学会等において、各学科の教育カリキュラムやアドミッション・ポリシーを説明するとともに、入学にあたって修得しておくべき学習内容についても詳細に説明している。
障がいのある 5.方針は明示していないが、受験にあたって特別措置を希望すれば申請内容を考慮の上、措置をすると明示しているので、出願制限は行っていない。入試説明会において、個々のケースに応じて現況の設備や過去の対応事例について詳細に説明している。なお、生物学科、物理学科、情報科学科、生命圏環境科学科はこれまでに受入実績がある。
<5> 看護学部
看護学部は、建学の精神に基づき、人間愛にあふれたより良き医療人を育成するために、２項目からなる教育目標を掲げ、この教育目標を達成し、優れた人材を輩出するために求める学生像として、５項目を明示し東邦大学ホームページおよび看護学部学生募集要項
５－５）で公表している。
アドミッション・ポリシーを明示し、東邦大学ホームページ等で公表しているが、修得しておくべき知識等の内容・水準については具体的に示していない。
身体に障がいのある受験希望者に対する出願制限は行っていない。受験に際しては、車椅子使用であれば机、トイレ等の用意があるが、視聴覚障害者に対しては対応できていな
い。障がいのある在学生に対しては、スロープの設置、多目的トイレの増設、エレベータの設置等、バリアフリー化を推進している。また、アドバイザー、学生部委員会、健康推136

５．学生の受け入れ

進センター等と連携を図りながら支援体制を整備している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）では、生命に対して畏敬と尊厳の念を抱き、科学的にも精神的にも深い洞察力を持ち、医学研究を推進することで人類の福祉に貢献しようとする強い意欲を持った学生、また、科学者および研究者としての素養を身につけることに意欲を持ち、国際的な視野に立って自ら積極的に学び続けようとする熱意や忍耐力を持った学生を求めている。こうした求める学生像については、医学研究科ホームページ・学生募集要項５－６）
で公表している。
医科学専攻（修士課程）では、医学・医療の分野で高度専門職業人として社会貢献を志向する学生もしくは博士課程への進学を念頭に置いて医科学研究者を目指す学生を求めている。求める学生像を医学研究科ホームページ・学生募集要項で公表している５－７）。
求める学生像としてアドミッション・ポリシーを明示し、東邦大学ホームページ等で公表しているが、修得しておくべき知識等の内容・水準については具体的に示していない。
両専攻ともに、視覚障がいを含めた身体の障がいを持つ受験希望者に対する受け入れ方
針については、2014 年８月医学教育研究会「TOHO-WS」で討議され、今後医学研究科委員
会で継続して検討することになった。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
薬学研究科では、教育目標を実現し優れた人材を輩出するために、求める学生像をアドミッション・ポリシーとして学生募集要項５－８）に明示し、同じ内容を東邦大学ホームペー
ジでも公表している。
アドミッション・ポリシーを明示し、東邦大学ホームページ等で公表しているが、修得しておくべき知識等の内容・水準については具体的に示していない。
身体に障がいを持つ受験希望者に対する受け入れ方針については、学部に準じている。
<8> 理学研究科
東邦大学ホームページに、本研究科および各専攻の理念・目的、教育目標を明示すると共に、アドミッション・ポリシーとして求める学生像も明示している５－９）。また学生募集要項の中で、理学研究科アドミッション・ポリシーとして博士前期課程・後期課程
ともに求める学生像を明示している。
アドミッション・ポリシーを明示し、東邦大学ホームページ等で公表しているが、修得しておくべき知識等の内容・水準については具体的に示していない。ただし、すべての入試区分について専攻内で実施要領を作成し、専攻会議で内容と水準（合格基準）を事前に確認したうえで、試験を実施している。学部学生に対しては詳細の開示はしていないが、各学期のガイダンス等で入試説明を実施し、受験に際し必要な事項を伝えている。
障がいのある学生の受け入れ方針は特に明示していないが、その修学（単位取得）可137

５．学生の受け入れ

能性を前提に、積極的に受け入れる体制をとっている。なお、インフラ整備の点については、学部に準ずる。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
看護学研究科学生募集要項にアドミッション・ポリシーを記載し、博士前期・後期課程
における人材育成の方針と求める学生像を明記している。
募集要項に助産師コースでは、看護師免許の取得見込みが必須であることが明記されている。また、アドミッション・ポリシーを明示し、東邦大学ホームページ等で公表しているが、修得しておくべき知識等の内容・水準については具体的に示していない。
障がいのある学生の受け入れ方針は、学部に準ずる。
（２）学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に学生募集および入学者選抜を行っているか。
<1> 大学全体
学生募集方法、入学者選抜方法の適切性
全学的な学生募集広報活動は、学事統括部大学広報課が実施している。学生募集に関する広報予算策定、広報企画、説明会等の人材派遣、入試関係資料管理などを行い、各学部入試担当、習志野学事部入試広報課と連携している。各学部独自に行っている学生募集広報では、学生の受け入れ方針に基づき、求める人材を獲得するため、各学部の入試委員会
や広報委員会が中心となって活動している。大学院の学生募集広報活動は、専門性が求められることから各研究科で行っている。
建学の精神「自然・生命・人間」を学内外に周知し東邦大学のブランド力向上を目的に、2005 年から始まったブランディング・プロジェクトの成果は引き続き継続し、学部の独自性は維持しつつもデザインやステイトメント等が全学的に統一されたコンセプトの下で、入試広報および学生募集を行っている。東邦大学ホームページとは別に、受験生のためのホームページを開設し、より多くの情報発信を行っている。経営企画部では、テレビ番組「いのちのいろいろ（日本テレビにて放送）」、「健康エアポート（羽田空港フューチャー・ビジョン）」など、ブランディング・プロジェクトを契機に新たな広報にも取り組んでいる。これらの取り組みは学生募集にも大きく貢献している。また、医学部ではより多くの受験生に門戸を広げ、勉学に励める環境を確保するため、入学金や授業料などの学費を見直し、2013 年度入学者より６年間で総計 600 万円の減額を行っている。その結果、2013年度の入学志願者総数５－１０）は 10,645 名、2014 年度の入学志願者総数５－１１）は 11,242 名と 2011 年度と比べ増加した。経年比較でも増加している。18 歳人口の減少が続く厳しい環境の中、本学の学生募集活動が適切に行われた結果と考える。
オープンキャンパスは、学生募集の有効な手段の一つであるため、工夫を重ねている。
医学部では開催回数を増やした。薬学部、理学部では合同開催のうえ、参加者の利便性を考慮し開始時刻を見直した。看護学部では開催内容を開催日ごとに変更し、参加者の興味喚起につなげている。オープンキャンパス特設サイトも開設し、受験生がいつでもどこでも詳細な開催情報を取得できるようにした。その結果、オープンキャンパス参加者数は増138

５．学生の受け入れ加している５－１２）。
入学者選抜において透明性を確保するための措置の適切性
入学者の選抜については、毎年、文部科学省主催の説明会に学部の入試担当者が参加し、大学入学者選抜実施要項に沿う方針で運営を行っている。入試問題作成にあたっては、文部科学省からの通知に、学長名での注意を喚起する旨の通知を添付して学部長に送付し、入試問題作成に関して問題が発生しないように徹底を図っている。全学の入試事務等を統一する組織はないが、各学部・研究科がその専門性・独自性を活かすべく、独自の入試区分で入学者の選抜を行っている。合否判定については学部長の責任の下で各学部が行っているが、東邦大学ホームページおよび一般に広く配布している『大学案内』に、前年度入試の「志願者数・受験者数・合格者数」、「合格者最低点」、「志願者および合格者の男女比」、「合格者出身校一覧」を掲載し、透明性を図るとともに入学志願者に対する入試に関する参考情報の提供に努めている。
入学志願者数、入学者数等の入試結果については、大学協議会および理事会で報告され、学外者を含む理事・監事等からのチェックを受けており、透明性を確保するうえで適切な措置が取られている。
<2> 医学部
2014 年度入試の募集定員は 110 名で、２つの付属高校から 20 名以内、残り 90 名強を一般入試で募集している。
付属中学高校には、教員を対象とした説明会を開催するとともに、中学高校入学時から生徒および保護者に対して広報活動を行っている。
また 2015 年度入試
から、地域医療への従事を条件とした千葉県地域枠５名の定員を増加し、１学年 115 名の定員とした。
一般入試の学生募集については、オープンキャンパス、進学相談会、予備校訪問等を行っているほか、年間を通して医学部ホームページの入試概要ページの整備、『大学案内』、受験雑誌等で周知を行い、受験生確保に努めている。また、高校生だけでなく、小学生、中学生に対する体験型の公開医学講座『中学生未来の医学“夢”スクール』の実施など、裾野を広げるような募集活動の強化を図っている５－１３）。
付属高校からの選抜方法は、高校での３年間の学業成績および課外活動を含めた学園生
活状況に基づき推薦を受けた者に対して、十分な時間をかけた面接を行い判定している。
一般入試の一次試験は、理科（２科目選択）、数学、外国語の総合得点で選抜している。
また、一次入学試験会場は外部施設で実施されており、受験生に対して均一で公平な受験環境を提供している。二次試験では、小論文、面接評価を行い、高校評価点、就学状況評
価等を加味して選抜しており、適切な選抜が行われている。2013 年度入試から面接試験にMMI（Multi mini interview）方式を導入し、小論文も国語力の評価を兼ね備えた評価法へと変換している。
入学者選抜において透明性を確保するための措置として、入学試験に関する事項は、医学部長が指名する入試委員長および９名の委員からなる入試委員会が提案し、教授会の承認を得て実施される。入学試験の出題は、入試委員会が選出して医学部長が委嘱した出題委員によって行われる。二次試験は、入試委員会が選出し、医学部長が委嘱した小論文評
価者、面接官によって行われる。評価点数の集計および合格者の決定は、入試委員会で行139

５．学生の受け入れわれる。
<3> 薬学部
本学部は、一般入試、センター試験入試（前期・後期）、推薦入試（指定校制・公募制）、
社会人入試、同窓生子女入試（AO 方式）に区分し募集している。入学試験に関する立案、実施、合格者の決定は、全教員から構成される教授総会メンバーの互選で選ばれた任期２年の５名の委員からなる入試委員会が教授総会に対して提案し、その承認を得て実施される。入学試験の出題は、入試委員会が選出して学部長が任命する出題委員によって行われている。一般入試の入試問題については、毎年、科目ごとに得点分布と合格者分布に関するヒストグラムを作成し、問題の難易度の妥当性を検討している。最近では科目間の難易度の差が比較的小さくなっており、適切な選抜が行われている。一般入試では実施していないが、同窓生子女入試、指定校制推薦入試、公募制推薦入試、社会人入試では面接試験が実施されている。
入学者選抜において透明性を確保するための措置としては、入学者選抜は総得点順位によって行われており、このことは薬学部学生募集要項に記載し、入試説明会等でも受験生
および高校の進路指導教員に公表している。また、各試験区分での合格最低点、合格者人数についても東邦大学ホームページ・大学案内に公開している。2002 年度入試から合格保留者全員に合格保留者中のランクを通知している。合否は、入試委員会によって原案が作成され、教授総会で決定される。
<4> 理学部
学生募集方法、入学者選抜方法の適切性
入試委員会において各学科の募集方法、選抜方法が詳しく紹介され、不明な点は互いに質疑をしており、適切性は担保されている。
(1)化学科
受け入れ方針に沿った学力の学生を適切に確保するために、AO 入試を 2009 年度より廃止し、その後、数年の準備期間を経て 2011 年度入試より公募制推薦入試を導入している。この入試では、高校の成績に加え、適正検査として学力チェックを行っており、さらに面接も行い、学力と人物をしっかり見極めた上での選抜を行っている。また、指定校推薦入試以外のいわゆる学力考査を経て入学した学生の割合が入学者全体の 82%となっており、公正かつ適切に入学者選抜を行えているといえる。
(2)生物学科
AO 入試Ⅰ期およびⅡ期は、受験資格にほとんど制限を設けず募集している。選抜方法
は、一次選考については、全教員がそれぞれ志望理由書等を熟読して評価を点数化し、それを合計した結果によって上位の一定数を合格としている。二次選考は、受験生１名
について３名の教員が担当して面接と口頭試問を行い、その結果を点数化して上位の一定数を選抜している。以上から公平性は確保されていると考えるが、近年の受験者や合格者の実態をふまえ、より適切な選抜を行うため 2016 年度入試から制度の改善を図る。
140

５．学生の受け入れ

指定校制推薦入試は、これまでの入学実績や在学生の実績をもとに関東各県から高校を選抜し、指定している。その際は、英語、数学、理科３教科平均の評定値を定め、それを上回る生徒を推薦してもらうことにより、一定の学力を有する入学者を確保している。面接により、大学での勉学や学生生活一般に適応しうるかどうかの判定も適切に行っている。したがって、他の入試区分との不公平性はないと考えている。
(3)生物分子科学科
AO 入試は、AO 入試説明会の回数を増やし、受験希望者と個別の面談を行っている。生物分子科学科の状況と入学後に取り組む課題について詳細に説明し、出願前に生物分子科学科への理解が充分に得られるように努めている。さらに入学した学生の状況を追跡して各入試の選抜方法について常に検討している。
(4)物理学科
AO 入試Ⅰ期では、あらかじめ公開された課題についてのプレゼンテーションを行ってもらうとともに、発表についての口頭試問、基礎学力のチェックなどを行っている。AO
入試Ⅱ期では、特に数学についての基礎学力を問うことで論理的思考を推し量るなど工夫を凝らしている。
指定校制推薦入試では、指定学校長の推薦をもとに、本学部への入学を希望する生徒に対して面接試験を行い、出願資格を満たしていると判断される者に対して入学を許可する。
センター試験入試（前期・後期）は指定教科・科目に関する大学入試センター試験の成績により合否を決定する。なお、学問領域の境界が存在しなくなったという情勢を鑑み、試験科目としては物理学を選択しなくても受験可能であるように科目の設定を行っている。
一般入試では本学部の伝統的な試験方法である生物、化学、物理学より各４問ずつ出題された計 12 問から４問を選択して解答するという方法を採用している。これらの学生募集および選抜方法により、物理学科の求める学生を入学させることができ、他の入試区分との不公平性は特にないと考えている。
(5)情報科学科
AO 入試Ⅰ期では、応募資格としては数学ⅠＡ、ⅡＢを学習していること以外は大きな制約を設けていない。選抜方法は、一次選考において応募書類を複数人の教員で審査し、上位の一定数を合格としている。二次選考においては、３人の教員による面接によって情報科学科で学ぶ意欲やコミュニケーション能力、英語と数学の口頭試問による基礎学
力の有無をそれぞれ点数化して評価し、その結果を学科全員で共有して上位のものを合格としている。以上から、公平性については特に問題はない。
AO 入試Ⅱ期では、情報科学に関して学科ホームページで出題された課題をレポート提出してもらい、その内容と面接における説明状況が審査の対象に加わる。AO 入試Ⅰ期が意欲と学力が中心の評価であるのに対して、AO 入試Ⅱ期は、コミュニケーション能力が評価の基準に加わることが違いである。面接は３名の教員が実施する点はⅠ期と同様で
141

５．学生の受け入れあり、基礎学力の評価も行われるため、公正で適切な選抜を実施している。
指定校制推薦入試は、これまでの入学実績や在学生の成績をもとに関東各県から高校を選抜し、指定している。また、推薦の基準となる成績として、英語、数学、理科３教
科平均の評定値、または全科目の平均の評定値を定め、それを上回る一定の学力を有する生徒を推薦してもらっている。また、面接により、大学での勉学意欲や学生生活への適応能力の判定も実施しており、適切な選抜が行われている。
センター試験入試（前期・後期）は指定教科・科目に関する大学入試センター試験の成績により合否を決定する。なお、学科の特性から理科に関する深い知識を有しない学生でも、大学に入ってから教養科目で身につけてもらうことができるため、理科を選択
しないパターンも可能となっている。
一般入試では英語、数学、理科の３科目を受験してもらい、その中で上位２科目の得点を採用する方式をとっている。センター試験と同様に、理科が他の科目より劣っていても、数学の学力が高い受験生にとっては受験しやすい方法としている。学科の特性か
ら、数学が情報科学の基本であり、理科は学部の教養で身につけられるためである。従って、センター試験入試、一般入試ともに適切な選抜方法となっている。
(6)生命圏環境科学科
学生募集については、学部で定めた募集要項に則り、一般入試、センター試験入試（前期）、AO 入試、指定校推薦入試を行っている。指定校推薦入試以外は全て「競争的」試
験であり、毎年一定割合以上の競争率を確保している。一般入試・センター試験入試（前期）では、試験結果による順位付けを行って客観性を確保している。AO 入試においては、
志望理由書・プレゼンテーション・質疑応答など多様な観点からの評価を全て数値化して、透明性・公平性の確保に努めている。指定校制推薦入試では、これまでの入学実績
や在学生の学修成績をもとにして、指定の可否・評点基準・指定人数を決定し、入学者選別は指定学校長の推薦を重視しながら最終的には面接により行っている。なお、指定校の見直しは毎年行っている。
入学者選抜において透明性を確保するための措置の適切性
選抜方法、基準は学部教員だけでなく受験生にも可能な限り開示されているので、透明性が担保されている。
(1)化学科
一般入試ならびにセンター試験利用入試では、志願者数、合格者数、合格最低点を開示して透明性を確保している。指定校推薦入試では、出願資格として必要な学力水準が明確になっている。公募制推薦入試でも、志願者数、合格者数、学力水準の開示を行っており、さらに適性検査の内容は公開されている。
(2)生物学科
AO 入試Ⅰ期およびⅡ期の選抜方法の具体的な説明を受験生や関係者に対して、学生募集要項や AO 入試説明会等で十分に行っている。また、判定はすべて数値化し、その上142

５．学生の受け入れ

位者を定員に配慮しつつ選抜しているので、透明性は適切に確保されている。
指定校制推薦入試は、これまでの入学実績や在学生の実績をもとに関東各県から高校を選抜し、指定している。その際は、英語、数学、理科３教科平均の評定値を定め、それを上回る生徒を推薦してもらい、さらに面接によって最終決定しているので、透明性は適切に確保されている。
(3)生物分子科学科
学科ごとに異なる選抜方法をとる AO 入試においては、面接試験を含めすべての項目
について数値化が行われ総合点によって合否が判定されている。どの小項目についても
予め学科会議において承認を得ており説明可能である。その他の入試については、教授会で承認された学生募集要項に従って行われており透明性は確保されている。
(4)物理学科
AO 入試Ⅰ期では、あらかじめ公開された課題についてのプレゼンテーションを行ってもらい、発表についての口頭試問、基礎学力の確認、志望理由等を数名の面接員が点数化して合否を決定する。AO 入試Ⅱ期では、数学の基礎学力、論理的思考、志望理由等を数名の面接員が点数化して合否を決定する。指定校制推薦入試における各指定校の評点基準と指定人数は、過去数年間の指定校制推薦入試入学者の成績と調査書の評定平均との相関を留年・退学とその可能性の有無に重点を置いて調べて決定している。これらにより、入学者選抜における透明性は確保されている。
(5)情報科学科
AO 入試Ⅰ期およびⅡ期の選抜方法は、オープンキャンパス等の説明会の場で受験生や高校向けに説明を行っている。実際の選抜においては、複数人の教員によって審査、面接が行われ、評価結果は点数化され、その結果のレビューも学科全体で行っており、透明性や公正性が確保されている。
指定校制推薦入試では、これまでの入学実績や在学生の成績に基づいて、指定する高校を選抜し、またその推薦基準は実績によって見直しが毎年行われている。また、その指定の決定プロセスは学科全体の会議によって確認と決定が行われている。入試では書類の審査と面接によって学生の意欲や大学生活への適応性を評価して最終決定しているので、透明性は適切に確保されている。
(6)生命圏環境科学科
AO 入試では、あらかじめ公開された課題についてのプレゼンテーションを行ってもら
い、発表内容についての口頭試問、基礎学力の確認、志望理由等を数名の面接員が点数化して合否を決定している。また、選抜方法の具体的な説明を受験生や関係者に対して、AO 入試説明会等で十分に行っている。指定校制推薦入試は、これまでの入学実績や在学生の実績をもとに、各指定校の評点基準と指定人数を決定している。これらにより、入学者選抜における透明性は確保されている。

143

５．学生の受け入れ<5> 看護学部
AO入試では、基礎学力チェックのための一般常識問題、小論文および３名の面接員による個別面接を行っている。面接においては、提出された志望動機書、推薦書、調査書などを考慮して各面接員が評価している。入試判定は一般常識問題と小論文の合計得点と面接評価を総合的に判断している。
推薦入試は、指定校制と公募制に分かれており、指定校制では学部長と２名の教員が面接を行い、看護職者としての将来性などを中心に評価し、基本的に問題がなければ入学させている。公募制では、小論文と教員３名による面接を行い、本学部にふさわしい資質を持つ学生であるかを総合的に判断して合否を決めている。
一般入試では、一次試験において英語、数学・生物・化学から１科目、の計２科目の合計点により、合格者を決定している。二次試験において面接を行い、看護職者として本学部の理念にあてはまる学生を最終的に選抜している。これらの学生募集および選抜方法により、本学部の期待する学生を入学させることができている。
入学者選抜において透明性を確保するための措置として、入学試験に関する事項は、看護学部長が指名する入試委員長および７名の委員からなる入試委員会が提案し、教授会の承認を得て実施される。入学試験の出題は、入試委員会が選出して学部長が委嘱した出題委員によって行われる。入学試験問題については第三者による確認を実施し、適正性および不適切問題の防止に努めている。
AO入試においては、小論文と一般常識の総合点の順位を選抜基準の基本として、面接評価により看護職としての適切性が疑われる受験生を除いている。この判定は、全教授と入試委員から構成される判定会議において行われる。面接評価に関しては、不合格の判定を行った面接員からその理由を聴取してから、合否判定を行っている。なお、AO入試では数学問題の比率を増やし、試験時間も40分から60分へと延長を行い、幅広い知識を問う選抜方式へ変更を行っている。
推薦入試および一般入試においても合否判定の方法は全て同様である。なお、全ての入試において、評価点数の集計は入試委員会で行い、合格者は判定会議で決定し、最終的に拡大教授会（教授・准教授で構成）で承認される。これにより透明性は確保されている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
学生募集については、医学部在学生に対してはガイダンス等で紹介し、医学部付属病院
研修医に対しては、オリエンテーションで紹介するとともに、研修中に実地で紹介して、学生確保に努めている。
選抜方法は、９月および２月の年２回行っており、医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に、英語の筆記試験と志望科目の指導教授による面接を実施し、これらの結果を総合評価して合否判定を行っている。しかし、指導教授の面接では客観的判定に問題があると指摘されている。これらは毎年作成される学生募集要項に明示されている５－１４）、５－１５）。入学者選抜において透明性を確保するための措置として、入学者選抜に関する事項は、研究科委員会で互選された７名の委員からなる医学研究科運営委員会が提案し、研究科委員会の承認を得て実施される。英語の筆記試験の出題は、研究科委員の中から研144

５．学生の受け入れ

究科委員長が委嘱した出題委員によって行われる。医学研究科運営委員会が、英語の筆記試験および面接試験の結果を総合評価して合否判定し、医学研究科委員会に報告し承認されて合否決定される。外国籍の入学希望者を選抜する場合、日本在住の者に対しては、医学研究科運営委員会が日本国籍の入学希望者と同等の選抜方法を実施して合否判定、医学研究科委員会に報告し承認されて合否決定される。日本語以外での募集の周知は行っていない。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
学生募集は、薬科学専攻（修士課程）では一般入試（１次・２次）、医療薬学専攻（博士課程）では一般入試（１次・２次）、推薦入試、社会人入試、特別選抜入試により行われている。具体的な入学者選抜方法は学生募集要項５－１６）に記載されており、筆記試験や面接等を通じて、求める学生像に即した入学者の選抜に努めている。入学者選抜において透明性を確保するため、入試問題の作成および試験当日の採点や面接の担当は研究科委員
会で委嘱された委員により行っている。薬科学専攻（修士課程）の入試では筆記試験と面接が行われ、医療薬学専攻（博士課程）の入試では筆記試験、プレゼンテーションと面接が行われるが、これらの試験結果は研究科委員会で審議され、入学者が決定される。
薬科学専攻（修士課程）で実施している海外学術交流協定校からの学生受け入れは、協定校に送付している学術交流協定締結校出身者に対する特別選抜入試募集要項５－１７）に従い、入学者の選抜を行っている。
<8> 理学研究科
入試は、推薦入試、特別選抜入試、一般入試（第１期、第２期）、社会人入試（第１期、第２期）、外国人入試（第１期、第２期）という、５つの入試区分で実施されている。これらの具体的な内容については、学生募集要項に明記されており、各入試区分に最もふさわしい選抜方法を採用している。
博士前期課程の推薦入試では、推薦資格の基準を専攻ごとに学部学生に明示し、初頭
ガイダンスで説明している。一般入試においては、何れの専攻も学科試験(英語、専門)および面接試験を実施し、基礎学力を総合的に判断して合否を決定している。
博士後期課程の入試では、学内博士前期課程からの進学の場合は、修士論文の内容発表とそれに関する口頭試問に基づいて判定を行い、学外からの応募に際しては、英語の試験を加えている専攻が多い。
特に学外からの受験者に対し、学内受験者との公平を期すため、出願に際して専攻主任に連絡を取ることを 2013 年度から学生募集要項に明記し、選抜方法や出題範囲などを含めた連絡事項を伝える体制を整えた５－１８）。
入学者選抜において透明性を確保するための措置として、各専攻が定めた選考基準に基づく合否判定の結果を、理学研究科委員会において審議し承認する体制としている。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
145

５．学生の受け入れ

アドミッション・ポリシーに基づき、博士前期課程の入学試験では専門科目、英語、面接を実施。博士後期課程の入学試験では、英語試験と 15 分の研究計画プレゼンテーションと面接を実施している。入試公聴会後に大学院研究科委員会での審議を経て入学者が承認される。
面接者は指導教員のみではなく他領域教員を含む３名とし、合議無しで個人評価を保証している。公聴会ならびに大学院研究科委員会での評価資料は、受験者の匿名性を担保し議論している。
（３）適切な定員を設定し、学生を受け入れるとともに、在籍学生数を収容定員に基づ
き適正に管理しているか。
<1> 大学全体収容定員に対する在籍学生数比率の適切性
2014 年度入学定員は、医学部 110 名、薬学部 220 名、理学部 470 名、看護学部 102 名の合計 902 名であり、過去５年間の入学定員に対する入学者数比率（５年間平均）は、医学部医学科 1.00、薬学部 1.12、理学部 1.14（ただし生物学科は 1.21）、看護学部 1.11（2011年４月設置）、大学全体 1.11 である。
2014 年度収容定員は、医学部 660 名、薬学部 1,320 名、理学部 1,920 名、看護学部 408
名の合計 4,308 名であり、収容定員に対する在籍学生数比率は、
医学部 1.04、薬学部 1.10、
理学部 1.12、看護学部 1.10、大学全体 1.10 である。
公益財団法人大学基準協会より、2012 年東邦大学に対する大学評価（認証評価）結果：
大学に対する提言（改善勧告）として指摘された理学部の入学者数比率の平均および在籍
学生数比率について、いずれも改善している。入学者数比率、在籍学生数比率ともに適切に管理されている。
大学院修士課程では、理学研究科化学専攻 2.50 において超過が見られる以外は、収容定員に対する在籍学生数比率は適正の範囲内である。大学院博士課程においては、理学研究科の博士後期課程において未充足状態が続いている。
定員に対する在籍学生数の過剰・未充足に関する対応
各学部および研究科の入学者受入れ状況については、学部学科間でも共有できるよう、
大学協議会、大学運営戦略会議、教員への説明会等で入試結果（志願者･受験者･合格者･入学予定者）を報告し、適切な定員の設定と入学者の受入れ数および在籍学生数の適正な管理が行えるよう努めている。
全学部において著しい定員超過は見られない。理学部生物学科において入学定員に対する入学者数比率の平均が 1.21 と若干超過しているが、前回受審した大学評価（認証評価）
以降、理学部入学者数の管理を行い、すべての学科で是正された。生物学科においても是
正されてきている。今後も引き続き、入学者の受入れ状況の管理を行い、適正な定員管理に努めるよう、学部への周知を行う。
<2> 医学部
入学定員は 2009 年度以降 110 名となっている。例年、入学者数と入学定員との比率は1.00 を遵守している。2014 年度の在籍学生数は、１年次 122 名、２年次 126 名、３年次
146

