投資信託説明書（交付目論見書）

フィデリティ・
アジア３資産・ファンド（隔月決算型）

愛称：アジアのチカラ
追加型投信／内外／資産複合2019.12.14

隔月
決算
商品分類
単位型・追加型

属性区分

投資対象資産
投資対象地域（収益の源泉）

追加型投信

内外

資産複合

投資対象資産

決算頻度

投資対象地域

投資形態

為替ヘッジ

その他資産（投資信託証券）資産複合（株式（一般）、債券（ハイ・イールド債）、
不動産投信）資産配分固定型

年６回
（隔月）

日本、
アジア、
オセアニア

ファンド・オブ・ファンズ

なし※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類及び属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
をご参照ください。
●●●

本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
投資信託説明書（請求目論見書）は、委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードできます。また、本書には投資信託約款の主な内容が含まれておりますが、投資信託約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書）に掲載されております。
ファンドの販売会社、ファンドの基準価額等の詳細情報は、
下記委託会社の照会先までお問い合わせください。

委託会社［ファンドの運用の指図を行なう者］

フィデリティ投信株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第388号
設立年月日：1986年11月17日
資本金：金10億円（2019年10月末現在）
運用する投資信託財産の合計純資産総額…
３兆3,024億円（2019年10月末現在）
受託会社［ファンドの財産の保管及び管理を行なう者］

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社●この投資信託説明書（交付目論見書）により行なうフィデリティ・アジア３資産・ファンド（隔月決算型）の募集については、委託会社は、金融商品取引法第５条の規定により有価証券届出書を2019年６月12日に関東財務局長に提出し、2019年６月13日にその届出の効力が生じております。

●ファンドの商品内容に関して重大な変更を行なう場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき、事前に受益者の皆様にご意向を確認させていただきます。

●ファンドの財産は、信託法（平成18年法律第108号）に基づき受託会社において分別管理されています。

●投資信託説明書（請求目論見書）
は、販売会社にご請求いただければ当該販売会社

を通じて交付いたします。なお、販売会社にご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

●ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

〈照会先〉

0120-00-8051 （受付時間：営業日の午前９時～午後５時）● ホームページ： https://www.fidelity.co.jp/● フリーコール：

AICR1912-006-K

信託の終了（繰上償還）の予定について
ファンドは、2020年２月25日付で信託の終了（繰上償還）を予定しており、異議申立手続きを実施いたしますのでお知らせいたします。
※2019年12月17日時点のファンドの受益者のうち、
この繰上償還に異議を申し出た受益者の受益権口数が同時点の受益権総口数の過半数に満たない場合は、2020年１月27日に投資信託契約の解約の届出を行ない、2020
年２月25日に償還となります。ただし、異議を申し出た受益者の受益権口数が同時点での受益権総口数の過半数となった場合は、繰上償還は行ないません。この場合、繰上償還を行なわない旨の公告を行ない、かつこれらの事項を記載した書面を受益者に交付します。なお、2019年12月14日以降に取得申込みを行ないファンドの受益者となる方の受益権については当該手続きを行なう権利がございませんのでご留意ください。

1. ファンドの目的・特色ファンドの目的
ファンドは、配当等収益の確保を図るとともに投資信託財産の長期的な成長を図ることを目的に運用を行ないます。

ファンドの特色

主として、日本を含むアジアおよびオセアニアの取引所に上場（これに１ 投資信託証券への投資を通じて、準ずるものを含みます。）
されている、
または活動の大半が日本を含むアジアおよびオセアニアで営まれている企業の株式、活動の大半がアジア地域で営まれている発行体が発行する高利回り事業債（ハイ・イールド債券）（ただし、その他の債券等に投資する場合もあります。）、および、
日本を含むアジアおよび＊１（こオセアニアの取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）
されている不動産投資信託（リート）れに準ずるものを含みます。）へ実質的に分散投資を行ないます。なお、短期金融商品に直接投資を行なう場合があります。