５．学生の受け入れ

111 名、４年次 117 名、５年次 108 名、６年次 103 名で、収容定員 660 名に対する在籍学
生数 687 名の比率は、1.04 で適切な状態である。
本学部の教員数は 608 名と、収容定員に対する比率が大学設置基準と比して大幅に上回っており、充足率 1.04 の学生数であっても教学面および生活指導面において十分に対応できている。また、留年あるいは休学等に際しては、十分な支援を行うことで、在籍学生数
を適切な状態に保っている。
<3> 薬学部
2014 年度 5 月 1 日の在籍学生数は、1 年次 271 名、2 年次 242 名、3 年次 248 名、4 年次
239 名、5 年次 209 名、6 年次 249 名、合計 1,458 名であり、収容定員 1,320 名に対する比率は 1.105 でほぼ適切な学生数である。なお、薬学部の入学定員 220 名に対し、2014、2013
及び 2012 年度の学生受入人数はそれぞれ、258、235 及び 245 名であり私立薬科大学協会の申し合わせ（定員の 1.1 倍までの受入人数は許容される）を若干超えているが、入学から卒業までの間に進路変更等のために退学する学生が例年 15 名前後いるため、２年次以降の在籍学生数の過剰はほぼ問題となっていない。これらの学生受け入れ状況は大学ホーム
ページ、休学者数および退学者数については薬学教育評価５－１９）に示す。
本学部の教員数は、入学定員、収容定員に対する教員数が大学設置基準と比して大幅に上回っており、収容定員の 1.1 倍を若干超える在籍学生数であっても、教学面のみならず生
活指導等にもきめ細かな対応を行っている。
<4> 理学部
公益財団法人大学基準協会より、2012 年東邦大学に対する大学評価（認証評価）結果：
大学に対する提言（改善勧告）として指摘された理学部の入学者数比率の平均および在籍
学生数比率について、いずれも改善している。入学定員に対する入学者数比率の平均（理学部全体 1.14、化学科 1.16、生物学科 1.21、生物分子科学科 1.18、物理学科 1.09、情報科学科 1.12、生命圏環境科学科 1.10）、収容定員に対する在籍学生数比率（理学部全体
1.12、化学科 1.13、生物学科 1.17、生物分子科学科 1.13、物理学科 1.11、情報科学科 1.10、生命圏環境科学科 1.10）。なお、生命圏環境科学科については、2013 年度入学生からより質の高い教育を提供するために、定員を 80 名から 60 名へ減員した。
これまで未充足の事態に立ち至ったことはない。過剰だった場合、適宜予算措置を講じて非常勤の増員を図り、クラス分けを実施したことがある。
<5> 看護学部
入学定員は、2011～2014年度で、各102名となっており、例年、入学定員と入学者数との比率は1.10前後を維持している。また、2014年５月時点での在籍学生数は、１年次113
名、２年次125名、３年次105名、４年次107名、合計450名となっており、収容定員に対す
る在籍学生数比率は1.10と適切である。
本学部の教員数は、収容定員に対する比率が大学設置基準と比して大幅に上回っており、
定員充足率1.10であっても教学面および生活指導面において十分に対応できている。
また、留年あるいは休学等に際しては、十分な支援を行うことで、在籍学生数を適切な状態に保147

５．学生の受け入れっている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
医科学専攻（修士課程）では、2012、2013、2014年度の在籍学生数は、それぞれ10名、６名と５名で、定員10名を充足していない。
医学専攻（博士課程）では、2012、2013、2014年度の在籍学生数は、それぞれ108名、131名と145名で、定員92名を充足している。定員に対して、教員数は充足しており、また施設面も十分である。
2012、2013、2014 年度の在籍学生比率は、医科学専攻（修士課程）で 1.00、0.60、0.50と定員を充足していないが、特別な対応はしていない。これに対して、医学専攻（博士課程）は 1.17、1.42、1.58 と定員を上回っているが、医学研究科の教員数は、収容定員に対する比率が大学設置基準と比して大幅に上回っており、研究指導、進路変更、留年あるいは休学等の教学面および生活指導面においても担当指導教員が十分な支援を行っている。
なお、定員に対する在籍学生数は、年度により変動がある。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
薬科学専攻（修士課程）の2014年５月時点での在籍学生数は17名（１年次7名、２年次10名）であり、収容定員20名に対する定員充足率は0.85と充足できていない。医療薬学専
攻（博士課程）の在籍学生数は20名（１年次4名、２年次10名、３年次6名）であり、収容定員15名に対する定員充足率は1.33と充足している。現時点で薬科学専攻（修士課程）の未充足に対する特別な対応はとっていない。
<8> 理学研究科
収容定員に対する在籍学生数比率の適切性
博士前期課程においては、専攻によって若干の定員超過が生じているが、収容能力を慎重に検討して入学を許可した結果であり、現在のところ、教育上特段の支障は出ていない。博士後期課程においては、未充足が続いている。
(1)化学専攻
収容定員は、博士前期課程が 24 名、博士後期課程が９名である。2014 年５月時点での在籍学生数は、博士前期課程では合計 60 名となっており、収容定員に対する在籍学
生数比率は 2.50 と過剰となっている。博士後期課程は合計１名となっており、収容定員に対する在籍学生数比率は 0.11 と未充足である。
(2)生物学専攻
収容定員は、博士前期課程が 30 名、博士後期課程が９名である。2014 年５月時点での在籍学生数は、博士前期課程では合計 25 名となっており、収容定員に対する在籍学
生数比率は 0.83 と未充足である。博士後期課程は合計３名となっており、収容定員に148

５．学生の受け入れ

対する在籍学生数比率は 0.33 と未充足である。
(3)生物分子科学専攻
収容定員は、博士前期課程が 36 名、博士後期課程が９名である。2014 年５月時点での在籍学生数は、博士前期課程では合計 44 名となっており、収容定員に対する在籍学
生数比率は 1.22 と過剰となっている。博士後期課程は合計４名となっており、収容定員に対する在籍学生数比率は 0.44 と未充足である。各研究室で学部学生を含めた人数に制限を設けることで教育研究に支障が出ないようにしている。ほぼ適切に維持されていると思われる。
(4)物理学専攻
収容定員は、博士前期課程が 36 名、博士後期課程が９名である。2014 年５月時点での在籍学生数は、博士前期課程では合計 32 名となっており、収容定員に対する在籍学
生数比率は 0.89 と未充足である。博士後期課程は合計１名となっており、収容定員に対する在籍学生数比率は 0.11 と未充足である。
(5)情報科学専攻
収容定員は、博士前期課程が 36 名、博士後期課程が９名である。2014 年５月時点での在籍学生数は、博士前期課程では合計 25 名となっており、収容定員に対する在籍学
生数比率は 0.69 と未充足である。博士後期課程では、2011 年度入試から入学定員を６名から３名に半減したが、現時点での在籍者は０名であり、未充足が続いている。
(6)環境科学専攻
収容定員は、博士前期課程が 16 名、博士後期課程が６名である。2014 年５月時点での在籍学生数は、博士前期課程では合計 21 名となっており、収容定員に対する在籍学
生数比率は 1.31 と過剰となっている。博士後期課程は合計２名となっており、収容定員に対する在籍学生数比率は 0.33 と未充足である。
定員に対する在籍学生数の過剰・未充足に関する対応
博士後期課程においては、全般的に未充足の状態であり、入学定員の見直しなどを検討する必要がある。この原因は、経済的な問題や博士学位取得後の就職難にある。今後の対応として、独自の経済的支援等のサポート体制構築などが考えられる。
(1)化学専攻
この３年間で博士前期課程への進学希望者が増加し、定員充足率が 2.0 を超過した状態が続いている。研究室に受け入れ可能な範囲内であるため、現在のところ研究遂
行に問題はないが、定員増加を検討する必要がある。一方、博士後期課程については未充足状態が続いているため、定員削減を検討している。

149

５．学生の受け入れ(2)生物学専攻
この３年間、毎年２名ずつの定年退職教員を抱えていた事情から、博士前期課程の進学者数が少なかったが、新任者による学部卒業研究指導実績が定着しつつあり、進学希望者が増えはじめている。実際、2015 年度推薦入試においてはすでに 14 名の入学が内定しており、問題はない。博士後期課程は未充足状態にあり、定員削減を検討している。
(3)生物分子科学専攻
近年、応募者は減少しつつある。そのため、一般入試の２期募集を毎年行って定員の充足を目指している。
(4)物理学専攻
博士前期課程については、ほぼ定員を満たしており問題はない。研究室による偏り
をなくすことで、さらに改善できると思われる。博士後期課程に関しては、未充足状態が続いているが、物理学専攻においては、修了後の就職状況を良くする必要があると考えられる。
(5)情報科学専攻
定員削減と平行して、新たな奨学金や就職活動の積極支援を検討中である。
(6)環境科学専攻
学部定員を80名から60名に削減したことに伴って、大学院進学者数が今後減ることが推定される。このため2016年度大学院生募集時から博士前期課程の定員を現行の8名から6名に削減する予定である。
博士後期課程については内部進学者に加え外国人や社会人大学院生を積極的に受け入れることにより定員の充足を目指している。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
収容定員に対する在籍学生数比率は、博士前期課程 0.97、博士後期課程 1.80 であり、適切である。
定員に対する在籍学生数は、博士前期課程、博士後期課程ともに極端な過剰・未充足等は発生していない。指導教員数も十分であることから、教育上の支障はなく、特に対応はとっていない。
（４）学生募集および入学者選抜は、学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に実施されているかについて、定期的に検証を行っているか。
<1> 大学全体
入学志願者数については、当該年度入試の募集開始以降、都度大学協議会で報告しており、入学者数が決定した４月の大学協議会では学部・研究科別、入試区分別に入学定員数・入学志願者数・合格者数・入学者数を報告し、当該年度入試における入学志願者の動向や150

５．学生の受け入れ

入学定員確保に関して検討を行っている。大学協議会では定員超過に関する報告もしている。現状を共有し、適正な定員管理に努めるよう指示している。
その後、本学への接触者の追跡調査等を業者に依頼し、接触者の中から志願に至らない
理由等について検証を行っている。６月もしくは７月の大学運営戦略会議において、理事
長以下法人の役員も含め、次年度以降の学生募集や入学者選抜についての検討を行っている。
<2> 医学部
入学試験の実施、運営、合否判定基準など入学者選抜に関する事項は、入試委員会で決定し実施されており、入試委員会で自己点検するとともに、結果を教授会に報告し承認を受けることで公正かつ適切に実施されたかを検証している。入学試験問題は、全ての試験結果を出題委員にフィードバックし、入試委員会と出題委員とが協議し継続的に問題の質の改善に努めている。また、教育開発室を設置して、入学後の学生の修学状況を追跡調査し、アドミッション・ポリシーそのものも含め入学試験制度とカリキュラムとの適切性などの検証を行っている。また、入試検討委員会を設置し、入試の適切性の評価、改善等について継続的に行なっている。
<3> 薬学部
毎年全ての区分の入学試験を実施した後、入試問題は入試委員長および各科目の出題委
員の出席による出題者反省会によって検証されている。入試全般に関する事項については
教員全員を対象にした反省会が開催され、意見交換がなされる。入試委員会は、各科目の得点分布、平均点、難易度などについて検討し、問題作成の改善に関する要望を出題委員に提示、協議し、継続的に入試問題の質の維持に努めている。入学試験の制度、運営方法、合否判定基準などは、入試委員会が教員の意見を取り入れつつ、常に改善の努力をしている。
<4> 理学部
入試委員会や入試起草委員会において、必要に応じて各学科の募集方法、選抜方法が詳しく紹介され、不明な点は互いに質疑をして、検証を行っている。
(1)化学科
学科内で入試部会を設けており、ここで毎年入試結果の分析を行っている。翌年度以降の方針はこの会の分析を基に、学科会議で議論され、学科のアドミッション・ポリシ
ーに沿って、指定校の見直しや評点の見直し、各入試区分の定員数について毎年議論している。
(2)生物学科
学生募集や入学者選抜の適否については、入試起草委員会や入試委員会等における議論を参考にして、より適切な選抜を行うために学科会議等で常に議論している。その結果、2015 年度 AO 入試について、近年の受験者や合格者の実態をふまえ、また、在学生
151

５．学生の受け入れ

やキャンパス見学会参加者等の意見・感想も参考にして、入学者の基礎学力を確保しつ
つ、Ⅰ期とⅡ期の区別をより明確にして出願しやすくするなど、制度の大幅改革を行うことにした。
(3)生物分子科学科
学生募集の方法や選抜方法において、在学生の学習状況をふまえ学科会議で検討されている。
(4)物理学科
学生募集の方法や選抜方法に関しては、毎年前年度の入試結果をフィードバックして学科会議で議論されるとともに、学部の入試委員会でも議論される。検討・改善については、入試委員会側から学科へ、あるいは学科から入試委員会へと双方向の動きがあり健全な状態である。
(5)情報科学科
学生募集および入学者選抜は、アドミッション・ポリシーに基づいて適切に公平に実施されている。アドミッション・ポリシーは、毎年学科会議において議論され、入試科
目の変更、面接時の学力検査などの入学者選抜方法に反映されている。また、入学した学生の学力、各選抜方法の入学後の成績などの追跡調査が行われ、その結果をもとに受け入れ方針や入学者選抜方法の改善にフィードバックが行われている。2014 年度入試において、AO 入試Ⅱ期の受験生が減少していることから、2015 年度入試で課題レポートの内容見直しや、過去問を学科ホームページで提供するなどの改善をするとともに、公募制推薦入試を導入して、より選択肢を広げる改革を実施した。
(6)生命圏環境科学科
毎年、次年度の入試を考えるときに、「学生募集および入学者選抜が、学生の受け入れ方針に基づき公平かつ適切に行われている」ことを検証・確認している。また、一般的な学生満足度調査、授業評価、各学年末の成績集計、就職内定状況調査などは定期的に実施している。これらのデータを基に毎年総合的に評価し、次年度以降の入学者選抜
方式の見直しに役立てている。
<5> 看護学部
学生募集の方法や選抜方法などに関しては、入試委員会で年度ごとに次年度への問題点や改善点を検討している。また、指定校制推薦の該当高校の見直しなども定期的に入試委員会で行い、教授会において承認を得ている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
入学試験の制度、運営方法、合否判定基準など入学者選抜に関する事項は、医学研究科
運営委員会で決定し実施されており、医学研究科運営委員会で自己点検するとともに、結152

５．学生の受け入れ

果を医学研究科委員会に報告し承認を受けることで公正かつ適切に実施されたかを検証している。英語の筆記試験問題は医学研究科運営委員会で質の評価を行い、次年度に向けて改善に努めている。また、アドミッション・ポリシーそのものも含め入学試験制度、カリキュラムとの適切性などの検証を、医学部の教育ワークショップの中で２～３年ごとに行っている。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
学生募集および入学者選抜が、アドミッション・ポリシーに基づき、公正かつ適切に実施されているかについては、薬学研究科委員会で審議がなされており、検証も適正に行われている。
<8> 理学研究科
定期的な検証は行っていないが、研究科委員会での合否判定の席上などで必要に応じて議論している。また、専攻内においては、専攻会議や入試判定会議の席上で必要に応じ検証が行われている。その結果、入試科目の英語では TOEIC などの外部試験を２専攻（情報科学専攻、環境科学専攻）で利用している。
(1)化学専攻
学生募集・入学者選抜の基準について、専攻科会議にて議論し、見直しを検討している。
(2)生物学専攻
過去２年にわたり研究科の学生募集要項の記載をより明確に、より具体的に改善した。
各入試において、毎年、数ヶ月前から大学院入試実施要領を作成し、これらについて専攻科会議にて議論を重ね、検証を行っている。
(3)生物分子科学専攻
中間発表会や論文発表会などを通じて大学院生の修学状況を確認し、選抜方法や研究室の配属について専攻会議で議論されている。今後、入試科目のうち英語については、
客観性を高めるため外部試験を利用する予定である。
(4)物理学専攻
研究科会議の席上で必要に応じて検証、議論を行っている。入試科目の英語は、TOEICの導入を検討中である。
(5)情報科学専攻
専攻会議、入試の合否判定会議の場で検証・議論を行っている。TOEIC は既に導入済みである。さらなる学生の便宜、入試の公平性のため、TOEIC-IP やその他の外部試験の導入も検討中である。
153

５．学生の受け入れ(6)環境科学専攻
選抜基準の設定について継続的に専攻内で議論しており、検証作業を行っている。
例えば外国語については TOEIC や TOEFL といった外部試験を活用することにより、評価の客観性を高めている。
<9> 看護学研究科(1)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院運営委員会ならびに大学院研究科委員会において、大学院入学者の選抜に関する実施状況が公正かつ適切であるかを定期的に検証している。
２．点検・評価[基準の充足状況]
アドミッション・ポリシーは、学部・研究科ともに学生募集要項、東邦大学ホームペー
ジに明示している。修得しておくべき知識等の内容・水準の明示については、理学部６学科のみであり、他学部でも整備を行っていく。障がいのある学生の受け入れ方針は、制定していない。ただし、実習や研究を実施するにあたり支障がなければ受け入れている。学生募集方法は、ブランディング・プロジェクト以降、統一したコンセプトで実施している。
資料請求者数、志願者数、オープンキャンパス参加者数の増加につながっており、広報方法が適切であると言える。将来の人口減少を考慮し、志願者数の減少が見られる学部学科については広報強化が必要である。入学者選抜において透明性を確保するための措置について、入試業務は各学部で行われているが、入学者数や入試結果は大学協議会、理事会で報告され、全学的な確認事項となっている。また、入試結果に関する情報は『大学案内』や東邦大学ホームページに掲載し、情報公開を行っている。収容定員に対する在籍学生数
比率は適切に管理されており、超過が見られた学部学科も是正されている。公益財団法人
大学基準協会よりの指摘事項については、入学者数比率、在籍学生数比率ともに改善されている。今後も、適切な定員管理が行われるよう努めていく。学生募集や入学者選抜については、大学協議会で逐次報告しており、検証機能を備えている。以上のことから、同基準を概ね充足している。
① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
1) ブランディング・プロジェクトを契機に、建学の精神やコーポレートステートメント、
コミュニケーションマークを入試広報の媒体に取り入れ、学部の独自性は維持しつつも全学的に統一されたコンセプトの下で、入試広報および学生募集を行えている。
2) 厳しい環境の中でも学部の入学志願者数については総数 10,000 人以上を維持しており、全学部・学科で入学定員を充足している。2014 年度入試においては、過去最高の 11,000人を超えた。

154

５．学生の受け入れ<2> 医学部
1)アドミッション・ポリシー（2012 年度改定）は定期的に検証している。2012 年度から発足した入試検討委員会で検討された MMI 方式の面接試験を 2013 年度入試から導入した。
2)2013 年度入学生より、授業料の減額を実施したことにより、成績優秀な質の高い学生を確保しつつある。
3)本学は 2009 年度からは入学定員 110 名となり、適切な教育が行われている。一方、医学部の定員については、社会の要望、文部科学省および厚生労働省の方針等を鑑みて決定すべきであり、社会からはさらなる増員を求められていると考える。
<3> 薬学部
適切な学力を持った学生を確保できていると考えられる。
<4> 理学部(1)生物分子科学科
AO 入試において学科の説明会を充実させたことによって、一定数の受験生を確保できるようになった。
(2)物理学科
多様な入試区分を設けていることにより、物理学科が求める優秀な学生を確保できている。特に、センター試験入試（後期）はその効果を上げている。
物理学科では、一般入試(A 日程、B 日程)、センター試験入試（前期、後期）の各入試区分で過去５年ほどの入学者の成績と順位の相関関係から統計的に合格者数を決定して、入学定員に近い入学者数を実現できている。
(3)情報科学科
情報科学科の一般入試 B 日程においては、数学を得意とする受験生を選抜できるように、（数学 IIB、英語）の他、（数学 IIB、数学 IIIC）を選択できる入試科目の設定をしてきた。しかし、理科を得意とする学生への配慮が不足していたことから、理科を得意とする学生も受験しやすくするために、2012 年度入試より（数学 IIB、理科）の組み合わせでも受験できるようにした。2012 年度から 2014 年度の３回の入試において、理科の組み合わせで合格した受験生は、それぞれ 30％、４％、45％となり、2013 年度で一時減るものの徐々に認知度が上がるにつれて理科を受験して入学する学生が増えてきた。
(4)生命圏環境科学科
入学者の学力及び入学後の教育効果を向上させるために、2013 年度入試より入学定員を 80 名から 60 名に削減した。それにより、一定の受験倍率を維持することができ、入学者への初年次教育をより充実させることができたと考えられる。入試区分別には、一般入試(A 日程、B 日程)での入学者の学力が高いことから、AOII 期及び公募制推薦入試を取りやめ、一般入試の定員比率を上げる方向で改善を行った。
155

５．学生の受け入れ<5> 看護学部
2009年度から導入している推薦入試（指定校制）は、優秀な学生の確保に効果を上げている。さらに、2013年度より指定校制推薦の該当高校の見直しを行い、入試責任者および学事責任者の２名により各該当校へ訪問し、建学の精神および教育理念を詳細に説明し、適した学生を推薦いただけるよう働きかけている。その結果、指定校推薦による優秀な受験生の増加に結び付いている。また、オープンキャンパスの開催や、高等学校への出張模
擬授業は、優秀な学生や看護職に興味のある学生の発掘、確保に繋がっている。
AO 入試および公募推薦入試による入学者に対しては、2013 年度入学予定者から推薦図書を明示し、入学前までの読書を勧め、国語力の向上に繋げた。新たな取り組みとして、
2014 年度入学予定者に対して、通信教育の入学前教育を実施した。８割以上の学生が受講し、学習習慣を身に付け、基礎学力の向上を図っている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1)エレベーターの点字対応や、バリアフリー対策など視聴覚障がい者受け入れためのインフラの整備に鋭意努力している。
2) 学外に対する学生募集の積極的な周知、医学部在学生に対してはガイダンス等、医学部付属病院研修医に対してはオリエンテーション等で紹介を行い、医学専攻（博士課程）
は入学定員を充足している。
3)アドミッション・ポリシーそのものも含め入学試験制度、カリキュラムとの適切性などについて、医学部の教育ワークショップの中で２～３年ごとに検証しており、効果を上げている。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
薬学部在学生に対する医療薬学専攻（博士課程）の学生募集の周知を、就職等のガイダンスを通じて行ってきたが、2014 年度より学費の半額免除を開始したこともあり、内部進学者が開設時に比べて増加している。
<8> 理学研究科
1)新任教員による学部卒業研究指導が定着しつつあり、内部進学希望者が増加した。
2)博士前期課程の推薦入試は、募集期間の延長などにより定員を満たしている。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
1) 大学院の入試広報は、学部の入試広報に比べて媒体数や露出度で若干見劣りがする。
2) 理学部の６学科以外は、入学にあたり修得しておくべき知識等について明示されていない。

156

５．学生の受け入れ<2> 理学部(1)物理学科
AO 入試Ⅱ期では、面接試験で数学の基礎問題を解答させるが、極度の緊張から質問内容が理解できない受験生が少数いる。
(2)情報科学科
AO 入試Ⅱ期の志願者数が 2012 年度入試から低迷している。AO 入試Ⅱ期は、受験生が課題レポートを作成して受験する形式であり、負担が大きいと考えられているようである。過去問の公開など、受験しやすい環境を整備しているが、まだ効果はない。また、AO 入試で合格した受験生が受験勉強をやめてしまうことから、他の受験生への影響を考慮して高校側でもあまり AO 入試を勧めない状況が起きていることも考えられる。
(3)生命圏環境科学科
AO 入試及び指定校推薦入試での入学者の一部が、入学後成績不良となるケースが散見される。
<3> 看護学部
入学試験時に実施している面接試験について、面接担当者の技術向上が必要である。
<4> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1)医科学専攻（修士課程）は入学定員の充足ができていない。医科学専攻（修士課程）は、
４年制大学の他学部の卒業生を対象として設置されており、十分な広報活動が行われていないこと、本学の研究に対する魅力や本学で学ぶ必然性を十分に示すことができていないことが原因としてあげられる。
2)入学者選抜について、日本在住の外国人留学生あるいは海外在住の外国人が入学を希望する場合があるが、日本語でのカリキュラムしか置いていないので、日本語での選抜方法しか実施していない。
3) 医学専攻（博士課程）では、在籍学生数は収容定員を上回っているが、他大学と比較す
ると定員そのものが少なく設定されている。また、組織的に修学支援、相談等を行う学生部のような体制がない。
<5> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士課程)、(2)薬科学専攻(修士課程)
薬科学専攻（修士課程）への入学者は他学部や他大学出身者が主となるが、定員充足率を満たす上で、学生募集の周知が十分とは言えない。
<6> 理学研究科
学外からの受験生が少ない。また、博士後期課程の定員確保がどの専攻においても難しい状況にある。
157

５．学生の受け入れ(1)生物学専攻
定年退職者が多く出たため、研究室受入学生数が減少している。
(2)生物分子科学専攻
入試において、さらに客観性を高める試験方法の導入が必要である。
(3)物理学専攻
一般入試、特に博士後期課程は、慢性的な未充足の状態が続いており、対策が必要である。
３． 将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
1) 大学として作成する広報媒体だけでなく、学部が独自に作成する広報媒体や公開講座で使用するポスター、配布資料、封筒、説明用のパワーポイント資料等、さらには学生募集に関するオープンキャンパス用のポスターや DM 等も全てブランディング・デザイ
ン・ガイドラインに基づいて統一されたコンセプトで展開している。今後も引き続き維持・発展させて行く。
2)資料請求者数、志願者数、オープンキャンパス参加者数等、増加傾向にあることから、本学の広報戦略は維持する。また今後、18 歳人口減少に対応するため、志願者数の減少がみられる学部学科の広報強化を行う。
<2> 医学部
1)今後の改訂を視野にアドミッション・ポリシーの検証は継続する予定である。また、2013年度入試から導入した MMI 方式の面接試験は今後評価し、その有用性の検証を行う。
2)成績優秀な質の高い学生が確保できているかについて、入学状況を分析し、今後検証していく。
3)地域・僻地医療を担う人材の育成は、医学部にとって重要な責務である。2015 年度入試
から、地域医療への従事を条件とした千葉県地域枠５名の定員を増加、１学年 115 名定員とし、社会からの要望に対応した改革を行っていく。
<3> 薬学部
優秀な学生確保には、志願者数の増加が必要と考えられる。理系総合大学の特性を活かした本学薬学部の特徴を父母懇談会、高校教員への説明会、オープンキャンパス、高校への出張講義等ならびにホームページを活用し、より活発な入試広報活動を継続的に推進する。
<4> 理学部(1)物理学科
入試区分別の入学者の成績に基づき、入試区分別の入学定員を調整することを検討す158

５．学生の受け入れる。
更なる綿密な調査から、成績と順位の相関関係をより明瞭にすることから、より入学定員に近い入学者数を実現できるようにする。
(2)情報科学科
今後、入学生がどのような成績を残していくのかについて追跡していく予定である。
その調査結果をもとに、科目選択の変更の効果について評価し改善を行っていく。
(3)生命圏環境科学科
入試区分ごとの入学定員の比率については、今後も各区分の志願者数や入学者の修学状況を注視し、柔軟に調整していく。
<5> 看護学部
本学部の入試委員会は、教務委員会および成績調査委員会などとも協力して学生の学力および質の点検を行い、受け入れ方法の改善に活用している。2013年度より推薦入試（指定校制）の見直しを行い個別訪問により、優秀な学生の確保ができている。今後も毎年指定校の見直し等を行い、優秀な学生確保に努める。また、年４回開催しているオープンキ
ャンパスは、参加者が年々増加しており、志願者の増加にも繋がっているため、今後も実施内容の見直しをしながら、継続していく。
入学前教育について、受講率、学習成果、入学後の成績等の情報収集を行い、改善に向けて検証していく。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1) 学生募集の周知および年２回の入学者選抜の実施については継続する。医学専攻（博士課程）は、入学定員を充足できているが、さらに受け入れ数を増やすため広報活動を推進する。大学院を活性化するために定員増が必要かについて検討する。
2) 医学部の教育ワークショップでの検証は継続する。2013 年３月の学位取得状況は医科学専攻（修士課程、２年生）100%であるのに対し、医学専攻（博士課程、４年生）では33.3%である。今後、医学専攻(博士課程)における学位取得率向上のための博士課程の研究体制の整備について検討する。また医科学専攻（修士課程）では学位取得後の就業状況等について調査を行い、アドミッション・ポリシー等の検討資料とする。
<7> 薬学研究科
医療薬学専攻（博士課程）について、本学薬学部在学生以外への学生募集方法の検討を進め、広報活動を推進する。

159

５．学生の受け入れ② 改善すべき事項<1> 大学全体
1) 大学院の入試広報は、学部の入試広報に比べて媒体数や露出度で若干見劣りがしている。
これを解決するために、一部の研究科ではオープンキャンパスの開催、研究科案内の作成が実施されており、他の研究科でも実施検討していく。
2) 修得しておくべき知識等の内容・水準について定めていない学部・研究科については、理学部に倣い、整備を進める。

<2> 理学部(1)物理学科
AO 入試Ⅱ期受験生には、面接試験前に問題の回答を作成させ、面接試験時にその問題に沿った質問をするなどの工夫を検討する。
(2)情報科学科
AO 入試Ⅱ期志願者数の低迷の改善策としては、課題等の負担を軽くして、受験しやす
い形式に変更する（面接形式の変更、グループワークやグループディスカッションなどが考えられる）他、AO 入試で合格した受験生に対して、積極的な大学教育を開始する（入学後の単位になる授業を受講させる）などして勉学意欲を持続させる方法も一例として検討している。
(3)生命圏環境科学科
AO 入試の面接時に、修学意欲だけでなく基礎学力を確認する質疑応答を行い、判定の重要材料とする。指定校については現状把握と共に、指定の可否や評定基準を毎年見直していく。
<3> 看護学部
面接担当者の技術向上を目的として、担当教員に対し、外部講師による面接技法に関する講習を行う。
<4> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1)医科学専攻（修士課程）については、卒後進路の調査や卒業時の学生評価などを実施し、その内容を広く公表するなどの方策により、他学部、他大学等に対して広報活動を推進していく。
2)外国人入学者選抜方法について、入学後のカリキュラム、研究指導の方法も含めて検討し、方針を定める。
3)医学研究科を発展させるために、医学専攻（博士課程）収容定員の増加を３年後までに検討する。学生の就学支援、相談に対応する学生部は医学部にはあるものの、大学院生には対応していなかった。今後、これを整備する。
160