投資信託財産に対して概ね以下の比率を基本とします。戦術的な資産配分は２ 各資産クラスへの配分は、原則として行ないません。ただし、運用環境の変化により、基本配分比率を変更することや、異なる資産クラスを追加する可能性があります。

資産クラス
主として、
日本を含むアジアおよびオセアニアの取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）
されている、
または活動の大半が日本を含むアジアおよびオセアニアで営まれている企業の株式主として、活動の大半がアジアで営まれている発行体が発行する高利回り事業債（ハイ・イールド債券）（ただし、その他の債券等に投資する場合もあります。）
主として、日本を含むアジアおよびオセアニアの取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）
されている不動産投資信託（リート）（これに準ずるものを含みます。）

基本配分比率
３分の１
３分の１
３分の１

３ 組入れ投資信託証券は、外貨建資産の為替へッジを行なわないものに投資することを原則とします。
４ 投資信託証券の組入れは原則として高位を維持します。
５ 投資信託証券は、国内外の投資信託証券 の中から選定を行ないます。
投資信託証券への投資にあたっては、別に定める投資信託証券（以下「ファンド・ユニバース」といいま６ す。
）の中から、主として投資目的を考慮して選定した投資信託証券（投資対象ファンド）に投資します。
＊２

ド・ユニバースは、投資信託証券の投資目的を勘案して適宜見直しを行ないます。見直しに伴い、
７ ファンファンド・ユニバースとして選定されていた投資信託証券がファンド・ユニバースから除外されたり、新たに追加指定される場合があります。

※資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては上記のような運用ができない場合もあります。
＊ １ 不動産投資信託（リート）は、一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託および不動産投資法人とします。不動産投資信託とは、多数の投資家資金を集めて、オフィスビル、商業施設、住宅などの様々な形態の不動産を取得、管理、運用することを目的とする会社または信託のことで、一般的に、
リート（REIT／Real Estate Investment Trustの略）と呼ばれています。国によっては、不動産投資信託について、「リート」という表記を用いていない場合もありますが、
フィデリティ・アジアREIT・マザーファンドおよびフィデリティ・Jリート・ファンド（適格機関投資家専用）
においては、
こうした場合も含めて全て「リート」と呼びます。
＊ ２Ｆ
Ｉ
Ｌリミテッドおよびフィデリティ・マネジメント・アンド・リサーチ・カンパニーならびにそれらの関連会社が運用する投資信託証券をいいます。
※運用担当者の変更等により、委託会社または委託先のグループ会社間へ運用の指図に関する権限の委託＊を追加する場合があります。なお、
この場合においても、基本的にファンドに係る運用方針や運用スタイル等が変更されるものではありません。
＊再委託も含みます。

1

［追加的記載事項］
ファンド・ユニバースの概要（2019年10月末日現在）

投資対象ファンドを選定するファンド・ユニバースは以下の通りです。
下記の記載事項は、当該投資対象ファンド固有の事情により変更される場合があります。
投資対象ファンド

運用会社

概要

フィデリティ・ファンズ－
アジアン・ハイ・イールド・ファンド
FILファンド・マネジメント・（ルクセンブルグ籍証券投資法人 リミテッド（バミューダ）／米ドル建て）主として、活動の大半がアジアで営まれている発行体の高利回り事業債（ハイ・イールド債券）に投資を行ない、高水準のインカムの確保と値上り益の追求を目指します。

フィデリティ・ファンズ－
パシフィック・ファンド
FILファンド・マネジメント・（ルクセンブルグ籍証券投資法人 リミテッド（バミューダ）／米ドル建て）主としてアジア太平洋地域の企業の株式に投資を行ないます。同地域の国々には、日本、オーストラリア、中国、香港、
インド、
インドネシア、韓国、マレーシア、ニュージーラ
ンド、
フィリピン、
シンガポール、台湾、タイ等が含まれます。

フィデリティ・アジアREIT・マザーファンド（国内証券投資信託）

フィデリティ投信株式会社

主として、日本を除くアジア・オセアニア各国の取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている不動産投資信託（リート）（これに準ずるものを含みます。）に投資を行ない、配当等収益の確保を図るとともに投資信託財産の長期的な成長を図ることを目的に運用を行ないます。

フィデリティ投信株式会社

フィデリティ・Jリート・マザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている不動産投資信託証券（リート）（一般社
団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。）
を主な投資対象とし、投資信託財産の成長を図ることを目標として運用を行ないます。

フィデリティ・Jリート・ファンド（適格機関投資家専用）（国内証券投資信託）ファンドの仕組み
投資

投資者
分配金
償還金
換金代金

フィデリティ・
アジア３資産・ファンド（隔月決算型）

投資対象ファンド

投資

投資対象ファンド

損益

投資
損益

国内外株式
国内外債券
不動産投資信託ファンドは、複数の投資信託証券（投資対象ファンド）への投資を通じて、主として国内外株式、国内外債券、国内外の不動産投資信託（リート）へ実質的に分散投資を行なう、
ファンド・オブ・ファンズです。

主な投資制限投資信託証券および短期金融商品（短期運用の有価証券を含みます。）以外への 直接投資は行ないません。
投資
外貨建資産への投資割合制限を設けません。

一発行体等に対する株式等、債券等および 投資信託財産の純資産総額に対して、原則として、それぞれデリバティブ等の投資制限
10％、合計で20％以内とします。

2

収益分配方針
毎決算時（原則１月、
３月、
５月、
７月、
９月および11月の各15日。同日が休業日の場合は翌営業日。）に、原則として以下の収益分配方針に基づき分配を行ないます。
●

分配対象額の範囲は、繰越分を含めた利子・配当等収入と売買益（評価益を含みます。）
等の全額とします。

●

収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行なう
ものではありません。

●

留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行ないます。

＊原則として利子・配当等収入を中心に安定分配を行なうことを目指します。また、毎年３月および９月に到来する計算期末においては、基準価額水準等を勘案し、上記安定分配相当額に加えて分配対象額の範囲から、委託会社が決定する額を付加して分配を行なう場合があります。
＊各計算期末の分配対象額の範囲の考え方については、委託会社の判断により今後変更されることがあります。

※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

3

収 益 分 配 金 に 関 する 留 意 事 項
1

ファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、それぞれの投資者ご自身の個別元本の一部払戻しに相当する場合があります。

2

分配金は預貯金の利息とは異なり、分配金支払い後の純資産は減少し、基準価額の下落要因となります。

3

分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落します。

分配方針や頻度の異なるコースが存在する場合は、投資者は自身の選好に応じて投資するコースを選択することができます。販売会社によってはコース間でス
イッチングが可能です。

1

投資者のファンドの購入価額によっては分配金はその支払いの一部、または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
ファンドの購入価額は、個々の投資者によって異なりますので、投資期間全体での損益は、個々の投資者によって異なります。

分配金の一部が実質的に元本の一部払戻しに相当する場合分配金の全部が実質的に元本の一部払戻しに相当する場合普通分配金
元本払戻金（特別分配金）

投資者の購入価額（個別元本）

元本払戻金（特別分配金）

投資者の購入価額（個別元本）

分配金支払後
個別元本分配金支払後
個別元本●「個別元本」とは、追加型投資信託の収益分配金や解約（償還）時の収益に対する課税計算をする際に用いる個々の投資者のファンドの購入価額のことを指します。

●「普通分配金」とは、個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。

●「元本払戻金（特別分配金）」とは、個別元本を下回る部分からの分配金です。実質的に元本の払戻しに相当するため、非課税扱いとなります。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
※普通分配金に対する課税については、「４．
手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」
をご参照ください。