５．学生の受け入れ<5> 薬学研究科
薬科学専攻（修士課程）について、他学部や他大学出身者に対する学生募集方法について検討を進め、広報活動を推進する。
<6> 理学研究科
他大学からの受験生を増やす方策を検討する。博士後期課程の定員未充足の原因分析を継続し、対策を検討する(1)生物学専攻
定年退職者が続出しているため、新任者の後期課程指導教員資格認定を積極的に行う。
(2)生物分子科学専攻
入試において、英語の試験には、外部試験を導入する予定である。
(3)物理学専攻
博士後期課程では、在学中の経済的なサポートと、修了後の就職先を充実させることを検討する。
４．根拠資料資料 5-1 東邦大学ホームページ（アドミッション・ポリシー）
資料 5-2 2014 年度医学部学生募集要項
資料 5-3 2014 年度薬学部学生募集要項
資料 5-4 2014 年度理学部学生募集要項
資料 5-5 2014 年度看護学部学生募集要項
資料 5-6 医学研究科ホームページ・学生募集要項（博士課程）
資料 5-7 医学研究科ホームページ・学生募集要項（修士課程）
資料 5-8 2014 年度薬学研究科学生募集要項
資料 5-9 東邦大学ホームページ（理学研究科アドミッション・ポリシー）
資料 5-10 2013 年度の入学志願者総数
資料 5-11 2014 年度の入学志願者総数
資料 5-12 オープンキャンパス参加者数
資料 5-13 中学生未来の医学“夢”スクール
資料 5-14 医学研究科ホームページ・学生募集要項（博士課程）
資料 5-15 医学研究科ホームページ・学生募集要項（修士課程）
資料 5-16 2014 年度薬学研究科学生募集要項
資料 5-17 薬学研究科 学術交流協定校出身者に対する特別選抜入試募集要項
資料 5-18 2014 年度理学研究科学生募集要項
資料 5-19 薬学教育評価機構

161

６．学生支援６．学生支援１．現状の説明（１）学生が学修に専念し、安定した学生生活を送ることができるよう学生支援に関する方針を明確に定めているか。
<1> 大学全体
学生に対する修学支援、生活支援、進路支援に関する方針の明確化
学生に対する修学支援、生活支援、進路支援に関しては、東邦大学のグランドデザイン
６－１)に行動目標として、また、「東邦大学教員の使命（原点）－教育憲章－」のなかで明示し大学としての方針を明確化している。
（２）学生への修学支援は適切に行われているか。
<1> 大学全体
留年者および休・退学者の状況把握と対処の適切性
本学では、きめ細かい修学支援を行うことを目的に、各学部において学生 10 名程度に対し１名の教員が、担任制、アドバイザー制等の体制を取り、修学面、生活面、進路面等
で学生が相談しやすい環境を整えている。問題のある学生に対しては、教務委員会、学生部委員会、担任、アドバイザーが連携して個別に対応し、場合によっては保護者等との面談も含めて問題解決に努めている。特に、医学部では、2014 年度よりメンター制度の一層の実体化を図りきめ細かい個別対応の充実を図っている。また１、２年次学生対象に学習
アドバイザーを配置して学習相談を行っている。さらに、医学部、看護学部では、留年者には補習および学習方法の支援を実施し、休学者には復学に向けての準備をアドバイスしている。メンタル面で問題を抱えている学生に対しては、健康推進センター６－２)（大森キャンパス）や学生相談室６－３)（習志野キャンパス）のカウンセラーと連携して対応にあたっている。また、生活面・経済面で問題を抱えている学生に対しては、学生部と連携して奨学金や提携教育ローンの紹介を行っており、これらの体制は、留年者および休・退学者を未然に防止するうえで効果がある。
休・退学の願い出があった場合は、各学部の教授会の審議を経て決定され、大学・法人に対しては教授会報告として報告される。また、特に学生数が多い薬学部と理学部においては、毎月開催される薬学部・理学部運営連絡会（薬学部・理学部の学部長以下執行部と学長・法人役員等との連絡会）において、休・退学者の人数と理由が報告され６－４)、必要に応じて個別に検討が行われている。休・退学者については、以上のような経緯を経て決定しており、各学部において適切に対処している。因みに、『大学の実力 2015（中央公論新社・読売新聞教育取材班）』６－５)に掲載された大学 659 校の 2014 年調査では、入学から４年間の退学率の分布０～31％の中で本学は 5.1％、入学から１年間の退学率分布は０～18％の中で本学は 1.6％と比較的低い水準であった。なお、大学院については学部に準ずるが、原則として指導教員が適宜学生の修学面、生活面、進路面等の相談に応じている。
補習・補充教育に関する支援体制とその実施
本学は自然科学系の総合大学として、高校での理科未履修科目への対応と基礎学力不足
162

６．学生支援への対応を兼ねて、特に理科の初年次教育に注力している。また、各学部の学位授与方針を全うすべく、２年次以降の補習・補充教育についても実施している。本学が実施している補習・補充教育を大きく区分すると、入学前教育、初年次教育、２年次以降の補習・補充教育、国家試験受験対策、ｅ－ラーニング・ビデオ教材等での自習に区分けされる。
1) 入学前教育
薬学部では、入学前準備教育として通信添削を行っている。希望者は、物理・生物・化学・数学・国語５科目のうち、合格発表の時期に応じて２科目または３科目までを選択して受講することができる。また、合格者には「合格者読本」を送付し、入学までの期間に何を勉強したらよいかなど、勉強方法や教員からのメッセージを載せている。
理学部では、AO 入試、指定校制推薦入試、公募制推薦入試の入学手続者に対して、大学への登校を課した入学前教育を実施している。教務ガイダンス、クラス担任との面談、専門分野についての講義、高校での学習内容の補習などを行い、また数学と英語のｅ－ラーニング教材の提供を行っている。
看護学部では、2014 年度より AO 入試、推薦入試の入学手続者に対して、学習の習慣化と基礎学力の維持向上を目標として、入学前学習の機会を提供している。
2) 初年次教育
医学部では、初年次初頭に選択必修の演習型講義（基礎生物、基礎化学、基礎物理）を開講している。外国語（英語）に関しては、入試で一定レベルを担保しているが、能力差を埋めることは難しく、能力別クラス編成を採っている。各クラス共通の最低到達目標を設定し、未達者には選択科目で英語初級を選択することを義務付けている。
薬学部では、初等化学演習、初等物理演習、初等数学演習を自由科目として開講し、基礎学力の向上に努めている。また、必修科目として開講している基礎物理、基礎化学、基礎生物では、薬学教育推進部門が関与して自己学習の習慣や問題解決の方法を身につけることを目標として、チーム基盤型学習（TBL）を取り入れている。
理学部では、教養教育科目内に化学入門、生物入門、物理入門を開講している。生物学
科ではプレイスメント・テストなどで規定の点数に達しなかった学生や、学力不足の自覚のある学生は、高校理科の補習を受けることができる。これは各学科での専門科目の学びに直結しており、重要な補充教育と位置付けられている。各学科には高校と専門科目を繋ぐことを目的とした専門科目が置かれている。更に化学科、生物学科、生物分子科学科、物理学科、生命圏環境科学科では、大学での学び方や専門科目を学ぶ意義に気づいたり、4年間の学習プログラムを考える科目を初年次に開講している。また学生のキャリア形成における大学生活を考えさせるために、教養教育科目としてキャリデザイン I を開講し，ワークショップ形式の授業を行っている。
看護学部では、入学直後に理科系科目の履修状況の確認および筆記試験を行い、生物未履修者には補講を行っている。また、入学直後に英語のプレイスメント・テストを実施し、英語力の確認を行うとともに、学力に応じたクラス編成の参考としている。
3) ２年次以降の補習・補充教育
医学部では、２年次の成績不良者に関して、隔週土曜日の午前中に補習の演習型講義を実施している。４年次では模擬試験も取り入れ、成績不良者には面談等を実施している。
理学部では、授業について行けない等の問題を抱えた学生に対しては、課外で特別クラ
163

６．学生支援スを設けてサポートしている学科もある（物理学科、情報科学科等）。
看護学部では、臨床実習において身体侵襲を伴う看護技術を経験する機会が減少しているため、実習前技術トレーニングを開催し、診療補助技術を中心に技術習得の補強を行っている。
4) 国家試験受験対策
医学部では、６年次の留年者および成績不良者に対して、修学支援センター６－６)において通常講義の時間外に、毎週２日・各４時間、補習講義・プレ試験を実施して底上げを図っている。さらに、春季強化合宿、夏季特別強化補講、冬季強化合宿、冬季特別強化補講などを実施している。また、６年次全員に対して、模擬試験を取り入れ、成績不良者には面談等を実施して補習講義、強化補講への出席を促している。
薬学部では薬学教育推進部門が試験対策を講じている。６年次に「薬学総合演習」を開講し、１年次から学習した薬学の知識を有機的に結び付け、薬剤師国家試験合格のための学力を涵養している。また、通常講義の時間外にも外部講師による講義、各種模擬試験、国家試験直前講習会を設定している。なお、薬学総合教育部門では、成績不良者の学力水準の向上を図るべく、修学支援を実施している。
理学部の臨床検査技師課程では、４年次秋期の通常講義の時間外を利用して、臨床検査技師国家試験対策としての臨床特別講義（毎週４時間）を設け、補講講義（国試問題研究）や模擬試験（計 6 回）を実施している。成績不良者に対しては、臨床検査技師課程担当教員または職員が個別面談を行い学力の底上げを図っている。
5) ｅ－ラーニング・ビデオ教材等での自習
医学部では、４年次生全員に対して、共用試験対策のビデオ学習教材をｅ－ラーニング
教材として提供している。また、６年次全員に対して、国家試験対策のビデオ学習教材を
ｅ－ラーニング教材として提供している。
薬学部では、入学予定者全員にコンピュータの購入を義務付けており、１年次の「コンピュータ入門」におけるｅ－ラーニング・システム、４年次の薬学共用試験対策並びに６年次の薬剤師国家試験対策のためのコンピュータ学習システムをそれぞれ導入し、学生の自学自習を促している。なお、講義資料についても可能な限り Web の掲示板に掲示し、学生が各自ダウンロードまたはプリントアウトできる体制を構築している。
理学部では教養教育科目の数学の一部の授業においてｅ－ラーニング教材が自習用に提供されている。
看護学部では、全学生対象に、国家試験過去問題や分野別に学部独自で作成した問題などをｅ－ラーニング教材として提供しており、早期からさまざまな問題に触れられる機会を創出している。
6) その他
昨今の補習・補充教育は、学生の学力低下への対応策が優先されがちな傾向にある中で、今あるカリキュラムだけでは満足できない優秀な学生も少なからず見受けられる。
障がいのある学生に対する修学支援措置の適切性
障がいのある学生に対しては、区別なく入学を受け入れる方針である。また、理学部には、比較的重度の障がいのある学生が在籍しているが、家族の付き添いや自動車通学を許可している。実験や実習の際には必要に応じてティーチング・アシスタントや周囲の学生
164

６．学生支援の支援で対応している。視覚障がいのある学生に対して教員が連携して授業方法を工夫して対応した実績もある。また、施設については、障がいのある学生が在籍するキャンパス
ごとに、その都度、優先的にバリアフリー化のための改修工事を進めている。
奨学金等の経済的支援措置の適切性
経済的な負担を軽減するために、看護学部では 2014 年度新入生の成績優秀者学費減免
措置について、対象者数・金額の拡充を実施した。医学部では 2015 年度新入生の成績優秀者学費減免措置について、金額の拡充を決定した。
奨学金等の経済的支援措置については、東邦大学青藍会（父母会）や学部同窓会の協力を得て、経済的困窮者を支援する奨学型の奨学金制度があり、これらの奨学金制度については大学ホームページや大学案内に掲載して入学志願者や在学生に明示している。特に2008 年秋のリーマンショック以降の経済不況の煽りを受けて、青藍会奨学金の応募件数は増加したが、その後は減少傾向である。
また、医学部、薬学部、理学部にはそれぞれ同窓会からの貸与・給付奨学金制度があり、大学と同窓会事務局が連絡を取り合いながら募集および貸与・給付手続きを行っている。
さらに、2011 年３月 11 日に発生した東日本大震災を契機に大規模災害被災学生に対する４つの規程を制定し、2011 年度は東日本大震災に被災した入学生と在学生に対してこれを適用し修学支援を行った。2012 年度、2013 年度にも同様に、受験生を対象に入学検定料免除措置を、また、入学生に対しては、授業料減免措置を行った。さらに 2012 年度には、茨城県で発生した突風により被災した在学生に対しても、授業料の減免措置を行った。引き
続き災害に被災した在学生の減免措置については、事案に応じて検討する方針である６－７)、
６－８）。
（３）学生の生活支援は適切に行われているか。
<1> 大学全体
心身の健康保持・増進および安全・衛生への配慮
大森キャンパス（医学部・看護学部）には、健康管理室と健康相談室の２室からなる健康推進センター６－９）が設置されている。健康管理室には、内科医もしくは保健師が常勤し、学生の心身の健康保持・増進のために、身体的な変調に対応するとともに、定期健康診断の実施・管理、感染症対策（抗体価チェック、予防接種、胸部エックス線検査）等を行っている。健康相談室は、精神科医もしくは臨床心理士が常勤し、主に心や精神の変調に関するメンタル面の相談に対応している。また、学部構成の観点からしても、学生自らの心
身の健康の維持・増進は大きな課題であり、大森キャンパスは全面禁煙となっている。医学部は、2012 年度の健康診断時の問診に喫煙に関する項目を設け、学生の喫煙状況の実態を把握し、同時に禁煙教育や啓蒙活動を開始した。
習志野キャンパスには、健康管理室および学生相談室が設置されており、健康管理室では、常勤看護師１名・非常勤看護師２名の体制で学生の健康相談・看護・指導等にあたっている。また、2013 年 12 月より、平日（長期休暇期間を除く）の開室時間の終了を 17 時
15 分から 18 時 00 分までに延長して、最終授業の時間帯までの対応が可能となっている。
学生相談室では、2012 年９月より、非常勤看護師であった職員をインテーカーとして配置（増員）し、同時にフリースペースを設置させたことにより、カウンセラーも本来のカウ165

６．学生支援

ンセリング業務に専念できる状況となり、以前に比べ学生も気軽に訪れる環境となってきている。2014 年４月に常勤カウンセラーが 1 名増員され常勤カウンセラー2 名、非常勤カ
ウンセラー1 名、非常勤医師 1 名、非常勤看護師 1 名の体制で、利用者数および緊急性のある案件が増えている状況においても適切に対応されている。
習志野キャンパスでは、2013 年 11 月にスポーツ施設全面が新設され、クラブ活動のみ
ならず、健康増進およびコミュニケーションを図るなどを目的に、一般の学生が積極的に利用している。2013 年度より、学生部委員会では、「学内での喫煙を考えるワーキンググ
ループ」が発足して、全面禁煙化を含めた今後の喫煙問題について取り組み、喫煙マナーの改善、指定喫煙場所の縮小、そして、2013 年 10 月には学生および教職員を対象に「喫煙に関するアンケート調査」を実施した。その他、SNS（ソーシャル･ネットワーキング･サービス）の利用について、4 月のガイダンスの際に、学生部委員から全学生を対象にトラブル等が起きないよう、安全に利用するための、危険性や注意点などを説明すると同時に冊子を配付して啓発に努めている。
教室や実習室等の安全・衛生に関しては、法人本部施設部の監修のもとに各キャンパスの施設担当部署等が、照度、空調、ホルマリン等の環境汚染物質が教育施設基準に適合しているかを適宜測定してチェックしている。また、安全衛生委員会では、毎月巡視と聞き取り調査を行い、問題点があれば改善するよう関係部署に通知している。喫煙、アルコー
ル中毒、薬物乱用等への対策としては、学生部が中心となり新入生にガイダンスを行い啓発に努めている。
上述のとおり、各キャンパスで心身の健康維持・増進および安全・衛生への配慮は適切に行われているが、全学学生および教職員（付属３病院を除く）の保健・衛生に関する管理業務を統括的に行い、身体的、精神的健康の保持増進を図ることを目的に、学長直属の部門として 2014 年 4 月に東邦大学健康推進センターを設置した。また、センター長として専任の医学部教員を配置し、習志野キャンパスの校医として、学生・教職員の健康管理・運営にも従事している。
2011 年３月11 日に発生した東日本大震災では、発生直後から教職員が手分けをして全学生の安否確認を実施したが、電話での確認が中心であったため、回線の不通や混乱により学生全員と連絡が取れるまで10 日間程度を要した。このことを教訓に、法人の協力を得て、関東地区において震度６弱以上の地震が発生した場合は、学生・教職員の携帯電話に一斉に安否確認のメールが送信され、かつ返信内容が自動集計されるシステムサービスを外部業者との間に締結した。
ハラスメント防止のための措置
大森キャンパスには、医学部・看護学部学生ハラスメント対策委員会６－１０）、６－１１）が、また習志野キャンパスでは薬学部ハラスメント対策委員会６－１２）と理学部人権およびセクシュアル・ハラスメント情報委員会６－１３）が設置されている。これらの委員会が中心となって、各種ハラスメントの未然防止を目的に、全学部が新入生ガイダンスもしくはオリエ
ンテーションにおいてハラスメント行為の概説の説明を行い、禁止行為の徹底と、発生した場合の対応について入念に説明している。また、各委員会は個人情報に留意しつつ、学生相談室等とも連携を密にして対応にあたっているほか、学生、教職員対象に講演会６－１
４）を開催し、啓蒙活動を行っている。看護学部では、学生対象に年１回実施するアンケー
166

６．学生支援

ト調査を通して、実態の把握に努めている。習志野キャンパスにおける両委員会の構成員
は、薬学部の場合には少なくとも２名の女性教員、理学部の場合には２名または１名の女
性教職員が任命されることとなっており、委員会審議が適切に運営されるよう配慮されている。
各学部では、委員会規程に則りハラスメント相談員を定めている他、投書箱やメールでの相談等、相談しやすい環境作りに努めている。また、習志野キャンパスでは、教職員・学生向けの「ハラスメント防止・相談ガイド」を配付し、大森キャンパスでは、学生に学
生生活案内（ハラスメント防止等に関する記載）を配付して、徹底を図っている６－１５）、６－１６）、６－１７）。
（４）学生の進路支援は適切に行われているか。
<1> 大学全体
進路選択に関わる指導・ガイダンスの実施、キャリア支援に関する組織体制の整備
学部の性質上、医学部、薬学部、看護学部では、それぞれ医師、薬剤師、看護師という高度専門職業人の養成を目指している。理学部は、臨床検査技師等の高度専門職業人の養成も行うが、大半の学生は科学の知識に裏打ちされた幅広い職業人を目指すため、その養成にも努めている。
習志野キャンパスには、理学部、薬学部および両研究科の就職活動を支援する、６名の専任職員と８名の非常勤事務職員で構成されている習志野学事部キャリアセンター６－１８）が設置されている。この 14 名の職員の内４名がキャリアカウンセラーの資格を有している。キャリアセンターは、薬学部・理学部の就職委員会が協力し、各種ガイダンスや懇談
会・セミナー等を開催する他、個々の学生を対象とした就職指導やカウンセリングで大きな効果を上げている。また、理学部のキャリア教育科目は教育開発センターが主管しているが、インターンシップ科目については就職委員会とキャリアセンターが担当するなど協力体制を築いている。システム面では、過去に作成された複数のシステムがバラバラに稼動していた諸問題（システム毎に ID・パスワードが必要であったり、学生情報を手動で移行しなければならなかった）を解決すべく、2012 年度から就職支援システム部分を先行して作成し、2013 年度に学務系システムと統合した。これにより、学籍情報を共有でき、求人検索・OBOG 検索・イベント申込、個別相談予約・進路希望登録、進路決定届などを１つのシステムで行えるようになり、学生・教職員ともに利便性が格段に向上した。
また、習志野学事部キャリアセンターは、本学の学生の採用や教育支援に興味を持つ企
業とネットワークをつくり、企業が求める人材を大学と企業とで共に育成する組織として、2010 年に TOHO アライアンス６－１９）を創設した。TOHO アライアンス賛同企業は、2014 年
10 月末時点で 593 社となっており、2011 年 10 月末時点で 296 社と比較してほぼ倍増している。
医学部において進路選択とは、医師という職業の中において、診療科の選択、さらにその中で地域医療を目指すか先進医療の開発を目指すかといった限定的なものである。キャリア支援に関する組織としては、卒後臨床研修／生涯教育センター６－２０）が、医学部付属
３病院および関連医療施設と連携して卒前から卒後にわたる生涯教育システムを構築し、進路支援を行うとともに、地域医療および教育研究に貢献できる人材の育成に努めている。
167

６．学生支援

また、男女共同参画推進センター６－２１）は、女子学生の進路支援および女性医師のキャリア支援に努めている。
看護学部は、学年ごとに目標を設定し適宜キャリアデザイン支援を行っている。集合教育として、現場で活躍する看護職を講師として招く講演および懇談会を学年毎に年１回開催
している。関連病院の就職説明会を学内で開催し、情報収集の機会を提供している。また、各学年の全体に向けた支援は学生部委員会が主導し、個別対応はアドバイザーが行っている。資料はポートフォリオとして４年間保管している。（資料：キャリアデザイン支援年間計画）６－２２）、６－２３）
２．点検・評価[基準の充足状況]
学長直属の部門として東邦大学健康推進センターが設置されたことにより、全学学生、教職員（医療センター３病院を除く）の健康管理の一元化が図られた。
医学部では、メンター制度の一層の実体化によりきめ細かい個別対応が実現した。また、
成績不良者に対しては、随時合宿等を行い、さらに学部長や教育委員長を中心に執行部の教員で面談を行っており、概ね達成できていると考えられる。
薬学部・理学部の就職支援に関しては、支援体制の整備・充実という方針の下、ここ数年で習志野学事部キャリアセンターの人員増、個別相談コマ数増、イベントの見直しおよび内製化、施設・設備のリニューアル、就職支援システムの構築等を実現した。修学支援については、学生の修学状況・生活状況等の把握に努めており、オフィスアワーや担任制
度など学生が相談できる体制が取られている。
看護学部では、アドバイザーが新学期開始時・定期試験前にアドバイザー会を開催し、追試の個別相談、連絡網の整備を行うなど、年間を通じて学生と密な交流を図り、体調お
よびモチベーションの把握はできている。健康推進センター内に臨床心理士を配置したことにより、相談件数が増加し、特にスマートフォンを使ったコミュニケ-ションに依存しがちな学生の人間関係の悩みを整理する役割を臨床心理士が担い、適切な対処に結びついている。キャリアデザイン支援については、ポートフォリオを使用した個別対応が充実しており、就職率 100％を維持している。
以上の状況に鑑み、到達目標はおおむね充足している。
①効果が上がっている事項<1> 大学全体
1)学長直属の部門として東邦大学健康推進センターが設置されたことにより、全学学生、教職員（医療センター３病院を除く）の健康管理の一元化が図られた。
2)2011 年度以降実施してきた東日本大震災被災学生に対する入学検定料、授業料等の減免
措置は、2013 年度まで実施した。
3)医学部では、2012 年より従来の学生懇親会制度が発展的に解消されメンター制度が導入された。
4)習志野キャンパスの喫煙に関しては、2013 年４月に「学内での喫煙を考えるワーキンググループ」が発足し、前面禁煙化を含めた喫煙問題について取り組み、キャンパス内の168

６．学生支援

喫煙場所を６ヵ所から４ヵ所に減らして、キャンパス内への周知および見廻りを行いポ
イ捨てもほぼ無くなり喫煙マナーが改善されている。
5)2010 年 11 月に設立した TOHO アライアンス（人材育成を目的とした企業とのネットワー
ク）の加盟数も 2014 年 10 月末現在で 593 社となった。2014 年度から習志野学事部キャリアセンターが主催し、薬学部で昼休み時間を利用した「ランチョンセミナー」をスタートさせ、学生・企業の双方から高い評価を得ている。
6)2013 年度より、習志野キャンパスにおける就職支援システム、学務システム、入試情報
システムおよび学納金管理システムの４つのシステムを「電翔学務系システム」の下に統合した。これにより、学生登録の簡便性と利用率の拡大向上、Web ポータルシステムを活用した学生サービスの充実、さらに習志野学事部各課スタッフ間の情報共有が実現された。
②改善すべき事項<1> 大学全体
1)各学部の休・退学者に対する対応は、適切に行われており、大学としても全体を把握しているが、学生に対する確認方法は学部ごとに異なっており、確認内容に漏れが無いよ
うに、また休・退学理由等のより正確な把握ができるように全学的な統一チェックシー
トの制定を検討する。
2)全学学生・教職員（医療センター３病院を除く）における健康診断の検査項目および学
生の抗体価等については、キャンパスごとに異なる。
3)安否確認システムについては、学生は携帯のメールアドレスを度々変更するため、テスト送信を定期的に実施するなどで登録内容のメンテナンスを励行しないと万一の時に連絡が取れない可能性がある。
4)習志野キャンパスのカウンセリングルームは床が痛み、天井および壁の汚れが目立っており、学生がリラックスできる状況ではないと思われる。また、場合によっては学生の保護者とも面談するケースがあるため、一部改修など模様替えが必要と思われる。
5)習志野学事部キャリアセンターでは、優良中堅中小企業の選定を進めているが、まだ十分な成果が出ていない。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項<1> 大学全体
1)東邦大学健康推進センターを法人全体の組織として発展させることを検討する。大学と法人で協力して検討を開始する。
2)医学部では、1－6 学年すべての学年において、6－8 名の学生ごとに 1 名のメンターをおく制度を実施していたが、教員への周知が十分でなかった点は否めない。2014 年より教育委員会と学生部委員会が主体となって周知の徹底を図った。またメンターが収集した情報を統合して対応する組織が明確でないため、今後は各年次部会での対応を検討する。
3)習志野キャンパスの喫煙に関しては、2013 年度は、全面禁煙に向けてのキャンパス内の実態把握（実態･意識調査）を行い、今後については、キャンパス内全面禁煙化に向け169

６．学生支援ての具体的な進め方（実施時期など）を検討する。
4) 習志野学事部キャリアセンターが主催している薬学部「ランチョンセミナー」の対象学
年、実施時期を精査し実行する。また、理学部生向けにも同様のイベントができないか検討する。
②改善すべき事項<1> 大学全体
1)休・退学者への全学的な対応として、休・退学理由等をより正確に把握できる統一チェ
ックシートを制定する。2015 年 4 月の導入を目指す。
2)教職員の健康診断の検査項目については、異動があった場合にも継続して健康管理ができるように全学で統一する。また、学生の抗体価については、適切な抗体価の設定と学部間の統一を、東邦大学健康推進センター運営委員会で検討する。
3)災害時に学生および教職員の安否が迅速に確認できるよう、学生に安否確認システムの使用に関する周知を徹底する。また、学生がメールアドレスを変更した場合に直ちに変更登録する仕組みを整備し、当面は法人本部総務部とシステム部から年２回を目安として、各学部を経由して学生へ登録情報の整備を図るよう案内する。
4)学生支援の一環として、習志野キャンパスカウンセリングルームでは、2015 年度早々に、天井および壁のクリーニング、フローリングカーペットおよびソファーの設置などで、利用者がリラックスできる環境が整うよう整備を進めている。
5)習志野学事部キャリアセンターでは、特許（技術力）に着目した企業選定をおこない冊子にまとめ学生に情報提供を始めた。継続していくか、他の選定方法で選びなおすかを検討していく。また、TOHO アライアンス加盟企業を評価し、おすすめ企業を選定する。
４．根拠資料資料 6-1 『新しいグランドデザインの構築 2013 年度版』
資料 6-2 東邦大学健康推進センター規程
資料 6-3 学生生活案内２０１４（学生相談室）薬学部・理学部
資料 6-4 薬理運営連絡会議事録
資料 6-5 『大学の実力 2015（中央公論新社・読売新聞教育取材班）』
資料 6-6 東邦大学医学部医学科修学支援センター規程
資料 6-7 大規模災害被災学生に対する授業料等の減免実績
資料 6-8 青藍会奨学金制度の利用実績
資料 6-9 東邦大学健康推進センター規程
資料 6-10 医学部・看護学部学生ハラスメント対策委員会
資料 6-11 学生ハラスメント委員会組織図（看護学部）
資料 6-12 薬学部ハラスメント対策委員会
資料 6-13 理学部人権およびセクシャル・ハラスメント情報委員会
資料 6-14 ハラスメント関係講演会（医学部）資料 6-15 学生生活案内（医学部）資料 6-16 ハラスメントの防止に関する規程
170

６．学生支援資料 6-17 ハラスメント防止リーフレット（大森、習志野）資料 6-18 習志野学事部キャリアセンターホームページ
資料 6-19 ＴＯＨＯアライアンスホームページ
資料 6-20 卒後臨床研修/生涯教育センター
資料 6-21 男女共同参画推進センターホームページ
資料 6-22 キャリアデザイン支援年間計画（看護学部）
資料 6-23 アドバイザーについて（看護学部）

171

７．教育研究等環境

７．教育研究等環境
１．現状の説明（１）教育研究等環境の整備に関する方針を明確に定めているか。
<1> 大学全体
学生の学習および教員による教育研究等環境整備に関する方針の明確化、校地・校舎・施設・設備に係る大学の計画『新しいグランドデザインの構築』７－１)５．行動目標の(6)教育・研究環境の構築と整備の中で、①各専門分野・領域の拠点大学としての基盤整備、②教育、学術研究、学生生
活などの充実のためのキャンパス整備、を掲げて大学全体としての方針を明確化している。
また、学部学科、研究科専攻ごとにも行動目標を設定している。なお、資金面においては、
教育環境の整備については学納金を中心に、また研究環境の整備については、できる限り
各種補助金をはじめとする外部資金を充当することを基本方針としている。具体的な運用としては、以下の通りである。
大森キャンパスにおいては、世界水準の教育研究および診療活動を提供するために、必要かつ先進的な施設・設備を整備していくとの基本方針の下で、医学部、看護学部、大森病院の校地・校舎・施設・設備等の整備を行っている。なお、医学部の大森・大橋・佐倉の各付属病院の施設・設備計画については、医学部と法人で組織する病院運営戦略会議等の場で検討されている。
習志野キャンパスでは、薬学部と理学部が習志野地区長期計画委員会規程７－２)に基づき、習志野地区長期計画委員会を設置し、この委員会の下で習志野キャンパスにおける中・長期的な校舎・施設・設備等教育研究環境の整備に係る方針を定め、それに基づいて順次整備が進められている。
メディアネットセンター、メディアセンター、ネットワークセンターについては、以下の通りである。
［メディアネットセンター］『学校法人東邦大学メディアネットセンター規程』（以下、「規程」と呼ぶ）により、メディアネットセンターは、メディアセンターとネットワークセンターで構成され、法人における教育・研究等に係わる情報資源を、円滑かつ効果的に提供するために、情報環境の整備を推進し、もって教育・研究等の発展に寄与することを目的としている。この目的を実現するため、規程ではメディアネットセンターの６つの業務（①図書及び非図書資料の収集と提供、②快適なネットワーク環境の提供と管理、③教育・研究活動の情報発信支
援、④利用者の情報リテラシー教育支援、⑤マルチメディアを利用した教育・研究方法の企画や運営支援、⑥メディアネットセンターの目的達成のために必要なその他の業務）をメディアネットセンター業務と定め、東邦大学が毎年定める組織目標に準じ、各センター
は個別に組織目標を定めている。
［メディアセンター］
医学メディアセンターと習志野メディアセンターで構成され、医学メディアセンターのもとには、本館の他、大橋病院図書室、佐倉病院図書室、看護学部図書室、からだのとしょしつが置かれている。メディアセンターは、資料（印刷および電子）の収集・管理・提172