2

分配金は、預貯金の利息とは異なります。分配

投資信託で分配金が支払われるイメージ

金の支 払いは純 資 産から行なわれますので、分配金支払い後の純資産は減少することにな

分配金

投資信託の

純資産

り、基準価額が下落する要因となります。

3

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。計算期間におけるファンドの運用実績は、期中の分配金支払い前の基準価額の推移および収益率によってご判断ください。

投 資 信 託は、当 期の収 益の他に、ファンドの設 定から当 期 以 前の期 間に発 生して分 配されなかった過 去の収 益の繰 越 分 等からも分 配することができます。

前期決算から基準価額が上昇
当期計算期間の収益がプラスの場合

前期決算から基準価額が下落
当期計算期間の収益がマイナスの場合

期中収益（①＋②）50円
分配金

＊50円

＊80円

100円
基準価額

10,500円

10,450円

分配金

＊500円
（③＋④）
基準価額

＊450円
（③＋④）

基準価額

基準価額

10,550円

10,500円

配当等収益①20円

100円

基準価額

基準価額

＊500円
（③＋④）

10,400円

＊420円
（③＋④）

10,300円

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

＊分配対象額
500円＊50円を取崩し＊分配対象額450円＊分配対象額
500円＊80円を取崩し＊分配対象額420円※分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分
配金は、収益分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

42. 投資リスク
基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、
値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
ファンドが有する主なリスク等（ファンドが主に投資を行なう投資対象ファンドが有するリスク等を含みます。）
は以下の通りです。
主な変動要因価格変動
リスク

基準価額は有価証券等の市場価格の動きを反映して変動します。有価証券等の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場
合があります。

信用リスク

有価証券等への投資にあたっては、発行体において利払いや償還金の支払いが遅延したり、債務が履行されない場合があります。なお、
ハイ・イールド債およびエマージング・マーケット債に投資を行なう場合には、上位に格付された債券に比べて前述のリスクが高くなります。

金利変動
リスク

公社債等は、金利の変動を受けて価格が変動します。一般に金利が上昇した場合には債券価格は下落し、金利が低下した場合には債券価格は上昇します。

為替変動
リスク

外貨建の有価証券等に投資を行なう場合は、その有価証券等の表示通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。

ファンドは、有価証券先物、各種スワップ、差金決済取引等のデリバティブ（派生商品）を用いることがあります。デリバティブの価格は市場動向などによって変動するため、基準価額の変動に影響を与えます。デリバティブが店頭取引の場合、取引相手の倒産
デリバティブ
などにより契約が履行されず損失を被る可能性があります。デリバティブの利用は（派生商品）にヘッジ目的に限定されず、運用の効率を高めたり、超過収益を得るための手段として関するリスク
用いられる場合もあります。デリバティブは基礎となる資産、利率、指数等の変動以上に値動きする場合があります。
また、
デリバティブ以外の資産の価格の動きに加えて、デリバティブの価格の動きがファンドの基準価額の下落要因となる場合があります。
リートに関わるリスクリートへの投資においては、保有不動産の評価額、リートに関する規制（法律、税制、会計等）、不動産市況（空室率の変動等）等、
リート固有の価格変動要因の影響を受けます。

エマージング市場（新興諸国市場）への投資においては、政治・経済的不確実性、決エマージング済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未市場に関わる整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券のリスク
価格変動が大きくなる場合があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

リスクの管理体制

投資リスク管理および投資行動のチェックについては、運用部門が自ら行なう方法と、運用部門から独立している運用に関するコンプライアンス部門が行なう方法を併用し検証しています。
●運用部
門 部門の担当責任者と運用の指図を行なうポートフォリオ・マネージャーが、さまざまなリスク
要因について協議し、ポートフォリオ構築状況をレビューしています。
● 運 用 に 関 す る 法令および各種運用規制等の遵守状況について、
モニタリングの結果を運用部門等に
コンプライアンス部門 フィードバックしています。
5

（参考情報）以下は、ファンドのリスクを定量的に把握・比較できるように、参考情報として掲載しています。

ファンドの年間騰落率及び分配金再投資
基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

（円）
20,000（％）
100

15,00075

10,000

50

5,000

25

0

0
-25
ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）

14/11

15/10

16/10

17/10

18/10

（2014年11月～2019年10月）

31.3

41.9
8.2

9.3

ｰ22.0

ｰ17.5

7.4
ｰ12.6

-50
-75

-100
19/10

※「ファンドの年間騰落率」は、ファンドの2014年11月～2019年10月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率を表示しています。
※「ファンドの年間騰落率」は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率であり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。なお、当騰落率は目盛最大値に比べ値が小さいためにグラフが見えない場合があります。
※「分配金再投資基準価額」は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額であり、実際の基準価額と異なる場合が
あります。

ファンド

34.1

37.2
5.8

9.3
2.1
ｰ4.0

ｰ27.4

19.3

19.3

2.1

1.2

ｰ12.3

ｰ17.4
最大値
最小値
平均値

日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

※2014年11月～2019年10月の５年間の各月末における直近
１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を、ファンド及び他の代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
※全ての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
※ファンドは税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年
間騰落率が記載されており、実際の基準価額に基づいて計算した年
間騰落率とは異なる場合があります。

［代表的な資産クラスの指数］

日本株

TOPIX
（配当込）

東証株価指数（TOPIX）
は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数（TOPIX）の商標に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、本商品の発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

先進国株

MSCI コクサイ・インデックス（税引前配当金込/円ベース）

MSCI コクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した、日本を除く先進国の株式市場のパ
フォーマンス測定を目的とする浮動株調整済み時価総額加重指数です。著作権、およびその他知的所有権はMSCI Inc.に帰属しております。

新興国株

MSCI エマージング・マー
ケット・インデックス（税引前
配当金込/円ベース）

MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、
MSCI Inc.が開発した、エマージング諸国の株式市場のパフォーマンス測定を目的とする浮動株調整済み時価総額加重指数です。著作権、およびその他知的所有権はMSCI Inc.に帰属しております。

日本国債

NOMURA-BPI 国債

NOMURA-BPI 国債は、野村證券株式会社が公表する、国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組み入れ基準に基づいて構成された国債ポートフォ
リオのパフォーマンスをもとに算出されます。NOMURA-BPI 国債の知的財産権およびその他
一切の権利は野村證券に帰属します。なお、野村證券株式会社はNOMURA-BPI 国債の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、NOMURA-BPI
国債を用いて運用される当ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。

先進国債

FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）

FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデッ
クスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利
はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

新興国債

JPモルガンGBI-EMグロー
バル・ダイバーシファイド（円
ベース）

JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイドとは、
Ｊ.Ｐ.モルガン・セキュリティーズ・エルエ
ルシー.が算出し公表している指数で、現地通貨建てのエマージング債市場の代表的なインデック
スです。当指数の著作権はジェー・ピー・モルガン・チェース・アンド・カンパニーに帰属しております。

※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、指数提供元にて円換算しております。

6

3. 運用実績（別途記載がない限り2019年10月31日現在）※運用実績等について別途月次等で適時開示している場合があります。この場合、委託会社のホームページにおいて閲覧できます。
※下記データは過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
※各々のグラフ、表にある比率は、それぞれの項目を四捨五入して表示しています。

基準価額・純資産の推移（円）
16,00013,000（億円）
1,000

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）

800

10,000

600

7,000

400

4,000

200

1,000
07/5
09/5
（設定時）

11/6

13/7

15/8

17/9

19/10

基準価額

9,405円

純資産総額

17.7億円

分配の推移
決算期
2019年１月
2019年３月
2019年５月
2019年７月
2019年９月
直近１年間累計
設定来累計

0※分配金再投資基準価額は、ファンド設定時に10,000円でスタートしてからの分配金を再投資した実績評価額です。ただし、購入時手数料
および分配金にかかる税金は考慮していません。
※基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。