７．教育研究等環境

供と、資料を有効に使用するための講習会の開催、レファレンスサービスを基本的な業務としている。
［ネットワークセンター］
教育研究用ネットワーク及びサーバ、事務用ネットワーク及びサーバの管理・運用を担当している。上位を SINET（学術情報ネットワーク／国立情報学研究所）に接続する学内のネットワークを、安全・快適に提供することも重要な使命であり、教員や学生の教育・研究支援に貢献している。
また、法人本部施設部は、大学を含む法人傘下の施設について新築、耐震補強、建設計
画を行っている。
現時点で具体化している大型施設計画は、以下の通りである。
1) 医学部付属大森病院 ７号館建設（2015 年１月竣工予定）
2) 医学部付属大森病院 ２号館耐震改修工事（2016 年 3 月完成予定）
3) 習志野キャンパス教養１・２号館解体後、薬学部新棟建設（2016 年３月竣工予定）
4) 習志野キャンパス女子寮解体後、健康科学部（仮称）校舎建設（2016 年 8 月竣工予定）
5) 医学部付属大橋病院 新病院建設<2> 医学部
医学部付属大森病院・大橋病院・佐倉病院では、教育担当部署（大森病院：教育企画管理部、大橋病院：教育支援管理部、佐倉病院：教育支援室）があり、それぞれを中心として、本学の理念に沿った教育・指導体制の充実が進められている。３病院での臨床実習の統括は医学部卒後臨床研修/生涯教育センターが担当しており、卒前の臨床実習と卒後の臨
床研修の連続性に配慮されている。しかし、教育・研究環境整備・構築に関する目標は教職員間で共有されておらず、改善が必要である。
医学部付属大森病院では、2014 年度に新７号館建設・２号館耐震補強工事を行う予定である。医学部付属大橋病院に関しては新病院建設計画が進んでおり、本学創立 90 周年を迎える 2015 年に着工予定である。医学部付属佐倉病院では 2014 年 3 月に放射線治療棟が竣工し、がん診療総合機能整備が整った。教育に携わる医療施設については随時更新している。
<3> 薬学部
習志野地区長期計画委員会規程に基づき、習志野キャンパスの施設、設備、環境等の整
備計画について総合的かつ長期的な視点に立って、薬学部、理学部各教授会間の意見を調整し、各教授会の整合性のある決定を得るため習志野地区長期計画委員会を設置している。
この委員会の下で、習志野キャンパスにおける中・長期的な校舎・施設・設備等教育研究
環境の整備に係る方針を定め、それに基づいて順次整備が進められている。
<4> 理学部
理学部 I 号館（2011 年）および II 号館（2012 年）の耐震補強工事を終え、大きな施設・設備の計画は今のところないが、バリアフリー化、教室の什器の更新、教室のプロジェク
173

７．教育研究等環境

ター・AV 機器の更新、トイレの改修等は、年次を追いながら、必要性の高いものから実施している。
（２）十分な校地・校舎および施設・設備を整備しているか。
<1> 大学全体
校地・校舎等の整備状況とキャンパス・アメニティの形成、校地・校舎・施設・設備の維持・管理、安全・衛生の確保
本学の校地・校舎面積は、校地 212,594.59 ㎡、校舎 120,075.03 ㎡と、大学設置基準第34 条以下に定める本学が最低限確保すべき面積（校地 115,105.42 ㎡、校舎 86,410.58 ㎡）
を十分に充たし、かつ大学研究室、図書館、体育館、学生食堂、学生の課外活動施設等が、
大森キャンパスと習志野キャンパスそれぞれの同一敷地内に設置・整備され、利用されている。
大森キャンパスには運動場がないが、八千代グランド（千葉県八千代市）を医学部の学生が優先的に使用できる環境を整えている。医学部学生食堂（l’est）は 2013 年 4 月に完成し、学生ラウンジ（T*square）は 2014 年 7 月にリニューアルオープンする。習志野キャンパスでは、スポーツアリーナ（体育館）、テニスコート、サッカー・ラグビー場、野球場を再整備し、2013 年 11 月に竣工している。
学内の図書館は、医学メディアセンター（本館、大橋病院図書室、佐倉病院図書室、看護学部図書室の総称）と習志野メディアセンターで構成され、図書、学術雑誌、電子媒体等を整備し、学生への学習環境の提供、研究者への学術情報の提供を行っている。
メディアネットセンター、メディアセンター、ネットワークセンターについては、以下の通りである。
［医学メディアセンター］
本館は、医学部 2 号館の１階および 2 階フロアに、1,896 ㎡を有する現在の施設に移り
30 年以上を経過し、施設・設備の老朽化が進んでいる。館内職員によるグランドデザイン・
ワーキンググループで全面的な改修計画案を策定したが、法人全体の事業計画の見直し等により、現時点で改修は保留されている。また、書庫の狭隘化が著しく進み、新しい資料を受入れ、所蔵資料を活性化するには、同数の古い資料の除籍が必須となっている。古い
学術雑誌の一部は習志野メディアセンターの書庫を借りて保存している。
［習志野メディアセンター］
独立棟を事務と共用している習志野メディアセンターは、2000 年度の新書庫増築で3,848 ㎡の面積を持つが、一時的に余裕のできた資料収納スペースも、14 年が経過しほぼ満杯となった。今後、新設予定の健康科学部（仮称）用に必要な書架および閲覧席のスペースを確保する必要があり、施設内の資料再配置等、作業を急ぐ必要がある。更に、医学メディアセンター、習志野メディアセンター共に、現行施設を継続して使用するには、耐震補強工事が必要である。
［ネットワークセンター］
薬学部・理学部共通で利用するコンピュータ施設（5 施設、合計 267 台）のコンピュー
タ機器を管理している。大森キャンパスでは看護学部の施設（5 施設、86 台）のコンピュ
ータ機器を管理している。また、防災、セキュリティーへの配慮から、学内で使用する主174

７．教育研究等環境

要なサーバ類は、外部のデータセンター内で管理運用している。
バリアフリーに関しては、概ね整備が完了している。2008 年以降に竣工した施設には、
点字ブロックが設置されており、またこれと併せて障がい者用の多目的トイレの整備も完了している。障がいの程度によっては、自動車通学を認め、学内駐車場の利用を許可して専用スペースを確保している。
施設・設備の維持・管理については、大森キャンパスにおいては大森学事部、習志野キ
ャンパスにおいては習志野学事部のそれぞれの用度・管財担当が定期的に巡回・看視を行っている。これに加え、年１回夏期一斉休暇期間中に、大森・習志野両キャンパスで設備関係の安全確保のために、ガス・電気・水道の一斉点検、エレベータ・火災報知器・消火器の定期点検などが実施されている。
研究に係る実験動物、遺伝子組換え、病原体等の安全管理については、東邦大学動物実験委員会７－３)、東邦大学遺伝子組換え実験安全委員会７－４)、東邦大学病原体等安全管理委
員会７－５)が担当している。
動物舎は、大森キャンパス、習志野キャンパス、大橋病院の３ヵ所にあり、それぞれ東邦大学動物実験取扱規程に基づいて選任された施設管理者と実験動物管理者の下で適切に管理・運営されている。
また、実験施設における放射線障害予防に関しても、医学部、薬学部および理学部には、それぞれ放射線障害予防等に関する規程７－６)、７－７)、７－８)が整備され、それに基づいて適切かつ安全に管理・運営が行われている。
これ以外にも各学部、キャンパスには有資格者の危険物取扱委員が配置され、委員会等を設置し、各分野における安全・衛生確保のための活動を行っている。

<2> 医学部教育施設として、2011 年度に自学自修施設の医学自修館を再整備した。2012 年度には学生食堂の改築と同時に学生のニーズに応じたメニューの再構成を行った。2013 年度に第２実習室が Team-based Learning（TBL 演習室）として改修され、活用されている。体育館や学生会館の耐震化が完了した。また、学生ラウンジが『T Square』として改装され、学生・教職員間に利用されている。
2011 年３月の東日本大震災を受けて、試薬棚・本棚等の整備・転倒防止、大型機器の転倒防止等、震災に対応した対策が取られている。2013 年には体育館・学生会館の耐震補強工事を行った。
<3> 薬学部
多くの講義、実習に使われる薬学部 A 館の耐震補強ならびにバリアフリー化が 2014 年８月に終了する予定である。また、耐震強度に問題のある E 館にかわる新棟を建設する計画が進んでいる。薬学部内における教育研究スペースの確保が不十分となっているなどの問題点があるため、今後、新棟への移設に伴い、空きスペースが出来る B 館、E 館内の再配置について検討を進めていく。
175

７．教育研究等環境<4> 理学部
校舎に関しては、理学部 I 号館と II 号館の耐震工事を実施し、同時に研究室の再配置を行い、研究スペースの効率的な使用ができるようにした。
教養 I・II 号館解体のため、理学部の研究スペースが減少している。現在のところ、理学部 I、II、IV、V 号館の研究スペースの効率的な使用で対応している。理学部 III 号館の外装の劣化が目立つようになっている（2015 年改修予定）。安全面で、理学部 V 号館の入り口の扉が重いため車椅子での進入が困難なことや、
理学部 III 号館と IV 号館の接続部分に段差があって車椅子の通過が若干困難であるなど、改善すべき箇所がある。アメニティ
ーの面では、理学部 IV 号館のトイレの改修が必要となっている（2015 年改修予定）。
キャンパスの安全に関するソフト面では、習志野キャンパスで安全管理委員会ならびに
防火・防災委員会を定期的に開催して、キャンパスの安全に努めている。また放射線に関する実験は、理学部放射線障害予防規程、理学部 RI 実験室使用規程７－９)並びに理学部に係わる下限数量以下の非密封放射性同位元素の監視区域内使用細則７－１０)が整備され、これらに則って実験が行われている。
<5> 看護学部
教育環境整備としては、2012 年学生 OA ルームの PC 入替および PC 台数を増設した。講義室については、老朽化した机、椅子の入替を行い環境整備に努めている。また、新教務システムを導入し、学生への情報提供の充実を図った。
校舎の増築などは望めないため、本館のトイレ改修工事、学生ロッカールームの改修工事を行っている。
看護学部図書室の入館歴の管理および図書の不正持ち出し防止のため入退館ゲートを設置するとともに、電動書架に入替、図書の充実に努めている。
空き研究室の予約システム対応により学生が自由に使用できる対応とした。
防災面の強化のため、研究棟に設置されている非常階段の改修工事を行った。
（３）図書館、学術情報サービスは十分に機能しているか。
<1> 大学全体
本学では、学校法人の傘下に東邦大学メディアネットセンター７－１１)が設置されている。
メディアネットセンターは、法人における教育・研究等に係る情報資源を円滑かつ効果的に提供するために、情報環境を整備し、教育・研究等の発展に寄与することを目的に設置され、医学メディアセンター、習志野メディアセンター、ネットワークセンターの３部門で構成されている。この内、医学メディアセンターと習志野メディアセンターが学内図書館として機能し、司書資格を持つ専門職員により、一体として運営されている７－１２)。
図書、学術雑誌、電子情報等の整備状況とその適切性
全学で 47 万冊の学術資料を所蔵し、毎年 1 万数千冊の資料を受け入れており、教育・研究には十分貢献するとともに、設立当初から組織目標として『非来館型電子図書館の構築』を掲げ、ネットワークで利用できる電子ジャーナル、データベースを積極的に導入し、176

７．教育研究等環境

8,900 誌の電子ジャーナルと 22 種のデータベース提供は、質・量共に同規模大学と比較して、充実した内容となっている。この結果、大森地区（医学部、看護学部、大森病院）、習志野地区（薬学部、理学部）、大橋病院、佐倉病院等、サービス対象が分散していることで生じる、学術情報の地域格差を解消した。また、印刷雑誌の重複購入も無くし、効率的な学術情報サービスの体制を構築した。
学生、教員、職員のメールシステムについて運用管理を行っており、学生・新採用教職員が利用可能なメールアドレスの発行を行うとともに、パスワードを忘れた場合や、メー
ルトラブルが発生した場合、また、ネットワークやコンピュータ関連のトラブルへの対応として、ヘルプデスクサービスを提供している。学内ネットワークを安全に保つために、
ネットワークセンターではウイルスメールのチェック、不正アタックの対策、SPAM メールの駆除、
PC のセキュリティー状態（ウイルス駆除の実施状況や WindowsUpdate の実施状況）など、多岐にわたるセキュリティー対策も重要な業務である。現在は、有線ネットワークに加え、大学キャンパスを中心に無線 LAN の導入も積極的に進めている。
図書館の規模、司書の資格等の専門能力を有する職員の配置、開館時間・閲覧室・情報検索設備などの利用環境
医学メディアセンター（所蔵資料 25 万余冊、潜在利用者 5,500 名以上、職員 17 名）、
習志野メディアセンター（所蔵資料 22 万余冊、潜在利用者 4,000 名以上、職員 9 名）共に、従来の図書館機能は提供できているものの、近年図書館に求められる知識・学習の創造ス
ペースを確保・提供する余裕はないと言える。また、ネットワークセンターは、専任職員
3 名、兼任職員 2 名で、それぞれが IT 関連の専門知識を有する。
メディアセンターのスタッフは庶務会計等の事務部門を除き、司書資格を有し、日本図書館協会、日本医学図書館協会、日本薬学図書館協議会、私立大学図書館協会に所属し、開催される研修等への参加、研究会や機関誌への発表に加え、前記機関への役員や協力ス
タッフを派遣するなど SD に努めている。電子資料の契約・管理・サービス業務の集約・効率運営を目指し、2011 年に医学メディアセンターと習志野メディアセンター内に電子情報部門を新設し、専任スタッフを 1 名ずつ配置した。2012 年度から、メディアセンターと産学連携本部で知財関連業務での連携をめざし、不定期ではあるがワークショップ、打ち合わせを開催している。
ネットワーク経由での学術資料入手が定着したため、利用者が効率よく的確に求める学
術情報を入手できるよう、情報リテラシー教育支援に注力している。医学メディアセンタ
ー、習志野メディアセンター共に専任スタッフを置き、センター全体でサポート体制を整え、授業時間を用いた講習・演習、参加者のリクエストに応じた講習会、外部から講師を招いた講習等、多様なニーズに応えるプログラムを用意している。
医学メディアセンターは、2011 年 3 月 11 日の震災を機に深夜・早朝開館を見送っているが、平日 9 時から 22 時の開館を実施している。習志野メディアセンターは、平日 8 時
45 分から 21 時の開館であるが、日曜・祝日も開館するため、年間 340 日開館を実現している。また、卒業生、退職教職員への入館、資料貸し出しも実施している。
情報検索用 PC として、医学メディアセンターは 17 台、習志野メディアセンターは 40
台の PC を用意し、利用者のプリンタ印刷は無償で提供している。
国内外の教育研究機関との学術情報相互提供システムの整備
177

７．教育研究等環境

メディアネットセンターとして、従来から機関リポジトリの立ち上げを模索してきたが、2013 年 3 月に「東邦大学学術リポジトリ」として正式にサービスを開始した。東邦大学学術リポジトリは、学位論文の他、東邦関連の学会誌や紀要も収録し、教育研究業績データベースとの連携も実現している。
医学メディアセンター本館では、2001 年から診療ガイドライン情報の収集と公開を行ってきたが、2014 年からは NPO 法人医学中央雑誌刊行会と業務提携し、両者で作成した診療ガイドライン情報を、刊行会のサーバから提供するシステムを構築した。これにより付加価値が追加された情報を、安定して提供できる体制が整った。また、本館では大森病院と提携し、一般市民向けに医学情報をサービスする患者向け図書室の運営を行っている。
習志野メディアセンターでは、近隣の日本大学生産工学部、千葉工業大学と連携し、他大学の教職員・学生に学内者と同レベルのサービス提供、市民への図書館の開放を行っている。
（４）教育研究等を支援する環境や条件は適切に整備されているか。
<1> 大学全体
教育課程の特徴、学生数、教育方法等に応じた施設・設備の整備
教育環境については、学生数や教育方法等に応じて、施設・設備の整備を行っている。
大学全体の教育研究環境については、教育・研究支援センターが担当しており、環境改善に努めている。
研究環境整備の一環として、国立大学法人等が所有している研究設備を有料利用できる「大学連携研究設備ネットワーク」に 2013 年６月に加入した。これにより、本学にない研修設備の利用も可能となり、また研究者や大学院生の交流促進、情報交換の活性化が見込
まれ、研究の広がりや新たな展開が期待できる。
また、2012 年度より文部科学省が新規補助金として開始した「私立大学等教育研究活性化設備整備事業」を利用し、2012 年度は共通教育の推進に向けた、ポートフォリオシステ
ムと多地点通信接続設備を、2013 年度は地域医療と学生実習の連携に向けて、高齢者の身体測定用機器を各種導入した。2014 年度は「地域発展事業」と「産業界・他大学との連携事業」の 2 つが採択された。
ティーチング・アシスタント（ＴＡ）・リサーチ・アシスタント（ＲＡ）・技術スタッフなど教育研究支援体制の整備
教員の研究費については、学部の予算範囲内で各教員に研究費が配分されている。これに加え、研究活動の一層の活性化を促進するため、文部科学省科学研究費補助金をはじめとする外部の競争的資金の獲得を奨励している。教育研究支援センターと学事統括部研究支援課共催の科学研究費補助金説明会では、文部科学省科学研究費補助金の採択件数・金額の向上を目的に、ベテラン教員による申請書の書き方についての解説を行っている。また採択率向上のため、2012 年度の申請より希望者を対象に、本申請前の下書き段階での事
前相談および過去不採択となった申請書の内容チェックの受付を開始した。さらに相談内容が多かった事案を参考に、事案に応じた形のオフィスアワーを開設した。相談事案が多かったものは、研究計画の立て方・統計資料の作成・英語論文作成の３つであった。このことから、この３つの相談内容に特化した研究支援事業が、大森地区・大橋地区・佐倉地
178

７．教育研究等環境区・習志野地区の４地区で各地区週１回(各地区１回／月)の開催ペースで、2013 年から2014 年３月まで行われた。その後、研究支援に対する見直しが行われ、2014 年４月からは研究支援の柱を統計資料の作成と英文論文作成の２つに絞り、研究計画の立て方について
は、研究マインドの萌芽に関する学習支援を主とした個別指導へ変更している。この他、教育・研究支援センターでは、自ら申請書を作成する活動を行うと同時に、外部の競争的資金の公募情報等を逸早く捉えて、関係部署に情報を提供している。さらに、産学連携本部は、企業等との共同研究の可能性を常に追求している。
教員の研究費・研究室および研究専念時間の確保
教員の研究専念時間の確保も研究の促進・活性化の大きな課題である。本学は、キャン
パスが大森と習志野の２か所に分かれており、両キャンパス間の移動には公共交通機関を利用した場合、往復３時間程度を要する。大学本部は大森キャンパスに設置されているた
め、会議は大森キャンパスで開催するケースが多く、このことは特に習志野キャンパスの薬学部と理学部の教員にとって大きな負担になっている。これに対応して、テレビ会議シ
ステムを導入し、これを利用できる会議・打合せ等については極力テレビ会議を利用することで教員の移動負荷を低減し、時間が有効利用できる体制を整備した。現在ではテレビ
会議システムは、大森地区・習志野地区・大橋病院・佐倉病院に拡大し、この４拠点で同時に会議・打合せが可能となっている。
また、男女共同参画推進センター７－１３)では医学部女性医師支援室７－１４)と協働し、女性
研究者・女性医師が、育児や家事で研究を中断したりペースを落としたりすることがなく研究を継続していけるように、小学校３年生までの子供を持つ女性研究者に対して、研究補助を行う研究支援員派遣制度を整備している。
各学部に関する特記事項は、以下の通りである。また、研究科については、対応するそれぞれの学部に準ずるため、記載を省略する。
<2> 医学部
教育課程の特徴、学生数、教育方法等に応じた施設・設備の整備
医学部では、課題発見能力および問題解決能力の向上を目指したチュートリアル教育を導入しており、これを効率的に実施するための施設として、セミナー室に加えてSDL(Self-direct Learning)センターを整備している。また、診察学、診断学および初期治療の実技実習を支援し、学生および研修医の自主トレーニングを支援するための施設として、シミュレーションラボを整備している。
さらに自学自習を支援するための医学自修館、
少人数グループ学習のための STL（Self-teaching Lab）などを整備している。
【医療センター大森病院】
医療センター大森病院は、許可病床数972床、27診療科、18中央診断治療部門、14中央
施設部門と看護部および事務部で構成されている。特定機能病院として必要な診療設備を有し、診療・教育・研究施設として機能している。2012年には地域がん診療連携拠点病院の指定を受けている。各診療科および各部門が効率よく機能し、診療、研究とともに、研
修医、大学院生、医学部学生、薬・理・看の学部学生の教育を担っている。平均外来患者数2,435.7人／日、平均病床稼働率88.1％である。平均在院日数13.6日、年間延入院患者数179

７．教育研究等環境

は312,673人で、教育に供する患者数その多様性も含めて十分に確保されている。外科系診療各科の年間手術件数は8,402件で、卒前はもとより卒後臨床研修にも十分な手術件数を確保しその効果を上げている。産科臨床実習には一定の分娩数の確保が必要であるが、年間919件と十分に確保されている。救急診療体制も充実しており、あらゆる診療科に亘る一次
救急から二次、三次救急患者の救急診療が24時間体制で行われている。救急車による救急患者は年間約6,500件、心肺機能停止例（CPAOA）483件に達するなど、極めて多数の救急患者を取り扱うことを特徴としている。教育関係の施設および設備として、臨床講堂、カンファレンス・ルーム19室、ドクターラウンジ15室、会議室等を整備している。大森病院は、医学部に隣接しており、教育関係施設設備を共有することで、効率的な運用を図っている。
大森病院本体は、1964年竣工の１号館、1973年竣工の２号館、2003年竣工の５号館、2004
年竣工の３号館、６号館で構成されている。臨床研究棟の竣工は、第１臨床研究棟が1989
年、第２臨床研究棟が1960年、第３臨床研究棟が2000年である。２号館は、2014年下期より耐震補強工事を行い、療養環境の整備を計画している。
【医療センター大橋病院】
医療センター大橋病院は、稼動病床数455床（ICU６床、HCU12床、SCU6床含む）で、25
診療科、中央診断治療部（救急部）21中央施設部門と看護部、事務部で構成されている。
2008年度から脳卒中センター、乳がんセンター、脊椎脊髄センター、肛門外来、もの忘れ
外来、漢方外来、胆のう専門外来、フットケア外来等の専門外来・センターを開設し、患者のニーズに対応した分かりやすい診療科で分かりやすい医療の提供に努めている。平均
外来患者数1,284人／日、平均病床稼働率86.9％である。各診療科および各部門が効率よく機能し、診療、研究とともに、研修医、大学院生、医学部学生、薬・理・看の学部学生の教育を担っている。教育関係の施設および設備として、1991年に地上３階、地下２階の教育棟を整備し、講堂、医学部学生の居室、図書室などが配置されている。研修医の居室は、1992年に整備した研究棟に配置している。会議室には、大森地区・佐倉地区との間で遠隔授業やTV会議が可能なシステムを導入し、移動時間をなくすことで、講義や臨床実習の合同カンファレンスなどを効率的に実施している。病院本体の施設・設備については、1964
年～1966年の間に建てられ、ライフラインも含め経年劣化による老朽化が著しく、2015年
度着工を目指して現在新病院建設計画を進めている。
【医療センター佐倉病院】
医療センター佐倉病院は、稼働病床数 451 床(ICU8 床、NICU・GCU15 床を含む)で、15 診
療科と 15 中央診断治療部門、
14 中央施設部門と看護部および事務部より構成されている。
平均外来患者数 1,400 人／日、平均病床稼働率 87％であり、平均在院日数は 11.4 日、年間延べ患者数は 142,950 人である。各診療科および各部門が効率よく機能し、診療、研究とともに、研修医、大学院生、医学部学生、薬・理・看の学部学生の教育を担っている。
また、他大学からの看護師、栄養士、救命救急士の実習なども行っている。教育関係の施設および設備として、学生控室、図書室、カンファレンス・ル－ム、講堂、講義室などが配置され、その一部は医学部、大森病院、大橋病院、習志野キャンパス等との TV 会議に対応している。病院本体は 1991 年に竣工した西棟と 2007 年に竣工の東棟から成り、2014 年には放射線治療棟が完成した。なお、初期救急医療を学ぶため 5 年次の学生の宿泊には、

180

７．教育研究等環境

院内さくら寮のオンコール室を提供している。
ティーチング・アシスタント（TA）・リサーチ・アシスタント（RA）・技術スタッフなど
教育研究支援体制の整備
大学院医学研究科博士課程では、大学院生の教育経験の担保と経済的支援を兼ねた TA
制を導入している。大学院生は、チュータ養成ワークショップに参加することで、チュータとしての資格認定を受ける。基礎医学系、臨床医学系および社会医学系大学院生は、それぞれ医学部１年次及び２年次、３年次及び４年次のチュートリアルでチュータを務める。
また社会医学系大学院生は、チュートリアルとは別に社会医学実習でのタスクフォースを務める。RA は導入されていない。
教育研究を支援する技術スタッフは、基礎系の講座で特に必要とされる講座（解剖学、病理学、法医学、医療政策・経営科学）に定員として配置している。研究支援を目的とした技術スタッフは、総合研究部に集約して、大型機器の管理、放射性同位元素実験室の管理、実験動物センターの管理等にあてている。
教員の研究費・研究室および研究専念時間の確保
教員研究費に関しては所属研究室ごとに配分している。また、学内では、若手教員を対象とした医学部プロジェクト研究費、国際的に通用する研究を助成する医学研究科推進研
究費等の競争的補助金を整備して、意欲のある教員の研究を支援している。
多くの教員は、文部科学省科学研究費補助金、厚生労働科学研究費補助金をはじめとする公的競争的補助金、各種財団が行う競争的補助金へ応募する他、治験への参加等により研究費を捻出している。
研究専念時間は、一般教育教員は、授業担当時間（年間 165 時間以上）、試験問題作成、カリキュラム調整および学生指導、学内諸委員会といった職務以外の時間をあてることができ、概ね週２～３日相当が確保されている。基礎医学系教員は、授業担当時間（年間６時間以上）で、教育に費やす時間が比較的少なく、概ね週４～５日相当の時間を研究にあてることができる。臨床医学系教員は、診療活動に時間を取られ、教育・研究時間は概ね
週１日程度しか研究時間が確保できていない。
<3> 薬学部
薬学部には A 館、B 館、C 館、E 館の４つの建物がある。それぞれの建物には、下記に記
すように１学年 220 名（定員）の学生をそれぞれの授業目的に対応して６学年分収容できる教室（講義室）が十分に確保されている。また、習志野キャンパス内の理学部には、１
学年分の学生数（220 名）を十分に収容できる大教室（講義室）（理学部Ⅲ号館 501 教室）もあり、薬学部は理学部の了解の下、必要に応じてこの大教室も利用している。また、SGD（Small Group Discussion）は１学年を１グループ 10 名前後の小グループに分けて、C 館
１、２階の座席数 60 席の講義室で行っている。また、講義室以外にも、実習・演習を行うための施設（実験実習室、情報処理演習室、動物実験施設、RI 教育研究施設、薬用植物園など）が学生の人数に合わせて適切に整備されている。
実務実習モデル・コアカリキュラムに準拠した実務実習事前学習を実施する目的で、少人数グループの学生指導が可能な各種実習室が C 館４階・５階に設置されており、模擬薬
局（調剤薬局）、注射調剤室、模擬病室が C 館４階に、院内製剤室、TDM 実習室は C 館５181