分配金（１万口当たり／税引前）
65円
65円
65円
65円
65円
390円
3,295円

主要な資産の状況
ファンド別組入状況

国・地域別組入状況（2019年９月末現在）

フィデリティ・ファンズ－アジアン・ハイ・イールド・ファンド

32.8％

日本

18.9％

フィデリティ・ファンズ－パシフィック・ファンド

33.2％

ケイマン諸島（英領）

11.0％

フィデリティ・アジアREIT・マザーファンド

20.4％

シンガポール10.9％

フィデリティ・Jリート・ファンド（適格機関投資家専用）

13.3％

オーストラリア

10.5％

イギリス

10.3％

現金・その他

0.2％

通貨別組入状況（2019年９月末現在）
アメリカ・
ドル

39.3％

日本・円

22.5％

オーストラリア・ドル

10.1％

シンガポール・
ドル

8.4％

香港・
ドル

6.7％

台湾・
ドル

2.1％

韓国・ウォン

2.0％

中国・元

2.0％

インドネシア・ルピア

1.7％

ニュージーランド・
ドル

1.1％

その他

4.2％

中国

6.2％

香港

5.1％

バージン諸島（英領）

4.5％

インド

2.3％

韓国

2.3％

その他

14.1％

現金・その他

3.9％※別途記載がない限り、主要な資産の状況は対純資産総額比率です。
※未払金等の発生により、「現金・その他」の数値がマイナスになることがあります。

投資対象ファンドの運用状況

フィデリティ・ファンズ－アジアン・ハイ・イールド・ファンド（2019年９月末現在）
資産別組入状況
債券
現金・その他

組入上位銘柄92.6％
7.4％

ABJA INVEST 5.45% 01/24/28 RGS
BANK OF EAST 5.875/VAR PRP RGS
NANYANG COM BK 5%/VR PERP RGSFORTUNE STAR 5.25% 3/23/22 RGS
GREENKO DUT 5.25% 7/24/24 RGS