７．教育研究等環境階に整備されている。
また、卒業研究を遂行するために必要な施設・設備、実験動物センター、RI 実験室、中央機器室、
分子創薬システム室、
生体高分子情報解析システム室が適切に整備されており、高度な研究に必要な水準が確保されている。
薬学総合実験部門を設置し、専任の教員を配置することによって、実習に関する教育の充実を図っている。また、大学院生、５年次または６年次生をTAに採用して、実習中の教育の充実を図っている。さらに、卒業研究生の指導に関しては、RAの活用を積極的に図っている。
学部学生の卒業研究や大学院生の研究、教員の基礎研究等に使用可能な教育研究費予算
として、2013年は総額１億5,000万円を計上した。その配分方法・配分額については、教授
総会に属する教員から選出された５名の委員から構成される予算委員会にて審議された後、薬学部教員が全員出席する教授総会で承認を得た後、それぞれの部門（教室・研究室・センター等）に配分されている。
教員の研究時間の確保については、授業担当時間数が一部の教員に偏ることなく均一に適正な範囲内となるように努めている。特に薬学部では、若手教員の授業負担をできるだけ軽減するように配慮し、研究時間の確保に努めている。
<4> 理学部
理学部の教育課程の特徴は、実験・実習が多いことである。このために教育用設備備品費を準備して、各学科は２年に１度 1,000 万円の予算で必要な設備や機器の充実を図っている。2013 年度に理学部 III 号館の什器の一部更新を行い、アクティブ・ラーニングなどの教育での使いやすさの向上をはかった。
教養 II 号館の解体に伴うマルチメディアラボラ
トリ（PC 実習室）の機能を、理学部 V 号館のマルチメディアラボラトリ II の機器の拡充で補った。
また教室にはAV 機器とプロジェクターならびに無線LAN 機能を備え付けている。
理学部では大学院生を TA として、学部学生の実験・実習に関わらせて、学部学生の教育の充実と同時に大学院生の教育経験の担保ならびに経済的支援を行っている。2013 年度の TA は 112 名であった。
文部科学省の競争的補助金として採択された戦略的研究基盤形成支援事業では大学院博士課程の学生を RA として毎年１～２名採用し、研究の促進を図るとともに研究者としての経験を積ませて経済的支援も行っている。また理学部では各学科２名ずつ博士研究員（PD）を雇用し、研究室および学科の活性化を行っている。また文部科
学省科学研究費補助金などによって PD が雇用されることもあり、同様に研究活性化に寄与している。
専任の技術系職員は理学部に３名在籍しており、生物学科あるいは臨床検査技師課程の教育、特に実習の補助を行っており、手厚い教育支援を行っている。理学部には共通機器として教員・学生が共同利用している機器が多数あるが、その保守業務について多くの場
合は教員が行っている。
理学部の予算では教員一人当たり年間 28 万円の研究費を組んでおり、これに学部学生や大学院生の数に応じた研究費が各学科に配分されている。
研究費とは別に通信費、旅費、諸会費、印刷費、雑費、修繕費、図書費、電話料などが配分されており、教員一人当たりの研究費として 150 万円程度は配分されている。理学部では学部内の競争的資金（総額182

７．教育研究等環境

2,000 万円）として、基盤研究 A（上限 400 万円）・B（100 万円まで）、野外調査費、ス
タートアップ研究費（新採用の教員、100 万円まで）を配分している。毎年 20 件を越える応募があり、ピアレビューの結果に基づいて配分している。学科で必要な大型の機器備品
は、各学科が公的助成金を利用しながら購入している。
研究室には教員の居室と実験室があるが、学生実験室を含む各学科の実験スペースはほぼ均等になるように、調整されている。空いている理学部スペースを、スペース委員会の管理の下に貸出す制度を 2014 年から実施している。理学部全体では、学生数と教員数が多いので充分とは言えず、スペースをやりくりしている状況である。
研究専念時間の確保については、厳しくなりつつある。学生の学力の多様化への対応（入学前教育、リメディアル教育、少人数教育）や社会活動（模擬授業、SSH（Super Science Highschool）や SPP（Science Partnership Program）などによる高大連携活動、博物館等での講演・模擬実験、行政の委嘱による会議等）のために、研究時間が減少する傾向にあり、
特に特定の教員に集中する傾向が見られる。この対応として、2011 年より理学部博士研究
員制度により各学科２名の博士研究員を採用し、教員の研究時間不足を補うようにしている。また博士後期課程の在籍学生を非常勤講師として登用して、学外からの非常勤講師と併せて、教員の負担軽減を図っている。
<5> 看護学部
講義室については、老朽化した机、椅子の入替を行い環境整備に努めている。
大学院生（社会人を除く）を対象として、看護学部の学生に対し教育指導者としての機会を与えることを目的として、TA 制度を導入している。
毎年、数名の院生が TA として、学部学生の演習指導、実習指導に関わっている。
研究環境の整備としては、研究室の LED 化を図った。
研究費については、個人研究費として各教員に配分している。また、学内研究費として、研究奨励金、海外出張助成制度が整備されており、研究支援している。
教員が研究に専念できる時間については、多くの委員会が設置され、学生アドバイザー
制度などにより研究に専念できる時間が十分に確保できていない状況は否めない。
（５）研究倫理を遵守するために必要な措置をとっているか。
<1> 大学全体
研究倫理に関する学内規程の整備状況
ヒトを対象とする研究倫理に関しては、医学部では医学部倫理委員会内規、薬学部では薬学部生命倫理委員会内規、理学部では理学部生命倫理委員会内規、看護学部では看護学
部倫理審査委員会内規を整備するとともに、規程に則り組織された委員会が適切に審査・運用を行っている。
動物を対象とする研究倫理に関しては、東邦大学動物実験取扱規程に則り、動物実験委
員会が研究目的、方法、使用数等が適切であるか審査している。また、同委員会は動物実
験に関する講習会を開催して、生命倫理を含めた適切な実施の周知を図っている。
東邦本学ホームページ上に動物実験委員会のページを開設し、規程をはじめ承認手順等も掲載しているほか、第三者評価の結果も公表している。また、東邦大学遺伝子組換え実183

７．教育研究等環境

験安全管理規程に基づき、委員会が組織され、動植物を対象に適切な審査が行われている。
利益相反の防止に関しては、東邦大学利益相反規程が整備され、これに則り運用されている。
研究倫理に関する学内審査機関の設置・運営の適切性
また、本学では公的研究費を適正に管理運営し、不正使用等を防止するために 2012 年
12 月より、１）研究者行動規範 ７－１５)、２）東邦大学における研究活動の不正行為防止および研究費の不正使用防止に関する規程 ７－１６)、３）東邦大学研究活動・研究費使用規範
委員会規程 ７－１７)を制定した。これらを通じて研究機関としての説明責任を果たし、研究費の適正な運営管理を行うと共に、機関内の責任体制の明確化、不正防止計画の策定・実行、情報伝達体制の確保と適正なモニタリング、研究費使用に係る相談窓口及び不正使用等の通報窓口設置、といった取組を通じて研究者の研究活動を支援している。さらに 2014
年８月に文部科学省より交付された「研究活動における不正行為への対応等に関するガイ
ドライン」に則り、全研究者および関連職員への研究倫理教育の受講と習熟確認が義務化されたことにより、2015 年１月より「CITI JAPAN プログラム」７－１８)を利用した研究倫理
教育の受講と習熟確認の運用を開始する予定である。これらを始めとした各種研究倫理遵
守に係る取り組み内容については、毎年度実施されている公的研究費使用ルール説明会を通じて学内の研究者のみならず関連職員にも随時周知が行われている。
<2> 医学部
研究倫理に関する学内規程の整備状況
ヒトを対象とする研究倫理については、医学部倫理委員会内規７－１９)、医学部付属病院
倫理委員会内規７－２０)を定めている。実験動物を対象とした研究倫理については、大学で東邦大学動物実験取扱規程を定めている。これら規程の中に、研究者がとるべき態度等に関して、法令、指針等を遵守することと定めている。また論文適正化委員会７－２１)を設けている。
研究倫理に関する学内審査機関の設置・運営の適切性
ヒトを対象とする研究倫理に関する審査機関として、規程に従って医学部倫理委員会、付属病院倫理委員会を置いている。これらに加え薬事法に基づく治験については、付属病院には治験審査委員会を置いている。ヒトを対象とする臨床研究または疫学研究、および遺伝子治療研究については、研究責任者は厚生労働省の定める倫理指針に沿って研究が行われることを前提とし、研究責任者は事前に実施計画を医学部長に申請し､医学部倫理委員
会の承認を受けて､実施することができる。ただし、付属病院で行われる公的研究費によらない研究で、かつ介入研究以外の通常の診療活動の中で得られるデータ解析等の研究に関しては、付属病院倫理委員会の承認を受けて、研究を実施することができる。医学部および付属病院倫理委員会は、毎月定例で開催されている。これらヒトを対象とした臨床研究の倫理審査を申請しようとする教員には、臨床研究に関する講習会の受講を義務付けている。これらの研究の責任者には、年度ごとに報告書の提出を求め事後管理を行っている。
薬事法に定める治験については、付属病院治験審査委員会で審査している。倫理審査に関わる委員会での審査基準や審査方法等を一元化したり、情報の共有や臨床研究に関する講習会を開催したりする組織として、医学部倫理委員会連絡会を置き、必要に応じて開催し184

７．教育研究等環境ている。さらに 2014 年 10 月に全国医学部長病院長会議より公表された『研究者主導臨床試験の実施にかかるガイドライン』を遵守して、３病院で行われる研究者主導研究と治験を包括的に管理・支援する組織として「医学部臨床研究支援センター」の開設準備を開始した。2015 年度中の実質的な運用を目指し、規程が整備された。
<3> 薬学部
薬学部は、自然科学の発展と生命の尊厳の調和を図るために、生命を直接対象とした薬学の研究が倫理的配慮のもとに行われることを目的として、基礎系の専任教員２名、医療系の専任教員２名、および学外の科学面、倫理・法律面などの学識経験者若干名から構成される薬学部生命倫理委員会を設置している。また、生命の尊厳のもとに、社会の理解と協力を得て、遺伝子解析研究の適正な推進が図られることを目的に、薬学部遺伝子解析研究審査委員会を設置している。両委員会ともに、薬学部生命倫理委員会内規７－２２)および薬学部遺伝子解析研究審査委員会細則７－２３)に則り組織されており、研究倫理が遵守されるように適切に整備されている。
<4> 理学部
生命倫理に関しては、理学部生命倫理委員会内規７－２４)および理学部遺伝子解析研究審
査委員会細則７－２５)が設定されている。理学部生命倫理委員会内規第４条に該当する研究は、理学部生命倫理委員会が審査をしている。実施された研究は、書類による報告が義務付けられている。申請内容によっては、理学部遺伝子解析研究審査委員会が審査を担当している。生命を対象とした教育・研究は適正に行われている。
<5> 看護学部
東邦大学看護学部倫理審査委員会内規７－２６)により整備され、運営要領、委員会名簿、研究倫理審査手順、チェックリストも含めてホームページ上に公開されている。
東邦大学看護学部の倫理審査委員会が設置され、倫理審査委員会内規、運営要領、委員
会名簿、研究倫理審査手順を公開している。委員は、学部内と外部委員の 10 名で看護専門家に偏らない構成である。審査手続き並びに実施計画の変更、審査結果の教授会での報告まで適切な運営が行われている。
２．点検・評価[基準の充足状況]
教育研究等環境、教育研究等を支援する環境や条件については、方針に基づき適切に整備されている。
メディアネットセンター、メディアセンター、ネットワークセンターについては、以下の方針に基づき適切に運用している。
［学習および教育・研究・診療を支援するための学術情報の整備・充実を図る］
現在、本学では教育・研究に必要な学術情報は、印刷版の図書・雑誌、電子ジャーナル
共にかなり高いレベルで充足しているが、雑誌価格高騰の影響は依然大きく、この先、現状を維持することは難しい。その対応策として、2008 年度からエルゼビア社、2014 年度か185

７．教育研究等環境

らは Nature 社の Pay per View 方式を導入した。これにより利用できる雑誌を維持しながら契約価格抑制を実現した。また、2014 年度から学内の印刷資料をメール添付の PDF で提供する「学内 PDF お届けサービス」も開始し、文献提供サービス向上に努めている。
ネットワークセンターでは、安全かつ堅牢なインフラ構築を心がけている。将来を見越したインフラ構築に向け、ネットワークスピードの増速計画や対災害性を検討している。
また、大学内のネットワークセキュリティーの維持では、日々、最新の情報収集し、状況に合わせた予防策を講じている。
［東邦大学のアカデミズムの象徴となる施設・設備・サービスの整備・充実を図る］
メディアセンターの施設・設備の老朽化、狭隘化は限界に近く、書架の増設が無ければ、購入資料と同数の資料の除籍が必要となる。また、新しい教育・学習方式やアクティブラーニングへの対応や空間・施設の提供は、現状では実現が難しい。
［メディアセンターの将来を担う人材の育成］
メディアセンター・図書館を巡る環境の変化を正確に把握し、利用者サービスを構築・提供するため、メディアセンターでは、スタッフミーティング、業務連絡会、各種ワーキ
ング・グループの設置等、また、学内・学外で開催される研修等への参加により、スタッ
フの活性化、情報共有を進めている。
また、研究倫理を遵守するために必要な学内規程を整備し、規程に則り組織された委員会が適切に審査・運用を行っている。
以上のことから、教育研究等の環境整備については、概ね充足している。
①効果が上がっている事項<1> 大学全体
1）メディアネットセンターの情報発信支援業務、マルチメディアを利用した教育・研究方法の企画や運営支援業務として、経営企画部、学事統括部、看護キャリア支援センター、産学連携本部等、学内の他の部局と積極的に連携し業務を支援している。
2）メディアセンターは 2010 年度に、医学メディアセンター、看護学部図書室、習志野メ
ディアセンターで異なっていた業務システムを統合し、業務手順等の統合・一元化に加え、利用者へのサービスの統合・一元化も実現した。この統合システムには現在、佐倉看護専門学校も加わっている。
3）電子情報部門の設置により、電子資料毎に毎月の利用状況を正確に把握することが可能となった。これら、大量の情報を的確に分析することで、本学に最適な契約や、利用者への案内が可能となる。各電子資料の利用は、使われないものを注視していることもあるが、順調に伸びている。
4）メディアセンター内の施設・設備の見直しを進め、老朽化・狭隘化に向けた対策、アメニティーの向上を図る。特に、使われない設備・備品の撤去、除籍を積極的に進める。
5）患者向け図書室は一般市民への医学情報提供とともに診療支援の役割も担っており、年間 5，500 人以上の利用がある。
6）習志野メディアセンターは近隣の 2 大学と連携し、相互に利用協定を結ぶと共に、市民への大学図書館の開放を実践し、多くの実績を残している。
186

７．教育研究等環境

7）ネットワークセンターは、災害対策のため、外部データセンターと契約し、サーバ群やネットワークの拠点を移転させ、災害に強く安全なインフラを構築した。
データセンターの集中化により、物理的なサーバ数が増え続けてしまうため、サーバの仮想化をすすめ、物理的なサーバ数を大幅に削減した。
<2> 医学部
1)医学部の施設・設備の改修については、学生食堂の改修、学生ラウンジの改修など、学生の利便性に応じた改修が進んでいる。また、教育施設として、2011 年度に医学自修館
を自学自修に特化した施設として再整備した。2013 年度には、第２実習室を TBL（Team-based Learning）が可能な多目的演習・実習室に改築した。また、同年度に体育館の耐震工事、2014 年度に学生会館の耐震工事を完了させた。
2)臨床医学研究を支援する組織として 2013 年度から社会医学講座に医療統計学分野を新設した。
<3> 薬学部
薬学部では、各学年で開講される科目とその履修者、授業形態に十分に合致した適正な規模の教室が必要数確保されている。また、参加型学習を行うための少人数教育ができる教室も必要数確保されている。
②改善すべき事項<1> 大学全体
1）全学部において、防災マニュアルの作成を行う必要がある。
2）大学図書館は、大学の象徴として、或は大学の教育・研究の質・レベルの象徴として、整備されるものである。本学においてメディアセンターは、施設・設備の老朽化、狭隘化が進み、教職員・学生への研究、学術情報提供機能においては他大学に引けを取らな
いが、象徴として整備が行われていない。
現行建物を継続利用する場合、耐震補強工事等が必要である。医学メディアセンター本館では、施設・設備の老朽化が喫緊の課題と認識されている。習志野メディアセンター
では、設置予定である健康科学部（仮称）の開設に向けた、書架・閲覧スペースの確保等が課題である。
3）医学メディアセンターが管理する資料は，前身の医学部図書館から引き継いでいるが，古い年代の図書台帳に不備がみられることから，全資料数およびそれらの総資産額についての再点検が必要である。
4）ネットワークセンターでは、外部のデータセンターを利用することにより、各キャンパ
スからデータセンターへのネットワークトラフィックが大幅に増加している。拠点間のネットワーク増速を計画していく必要がある。
5）海外研修等を行う在学生や、海外から受け入れた留学生を対象とした危機管理マニュア
ルが未整備である。

187

７．教育研究等環境<2> 医学部
1)教学・研究環境整備・構築に関する目標は、教職員間で共有されていない。
2)大森地区内で耐震調査未実施の建造物に対してこれを実施し、耐震補強工事を計画・実施する。
<3> 薬学部
大型機器（核磁気共鳴装置、質量分析装置、共焦点レーザー顕微鏡）は導入後すでに 10年が経過しており、故障頻度が高くなってきている。
<4> 理学部
1)理学部校舎のバリアフリー化やアメニティーの面において整備が不十分な建物がある。
2)教養 I・II 号館の取り壊しにより、教育研究スペースが減少している。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項<1> 大学全体
1）
額田記念東邦大学資料室、教育研究業績データベースと東邦大学学術リポジトリの連携、4 学部合同学術集会、看護師向け学術情報活用支援プロジェクト、知財の先行事例調査
等、メディアセンターの得意分野を活かす事業連携を今後も拡大する。
2）
業務システムの統合により全法人をカバーする共通学術提供のためのプラットフォームが完成した。これをベースに、リンクリゾルバ／ナレッジベースや次世代型統合検索シ
ステム等の整備、サービスの拡大を目指す。
3）
今後は、具体的な利用状況に沿った、
電子資料へのアプローチを多様に用意することで、利用効率の上昇を図る。その一つとして、統合型検索システム TOHO Search の充実・普及を図る。
また、学生が利用しやすい日本語電子資料の充実を図る。
4）設備・備品・資料の撤去や廃棄により、センター内の狭隘化を解消し、新たに生じた館
内スペースを教育カリキュラムなど、アクティブラーニング等で必要とされるゾーンに利用する。
5）大橋での新病院建設時に、患者向け図書室を設置することが検討されている。大森病院での経験を活かし、大橋病院での患者図書室開設を支援する。
6）相互協定による、教職員・学生の 3 大学図書館の相互利用と市民への開放は、アンケー
ト等から広報をもっと行うべきとの意見があり、各大学および近隣公共図書館を通じ、改めて広報することを検討している。
7）サーバ群のデータセンター移転が進んだが、１つのデータセンターへの依存度が高すぎると、万が一、データセンターが被災した場合に、本学のネットワークサービスが停止してしまう。今後は、データセンターのバックアップサイトの構築を検討する。
<2> 薬学部
薬学教育モデル・コアカリキュラムの改訂に伴い、新カリキュラムが 2015 年度より施188

７．教育研究等環境行される。新カリキュラムに充分対応できるよう薬学部新棟完成後に生ずる旧 NK 館、B 館の空きスペースの再利用について検討を開始する。
②改善すべき事項<1> 大学全体
1）地震や火事等の災害発生に備え、災害発生時に適切に避難指示が下せるように、防災マ
ニュアルの作成や各教室の教卓に「避難の手引き」を設置する。
2）施設・機能の老朽化、狭隘化に対する中・長期的な視点に立った検討、企画立案が急がれる。特に医学メディアセンターは、数年前より局所的な対応を行っているが、それも限界に近い。
早急な将来計画の策定と、直面する課題の計画的な対策・対応を急ぐ。
その中で、今後の教育・研究活動、特にアクティブラーニング等への対応を含めた、図書館機能を再検討し、それをサポートし得るサービス体制とそれに見合った施設・設備を整備していく。
3）現在残っている図書台帳、図書館業務システムのデータ、実際の資料について、整合性を図る作業を 2013 年度から実施している。
行方不明資料については除籍するなどして、資産管理の適正化を実現する。
4）
データセンターを分散することにより、災害時の事業継続性やデータの保全性を高める。
ネットワークの 2 重化を行い、堅牢なインフラづくりを計画する。
5）国際交流・語学研修プログラム又は外国人留学生の受入および本学学生の派遣において発生する様々な事象に伴う危機に、迅速かつ的確に対処するため、危機管理マニュアル
や安全ハンドブック等の整備を行う。
<2> 医学部
1)広報（広報誌：医学部ニュース等）を通じて、教学・研究環境整備・構築に関する目標
が教職員に理解されるよう努める。
2)臨床医学系教員の確保は難しい課題であるが引き続き、定員を満たすよう確保に努める。
3)大森キャンパスでは、医学部２号館の耐震補強工事を実施する。
<3> 薬学部
導入後 10 年を経過している大型機器（核磁気共鳴装置、質量分析装置、共焦点レーザ
ー顕微鏡）
について、
更新準備を複数利用教室の共同申請により行うことを検討している。
また、薬学部および理学部が各々保有する機器を共通機器として共同利用することができるよう検討する。
<4> 理学部
1)理学部校舎のバリアフリー化やアメニティーの整備について、不十分な点は予算措置を行い、計画的に改修を進める。
2)教育研究スペースの確保について、理学部スペース委員会、FD 等での検討課題とする。

189

７．教育研究等環境

４．根拠資料資料 7-1 『新しいグランドデザインの構築 2013 年度版』
資料 7-2 習志野地区長期計画委員会規程
資料 7-3 東邦大学動物実験委員会ホームページ
資料 7-4 東邦大学遺伝子組換え実験安全委員会ホームページ
資料 7-5 東邦大学病原体等安全管理委員会ホームページ
資料 7-6 東邦大学医学部放射性同位元素使用施設放射線障害予防規定
資料 7-7 東邦大学薬学部放射線障害予防規程
資料 7-8 東邦大学理学部放射線障害予防規程
資料 7-9 理学部 RI 実験室使用規程
資料 7-10 理学部に係わる下限数量以下の非密封放射性同位元素の監視区域内使用細則
資料 7-11 学校法人東邦大学メディアネットセンター規程
資料 7-12 東邦大学メディアネットセンターホームページ
資料 7-13 男女共同参画推進センターホームページ
資料 7-14 医学部女性医師支援室ホームページ
資料 7-15 東邦大学研究者行動規範
資料 7-16 東邦大学における研究活動の不正行為防止および研究費の不正使用防止に関する規程
資料 7-17 東邦大学研究活動・研究費使用規範委員会規程
資料 7-18 東邦大学コンプライアンス（研究倫理）教育プログラム・CITI JAPAN プログラム
資料 7-19 医学部倫理委員会内規資料 7-20 東邦大学医学部付属病院倫理委員会内規資料 7-21 東邦大学医学部論文適正化委員会ホームページ
資料 7-22 薬学部生命倫理委員会内規資料 7-23 薬学部遺伝子解析研究審査委員会細則
資料 7-24 理学部生命倫理委員会内規資料 7-25 理学部遺伝子解析研究審査委員会細則
資料 7-26 看護学部倫理審査委員会内規190

８．社会連携・社会貢献

８．社会連携・社会貢献
１．現状の説明（１）社会との連携・協力に関する方針を定めているか。
<1> 大学全体
産・官・学等との連携の方針の明示、地域社会・国際社会への協力方針の明示
本学では、社会との連携・協力に関する方針として、『新しいグランドデザインの構築』
５．行動目標（４）国際交流の推進の中で、以下の通り明示している。①教育および研究を通じて、国際交流や連携の推進、②自然科学や生命科学等の研究を通じて、国際的に貢献、③世界各国の大学間交流や提携を拡充、④学術研究における国際誌投稿の推進と支援体制の充実、⑤地球規模の環境汚染に対して、国際貢献できる人材の育成と実践の推進。
また、同じく(５)社会貢献の中で、以下の通り明示している。①社会に開かれた大学として、公開講座、市民講座、生涯教育講座などの開催、②行政、民間、地域社会などの委員会活動などに参画して社会貢献、③情報の公開、④ボランティア活動の推進。
産・官・学等との連携については、2010 年１月に産学連携センターが法人組織として設立され、2011 年５月、第三の使命としての社会貢献を含んだ産学連携ポリシーを制定した
８－１）。また、産学連携センターは、2012 年 10 月規程の改正とともに学校法人東邦大学産学連携本部８－２）、８－３）に名称が改められた。
このポリシーによって、本学の学究徒に社会貢献を礎とした研究支援を打ち出し、大学としての方針を固めた。さらに学内の研究成果が、研究倫理・社会貢献の目的から逸脱せぬよう組織横断的に管理し、研究成果を大学から情報発信し公にすることで産学連携活動の推進に寄与する方針をホームページ上に明示している。
（２）教育研究の成果を適切に社会に還元しているか。
<1> 大学全体
教育研究の成果を基にした社会へのサービス活動
本学は、自然科学系総合大学としての特色を活かし、各学部が生み出した教育研究成果
を広く社会に向けて積極的に発信している。活動内容を大きく切り分けると、児童・生徒を対象とする理科知識の啓発を目的とする事業、一般市民を対象とする教育研究内容の公開および心身の健康の維持・増進に向けての啓発を目的とする事業、社会人の生涯教育を支援する事業などがあり、またこれに加えてその時々の社会情勢・環境に適したタイムリ
ーな事業活動を行っている。以下に代表的な事例を紹介する。
児童・生徒を対象とする理科知識の啓発を目的とする事業としては、医学部・看護学部
主催の「小学生夏の医学校」８－４）、薬学部主催の薬学教室８－５）、理学部主催の理科教室８－６）がある。さらに、医学部では「小学生夏の医学校」に続く地域貢献プログラムとして、2012年から「中学生未来の医学“夢”スクール」８－７）を開催している。これは中学生２・３年生を対象に「未来の医学を担う夢を持とう」をコンセプトとして、それぞれの分野の先端医学研究の一端に触れてもらう企画となっており、2014年12月で第４回目の開催を終えた。その他にも科学に関する教室を開催している８－８）、８－９）。
一般市民を対象とする教育研究内容の公開および心身の健康の維持・増進に向けての啓191

８．社会連携・社会貢献発を目的とする事業としては、各学部および医学部付属３病院が公開講座８－１０）を開催している。各学部等がそれぞれ独自の教育研究内容を中心とするテーマを設定しており、医学部付属３病院は「健康」、薬学部は「くすり」、看護学部は「介護・保健・性」等をキーワードとする内容が中心になっている。理学部は専門分野が多いため、その時々の社会状況にあったタイムリーな公開講座を開催している。
産学連携本部は、教育・研究支援センターと連携し学内の研究者の成果をモノづくりや知的財産に発展させるための学内の総合的窓口機能を果たし、学外の研究施設、大学、企業との連携においても研究者を守りながら分野横断的な研究や包括的な研究を推進する役
割を担っている。また、行政の産業振興課と連携しており、地域行政連携の総合窓口にもなっている。
地域への社会還元としては、大田区のモノづくりを支える大田区産業振興協会が主催するイベントへの参加を通じ、医療と産業のマッチングを伝える機会に参加している。今年
度は全国的な展示会である2014 産業交流展及びホスペックスジャパン2014 に展示参加し、その際にパネルを用いて大学での医工連携について来場者にわかり易く伝えるなど発信にも工夫をしている。
学外組織との連携協力による教育研究の推進
学外組織との連携協力による教育研究の推進としては、大田区産業振興協会と連携し、学内研究者と大田区内の製造業者を繋ぎ、研究ファンドを獲得して開発に着手しはじめた。
また検査機器の開発を目的として、検査機器メーカーと研究ファンドを申請し、補助金を獲得して開発に着手した。
ここに紹介した事業以外にも、以下の通り各学部を中心に、教育研究の成果をもとにした社会へのサービス活動を積極的に展開している。
社会連携・社会貢献に関する本学の取り組みに関する一覧表参照８－１１）
地域交流・国際交流事業への積極的参加
地域交流事業に関しては、2013年度に大田区・佐倉市・習志野市・目黒区と、2014年度には船橋市と包括協定を締結した８－１２）。包括協定締結後は、５市区との連携ミーティン
グを行い、保健・教育・環境・産業と幅広い分野との交流がはじまった。具体的にあげると、今年度は地域との包括協定の繋がりを活用したプランを企画し、文部科学省私立大学
等教育研究活性化設備整備事業の地域貢献の部門の取り組みが採択された８－１３）。この事業で習志野市市民プラザ大久保および習志野市学園おおくぼ商店街通りの商学交流連携センターを地域連携の拠点の一つとして、連携に必要なテレビ会議システムの購入、地域住民への健康教育や健康推進イベントで活用できるAED演習・血圧測定等に必要な物品を購入した。
これらの導入により、地域に開かれた大学への基盤整備になることを目指している。
また、大森キャンパスでは医学部付属大森病院の看護部が、年に１回「看護の日」８－１
４）と銘打って、地元の梅屋敷商店街で血圧測定や健康相談等を実施して地元住民等との交流を図っている。
国際交流事業に関しては、2010年10月に国際交流センター８－１５）が設置され、大学全体
192