格付別組入状況（対投資債券比率）
Ａ以上
ＢＢＢ／Ｂａａ
ＢＢ／Ｂａ
Ｂ
ＣＣＣ／Ｃａａ以下
格付なし

2.1％
1.4％
1.2％
1.1％
1.1％

組入上位５業種
0.3％
3.5％
40.1％
46.0％
3.7％
6.4％

不動産
素材
銀行／証券
消費（景気敏感）
公益
0％

7

34.9％

9.4％
9.3％
6.7％
6.2％
10％

20％

30％

40％

投資対象ファンドの運用状況

フィデリティ・ファンズ－パシフィック・ファンド（2019年９月末現在）
資産別組入状況

組入上位銘柄株式
現金・その他

99.9％
0.1％

ALIBABA GROUP HOLDING LTDTENCENT HLDGS LTD
ユニバーサルエンターテインメント
FPT CORPORATIONLOVISA HOLDINGS LTD

組入上位５ヵ国・地域

組入上位５業種

中国

24.0%

情報技術

日本
オーストラリア23.1%

一般消費財・サービス

14.1%

台湾

7.1%

韓国

6.9%

0%

10%

22.8％
18.2％
15.8％

金融
資本財・サービス
ヘルスケア

20%

30%

40%

10.9％
9.6％

0%

フィデリティ・アジアREIT・マザーファンド
資産別組入状況

10%

20%

30%

組入上位銘柄REIT（投資信託・投資証券）
現金・その他

97.3％
2.7％

アセンダスＲＥＩ
Ｔ
領展房地産投資信託基金（リンクＲＥ
ＩＴ）
センターグループ
デクサス
グッドマン・グループ

組入上位５ヵ国・地域
シンガポール
オーストラリア香港
ニュージーランド
マレーシア

2.7％
2.5％
2.2％
1.7％
1.5％

46.5％
32.1％

8.0％
7.2％
6.8％
5.9％
5.7％

8.8％
5.9％
2.4％

0％

20％

40％

60％

フィデリティ・Ｊリート・ファンド（適格機関投資家専用）
資産別組入状況
投資証券
現金・その他

業種別組入比率

97.8％
2.2％

オフィス不動産投資信託

各種不動産投資信託
店舗用不動産投資信託
工業用不動産投資信託
ホテル・リゾート不動産投資信託

組入上位銘柄ジャパンリアルエステイト投資法人
日本ビルファンド投資法人
大和ハウスリート投資法人
ＧＬＰ投資法人
フロンティア不動産投資法人

住宅用不動産投資信託

9.2％
8.3％
6.3％
5.5％
4.9％

ヘルスケア不動産投資信託

0%

7.5％
3.1％
1.5％
10%

23.2％
17.8％
15.0％

20%

29.8％

30%

40%

※業種はMSCI/S&P GICS＊に準じて表示しています。
＊MSCI/S&P GICSとは、スタンダード＆プアーズがMSCI Inc.と共同で作成した
世界産業分類基準（Global Industry Classification Standard ＝ GICS）
です。

※フィデリティ・ファンズ－アジアン・ハイ・イールド・ファンド、
フィデリティ・ファンズ－パシフィック・ファンドに関する事項は、ファンドの管理事務代行会社の提供するデータに基づき作成しております。
※フィデリティ・アジアREIT・マザーファンドの組入上位銘柄はご参考のため、英文表記の一部をカタカナで表記しております。実際の発行体名と異なる場合があります。
組入上位５ヵ国・地域は、各リートファンドの登録国・地域に基づき分類したものです。
※フィデリティ・Jリート・ファンド（適格機関投資家専用）の情報は、主要投資対象であるフィデリティ・Jリート・マザーファンドの状況を、当ファンドベースに再計算して表示しています。
※格付は、S＆P社、
ムーディーズ社もしくはフィッチ社による格付を採用し、原則として２番目に高い格付を採用しています。
（「プラス／マイナス」の符号は省略しています。）
なお、格付のない場合は、「格付なし」に分類しています。
※フィデリティ投信が作成時点で取得可能な投資対象ファンドの開示資料のデータに基づき作成しております。ファンドによってはデータの分類方法や評価基準日が異なる場合があるため、概算・推定値となります。掲載データに関する正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。あくまでもファンドの概略をご理解い
ただくことを目的として作成されておりますことにご留意ください。

年間収益率の推移
80％
60％

ファンド
37.1%

40％
20％

32.3%

10.2%

23.0%
4.7%

0％
-20％

-1.2%

-16.4%

-40％

15.4%

14.6%
-10.3%

-60％
-80％

2010

2011

2012

2013

2014

2015

※当ファンドは、ベンチマークを設定しておりません。
※ファンドの収益率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして算出しています。
※2019年は年初以降10月末までの実績となります。

8

2016

2017

2018

2019 （年）4. 手続・手数料等
お申込みメモ購入

単位 販売会社がそれぞれ定める単位とします。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購

入

代

金 販売会社が定める期日までに、お申込みの販売会社にお支払いください。

換

金

単

位 販売会社がそれぞれ定める単位とします。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して７営業日目から、お申込みの販売会社にてお支払いします。

申込締切時間原則として、販売会社の営業日の午後３時までに、販売会社が受付けたものを、当日のお申込み受付分とします。

購 入 ・ 換 金 オーストラリア証券取引所の休業日及びシドニーにおける銀行休業日においては、お申
申 込 不 可 日 込みの受付は行ないません。
購入の申込期間
換

金

制限

2019年６月13日から2020年６月12日（注）まで（注）繰上償還が確定した場合、購入の申込期間は2020年１月29日までとなります。

ファンドの資金管理を円滑に行なうため、
１日１件５億円を超えるご換金はできません。
また、大口のご換金には別途制限を設ける場合があります。

購 入 ・ 換 金 取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情等があるときは、購入・換金の申込受付の中止 お申込みの受付を中止すること、及び既に受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消
及 び 取 消 し す場合があります。
信