８．社会連携・社会貢献として組織的かつ効率的に国際交流の推進を行ってきた。設置以降、海外大学との学術交
流では、2014年12月現在、13ヵ国、21大学（学部）との学術交流協定が締結されている８－
１６）。2013年10月には、第８回ジョイントセミナーが昆明医科大学（中国）で開催され、本学からも合計17名の研究者が参加した。本セミナーはチェンマイ大学（タイ）、ソンク
ラ王子大学（タイ）、昆明医科大学（中国）、本学との間で２年ごとに相互開催されており、2015年にはチェンマイ大学にて開催する予定である。その際、コンケン大学（タイ）と宮崎大学の２大学が加わる予定であり、確実に研究交流の広がりを見せている。
また、包括協定締結先の目黒区を通じて、学術連携・医工連携でポーランド大使館からの連携の依頼があり、本学とポーランドの医科系大学・研究機関との共催で 2014 年 11 月に「ポーランド・東邦大学合同医学・薬学セミナー」８－１７）が開催され、ポーランド共和国の研究者との交流が実現した。
留学生の受け入れに関しては、2014 年 12 月現在、大使館推薦１名、大学推薦２名の計３名を国費外国人留学生として、10 名を私費外国人留学生として受け入れている。毎年、留学生交流会を実施し、日本人学生と留学生との相互交流の機会を設けている。また、日本人学生も授業科目やフィールド研究等で 65 名が海外へ渡航している（2013 年４月～2014
年３月実績）。受け入れ・派遣の機会が例年増加していることから、起こり得る危機に対応できるよう「東邦大学国際交流センター危機管理対応に関する内規」８－１８）を制定した（2014 年９月１日施行）。さらに危機管理対応マニュアル８－１９）、留学生安全ハンドブッ
ク８－２０）の整備を進めている。
理学研究科では 2013 年 10 月から、日本と EU が連携する修士課程を対象とした学生交流プロジェクト（Edu-Neuro EU-JP）に参画している８－２１）。本学と EU の参画大学の両大学院に学び、双方の課程で修士号が取得できるプログラムで、神経科学の分野で将来を担う人材を多数輩出することが期待される。
本学の学生１名がドイツの大学院で１年間学び、2014 年 12 月に帰国した。またオランダから３名とフランスから１名の学生が 2014 年９月
から本学大学院で学んでいる。
独立行政法人科学技術振興機構が実施する日本・アジア青少年サイエンス交流事業にも本学理学部化学科より申請を行い、2014 年度は共同研究活動コースが１件採択されている。
大韓民国より優秀な青少年を日本に招き、未来を担うアジアの学生と日本の学生が科学技術の分野で交流を深め、優秀な人材の育成を目指している。
２．点検・評価[基準の充足状況]
社会との連携・協力に関する方針は、『新しいグランドデザインの構築』に明示している。自然科学系総合大学としての特色を活かし、児童・生徒向けの理科教室や一般市民向
けの公開講座、社会人の生涯教育支援など様々なイベントを企画し８－２２）、各学部が生み出した教育研究成果を広く社会に向けて積極的に発信している。また、キャンパス及び付属病院に隣接する５自治体と連携協定を結び、医療・保健、教育振興、環境保全、産学連携など幅広い分野で交流する取り組みを実施している。国際交流についても積極的に取り組んでおり、概ね方針を充足している。

193

８．社会連携・社会貢献①効果が上がっている事項<1> 大学全体
1)受託研究・共同研究取扱規程８－２３）が制定され規程に基づいた受託・共同研究の管理体制の整備が行われるようになった。
2)地域包括連携協定の締結に基づく、産学官連携活動と地域貢献活動が活発に行われるようになった。
3)海外の大学との学術交流協定に関しては、2011 年 11 月時点では９ヵ国、14 大学であったが、現在 13 ヵ国、21 大学へと増加した。
4)日本と EU が連携する修士課程を対象とした学生交流プロジェクト（Edu-Neuro EU-JP）に関して、本学から EU へ派遣を希望する大学院生は一定程度おり、留学への動機付けとして役立っている。
②改善すべき事項<1> 大学全体
1)現在の研究事情を踏まえた利益相反を管理するためのルール整備が必要である。
2)本学のキャンパスが立地している５市区行政との包括連携協定を結んだが、定期的で継続可能な連携が不十分である。
3)各学部の研究者主導研究について管理体制の整備が必要である。
4)国際交流における危機管理への対応として「東邦大学国際交流センター危機管理対応に関する内規」を制定したが、より一層の改善が必要である。
5)日本と EU が連携する修士課程を対象とした学生交流プロジェクト（Edu-Neuro EU-JP）に関して、本学の受け入れ教員数は３名と限られており、十分とは言えない。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
1)受託研究・共同研究の適切な管理・運用を行えるように産学連携本部で SD を実施する。
2)地域の課題解決に向けて、地域行政や関係機関等とのネットワークを構築し、目標設定、成果の地域へのフィードバック、地域連携の評価等を構造化するための継続的な協議を実施する。
3)2012 年度に国際交流センターの英語版ホームページ８－２４）を開設した。今後は、海外の大学とのつながりを一層深め、協定大学との交流促進を目指す。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
1)利益相反を管理するルール策定のために産学連携本部で学内関係部署間のワークショッ
プを実施する。
2)行政との定期的な意見交換ができるミーティングの機会の設定など、継続的な話し合いを行っていく。
194

８．社会連携・社会貢献

3)各学部の研究者主導研究について管理体制を整備するために産学連携本部で SD を実施する。
4)国際交流における危機管理への対応として 2015 年度中には危機管理に関するマニュア
ル、ハンドブックの整備を目指す。
5)日本と EU が連携する修士課程を対象とした学生交流プロジェクト（Edu-Neuro EU-JP）に関して、本学の受け入れ教員数が３名と限られているので、さらに１名増やすことを検討する。
４．根拠資料資料 8-1 学校法人東邦大学産学連携ポリシー
資料 8-2 産学連携本部規程
資料 8-3 学校法人産学連携本部ホームページ
資料 8-4 小学生夏の医学校
資料 8-5 薬学教室
資料 8-6 理科教室
資料 8-7 中学生未来の医学“夢”スクール
資料 8-8 ひらめき☆ときめきサイエンス
資料 8-9 たのしい科学の広場
資料 8-10 医学部付属３病院公開講座
資料 8-11 社会連携・社会貢献に関する本学の取り組みに関する一覧表
資料 8-12 地域包括連携協定書（大田区・目黒区・船橋市・習志野市・佐倉市）
資料 8-13 平成 26 年度私立大学等教育研究活性化設備整備費補助事業申請書、交付内定
通知
資料 8-14 東邦大学医療センター大森病院ホームページ「看護の日」
資料 8-15 東邦大学国際交流センター規程
資料 8-16 海外大学との学術交流協定一覧
資料 8-17 ポーランド・東邦大学合同医学・薬学セミナー
資料 8-18 東邦大学国際交流センター危機管理対応に関する内規資料 8-19 危機管理対応マニュアル
資料 8-20 留学生安全ハンドブック
資料 8-21 理学研究科生物分子専攻会議議事録（2014 年 2 月）
資料 8-22 薬剤師「生涯学習認定制度」プロバイダーとしての生涯学習講座関係資料
資料 8-23 学校法人東邦大学受託研究・共同研究取扱規程、同運用細則
資料 8-24 国際交流センター英語版ホームページ

195９．管理運営・財務（９－１．管理運営）

９．管理運営・財務（９－１．管理運営）
１．現状の説明（１）大学の理念・目的の実現に向けて、管理運営方針を明確に定めているか。
中・長期的な管理運営方針の策定と大学構成員への周知
学校法人東邦大学（以下、「学校法人」または「法人」という。）では、３年ごとに中期経営計画９（１）－１）を策定し、理事会・評議員会に提案・承認の後、教職員ポータルに掲載して大学を含む法人構成員に周知を図っている。また、中期経営計画に基づき、毎年度
大学（学部）を含む法人傘下の各所属が組織目標（年度経営方針）９（１）－２）を定め、同様に理事会・評議員会に提案・承認の後、教職員ポータルに掲載している。さらに、学校法
人ではこれらのデータベースをもとに、年度初めに法人の事業計画・予算を教職員ポータルに掲示し、また前年度の法人の事業報告・決算を取り纏めて、事業報告書９（１）－３）として大学ホームページ並びに教職員ポータルに掲載すると同時に冊子としても発刊している。
併せて、学校法人は、傘下組織の事務担当責任者（課長以上）を対象とした、事務長・事務部長会議を、原則年３回開催している。４月には年度事業計画および予算執行方針、６月には前年度事業報告および決算、
11 月には次年度の予算編成方針をテーマとして担当
常務理事が説明を行い、管理運営方針について徹底を図っている。
意思決定プロセスの明確化、教学組織（大学）と法人組織（理事会等）の権限と責任の明確化、教授会の権限と責任の明確化
学事に関する意思決定については、その内容によって、学部教授会、研究科委員会、大学協議会、理事会のいずれかが最終意思決定機関として機能している。
教授会に関しては、東邦大学学則第29 条９（１）－４）で、「本大学の各学部に教授会を置
き教育に関する重要事項を審議しかつ諮問に応ずる。教授会の規程は別にこれを定める。」と規定しており、これに基づき４学部がそれぞれ教授会に関する規程を定めている。
また、
９（１）－５）の中で研究科委員会に関して規定している。さ４研究科はそれぞれの研究科規程
９（１）－６）
らに、同じく東邦大学学則第28 条
で、「本大学に大学協議会を置き、大学全般
にわたる学事を審議する。」と規定し、大学協議会を教学組織としての大学の最終の意思決定機関として位置付けている。
さらに、大学協議会で理事会の承認もしくは報告が必要と認められた議案等については、理事会まで上げられる。
大学協議会・理事会で承認された事項についても、学校法人東邦大学稟議規程９（１）－７）の稟議項目に該当するものについては、別途稟議書を起案し決裁権限者の決裁を必要とする。
大学執行部の中で、学長・医学部長・薬学部長・理学部長は学校法人の理事を務めている（看護学部については看護学部長がオブザーバーとして理事会に出席している）ことか
ら、法人に対しては、大学の動向や学部の現状についての迅速な報告が可能な状態（体制）にある。
また、学長の本拠地は大森キャンパス内であるが、原則毎週水曜日は習志野キャンパスに駐在し、習志野キャンパスの学生や教職員と直接接する機会を設けている。
196

９．管理運営・財務（９－１．管理運営）

また、各学部においては、法人の理事長・常務理事（財務・施設担当）・常務理事（総務・人事担当）・事務局長と、学長・学部長以下学部執行部との連絡会が、原則月に１回開催（薬学部と理学部は同時開催）され、法人からは学部に対して法人情報や検討課題を提供すると同時に、学部からは法人に対してタイムリーな報告の他、懸案事項等についての事前協議が行われる等、大学と法人組織間で緊密に意思疎通を図り、風通しの良い運営を心掛けている。それぞれの連絡会の名称は、以下の通りである。
1)医学部運営連絡会、2)薬学部・理学部運営連絡会、3)看護学部運営連絡会（２）明文化された規程に基づいて管理運営を行っているか。
関係法令に基づく管理運営に関する学内諸規程の整備とその適切な運用
学校法人の規程・規約については、学校法人東邦大学規程集に掲載され、大学学事関係の規程・規約については、東邦大学学事規約集に網羅されている。これらの諸規程の改廃については、規程の内容によって、教授会・研究科委員会・大学協議会・理事会の承認を要する。また、新たな規程の制定についても、その内容によってそれぞれの決定機関の決定を要する。
学長、学部長・研究科長および理事（学務担当）等の権限と責任の明確化
学長は、法人理事を兼務し、教学組織の最高責任者である。学部長は、東邦大学学則第27 条９（１）－８）に定めがある通り、学長監督の下に当該学部の校務を司り、所属職員を統率し教育および研究の責任を負う。また、学部長の内、医学部長、薬学部長、理学部長は、法人理事を兼務している。研究科長は、それぞれの研究科規程において基礎となる学部の学部長をもってあてる旨が規定されており、当該研究科において学部長に準ずる責を負っている。
学長選考および学部長・研究科長等の選考方法の適切性
学長の選考に関する規程としては、学長選任規程９（１）－９）、学長辞任請求規程９（１）－１０）
および学長選挙施行細則９（１）－１１）があり、学長選考は学長選挙施行細則に基づいて以下の通り実施されている。
まず、学長候補者の推薦は、専任教員 10 名以上の連署が必要とされる。選挙は、専任の教員によって行われ、常設の選挙管理委員会が管理する。選挙管理委員会は、４学部の教授・准教授・講師・助教各職域から選ばれた 24 名の委員で構成される。
当該規程による選挙は、2012 年５月の学長選挙までに計 13 回実施され、初回の 1973 年の選挙で不成立（投票数が有権者総数の３分の２以上が成立要件）となった以外は、候補者１名の場合の信任投票を含め、毎回 70％を超える投票率を示しており、選考は適切に行われている。
学部長・研究科長の選考については、学長選任規程と同様に各学部において学部長選任規程９（１）－１２）、９（１）－１３）、９（１）－１４）、９（１）－１５）が定められており、これに則り適切に選任手続きが行われている。
2009 年 8 月より、学長は自らの職務を円滑に遂行するために、必要に応じて本学専任教員の中から学長補佐を指名することができるという規程を定め、2014 年５月１日現在、３名の学長補佐が任命されている。
また、2000 年 10 月 27 日より、学長及び学部長が一同に会し、大学全体の運営について
197

９．管理運営・財務（９－１．管理運営）

検討し本学のさらなる発展と円滑な大学運営に寄与することを目的に、学長・学部長会議を開催してきた。これまで、同会議の規程が整備されないまま運営されてきた。さらに、近年の学長主導による大学ガバナンス改革の推進が求められる状況を受け、学長、特命学長補佐及び学長補佐が集まり、本学の中長期的な視点に立った将来構想について議論する場として、2013 年 10 月８日より、学長・学長補佐会議が設置された。なお、明文化されていなかった学長・学部長会議および学長・学長補佐会議について、2014 年４月１日付け施行にて規程を定め、各会議の役割を明確にしている。
（３）大学業務を支援する事務組織が設置され、十分に機能しているか。
事務組織の構成と人員配置の適切性
大学の学事に関する事務組織としては、学長の下に設置されている学事統括部が４学部の学事を統括している。各学部の事務組織としては、大森キャンパスに大森学事部（医学部・看護学部担当）、習志野キャンパスに習志野学事部（薬学部・理学部担当）があり、また、それぞれのキャンパスにメディアセンターがある。
学事部は、さらに総務（人事含む）・会計・用度管財などの業務を担当する学事支援課と教務・学生・入試などを担当する学事課に分かれている。人事・会計・用度管財などに関しては法人本部人事部・財務部・施設部等が常に連携を取っている。
事務組織の人員配置については、毎年度、各所属からの人員配置計画に基づき、常務理事（総務・人事担当）および法人本部人事部が実態調査・確認のうえ、組織の活性化と人材育成を目的とした定期異動を行っている。
定期異動は、
原則４月１日の年１回であるが、突然の退職等があった場合には、現場の実情を確認のうえで、年度の途中においても異動を行う等弾力的に対応している。
事務機能の改善・業務内容の多様化への対応策
学事に関する業務は、多岐に亘っており、また日々高度化している専門分野を担当する
教員をサポートするために、各職員には一般的な事務処理能力に加えて専門知識の習得が必要となっている。また、業務量も増加傾向にあるため、業務の効率化、マニュアルの整備、単純業務のアウトソーシング化により、業務に集中できる環境作りに努めている。
各所属では、業務マニュアルの作成と一つの業務を２名以上で担当する体制の意識が整いつつある。また、業務の多様化に対しては、必要とあれば適宜職員を増員し、業務が滞らないよう配慮しており、これに加え、国際化が進んでいることを鑑み、語学に堪能な職員も採用している。
職員の採用・昇格等に関する諸規程の整備とその適切な運用
職員の採用については、学力とともに人間性を重視した基準を設けており、採用面接を担当する職員にはその周知と適切な運用を指導している。採用試験は、エントリーした応募者の中から書類選考を経て残った者を対象に筆記試験を実施している。さらに、筆記試
験合格者を対象に一次面接・二次面接・役員面接を行い、最終合格者を決定する。一次面
接と二次面接は、人事部の職員だけではなく、法人本部・学事統括部の役職者から選抜して面接官に任命し、４名１組で面接を行っている。面接実施前には、面接官対象の説明会を開催し、目線の統一に努めている。一次面接と二次面接では、面接官の構成を変えながら、複数の視点で志望者の人間性を多角的に見ている。また、一次面接には、グループ面
198

９．管理運営・財務（９－１．管理運営）

接を取り入れることで志望者の相対評価も行っている。
昇任等に関する規程は設けていないが、
例年 11 月に必要資格要件や基準を各所属長に通知
し昇任・昇格申請書を法人本部人事部長宛に提出させている。基準には、現職滞留年数、人事評価の総合評価点の直近３年間の平均点等の最低基準を明示している。この申請書に基づき、法人本部人事部が法人役員に諮問して最終的に決定している。
（４）事務職員の意欲・資質の向上を図るための方策を講じているか。
人事考課に基づく適正な業務評価と処遇改善
事務職員は、毎年、目標管理評価シートに基づいて自己評価を行い、また上司と定められた時期に面談を実施して、組織・自己目標を確認し個人のモチベーション・アップを図っている。これは、職場の上司と部下の意思疎通の向上にも効果的である。目標管理評価
シートは、様々な項目で改善点等を確認できるように作成してあり、期初面談で目標を設定、中間で自己チェック報告、期末で自己チェックと来期に向けての面談を行い、上司の評価は職員に個別に通知している。また、上司の評価後の結果は、法人本部人事部が回収し、各職場の分析を行っている。
面談については、個別に細かく行うため設問に留まらずプライベートの話からキャリア
プランについてまで幅広く話し合うことができる機会となっている。面談の状況や直接伝えることができなかった事柄については、「人事評価制度に関するアンケート」で情報収集を行っており、また人事部直送という形を取ることによって機密性を保ち、一方的な評
価にならないよう配慮している。面談においては、評価者である上司は多様なスキルが要求されるため、新たに評価者になる職員に対しては、毎年法人本部人事部が評価者研修を実施している。
給与面については、ベースアップは 2002 年度以降実施していないが、定期昇給は毎年行っている。また、中途採用者や顕著な業績を上げた者については、給与の見直しを行い、適正な処遇改善に努めている。その他に、家族手当、住居手当などの諸手当があり、これらについても一般社団法人日本私立大学連盟や一般社団法人日本私立医科大学協会等に加盟している他大学と情報交換をしながら慎重に検討し、見直しが必要と法人が判断した場
合は、理事会の承認を得た上で実施している。
スタッフ・ディベロップメント（ＳＤ）の実施状況と有効性
本学では、SD（スタッフ・ディベロップメント）を、大学経営を視野に入れた戦略的な企画やマネジメントを実施できる職員を育てるための能力開発と捉え、従来の研修内容を見直しさらに充実したプログラムを企画している。新人研修、一般研修、リーダー研修、監督者研修、管理者研修に加え、監督者研修と管理者研修の間の階層からモチベーションを向上させることを目的に外部研修を企画し、また従来の研修においても外部講師を招く
等、より新鮮な刺激を与えることができるように工夫を重ねている。また、40～45 歳前後の事務職員を外部研修に派遣し、異業種との交流を行いつつ各自が希望するスキルを向上させる目的研修も実施している。
また、中間管理職の育成のため、2014 年 2 月に法人本部から主任クラス 2 名の選抜を行い、外部のリーダー育成研修に参加させた。今年度は、選抜するメンバーを各学事部まで広げ、リーダー育成意識の学内への浸透を図っていく予定である。
199

９．管理運営・財務（９－１．管理運営）

これら以外にも一般社団法人日本私立大学連盟や諸団体が企画運営する研修会に参加させ、自発的に考える力を育て、自己研鑽に励む職員の増加を図っている。
外部研修は受講者個人の基本的なスキルの向上に繋がり、それに併せて、本学の業務に必要な専門性も極力高めることができるように受講させる講座を厳選している。内部研修
は外部講師から得たものを大学や自分に昇華させるグループ・ワークを中心に行うため、参加者の業務改善意欲がより高めている。
また、職員の自己啓発意欲に応える制度として、通信教育講座がある。これは、入職直後の新人からベテランまで気軽に申し込みができる制度であり、大学業務に直結するパソ
コン操作等の講座だけでなく、人間としての幅を広げるための外国語講座や一般教養の講座も用意されている。期間内に修了した場合は、法人がその受講料の半額を負担（上限２万円）することで、積極的に受講を奨励している。
人事部主催の研修による SD の他に、所属部署が自発的に実施している SD や学事統括部・法人本部 7 施設部主催の SD も増えてきている。理学部の FD（ファカルティ・ディベロッ
プメント）には、これまでも学事統括部、法人本部経営企画部、習志野学事部の理学部担
当事務職員の希望者がオブザーバーとして参加している。2014 年度には文部科学省による「私立大学等改革総合支援事業」に係る大学改革の一環として、学事統括部主催にて、各学部の教務担当事務職を対象とした「教育の質的転換に係る SD」９（１）－１６）を開始した。
本学における教育の質向上、地域交流の促進、国際交流の促進等に向けて、現状の組織、手続き、制度等をどのように改革していくかについて、事務組織からの視点で検討している。適宜、テーマにより学長や学部長をアドバイザーとして招きながら、これまでに３回の SD を開催している。
２．点検・評価[基準の充足状況]
意思決定プロセスや、明文化された規程に基づく管理運営等については問題ない仕組みがとられており、概ね適切な管理運営が実施されている。
①効果が上がっている事項
1)中間管理職の育成強化のため、2014 年２月に法人本部から主任クラス２名の選抜を行い、外部のリーダー育成研修に参加させた。
2)稟議書の決裁基準については、2012 年 7 月に規程改正を行い、決裁権限の一部委譲を行った。その結果、過剰集中していた理事長決裁の稟議書の数は 3 割削減され、従来の 3000件程度から 2000 件程度に減少しており、業務の効率化に繋がっている。
3)大学（含む法人）は、会議が多く、大学協議会や理事会の資料は紙媒体で準備し配布している。手間やコストの観点からもペーパーレス化による合理化・効率化は検討課題であり、理学部教授会や佐倉病院等、一部の所属ではペーパーレス会議が試行的に導入されている。
4)就任３年目を迎えた学長は、引き続き原則毎週水曜日に習志野キャンパスに駐在している。また、習志野キャンパスの全教員を対象とした面談を実施し、研究活動の把握とキャンパス内の状況把握を図っている。なお、教授から開始した面談は既に講師クラスの200

９．管理運営・財務（９－１．管理運営）

教員と実施するまでに至っている。さらに、2014 年１月 16 日より、大森キャンパス・
看護学部の教員についても面談を開始し、全教員との緊密な関係構築に努めている。
5)毎日行われている法人役員会（参加者：理事長・常務理事・局長）には学長も参加し、大学と法人執行部との意思疎通が図られている。特命学長補佐も週１回参加している。
大学協議会や理事会等の会議だけでなく、日常的に情報の共有化が図れるよう努めている。
6)各種ハラスメントの防止に向けた対応として、外部講師によるハラスメント相談担当者
研修を 2014 年７月に開催し、具体的な事例検討等を通じて対応方法を学んだ。
7)2020 年までに事務職員の女性管理職 30％以上を目指しており、平成 23 年度 9.8％から
平成 26 年度 17.2％になり、7.4％増と着実に増えつつある。
②改善すべき事項
1）法人本部人事部主催の研修以外に、それぞれの所属部署が自発的に業務改善等を目的とする SD を強化する必要がある。
2）長期滞留者の存在については、改善されつつあるが、業務に人が固定化されているケースがまだ見受けられるため、さらなる改善が必要である。
3）目標管理評価シートに基づく期末面談後提出の「人事評価制度に関するアンケート」記
入奨励と評価者研修を強化する。
4）研修実施後の受講者の研修効果測定方法が確立されていない。
5）事務組織に共通した業務マニュアルの作成は、組織的には行われておらず、組織的な作成と定期的な更新が必要である。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項
1）外部で行われるリーダー育成研修について、今後は選抜するメンバーを各学事部まで広げ、リーダー育成意識の学内への浸透を図っていく。
2）稟議書決裁の権限委譲については、業務の効率化だけでなく、責任所在を明確化し、所属や担当者の業務の質の向上を図る目的もある。また、理事長決裁の稟議書の数については、従来の 3000 件程度から 2000 件程度に減少しており、その中にはさらに権限委譲できる項目も見受けられるため、引き続き権限委譲項目の追加等を見直す。
また、電子稟議システムについては、日本私立医科大学協会加盟大学で導入している大学は殆どなく、費用面や技術面の問題も残っているが、さらなる業務の効率化を図る
ために、将来的には必要となるシステムであるため、引き続き検討を進めていく。
3）ペーパーレス化の推進については、法人内における経費節減プロジェクトとも連動し、各所属が独自の工夫で会議資料削減等に向けた取り組みを進めている。ペーパーレス会
議の導入については、日本私立医科大学協会加盟大学でのアンケート調査でも、導入または導入を検討している大学が増えてきており、費用面での問題点も含め、今後も法人本部が中心となり検討を進めていく。
4）教職員向けにハラスメント防止のため冊子を配布し、また、教職員向けのハラスメント
研修会を実施して、教職員のハラスメントの防止に対する意識の向上を目指す。
201

９．管理運営・財務（９－１．管理運営）②改善すべき事項
1）上司は期初の目標設定時の面談で、目標管理評価シートの評価項目「４．知識・スキル・能力開発重点目標と達成度」について適切な目標が設定されているかにつき、各個人と話し合い、SD の重要性と自らこれを実施する習慣が身に付くよう指導する。法人本部人事部が主催する管理職対象の評価者研修の中でも改めてこの点について周知していく。
2）各業務の中心的役割を担っている職員の異動に対する考え方も変化しているが、業務に人が固定化されているケースもまだ見受けられるため、今後は、より視覚的かつ計画的な人員配置を進めていく。
3）
目標管理評価シートに基づく期末面談後提出の「人事評価制度に関するアンケート」
で、上司について直接言えないこと等は、人事部直送のアンケート形式で提出ができる仕組みを整備しているが、全てを把握できているわけではない。今後、提出の義務付け等で改善を目指す。また、現在の評価者研修は外部に委託しているが、本学の人事制度を把握している法人本部人事部が中心となって開催できるようノウハウの取得も含めて努力する。
4）外部研修等で受けた刺激を、研修終了後に職場で発表する機会が少なく、時間が経過するにつれ、その意識が希薄になってしまう傾向が見受けられる。研修時に作成した目標
を自己評価する制度や研修報告会を開催できるような周囲の理解・協力の機運を醸成す
る。
5）過去に実施した各所属における「業務手順書」の更新を 2015 年度内に実施する。その後、定期的に更新できる環境の整備や法人全体、学部または病院で統一できる業務については、統一したルールで運用する手順書を作成する。
４．根拠資料資料 9（1）-1 中期経営計画
資料 9（1）-2 組織目標（年度経営方針）
資料 9（1）-3 平成 26 年度事業報告書
資料 9（1）-4 東邦大学学則第 29 条
資料 9（1）-5 4 研究科規程
資料 9（1）-6 東邦大学学則第 28 条
資料 9（1）-7 学校法人東邦大学稟議規程
資料 9（1）-8 東邦大学学則第 27 条
資料 9（1）-9 東邦大学学長選任規程
資料 9（1）-10 東邦大学学長辞任請求規程
資料 9（1）-11 東邦大学学長選挙施行細則
資料 9（1）-12 東邦大学医学部長選任規程
資料 9（1）-13 東邦大学薬学部長選任規程
資料 9（1）-14 東邦大学理学部長選任規程
資料 9（1）-15 東邦大学看護学部長選任規程
資料 9（1）-16 教育の質的転換に係る SD
202

９．管理運営・財務（９－２．財務）（９－２．財務）
１．現状の説明（１）教育研究を安定して遂行するために必要かつ十分な財政的基盤を確立しているか。
中・長期的な財政計画の立案
学校法人が永続的に教育、研究、医療活動を高いレベルで継続していくためには強固な財政基盤を持つことが必須条件となる。
本法人は財務体質強化のため、自己資金の積み上げによるバランスシートの健全化を図ってきた。
2010 年度からスタートした中期経営計画（2012 年度までの３年間）では、３年間の帰属収支差額累積黒字額 37.6 億円の目標に対し累積で 162.3 億円の黒字を計上した。この結果、2014 年３月末の自己資金構成比率は 67.0％と中期計画開始時（2009 年３月末）の 54.4％から 12.6％向上しており、財政基盤は飛躍的に強化された
科学研究費補助金、受託研究費等の外部資金の受け入れ状況
科学研究費補助金をはじめとする外部資金の受け入れ強化については、資金の獲得という観点のみならず、本法人の研究レベル向上にも大きな役割を果たすものとして積極的に取り組んでいる。教育・研究支援センターでは、科学研究費補助金等の研究系競争的補助金と大学教育・学生支援推進事業等の教育系競争的補助金の獲得に向けた申請支援や、補助金獲得後の補助事業の立ち上げ・育成を主な目的として活動している９（２）－１）、９（２）－２）、
９（２）－３）。
消費収支計算書関係比率および貸借対照表関係比率の適切性
消費収支計算書関係比率および貸借対照表関係比率の主な指標は以下の通りである。
○消費収支計算書関係比率①人件費比率（人件費／帰属収入）
教職員人件費、退職給与引当金繰入額等からなっており、低いほど良いとされる。本法
人は適切な内部留保を確保するため、50％を切る運営を目途としている。2009 年度に49.6％と 50％を下回り、2011 年度はさらに 46.6％まで低下した。その後も 50％を下回る
水準で推移している（2010 年度 47.3％→2013 年度 48.1％）。
②人件費依存率（人件費／学生生徒等納付金）
人件費の学生生徒等納付金に対する割合を示す比率であり、低いほうが良好とされる。
学納金の引下げを実施したこともあり、290～310％台で推移しているが、多様な財源確保や外部委託の推進による人件費抑制に一層取り組んで行く必要がある（2013 年度 318.9％）。
③教育研究経費比率（教育研究経費／帰属収入）
帰属収入の中で直接教育に資する経費がどの程度支出されているかを示す比率であり、収支バランスが取れている限りその比率は高い方が良い。本法人は安定して 40％台を維持している（2013 年度 41.2％）。
④管理経費比率（管理経費／帰属収入）
帰属収入のうち、管理業務に充てる経費の割合を示すもので、低い数値が望ましい。近年比率は漸減傾向にあり、2013 年度には 4.9％に低下した。
203

９．管理運営・財務（９－２．財務）⑤借入金等利息比率（借入金等利息／帰属収入）
大型投資案件の原資として金融機関からの借入が大きなウェイトを占めてきたが、借入金の圧縮を積極的に進めており、漸減傾向にある（2010 年度 0.5％→2013 年度 0.2％）。
⑥帰属収支差額比率（（帰属収入－消費支出）／帰属収入）
帰属収入から消費支出を差し引いた帰属収支差額の帰属収入に対する割合で、高いほど効率性の高い経営がされているとみなすことができる。本法人は従来低位で推移していたが、経営改善に積極的に取り組んだ結果、2011 年度に 7.0％に改善する等、5～6％台を確保している（2010 年度 6.6％→2013 年度 5.1％）。
⑦消費支出比率（消費支出／帰属収入）
この数値が低いほど自己資金が充実されていくことになる。本法人は 2010 年度以降 93～94％台の水準を維持している（2010 年度 93.4％→2013 年度 94.9％）。
⑧消費収支比率（消費支出／消費収入）
基本金組入れ後の消費収入に対する消費支出の割合を示し、収支均衡とされる 100％以下が理想とされる。
本法人は 2010 年度に 23 年ぶりに 100％以下となり、その後も 96～100％台で推移している（2013 年度 100.3％）。
⑨学生生徒等納付金比率（学生生徒等納付金／帰属収入）
学納金は、学校法人の収入の根幹をなすものであるが、本法人においては収入全体に占める医療収入の割合が近年増加しており、16％台から 15％台へと漸減傾向にある（2013年度 15.1％）。
⑩寄付金比率（寄付金／帰属収入）
入学者ご父兄や卒業生等から安定したご寄付を頂いている。金額は毎期安定した水準を維持しており、3％台で推移している（2013 年度 3.0％）。
⑪補助金比率（補助金／帰属収入）
5％台前半で推移している。経常的経費に対する補助額は今後さらに低下すると見られ、特定の分野、課程等に係る教育研究の振興促進を目的とした特別補助の獲得が重要となってくると思われる（2010 年度 5.3％→2013 年度 5.3％）。
⑫基本金組入率（基本金組入額／帰属収入）
大型投資を積極的に進めており、比率は漸増している（2010 年度3.7％→2013 年度5.4％）。
⑬減価償却費比率（減価償却費／消費支出）
財務状況改善のため一時設備投資を抑制していたことから、償却費負担は漸減していたが、経営改善の進捗とともに、教育・医療環境充実のため大型投資を再開しており、今後の本比率は増加する見込みである（2010 年度 5.1％→2013 年度 4.8％）。
○貸借対照表関係比率①固定資産構成比率（固定資産／総資産）②流動資産構成比率（流動資産／総資産）
固定資産構成比率が低位で流動資産構成比率が高位であるほど、財務状況は良好であるとされる。本法人では 2013 年度は 2009 年度に比べ固定資産構成比率が 8.6 ポイント低下
し、流動資産構成比率が同率増加している。
③固定負債構成比率（固定負債／総資金）④流動負債構成比率（流動負債／総資金）
総資金に占める他人資本の割合を長期と短期に分けて示しており、両者の合計が⑩の総204

９．管理運営・財務（９－２．財務）

負債比率となる。
この比率が低いほど他人資本に拠らない資金調達を行っていると言える。
本法人の場合、2013 年度は 2009 年度に比べ固定負債構成比率が 11.9 ポイント低下し流動負債構成比率も 0.7 ポイント低下している。
⑤自己資金構成比率（自己資金／総資金）
資金調達全体の内、どの程度の金額が自己資金で賄われているかを示す。この比率が高
いほど財務基盤が強固であるといえる。本法人は消費収支の改善により漸増傾向にあり、2013 年度は 2009 年度に比べ 12.6 ポイント上昇した。
⑥消費収支差額構成比率（消費収支差額／総資金）
消費収支差額の総資金に占める割合を示す。本法人は消費支出超過となっているためマ
イナス指数となるが、2013 年度は 2009 年度に比べ 10.7 ポイント改善している。
⑦固定比率（固定資産／自己資金）
固定資産全体がどの程度自己資金で賄われているかを示す。
100％を下回っていれば全額自己資金で取得されたことになる。本法人は自己資金の漸増を反映して低下（改善）傾向にある（2010 年度 126.2％→2013 年度 100.5％）。
⑧固定長期適合率（固定資産／自己資金＋固定負債）
固定資産取得の資金源が、自己資金と安定した外部負債（借入金）でどの程度賄われているかを示す。固定比率を補う指標であり、100％以下かつ低いほど良好とされる。本法人は 2013 年度 76.8％で 2010 年度に比べ 7.0 ポイント改善している（2010 年度 83.8％→2013
年度 76.8％）。
⑨流動比率（流動資産／流動負債）
短期的な支払い能力を示す数値であり、200％以上であれば優良とされる。本法人は 2013年度 266.7％で 2010 年度に比べ 61.7 ポイント改善している（2010 年度 205.0％→2013 年
度 266.7％）。
⑩総負債比率（総負債／総資産）
総負債の総資産に対する比率。⑤の自己資金構成比率と表裏の関係にあり、低いほど良い。本法人は直近の 2013 年度で 33.0％と改善傾向にある（2010 年度 42.5％→2013 年度
33.0％）。
⑪負債比率（総負債／自己資金）
他人資本（総負債）と自己資金に対する割合を示し、100％以下で低いほど良い数値。2013
年度は 49.2％と改善傾向を示している（2010 年度 74.0％→2013 年度 49.2％）。
⑫前受金保有率（現金預金／前受金）翌年度の帰属収入となるべき授業料等を当該年度に前受金とした場合に、その資金が翌年度繰越支払資金（現金預金）として当該年度末に保有されているかどうかを見る指標。
100％を超え高いほど良い。本法人は 2013 年度 769.7％と 2010 年度に比べ 371.6 ポイントの大幅増となった（2010 年度 398.1％→2013 年度 769.7％）。
⑬退職給与引当預金率（退職給与引当特定預金（資産）／退職給与引当金）
退職給与引当金に対し、退職金支払資金としての退職給与引当特定預金（資産）をどの程度保有しているかを見る指標。比率は高い方が望ましい。本法人は 2007 年度より運用を開始し、2013 年度の比率は 14.9％となった（2010 年度 10.1％→2013 年度 14.9％）。
⑭基本金比率（基本金／基本金要組入額）
205

９．管理運営・財務（９－２．財務）

組入対象資産に対する組入済み基本金の割合を示す。本法人の直近年度（2013 年度）は95.6％であり 100％に近づくことが望ましい（2010 年度 90.1％→2013 年度 95.6％）。
⑮減価償却比率（減価償却累計額／減価償却資産取得価格）
減価償却資産の取得価格に対する減価償却累計額の割合を示す。資産の取得年次が古いほど本比率は高くなる（2010 年度 54.9％→2013 年度 56.0％）。
（２）予算編成および予算執行は適切に行っているか。
予算編成の適切性と執行ルールの明確性
予算編成については、11 月に開催される理事会の承認を経た「予算編成方針」の通達を受け、各学部、病院において運営委員会、予算委員会、教授会等で審議を行い、予算案をまとめる。策定された予算案をもとに１月中旬より法人本部財務部との間で予算協議が行われる。協議の席には各学部、病院の予算執行責任者である経理責任者及び会計責任者も同席し、次年度の事業計画、投資案件等について十分な議論を重ねる。
全ての予算案がそろった段階で収支のバランスを考慮しながら最終調整を行い、法人本部財務部にて取りまとめのうえ、３月に開催される理事会、評議員会で審議・承認を受け予算が成立する。
成立した予算は新会計年度に速やかに各学部、病院に配賦され、執行される。予算の執行は厳格に行われ、一定額以上の執行については稟議決裁を必要とする。実際の支払は各担当部署にて行っているが、支払内容について十分なチェックを行うとともに、法人本部財務部が実際に資金手当を行う際にも会計伝票のチェックを行っており、二重チェック体
制を敷いている。
決算の内部監査予算執行にあたっての監査については、寄附行為の定めるところによる監事の監査、公認会計士（監査法人）による監査と理事長の指示による内部監査が行われる。
年次の外部監査に加え、内部監査については、2005 年度より法人本部内に監査室を設置
し業務にあたっている。監査結果については理事長宛報告の他、監事宛にも定期的に報告を行うとともに、必要に応じて監査法人にも情報を提供しており、監査法人は内部統制に関する状況把握の一助としている。
予算執行に伴う効果を分析・検証する仕組みの確立
予算執行に伴う効果については、予算編成時の予算協議の席上で十分に検討される。また、年度開始後は毎月「予算統制表」を理事長宛に提出し、予算の執行状況を管理する。
さらに毎年 10 月には上半期の予算執行状況の集計と下半期の執行推計を行うことにより、予算執行効果の分析・検証を行うシステムとなっている。
また、審議・承認された予算ならびに決算については、広報誌である「学校法人東邦大学広報」やホームページ上に公表し、アカウンタビリティ及び透明性の確保に留意している。
２．点検・評価[基準の充足状況]2010 年度から 2012 年度までの中期経営計画では、３年間の帰属収支差額累積黒字額
206

９．管理運営・財務（９－２．財務）37.6 億円の目標に対し３年間累積で 162.3 億円の黒字を計上した。また、2013 年度開始の中期経営計画では、3 年間の目標累積黒字額 100.0 億円に対し、初年度 2013 年度は 42.0
億円の黒字を計上しており、概ね充足している。
①効果が上がっている事項
予算の執行状況については、予算単位別予算統制表を月次で作成し、執行状況を点検す
るとともに理事長宛に報告をおこなっている。上半期終了時には上半期実績の集計と下半期の予算執行推計を行ったうえで、集計・分析結果を理事会、評議員会で報告している。
さらに次年度予算作成時には再度当該年度の決算予想を行い、予算との整合性についてチ
ェックを行う等、厳格な管理体制を構築している。
また、財政基盤の強化という点では、2010 年度以降、人件費比率、負債比率等の財務指標は著しい改善傾向を示している。
②改善すべき事項
医療内容の高度化にともない、材料費等の医療経費は漸増傾向にある。また消費税増税に際し、教育・医療は対象外であるため、増税コストを学生や患者に転嫁できる仕組みが無い。これらのコストは損税として経営を圧迫している。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項
予算の編成にあたっては、従来、粗利益率や帰属収支差額（基本金組入前当年度収支差額）等の目標数値を設定してきたが、2015 年度予算編成より、特に当年度の中間推計値や、それ以降の実勢値等に基づき、次年度の予算編成を行うこととした。
②改善すべき事項
中長期的な発展のための投資を可能にするためには、帰属収入全般のさらなる向上策と、
今まで以上に踏み込んだコスト抑制策が不可欠である。そこで2012年度には「経費節減プ
ロジェクトチーム」を設置し、全学的な経費節減に取り組む他、2013年度には３病院の「経営収支分析プロジェクト」をスタートさせた。これらの取り組みを推進し、さらなる収支の改善を目指す。

４．根拠資料資料 9（2）-1 補助金獲得一覧
資料 9（2）-2 学外からの研究費
資料 9（2）-3 文部科学省科学研究費補助金採択結果

207

１０．内部質保証

１０．内部質保証

１．現状の説明（１）大学の諸活動について点検・評価を行い、その結果を公表することで社会に対する説明責任を果たしているか。
自己点検・評価の実施と結果の公表
本学では、東邦大学自己点検・評価規程１０－１)に基づいて、1994 年４月の規程制定以降
これまでに６回（1994・1997・2000・2004・2007・2011 年度）自己点検・評価を実施し、その結果は自己点検・評価報告書『新たなる朝』１０－２)を刊行して公表してきた。なお、直近の認証評価については、2011 年度版の報告書をもとに公益財団法人大学基準協会の大学評価を受け、2013 年３月に大学基準に適合しているとの認定を受けた。
2014 年度は自己点検・評価の実施年度にあたり、公益財団法人大学基準協会『大学評価ハンドブック』などを参考に、本学実施要領を作成した。自己点検・評価報告書各基準の作成テンプレートを東邦大学教職員ポータルサイトに掲載し、作成進行中である。
自己点検・評価報告書『新たなる朝』は、大学ホームページに掲載し公表している。また、2005 年度「相互評価結果ならびに認証評価結果」、2012 年度「大学評価（認証評価）結果」の全文も大学ホームページに掲載し広く社会に公表している。
情報公開の内容・方法の適切性、情報公開請求への対応
情報の公開については、学校法人東邦大学情報公開規程１０－３)に基づき、大学ホームページを通じて、広く社会に情報を公開しているが、特に教育情報については、「学校教育法施行規則等の一部を改正する省令」（平成 22 年文科省令第 15 号）に対応し、大学ホームページのトップページに「情報公表」のバナーを設けて集約している。また、大学が保有する情報については、開示請求があった場合に備え、東邦大学情報開示請求に関する規程１０－４)を制定している。なお、大学ホームページの「情報公表」で閲覧できる教育情報の項目は、以下の通りである。
1) 建学の精神
建学の精神/教育理念
2) 大学組織
組織図（学部等の名称）
3) 財務状況
財務状況
4) 東邦大学学則・研究科規程
東邦大学学則、大学院各研究科規程
5) 教育研究上の目的
各学部・各研究科の目的
6) 学生数・教職員数
学生数、収容定員数、充足率、教員一人当たりの学生数、退学／除籍者数及び中退率、留年者数、最低在学年限超過学生数、教職員数
7) 学習環境に関する情報
208

１０．内部質保証

大森キャンパス、習志野キャンパス、医学メディアセンター、習志野メディアセンター、
キャンパスライフ
8) 授業料・入学金等費用
各学部・各研究科の学生納付金（入学金・授業料等）、奨学金制度
9) 教員組織・学位・業績等
教員組織・学位、専任教員の年齢構成、教員の業績検索（東邦大学教育・研究業績データ
ベースにリンク）
10) 入学者受け入れ方針等
各学部・各研究科の入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）
各学部・各研究科の入試結果
11) 授業科目・授業計画・卒業認定基準等
各学部のカリキュラム・ポリシー、カリキュラム紹介、卒業認定基準、各研究科のカリキュラム・ポリシー、カリキュラム紹介、修了認定基準等
12) 進路選択および心身の健康等に係る支援
卒業後の進路（卒業者数・進学者数・就職者数）、医学部卒後臨床研修／生涯教育センタ
ー、薬学部臨床薬学研修センター、看護キャリア支援センター、習志野学事部キャリアセンター、学生相談窓口
13) 教育研究水準向上のための取り組み
研究プロジェクト、研究施設、男女共同参画推進センター、国際交流センター、教育・研究支援センター、看護キャリア支援センター、がんプロフェッショナル養成基盤推進、周産期人材育成推進室
14) 教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識および能力各学部の修得すべき知識と能力・教育の魅力、各学部で取得できる主な資格・学位（ディプロマ・ポリシー）、各研究科で取得できる学位（ディプロマ・ポリシー）、学位授与数
15) 国際交流・社会貢献等の概要
海外の協定相手校（海外協定大学一覧）、学生の状況（外国人留学生在籍者数）、学生の状況（日本人学生の留学者数）、社会貢献活動、大学間連携（がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン）、産官学連携（産学連携本部）
財務状況については、法人情報として大学ホームページ１０－５)および「学校法人東邦大学広報６月号」で公開している。大学ホームページの「情報公表」１０－６)からも閲覧できるように整備し、より見易い環境を整えている。なお、財務情報の公開については学校法人東邦大学財務情報公開規程１０－７)に基づき運用している。
また、ホームページによる情報提供が一般的になる以前より、以下の刊行物を冊子体としてステークホルダー中心に配付してきた。
1) 事業報告書１０－８)（年１回）
法人の概要、事業の概要、財務の概要等
2) 学校法人東邦大学広報１０－９)（年４回）
理事長メッセージ、法人の現況、理事会・評議員会議事等、規程制定・改廃等、組織目標（年度運営方針）、決算・予算報告、寄附・寄贈等
209

１０．内部質保証

3) 新たなる朝（３年に１回）
自己点検・評価報告書
4) 大学案内１０－１０)（年１回）
学部・学科紹介、研究室・特色ある研究等の紹介、入試概要等入試案内
5) TOHO UNIVERSITY NOW１０－１１)（年 10 回）
学長メッセージ、学生のキャンパスライフ紹介、特色ある研究等の紹介、学部の行事日程等。
なお、現在は、以上の刊行物のうち、1) 事業報告書、3) 新たなる朝、4) 大学案内、
5) TOHO UNIVERSITY NOW については大学ホームページにも掲載し、広く社会に公表している。
さらに、2014 年度には、大学ポートレートへの参画を始め、情報公表方法の拡大も図っている。
このように、本学では、情報公開について早い時期から積極的に実施しており、アカウ
ンタビリティおよび透明性の確保に努めている。
（２）内部質保証に関するシステムを整備しているか。
内部質保証の方針と手続きの明確化
本学は、東邦大学学則第２条の２１０－１２)で、「本大学は、教育研究水準の向上を図り、前条（大学の目的）の目的および社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行う。」と定め、内部質保証に関する方針を明確にしている。
内部質保証を掌る組織の整備
この方針を具現化することを目的に、1994 年４月に東邦大学自己点検・評価規程１０－１３)
および東邦大学自己点検・評価委員会規程１０－１４)が制定され、併せて自己点検・評価を適切かつ円滑に実施するための組織等が設置された。また、2010 年 10 月には常設の自己点
検・評価企画運営委員会を設置した。
自己点検・評価を改革・改善に繋げるシステムの確立
実施組織は、自己点検・評価基本構想委員会、自己点検・評価企画運営委員会、全学自己点検・評価実行委員会および学部等個別自己点検・評価委員会より構成され、さらに学部等個別自己点検・評価委員会には医学部、薬学部、理学部、看護学部、大学院医学研究科、大学院薬学研究科、大学院理学研究科、大学院看護学研究科、メディアセンター、経営関係の小委員会が設けられている。2013 年度より、全学自己点検・評価実行委員会には諮問機関として検証会１０－１５)が設置された。検証会は外部有識者と自己点検・評価企画運
営委員を構成員とし、第三者評価を取り入れ、本学自己点検・評価を改善に繋げるシステ
ムである。ほかに自己点検・評価検討会１０－１６)が設けられている。自己点検・評価検討会
は学事統括部のワーキンググループとして以前より活動していたが、東邦大学自己点検・評価委員会規程に明文化した。それぞれの委員会の目的・任務は、以下の通りである。
1) 自己点検・評価基本構想委員会
自己点検・評価基本構想委員会は、建学の精神に基づき、自己点検・評価実施のための基
本構想を策定する。
210

１０．内部質保証

2) 自己点検・評価企画運営委員会
自己点検・評価企画運営委員会は、自己点検・評価基本構想委員会が策定した基本構想に基づき、本学の自己点検・評価の具体的な企画・運営を行い、教職員が自らの意思で施行するという意識を定着させ、自身の判断と責任において評価結果を改善に繋げる内部質保証システムの構築を目的とし、次の業務を行う。
①自己点検・評価に必要な項目と評価の視点の策定および PDCA（P：目標･計画、D：実行、
C：点検･評価、A：調整･改善）サイクルに基づく自己点検・評価を実施するために必要な諸施策の策定②自己点検・評価の実施スケジュールの明示③各評価項目に対する PDCA サイクルの検証④PDCA サイクル検証に伴う全学自己点検・評価実行委員会への改善策提示⑤その他内部質保証の向上に関する事項全般
3) 全学自己点検・評価実行委員会
全学自己点検・評価実行委員会は、自己点検・評価基本構想委員会が策定した基本構想に基づき、自己点検・評価企画運営委員会が企画した具体的な自己点検・評価の実施要項等に沿って、全学に実施の指示を行う。
4) 学部等個別自己点検・評価委員会
学部等個別自己点検・評価委員会は、全学自己点検・評価実行委員会が策定した実施要領に基づき、各学部等において個別に点検・評価を実施し、個別評価報告書を作成して全学自己点検・評価実行委員会に報告を行う。
5) 検証会
検証会は、本学が実施している自己点検・評価実施についての助言及び評価の検証に関する見解報告を行う。
6) 自己点検・評価検討会
自己点検・評価検討会は、次の各号について検討を行い、その結果を自己点検・評価企画
運営委員会へ報告する。
①自己点検・評価の実施計画立案に関する事項②自己点検・評価基準の新たな立案および見直しに関する事項③自己点検・評価に係る PDCA サイクルの検証に関する事項④評価企画運営委員会からの懸案事項に関する事項⑤その他議長が必要と判断した事項
上記に記述した自己点検・評価に係る各種委員会組織の他に、法人と大学・学部間の意
見交換・情報交換を行う各種会議・委員会等の場を通じて内部質保証の維持・向上が図られている。これには以下の委員会等があげられる。
1) 大学協議会
原則毎月１回、学長、学部長、病院長、学生部長、メディアセンター長、各学部委員、オブザーバー（特命学長補佐、教育・研究支援センター長、国際交流センター長、常務理事、事務局長等）を構成員として開催される。大学全般にわたる学事を審議する。
2) 学長・学部長会議
211１０．内部質保証

原則毎月１回、定例理事会開催前に開催される学長と４学部長との会議。学長からの指示・伝達、学部長からの報告・相談等があり、ここで取り上げられた議題が、新たな企画として大学協議会等に発議される場合が多い。
3) 学長・学長補佐会議
原則毎月１回、不定期に開催される学長と３名の学長補佐（特命学長補佐含む）との会議。
各学長補佐からの提案等に基づき、様々な案件・相談等があり、ここで提案された議題のうち、新たな企画として学長・学部長会議等に発議されることもある。
4) 医学部運営連絡会、薬学部・理学部運営連絡会、看護学部運営連絡会
原則毎月１回、各学部において法人の理事長・常務理事（財務・施設担当）・常務理事（人事・総務担当）・事務局長と、学長・学部長以下学部執行部との間で開催される連絡会（薬学部と理学部は同時開催）。法人からは学部に対して法人情報や検討課題を提供すると同時に、学部からは法人に対してタイムリーな報告の他、懸案事項等についての事前協議が行われる。
5) 法人本部部長会
毎週月曜日開催の理事長以下法人役員と法人本部の部長・室長が出席する会議。これに学長と学事統括部長が出席し、法人と大学間の情報交換等を行っている。
さらに、法人本部監査室は、各学部、医学部付属３病院に対して予算執行会計監査、補助金監査等を毎年定期実施し、その後フォローアップ監査による改善履行状況の確認を行っている。また、監事は、監事監査を実施し、財務資産状況や法人運営状況の確認助言を行うことにより、大学が健全かつ効率的に運営されているかを確認している。
構成員のコンプライアンス（法令・モラルの遵守）意識の徹底
構成員のコンプライアンス（法令・モラルの遵守）意識の徹底に関する活動のうち、全教職員を対象とするものとしては、学校法人会計基準に基づき、毎年度末に法人本部財務部より、役員を含む全教職員に対して「関連当事者との取引についての調査」１０－１７)を実施し、法令違反に該当する取り引きがないかを厳格にチェックしている。また、医学部付属３病院では毎年医師・看護師・臨床検査技師等の全ての教職員を対象に医療安全講習会
１０－１８)
を開催している。メインテーマは各病院が独自に決めるが、病院という公器としての性質上、コンプライアンスに関連するテーマが多く取り上げられている。
教員・研究者が研究を遂行するに際しての研究倫理に関する規程および指針等としては、
東邦大学利益相反規程、東邦大学動物実験取扱規程、東邦大学遺伝子組換え実験安全管理委員会規程、東邦大学病原体等安全管理規程、東邦大学研究者行動規範、東邦大学における研究活動の不正行為防止および研究費の不正使用防止に関する規程が整備され、また全学部に倫理委員会が設置されている。また、年１回、次年度の文部科学省科学研究費補助金申請前に、
大森キャンパスと習志野キャンパスおよび付属病院(状況次第でテレビ会議シ
ステム利用)において研究者向けに科研費説明会を開催し、この中で研究費の不正使用防止をテーマとする説明を行い、これには学長も毎回参加し訓示を行っている。
平成 23 年度に発覚した預け金問題で調査を行なった「預け金問題等調査委員会」より、理事長に提出された「研究費の不正使用に関する再発防止策報告書(H23/12/19)」の中で、「公的研究費の最高管理責任者(学長)、総括責任者(財務担当常務理事)、学部責任者(学部長)212

１０．内部質保証

他で構成し、不正防止に関する体制整備、問題点の把握あるいは対策の検討を行う、実効力のある会議を立ち上げ、定期的(年 1～2 回程度)に開催すべき」との提言を受け、学長を最高管理責任者とする東邦大学全体の不正防止等に関する執行決定権を有する新たな組織体制を構築し、平成 24 年 12 月に「東邦大学研究活動・研究費使用規範委員会規程」を施行し、平成 25 年 1 月に第 1 回、平成 25 年 9 月に第 2 回の委員会を行い「東邦大学の公的研究費に関する不正防止計画の策定」や「完全な事務方検収体制の構築」等を行った。また同時期に、各学部に東邦大学研究活動・研究費使用規範委員会の下部組織として「検討部会(研究者、事務検収担当者、事務支出担当者)」を組織し、現状の補助金運用および使用の乖離等について現場の研究者と事務員とが意見交換を行い改善を行った。平成 25 年 5月以降の東邦大学研究活動・研究費使用規範委員会では、平成 26 年 2 月 19 日付交付された文部科学大臣決定「改訂版・研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン（実施基準）」の内容が、平成 26 年度中の施行が義務付けられているため、ガイドラインの内容に沿うよう組織体制の再整備および競争的資金使用ルール等について審議を諮り改正を図っていく予定としている。そして、「研究倫理教育」の義務付けが文科省で検討されており、平成 26 年の夏季頃に「改訂版・研究活動のガイドライン」の交付が予定されていることから「研究倫理教育体制の構築」を図る予定である。
事務職員については、人事部主催の職員研修（管理者研修、監督者研修等）においても、
コンプライアンス意識を徹底するため講習が行われている。
また、各所属が日々どのような活動を行っているかを他の所属の教職員が確認できるよ
うに、所属別に前月の活動内容と当月の活動予定を「ONE BEST REPORT」１０－１９)として、当月の 10 日までに教職員ポータルに掲載し、全教職員が閲覧できる環境を整備している。
これによって全教職員が情報を共有することができ、組織の一体化を図るとともに、他の所属の活動内容から刺激を受けて組織が活性化するといった相互牽制効果も期待できる。
（３） 内部質保証システムを適切に機能させているか。
組織レベル・個人レベルでの自己点検・評価活動の充実
常設の自己点検・評価企画運営委員会が、自己点検・評価活動の充実を推進している。
①大学協議会に提出される議案について「議案申請書」フォーマットを統一した。その内
容には「目的・理由」「内容」「施行時期」「議案が施行された場合の期待される効果」「効果の検証方法および検証時期」を記載することになっている。これにより、議案承認
後も点検・見直しを必ず行う体制が確立した。検証時期を迎えた議案については、議案申請者による検証結果報告を求めており、その報告は大学協議会にて半期ごとに行っている。
②自己点検・評価報告書の各基準「３．将来に向けた発展方策」の「効果が上がっている事項」と「改善すべき事項」に対して、毎年、進捗状況調査を行っている。３年ごとの自己点検・評価だけでなく、毎年の進捗状況確認を行うことにより、目標達成状況や改善状
況を明確にすることが可能となった。組織レベル・個人レベルの自己点検・評価活動が充実してきている。
教育研究活動のデータ・ベース化の推進
学位規則の一部を改正する省令が 2013 年３月 11 日に公布され、2013 年４月１日から施
213

１０．内部質保証

行することに伴い、学位論文の要旨および学位論文の公表については、印刷公表からイン
ターネットの利用により公表する内容に改正された。本学は、2013 年３月に正式公開した
東邦大学学術リポジトリに登録し公開することを授与者に求めている。本学の学位論文を集約させることにより、教育研究活動のデータ・ベース化への推進を図っている。
学外者の意見の反映
本学の自己点検・評価の充実や、内部質保証に対する客観性・妥当性を高めることを目的に、全学自己点検・評価実行委員会の諮問機関として検証会を設置（2013 年７月１日）した。構成員には各学問分野に精通した外部有識者を取り入れ、本学自己点検・評価企画
運営委員との意見交換を行っている。毎年の進捗状況報告、自己点検・評価報告書に対する見解を求め、提言として提出している。この提言は大学協議会で報告し、また各所属にフィードバックし、翌年の進捗状況調査や自己点検･評価に反映させている。検証会の議事録や提言は、教職員ポータルサイトに掲載し、全教職員が確認できるようにしている。
文部科学省および認証評価機関等からの指摘事項への対応
大学設置計画履行状況報告書に対する文部科学省からの回答には、2012 年度、2013 年
度ともに留意事項は付されていない。
本学は、大学基準協会より 2012 年３月「東邦大学に対する大学評価（認証評価）結果」
１０－２０)
において大学基準に適合しているとの評価結果を受けている（大学ホームページに掲載）。その中で、努力課題３件、改善勧告１件の提言を受けている。この提言は、各所属の自己点検・評価に組み込まれ、改善に努めている。大学基準協会からの指摘に真摯に取り組んだ結果、努力課題「教育内容・方法・成果」は対応済みであり、改善勧告「学生の受け入れ」は是正されてきている。
２． 点検・評価[基準の充足状況]
自己点検・評価は規定に基づき実施し、その結果は社会に向けて公表している。また、
内部質保証を掌る組織は構築しており、改革・改善に導くための新たな組織も設置している。さらに、内部質保証を実現するため、ハード面の組織構築だけでなく、ソフト面の業
務改善も行っている。３年に１度の自己点検・評価にとどまらず、毎年、進捗状況を検証する体制が確立された。
以上のことから、同基準を概ね充足している。
①効果が上がっている事項
1) 自己点検・評価を改革・改善に繋げる組織・体制が整った。外部有識者を構成員とする
検証会も新設し、本学が実施している自己点検・評価の検証体制強化が図られた。
2) ３年に１度実施する自己点検・評価だけでなく、その点検結果に対する進捗状況を毎年検証するシステムが構築された。
3) 大学協議会議案申請書を統一することにより、議案の“報告”や“審議”で終了していた大学協議会の運営に“検証”が加わった。従来は、各学部で行われていた検証が、大学協議会でも報告されるようになり、検証体制が強化された。
4) 情報公表については、ホームページや冊子体を通じ、さらには大学ポートレートにも参214