託

期

間

繰

上

償

還

決

収

算

益

日

分

（2007年５月28日設定）
原則として無期限（注）（注）繰上償還が確定した場合、信託期間は2020年２月25日までとなります。

ファンドの受益権の残存口数が30億口を下回った場合等には、繰上償還となる場合があります。
原則、毎年１月、
３月、
５月、
７月、
９月及び11月の各15日※決算日にあたる日が休業日となった場合、その翌営業日を決算日とします。

年６回の決算時に、収益分配方針に基づいて、分配を行ないます。ただし、委託会社の配 判断により分配を行なわない場合もあります。
販売会社との契約によっては、収益分配金は、税引き後無手数料で再投資が可能です。

信託金の限度額 5,000億円
告原則として、電子公告の方法により行ない、委託会社のホームページ（https://www.
fidelity.co.jp/）に掲載します。

運 用 報 告 書

毎年３月、９月に到来するファンドの計算期間終了後及び償還時に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に対して交付します。

公

課

税

関

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「ＮＩＳＡ（ニーサ）」、「ジュニアＮＩＳＡ」
係 の適用対象です。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
※上記は2019年10月末日現在のもので、税法が改正された場合等には、内容が変更される場合があります。

9ファンドの費用・税金［ファンドの費用］
投資者が直接的に負担する費用
商品及び関連する投資環境の購入時手数料

3.30％（税抜3.00％）を上限として販売会社が定めます。 説明・情報提供、事務手続き等の信託財産留保額

基準価額に対し0.30％です。

対価として、購入時に販売会社にお支払いいただきます。

※詳しくは、
お申込みの販売会社にお問い合わせください。

－

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの純資産総額に対し、年1.012％（税抜0.92％）の率を乗じた額が運用管理費用（信託報酬）
として毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、ファンドの毎
計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
【運用管理費用（信託報酬）の配分】
運 用 管 理 費 用 ファンドの純資産総額に対して（ 信 託 報 酬 ）
委託会社（年率／税抜）

0.92％

信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率0.22％

委託した資金の運用の対価

販売会社

0.67％

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理及び事務手続き等の対価

受託会社

0.03％

運用財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行の対価投資対象とする
年率0.49％±0.10％（税込）程度
投 資 信 託 証 券＊
実 質 的 な 負 担 ＊ 年率1.50％±0.10％（税込）程度
組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の 組入有価証券の売買委託手数料 ： 有価証券
売買仲介人に支払う手数料
諸費用等は、
ファンドからその都度支払われま の売買の際、信託事務の諸費用等 ： 投資信託財産に関するす。ただし、運用状況等により変動しますので、 租税、信託事務の処理に要する諸費用及び受事前に料率、上限額等を表示できません。
託会社の立替えた立替金の利息

そ の 他 費 用・ 法定書類等の作成等に要する費用、監査費用
手数
料 等 は 、ファンドの 純 資 産 総 額に対して 年 率
0.10％（税込）を上限とする額がファンドの計
算期間を通じて毎日計上され、毎年３月及び９月に到来する計算期末または信託終了のときに、ファンドから支払われます。

法定書類等の作成等に要する費用 ： 有価証券
届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷及び提出等に係る費用
監査費用 ：ファンドの監査人等に対する報酬及
び費用＊ 2019年10月末日現在の投資対象ファンドに基づくものであり、投資対象ファンドの変更等により将来的に変動することがあります。
※当該手数料・費用等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

［税金］

税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

●
●

時

期

項

目

税

金

分配時

所得税及び地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金（解約）時
及び償還時

所得税及び地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）
に対して20.315％※少額投資非課税制度「ＮＩＳＡ（ニーサ）」、「ジュニアＮＩＳＡ」をご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託等から生じる配当所得及び譲渡所得が一定期間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※2020年１月１日以降の分配時において、外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※上記は2019年10月末日現在のもので、税法が改正された場合等には、内容が変更される場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

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