１０．内部質保証

画して、積極的に対応している。
②改善すべき事項
自己点検・評価が実施される年度において、外部有識者を構成員とした検証会も開催しており、作成中の自己点検・評価報告書への反映が後追いとなっている。また並行して実施しているため、業務煩雑になり、自己点検・評価活動の質低下が懸念される。
３． 将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項
1) 毎回検証会終了時には、出席委員に対するアンケートを行っている。ここで得た意見を取り入れながら、より適切な検証会の実施に努める。
2) 大学協議会議案の検証報告については、予め自己点検・評価企画運営委員会委員に報告しその内容や報告方法等について検証したうえで、大学協議会への報告を行っている。
今後も随時改善に努めながら運用していく。
3) 情報公表については、どの程度閲覧されているか検証を行い、よりアプローチし易く、また閲覧し易い環境を整えるよう努める。
②改善すべき事項
自己点検・評価が実施される年度において、検証会の開催は延期とすることを検討している。延期とした翌年の検証会では、新しく作成した自己点検・評価報告書をもとに検証を行うこととし、検証会の見解を本学自己点検・評価に反映していく体制構築を検討する。
４．根拠資料資料 10-1 東邦大学自己点検・評価規程資料 10-2 『新たなる朝』自己点検・評価報告書 2011 年度
資料 10-3 学校法人東邦大学情報公開規程
資料 10-4 東邦大学情報開示請求に関する規程
資料 10-5 東邦大学ホームページ（法人情報）
資料 10-6 東邦大学ホームページの「情報公表」
資料 10-7 学校法人東邦大学財務情報公開規程
資料 10-8 平成 26 年度事業報告書
資料 10-9 学校法人東邦大学広報（年４回）
資料 10-10 東邦大学大学案内 2014
資料 10-11 Toho University Now（年１０回）
資料 10-12 東邦大学学則第２条の２
資料 10-13 東邦大学自己点検・評価規程資料 10-14 東邦大学自己点検・評価委員会規程
資料 10-15 検証会(東邦大学自己点検・評価委員会規程)資料 10-16 自己点検・評価検討会(東邦大学自己点検・評価委員会規程)資料 10-17 関連当事者との取引についての調査
215

１０．内部質保証

資料 10-18 医療安全講習会
資料 10-19 ONE BEST REPORT
資料 10-20 東邦大学に対する大学評価（認証評価）結果

216

終 章

終 章
１．本章の要約
Ⅰ．理念・目的
本学における建学の精神は「自然・生命・人間」であり、この精神に基づき、「自然に対する畏敬の念を持ち、生命の尊厳を自覚し、人間の謙虚な心を原点として、かけがえのない自然と人間を守るための、豊かな人間性と均衡のとれた知識・技能を育成する。」を教育理念として制定し、東邦大学ホームページ「情報公表」への掲載をはじめ、学内構成員への周知はもとより広く社会に公表している。
また、本学は自然科学系の総合大学として医学・薬学・理学・看護学から構成される４学部・４研究科を擁するが、設立以来、「生命（いのち）の科学で未来をつなぐ」を実践する医学・薬学・看護学・臨床検査医学及び自然科学系の研究者や実務者を多く輩出し、地域社会における医療の発展・向上、
人々の健康・福祉の維持・増進へ貢献してきたが、これは建学の精神に基づいた教育理念や目的による教育の成果と捉えている。さらに４学部の学生が早い段階から、生命倫理やチーム医療の大切さを身に付けることを目的とした学部間共通教育プログラムを展開している。
Ⅱ．教育研究組織
本学は、建学の精神および教育理念を尊重し、自然科学系総合大学として教育研究組織を維持・発展させていく方針を貫き現在に至っている。東邦大学共通教育推進委員会は４学部共通の教育プ
ログラムである「生命倫理シンポジウム」、「チーム医療演習」、「実用医療英語」、「医薬合同授業」の企画・運営を行っている。また、学部間の壁を越えた教育・研究の活性化を目指し、2006 年に東邦大
学共同研究費補助金制度を設置したが、毎年、研究演題、参加人数とも漸増している。2009 年に教育・研究支援センター、2010 年には産学連携センター（後に産学連携本部）と国際交流センターが設置され、これらの教育研究組織を継承し確実な成果が挙げられ今日に至っている。また、教育を通じてキャンパス間の学生同士の交流も活性化させるべく、2010 年には共通教育推進委員会を立ち上げ
学部間共通教育を推進している。伝統的に女子学生の比率が高い特徴を活かして、男女共同参画の推進等で本学の個性化を打ち出している。
医療の高度化に伴って看護教育も４年制が求められていることから、2012 年９月より佐倉看護専門
学校四大化準備委員会を発足させ、佐倉看護専門学校の４年制大学化が決定した。2013 年 4 月、健康科学部（仮称）設置準備委員会が設置され、討議の結果、習志野キャンパス内に 2017 年度 4 月に開設することを決定した。
全学部学生および教職員の保健・衛生に関する管理業務を総括的に行う組織を置き、身体的・精神的健康の保持増進を図ることを目的に 2014 年４月、東邦大学健康推進センターを設置し、大森・習志野キャンパスの学生生活をサポートしている。
Ⅲ．教員・教員組織
本学は、大学として求める教員像として「教育、学生指導、学術研究、大学組織運営への取り組み、
社会貢献、社会人・知識人・組織人としての態度と行動」の６項目が定められている。教員の採用・昇任等については各学部が定める任用規程等に従い厳格に運用されている。教員構成に関しては大学設置基準で定められた教員数の基準を大きく上回っており、十分な教育体制が整えられている。
2012 年９月より、女性医師支援室と男女共同参画推進室を統合して、新たに男女共同参画推進センターとして学長直下の組織に改めた。看護学部を含めた４学部での女性教員の割合は 21.3％で、教授・准教授に就く女性の比率も徐々に増加し、順調に推移している。

i

終 章

教員の資質の向上を図るための方策として、各学部において学長も参加し教育ワークショップ等のFD（ファカルティ・ディベロップメント）を実施している。その他にも東邦大学教育賞、東邦大学学術論
文賞などの表彰制度を創設して、教員の教育研究活動実績を評価するとともに積極的な活動を奨励している。これまで全学的なＦＤは開催していなかったが、2015 年度に研究活動、社会貢献、管理業
務などに関する全学ＦＤを開催する予定である。
Ⅳ．教育内容・方法・成果
本学の学部・研究科は、建学の精神と教育理念に基づいて、全学部・研究科で教育目標および学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、カリキュラム・ポリシー等とともに東邦大学ホームページで公表し、社会への周知については、大学ポートレートにも掲載している。実際にカリキュラムを改正する場合は、各学部のＦＤ等で検討された後、教授会、研究科委員会、大学協議会、理事会での審議を通じて内容が検証される。
各学部のカリキュラム編成にあたっては、専門教育、教養教育、外国語・情報教育等に係る授業科目等の配置を随時見直し、体系的かつ効果的な編成になるように配慮し、各課程に相応しい教育内
容の提供に努めている。教育目標の達成に向けた特徴的な授業形態としては、これまでの知識伝授型の教育ではなく、本学での自然科学系大学の特色を発揮するためにも、専門性に立った学習課題
発見型、問題解決型少人数教育（チュートリアル教育）の導入を促進し、自己学習スタイルへの転換を行っている。また、学習成果基盤型教育やアクティブ・ラーニングを採用すべく、ＦＤ等を介して学部内での情報共有に努めている。
成績の評価方法・評価基準等については、それぞれの学部・研究科がシラバスの中で明示しており、これに基づき厳格に成績評価を行っている。シラバスは東邦大学ホームページの「情報公表」に掲載し公開している。
学位授与については、学位授与方針および各研究科が定める学位規程等に基づき適切に行われている。なお、現在、本大学院４研究科の学位規程においては、いわゆる満期退学後一定期間以内に博士の学位を取得したものを課程博士として取り扱っているが、中央教育審議会の答申における「円滑な博士の学位授与の促進」に沿うべく、平成 24 年度入学者より、標準修業年限と比べ著しく長期にならない合理的な期間内に学位を授与する方向で全研究科が学位規程を改正した。
Ⅴ．学生の受け入れ「自然・生命・人間」という建学の精神に基づき、本学が求める人材像をアドミッション・ポリシーとして大学、学部および研究科のホームページなどに明示している。また、オープンキャンパス、キャンパ
ス見学会、入試説明会、高校訪問等の際に高校生・保護者・高校教員に対し本学のアドミッション・ポ
リシーを説明している。しかし、入学までに修得しておくべき知識等については、理学部以外では明示されてなく、今後は全学部においても公表が必要である。障がいのある学生の受け入れ方針は特に明示していないが、実習や研究を実施するにあたり支障がなければ受け入れる方針である。学生
募集広報については、学事統括部が広報予算策定、広報企画、説明会、入試関係資料管理などを行い、各学事部と共同して、東邦大学の魅力を伝える広報活動を展開している。
建学の精神である「自然・生命・人間」を基盤とし、2005 年から始まったブランディング・プロジェクトを継続し全学的に統一されたコンセプトの下で入試広報および学生募集を行っている。また、医学部
ではより有能な学生を確保するため、2013 年度入学者より学納金減額（600 万円/６年間）を行った。
その結果、入学志願者総数は 2013 年度が 10,645 名、2014 年度が 11,242 名と増加した。医学部では２つの付属高校からの募集定員は 20 名以内で、90 名強を一般入試で募集していたが 2015 年度

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終 章

入試から千葉県地域枠５名が加わり、1 学年 115 名の定員とした。
2014 年度入学定員は、医学部 110 名、薬学部 220 名、理学部 470 名、看護学部 102 名の合計 902
名であり、過去５年間の入学定員に対する入学者数比率（５年間平均）は、医学部医学科 1.00、薬学部 1.12、理学部 1.14（ただし生物学科は 1.21）、看護学部 1.11（2011 年４月設置）、大学全体 1.11 である。
2014 年度の収容定員は医学部 660 名、薬学部 1,320 名、理学部 1,920 名、看護学部 408 名の合
計 4,308 名であり、2014 年度の収容定員に対する在籍学生数比率は、医学部 1.04、薬学部 1.10、理学部 1.12、看護学部 1.10、大学全体 1.10 である。
公益財団法人大学基準協会より、2012 年東邦大学に対する大学評価（認証評価）結果：大学に対する提言（改善勧告）として指摘された理学部の入学者数比率の平均および在籍学生数比率について、いずれも改善している。入学者数比率、在籍学生数比率ともに適切に管理されている。
大学院修士課程では理学研究科化学専攻が 2.50 であったが、他学部・他学科は収容定員に対す
る在籍学生数比率は適正の範囲内である。大学院博士課程では理学研究科において未充足状態が続いている。
Ⅵ．学生支援学生に対する修学支援、生活支援、進路支援については、東邦大学のグランドデザインに行動目標として、また「東邦大学教員の使命（原点）－教育憲章－」のなかで明示し大学としての方針を明確化している。
各学部とも学生 10 名程度に対し１名の教員が、担任制の下に修学面、生活面、進路面等でサポートし、必要に応じて保護者等との面談も行っている。2014 年４月より、大森、習志野両キャンパス共通の健康推進センターを設立し、健康管理やメンタル面でのケアーに努めている。生活面・経済面で在学が困難になった学生に対して、大学による育英型奨学金制度や青藍会の奨学金制度を紹介しているが、毎年、何人かの学生はこの制度を利用している。医学部では６年次の成績不良者に対して、修学支援センターが補習講義やプレ試験を実施して底上げを図っている。その他にも春季強化合宿、
夏季特別強化補講、冬季強化合宿、冬季特別強化補講などを実施している。薬学部では教育推進
部門が６年次に「薬学総合演習」を開講し、薬剤師国家試験合格のための学力を涵養している。理学部の臨床検査技師課程では、４年次秋学期の通常講義の時間外を利用して、臨床検査技師国家試
験対策としての臨床特別講義を設けている。また、医学部６年生、薬学部６年生の一部に対して学長と副医学部長、並びに薬学教育推進部門長との面談を行っている。
医学部・看護学部はそれぞれ国家試験に合格後は医師・看護師への進路が多く、生涯にわたる学
習・スキルアップ支援を行っている。習志野キャンパスにはキャリアセンターが設置され、薬学部と理学部のキャリアサポートを行っている。企業が求める人材を大学と企業で共に育成する「TOHO アライアンス」の設置以降、就職率は向上している。
Ⅶ．教育研究等環境
教育・研究環境の構築と整備に関する方針は、『新しいグランドデザインの構築』に定めており、教職員に明示している。
大森キャンパスにおいては、医学部本館の耐震改修工事、医学部正門と敷地の改修工事、大学院
講堂、学生会館、学生食堂のリニューアルなど学修環境向上を目的に整備を行った。習志野キャン
パスでは薬学新棟建設が始まり、2016 年３月に竣工予定である。また、スポーツアリーナ（体育館）、テニスコート、サッカー・ラグビー場、野球場を再整備し、2013 年 11 月に竣工した。健康科学部（仮

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終 章

称）看護学科は 2017 年４月に開設することが決定し、2016 年８月に新学部校舎が竣工予定である。また、念願であった医療センター大橋病院新病院の用地取得とその建設が決定した。医療センター大森病院においても新７号館が竣工し、PET・RI 検査施設が充実し、画像診断部門が強化され、２号館
耐震補強工事が進行中である。医療センター佐倉病院では放射線治療装置であるリニアックが導入され、地域医療連携、研修医・学生教育にも寄与する。
本学では、学校法人の傘下に東邦大学メディアネットセンターが設置され、医学メディアセンター、
習志野メディアセンター、ネットワークセンターの３部門で構成されている。全学で 47 万冊の学術資料を所蔵しているが、組織目標として「非来館型電子図書館の構築」を掲げ、ネットワークで利用できる
電子ジャーナル、データベースを積極的に導入してきた。現在、8,900 誌の電子ジャーナルと 22 種のデータベースを提供でき、大森地区、習志野地区、大橋病院、佐倉病院等における学術情報提供の地域格差が解消されつつある。
本学は大森地区、習志野地区、大橋病院、佐倉病院と点在しており、時間的効率を図るためテレビ
会議システムを導入し活用している。
また、男女共同参画推進センターでは医学部女性医師支援室と協働し、女性研究者・女性医師が研究活動などを継続できるよう支援している。
ヒトを対象とする研究倫理に関して、４学部とも倫理委員会内規が整備されており、適切に審査・運用されている。動物を対象とする研究倫理に関しては、動物実験取扱規程に則り、動物実験委員会
が研究目的、方法、使用数等が適切であるか審査している。同委員会は講習会を開催し、生命倫理などについても周知徹底を図っている。利益相反の防止に関しては、東邦大学利益相反規程が整備され、これに則り運用されている。
各研究機関は、科学技術・学術審議会の特別委員会が 2006 年に作成した「研究活動の不正行為への対応のガイドライン」を基盤として、研究活動の倫理面に対応してきた。しかし、研究活動における不正行為の事案が後を絶たないことから、2014 年２月に「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン」、同年８月には「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」の改正が行われた。本学では 2014 年度より、研究者を始めとして公的研究費の管理等に携わる事務・技術職員も「公的研究費使用ルール説明会への参加」および「研究倫理教育の受講必須と習熟度テス
トによる理解度の確認」を義務化した。2014 年９月に「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン」を基本とした不正防止計画を定め、その後「東邦大学研究者行動規範」、「東邦大学における研究活動の不正行為防止および研究費の不正使用防止に関する規程」、さらに「東邦大学研究活動・研究費使用規範委員会規程」を制定し、2014 年 12 月１日より施行した。また、全研究者および関連職員への研究倫理教育の受講と習熟度確認が義務化されたことにより、2015 年１月より「CITIJAPAN プログラム」を利用した研究倫理教育の受講と習熟確認の運用を開始する予定である。
Ⅷ．社会連携・社会貢献2010 年１月に法人直轄の組織として産学連携センターが設立され、社会貢献を含んだ産学連携ポ
リシーを制定した。また、産学連携センターは 2012 年 10 月の規程改正とともに学校法人東邦大学産学連携本部と名称を改め、他の研究施設や大学、企業との連携を通して研究を推進するとともに研究者の保護にも努めている。また、行政の産業振興課と連携し地域行政連携の総合窓口にもなっている。地域交流事業として、2013 年度に大田区・佐倉市・習志野市・目黒区と、2014 年度に船橋市と包括協定を締結し、保健・教育・環境・産業など幅広い分野での交流が始まった。
その他、各学部の特色を活かした教育・研究成果を広く社会に発信している。具体的には児童・生

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終 章

徒を対象とした理科知識の啓発、一般市民を対象とした教育・研究内容の公開や心身の健康維持・増進に向けた講演、社会人の生涯教育を支援する事業などを展開している。
2010 年に東邦大学国際交流センターが設置され学術交流を推進した結果、８大学、13 学部間で学術友好協定 (MOU)が締結されている。
Ⅸ．管理運営・財務
学事に関する意思決定については、その内容によって、学部教授会、研究科委員会、大学協議会、理事会のいずれかが最終意思決定機関として機能している。
学長・医学部長・薬学部長・理学部長・大森病院長は学校法人の役職理事であり、理事会・評議員会などを介して大学の動向や全学部・病院の現状について直ちに理解することが可能な体制となっている。また、定期的な学長・学部長会議、学長・学長補佐会議、そして大森・習志野両キャンパスでの学長と学生や教職員と直接面談を通して４学部の有機的連携に努めている。各学部においては、理事長・学長・４学部長・常務理事・事務局長、学事部との運営連絡会が開催（１回/月）され、法人と学部間で情報の共有化、懸案事項の協議が行われている。
併せて、学校法人は傘下組織の事務担当責任者を対象とした、事務長・事務部長会議を原則年３回開催している。４月には年度事業計画および予算執行方針、６月には前年度事業報告および決算、
11 月には次年度の予算編成方針をテーマとして担当常務理事が説明を行い、管理運営方針について徹底を図っている。
大学経営を視野に入れた企画やマネジメントを実施できる職員を育成するため、SD（スタッフ・ディ
ベロップメント）を実施している。モチベーションの向上を目指し、新人研修、一般研修、リーダー研修、監督者研修、管理者研修に加え、外部研修や外部講師による講習会を企画・開催している。また各学部の FD には学長、学部長、学事部が参画し、理学部ではその他に学事統括部、法人本部経営企画部からもオブザーバーとして参加している。
2010 年度からスタートした中期経営計画では、３年間の帰属収支差額累積黒字額目標の 37.6 億円に対し累積で 162.3 億円の黒字を計上した。この結果、2014 年３月末の自己資金構成比率は67.0％と中期計画開始時の 54.4％から向上しており、財政基盤は飛躍的に安定化した。人件費比率
は、2009 年度に 49.6％と 50％を下回り、2011 年度はさらに 46.6％まで低下した。その後も 2010 年度
が 47.3％、2013 年度が 48.1％で推移している。
Ⅹ．内部質保証
本学では、東邦大学自己点検・評価規程に基づいて、1994 年４月の規程制定以降 2011 年度までに６回、自己点検・評価を実施し、これを自己点検・評価報告書『新たなる朝』を刊行し公表してきた。
また、2011 年度版の報告書をもとに公益財団法人大学基準協会の大学評価を受け、2013 年３月に認定を受けた。
学校法人東邦大学情報公開規程に基づき、東邦大学ホームページを通じて情報を公開しているが、特に教育情報については、「学校教育法施行規則等の一部を改正する省令」に対応し、東邦大学ホームページのトップページに「情報公表」のバナーを設定し、以下の教育情報を公開している。
具体的には 1) 建学の精神、2) 大学組織、3) 財務状況、4) 東邦大学学則・研究科規程、5) 教育研
究上の目的、6) 学生数・教職員数、7) 学習環境に関する情報、8) 授業料・入学金等費用、9) 教員
組織・学位・業績等、10) 入学者受け入れ方針等、11) 授業科目・授業計画・卒業認定基準等、12)
進路選択および心身の健康等に係る支援、13) 教育研究水準向上のための各種取り組み、14) 教
育上の目的に応じ学生が修得すべき知識および能力、15) 国際交流・社会貢献等の概要、などであ

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る。
内部質保証に関するシステムでは、東邦大学自己点検・評価規程をはじめ規程の整備は整っている。組織レベル・教職員レベルでの自己点検・評価活動に関しては徐々に進展しているが、今後、更なる努力を要する。
新たに発足した自己点検・評価企画運営委員会は、基本構想に基づき、自己点検・評価の具体的な企画・運営を行い、個々の改善項目について担当部局にその進捗状況を確認し、PDCA サイクルを検証する内部質保証システムを構築した。外部有識者による外部評価を加え、より信頼度の高い自己点検・評価体制を確立させた。
２．大学全体の理念・目的、教育目標の達成状況(1)建学の精神、大学全体の教育理念
全学的な取り組みとして『新しいグランドデザインの構築』策定、ワークショップおよび大学協議会において、「自然・生命・人間」が本学の普遍的な建学の精神であること、また、教育理念は「自然に対する畏敬の念を持ち、生命の尊厳を自覚し、人間の謙虚な心を原点として、かけがえのない自然と人間を守るための、豊かな人間性と均衡のとれた知識・技能を育成する」ということを再確認している。全
学部の新入生ガイダンスにおいて、学長が本学の建学の精神および教育理念について講演を行っており、学内の教職員、学生および大学院生に本学の建学の精神および教育理念が浸透している。
学外に対しても本学の存在意義を認識して頂くため、ブランディング・プロジェクトを立ち上げて展開した結果、建学の精神および教育理念は内外に浸透してきている。
(2)各学部・研究科の教育目標と達成状況
建学の精神並びに教育理念に基づき、各学部・研究科とも FD を介して教育目標を見直し、それぞれ特色ある大学教育を目標に再考した。医学部では豊かな人間性と深い教養ならびに、高い倫理性を有した医療人・科学者の育成である。薬学部では 2013 年度改訂版「薬学教育モデル・コアカリキュ
ラム」が提出されたが、基本理念として大学卒業時に薬剤師として相応しい学生を育成することである。
看護学部では看護学を通じ、人類の医療・保健・福祉に貢献するため、豊かな知識と優れた技能および深い倫理観に基づいた、人間愛にあふれるより良き医療人を育成することである。各学部ともアウト
カム基盤型教育を目指し検討しており、完成には至っていないが、今後さらに進展させていく。
大学院各研究科の教育・研究目標についても、研究の活性化と高度化、世界的研究へと質の向上を図ることを目的に再構築した。各研究科の教育目標達成のためには、さらに教員・研究者の意識の向上と研究の活性化を図る必要があると認識している。
３．取り組むべき新規・継続課題(1)教育の充実・活性化
大学全体の教育理念に沿った各学部や各研究科の教育目標が設定されているが、学部や研究科
によっては、教育内容、教育方法等に世界的潮流の大きな変化が生じている。伝統的なもの、新しいものを取り入れることも重要であるため、各学部にそれぞれの学部教育を専門とする部署を設置した。
2009 年７月に教育・研究支援センターを発足させ、教育の充実・活性化を現在も発展的に推進している。2010 年には東邦大学共通教育推進委員会を設置し、４学部共通の教育プログラムである「生命倫理シンポジウム」「チーム医療演習」「実用医療英語」の企画・運営を行う他、FD 等の学部間連携を継続し、学生・教員の連携を図っている。学生支援と、より優れた学生の確保を目的に、医学部では法人と相談の上 2014 年度から学納金を値下げした。さらに、法人傘下の佐倉看護専門学校については、
看護師基礎教育の見直しと、教員確保の観点から、４年制大学への転換を検討した結果、2017 年４

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月に習志野キャンパスに健康科学部（仮称）看護学科を新設することになった。
(2)FD・SD の促進と相互評価および客観的点検・評価システムの構築
各学部とも早期から FD を実施しているが、テーマも各学部で多岐に渡り医学部以外は全教員が参加し、活発に行われている。教育・研究等に関わる事務系職員や医療系技術職者の SD を強化する
ため、FD、WS、討論会などにも積極的に参加させている。全学的な FD は開催されていないが、FD推進および評価に関する委員会の設置を検討し、各学部・研究科における FD・SD をより活性化させ、教育・研究の一層の促進をこれからも目指す。自己点検・評価については、常設の自己点検・評価企
画運営委員会を中心に相互評価、外部評価を取り入れた点検・評価システムが進行中である。
(3)研究の活性化・産学連携の推進
研究の活性化および研究を通じての社会連携・貢献を目指し、教育・研究支援センターおよび産学連携センターを設置したが、産学連携センターはその規模を拡大し法人内に産学連携本部とした。
これにより、競争的公的補助金はここ３年間、常時２億円を獲得することができ、特許申請件数も増加している。今後も、科学研究費補助金申請・採択件数の増加、一流国際学術雑誌への論文投稿・掲
載数の倍増、産官学間の共同研究の推進等をサポートすべく、教育・研究支援センター、産学連携本部が中心となって活動を進める。具体的には学内の若手研究者を対象として、研究計画、研究に必要な統計の知識や使い方、英語論文執筆および海外学会発表に向けて、English Writing/Oral
Presentation などの側面を支援している。また、本学ならではの特徴ある研究、先進的な研究をもっと積極的に外部に発信することで、本学の研究に対する取り組み姿勢をアピールし、ブランディングにも結び付けたい。
(4)国際交流の推進
2010 年に国際交流センターが開設されるまでは、各学部において国際交流委員会等が設置され、海外交流を行っていたが、現在、学部単位や個々の教員の国際人脈を活かした形で進めていた交流を大学全体の本格的な事業として交流の幅を広げて推進している。欧米諸国、東南アジアとの交流促進、大学間協定の促進が図られてきているが、今後さらに学生交換、研究交流あるいは共同研
究等のために、多くの大学と交流する必要がある。さらに、海外の交流協定締結大学とのダブルディ
グリー制度も導入され現在進行中である。大学として海外の大学等と積極的な国際交流を図り、互いの教育・研究レベルを発展させることと教員・学生個々のレベルで相互に人的な交流を進め社会貢献のできる人材を育成することは、東邦大学国際交流センターの今後の重要な役割である。また、文部科学省の世界展開力強化事業等の海外・国際系補助事業の獲得も目指していく。
(5)社会貢献および地域貢献
本学は、医師・薬剤師・看護師・臨床検査技師という高度な医療人を育成し、社会や地域に貢献するという重責を担っている。また、大学は地域の再生・活性化に貢献するため、大学が地域の教育研究を活性化し、学生は地域の課題解決に参画し実践力を育成することが肝要である。このため、ここ３年間で大田区、目黒区、船橋市、習志野市、佐倉市と地域連携包括協定を締結した。そして、包括協定に基づき、研究成果による産学連携の促進、公開講座、地域住民や行政との連携（緑化、里山保存、東京湾や干潟保存、住民健康サービス、地域・行政との産学連携、地域の町興し参加など）、大学施設の公開（図書館開放、薬草園公開など）を実施している。
(6)学生支援のさらなる強化
修学支援、経済的支援、メンタルヘルスを含めた健康管理、課外活動支援、ハラスメント対策、各種相談機能、キャリア支援などの学生支援を年々強化しているが、これらをさらに充実させる必要が

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ある。特に、昨今の長引く経済の低迷を勘案し、経済的に学業継続が困難な学生を救済するための貸与型奨学金制度を設けているが、奨学型奨学金制度の新設も検討する必要がある。また、自殺防
止や休・退学防止に向けて、メンタルヘルス、ハラスメント等の相談機能の強化を図り、学生相談室の充実も行っている。
(7)男女共同参画と女性教員比率の向上
本学全体として女性教員比率は 21.3％（医学部 17.8％、薬学部 20.5％、理学部 10.2％、看護学部
84.0％）であり、学部によって差異があるが、大学全体ではここ数年不変である。本学全体として 25％を目指していたが、2014 年度の段階では達成されなかった。大学としては法人の協力も得て、引き続き男女共同参画事業を積極的に展開し、女性教員が働きやすい環境整備を進めており、子育て、介護等の理由により常勤では勤務を続けることが困難な医師のため、新たに設けられた短縮勤務が可
能な准修練制度がある。この制度は、本学レジデント・シニアレジデント・本学大学院生・もしくは過去に本学に研修歴ないし勤務歴があり再度修練を希望する医師を対象としている。
(8)教育・研究施設の充実
メディアセンターにおける施設としての情報収集能力および利用者の閲覧席数の不足を解消するための方策を検討する。
４．今後の展望
本学は、医学部、薬学部、理学部、看護学部を擁する自然科学系総合大学である。さらに大森、大橋、佐倉に医学部付属３病院があり、４学部の実習施設としても医療人の育成に注力している。４学部
とも医師、看護師、薬剤師、臨床検査技師等の医療系人材養成を特色としている。18 歳人口の減少
傾向に伴って、2014 年度における私立大学の定員割れは 46％で、特に入学定員 800 人未満の大学に多い傾向である。一方、大規模大学や有名大学に志願者が集中する傾向にある中で、本学の直近５年間の入学志願者数は、1 万人以上を確保することができ定員充足を維持している。医学部以外の入学生の出身は関東が中心であり、全国的な知名度はやや低いと言わざるを得ない。しかし、法人との協力の下で、ブランディングと入試広報に力を入れた結果、本学知名度は徐々に向上しているものと確信している。本学は 2015 年に 90 周年を迎えるが、自然科学系総合大学としての確固たる基盤を築くべく、歴史と伝統を尊重しつつ 100 周年に向けて改革・改善に積極的に取り組んでいく。これからも自己点検・評価を継続的に実施し PDCA サイクルの下、教育・研究体制の改革・改善を目指す所存
である。

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『新たなる朝』東邦大学自己点検・評価報告書 2014 年度
発

行

月

編集・発行

2015 年 8 月
東邦大学自己点検・評価企画運営委員会