○工学院大学学則(昭和 24 年 4 月 1 日)
改正

第 1 章 目的第 1 条 本学は、教育基本法及び学校教育法に則り、学校法人工学院大学寄附行為に定める目的により、大学として、広く知識を授け人格の完成をはかるとともに、工学及び関連分野に関する高等な理論とその応用を教授並びに研究し、人類の福祉に貢献し得る人材を育成する。
2 各学部・学科における人材養成等教育研究上の目的については、別に定める。
第 1 条の 2 本学は、前条の目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行う。
第 2 章 職員組織
第 2 条 本学に学長、副学長、学部長、教授、准教授、講師、助教、助手、事務職員その他必要な職員を置く。
第 3 条 学長は校務をつかさどり、所属職員を統督する。
第 3 条の 2 副学長は、学長を助け、命を受けて校務をつかさどる。
第 3 条の 3 学部長は、当該学部に関する校務をつかさどる。
第 3 条の 4 学長に事故あるときは、あらかじめ順位をつけて指名された副学長が順次学長の職務を代理する。
第 3 条の 5 学長が欠けたときは、新しい学長が選任されるまで、あらかじめ順位をつけて指名された副学長が学長の職務（ただし、理事の職務を除く。）を行う。
第 4 条 教授は、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。
第 5 条 准教授は、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。
第 6 条 講師は、教授又は准教授に準ずる職務に従事する。
第 6 条の 2 助教は、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。
第 7 条 助手は、その所属する組織における教育研究の円滑な実施に必要な業務に従事する。

第 8 条 事務職員は、担当する事務に従事する。
第 3 章 （削除）第 9 条 （削除）
2 （削除）
3 （削除）
4 （削除）
5 （削除）
第 4 章 教授会等
第 10 条 本学に、教授会及び教授総会（以下これらを総称して「教授会等」という。）
を置く。
2 教授会は、教授をもってこれを組織する。
3 教授総会は、教授、准教授、講師及び助教をもって組織する。
第 11 条 学長は、教授会等を招集し、その議長となる。
第 12 条 教授会等は、構成員の過半数が出席しなければ開くことができない。
第 13 条 教授会等は、学長が次にあげる事項について決定を行うにあたり意見を述べる
ものとする。ただし、第 4 号に掲げる事項については、これを教授会が行う。
(1) 学生の入学、卒業及び課程の修了(2) 学位の授与(3) （削除）(4) 教員の人事に関する事項(5) 教育課程の編成に関する事項(6) 学生の懲戒に関する事項(7) 第 1 号から第 6 号にあげるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの
2 教授会等は、前項に規定するもののほか、学長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長の求めに応じ、意見を述べることができる。
第 14 条 削除
第 5 章 学部、学科、定員及び修業年限
第 15 条 本学に修業年限 4 年の先進工学部、工学部、建築学部、情報学部を置く。
2 前項の学部に置く学科、入学定員及び収容定員は、それぞれ次のとおりとする。
先進工学部
生命化学科
応用化学科
環境化学科
応用物理学科
機械理工学科

入学定員 収容定員
70 名
280 名
95 名
380 名
70 名
280 名
65 名
260 名
65 名
260 名

合計

365 名 1,460 名
工学部
入学定員 収容定員
機械工学科
154 名 616 名
機械システム工学科 105 名 420 名
電気電子工学科
120 名 480 名
合計
379 名 1,516 名
建築学部
入学定員 収容定員
まちづくり学科
85 名
340 名
建築学科
145 名 580 名
建築デザイン学科 115 名 460 名
合計
345 名 1,380 名
情報学部
入学定員 収容定員
情報通信工学科
90 名
360 名
コンピュータ科学科 90 名
360 名
情報デザイン学科 70 名
280 名
情報科学科
60 名
240 名
合計
310 名 1,240 名
総合計
1,399 名 5,596 名
第 6 章 教育課程
第 16 条 各学部・各学科の授業科目、単位数及び標準履修学年は、別表第 1 のとおりとする。
第 17 条 授業は、講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとする。
2 前項の授業を、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
第 17 条の 2 各授業科目の単位数は、１単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、
授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により計算するものとする。
(1) 講義については、15 時間の授業をもって 1 単位とする。
(2) 演習、実験、実習及び実技については、30 時間の授業をもって 1 単位とする。
2 1 の授業科目について、講義、演習、実験、実習及び実技のうち 2 以上の方法の併用により行う場合については、その組み合わせに応じ、前項各号に規定する基準を考慮して算定した時間の授業をもって 1 単位とする。
3 卒業論文、卒業研究等については、これらの学修の成果を評価し、単位を授与することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して、単位数を定める
ことができる。

第 17 条の 3 各授業科目の授業は、15 週にわたる期間を単位として行うものとする。ただし、教育上必要があり、かつ、十分な教育効果をあげることができると認められる
場合は、この限りでない。
第 7 章 学年、学期及び休業日
第 18 条 学年は、4 月 1 日に始まり、翌年 3 月 31 日に終る。
第 19 条 学年を分けて、次の 2 学期とする。
前期 4 月 1 日から 9 月 30 日まで
後期 10 月 1 日から翌年 3 月 31 日まで
2 学期の開始日及び終了日については臨時に変更することができる。
3 第１項に定める各学期は、さらにそれを前半及び後半に分けることができるものとする。
4 各学期の授業実施日等は別に定める学年暦による。
第 20 条 休業日は、次のとおりとする。ただし、第 4 号から第 6 号の休業日の始期及び終期は、年度により別に定める。
(1) 日曜日(2) 国民の祝日に関する法律に規定する休日(3) 学園創立記念日 10 月 31 日
(4) 夏期休業日(5) 冬期休業日(6) 春期休業日
2 必要がある場合は、前項の休業日を変更し、又は臨時の休業日を定めることができる。
3 特に必要があると認めるときは、休業日においても臨時の授業日を設けることができる。
第 8 章 入学、退学、編入学、転籍、留学、休学、再入学、除籍及び懲戒
第 21 条 入学の時期は、学年の始めとする。
第 22 条 本学に入学することができる者は、次の各号の一に該当する者とする。
(1) 高等学校を卒業した者(2) 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者(3) 外国において、学校教育における 12 年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの(4) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(5) 文部科学大臣の指定した者(6) 大学入学資格検定規程により文部科学大臣の行う大学入学資格検定に合格した者(7) その他本学において、相当の年齢に達し、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者

第 23 条 本学への入学及び編入学を志願する者は、入学願書及び入学試験に必要な提出書類に入学検定料を添えて、指定する期間内に願い出なければならない。
第 24 条 前条の入学志願者については、選考の上合格者を決定する。
2 入学者の選考は、学力検査、調査書の審査、面接、健康診断等の方法により行う。
第 25 条 前条の選考結果に基づき合格の通知を受けた者は、指定する期間内に、次の書類を提出するとともに、所定の入学金、授業料その他の納入金を納付しなければならない。
(1) 保証人連署の誓約書(2) 戸籍抄本又は住民票若しくは住民票記載事項証明書(3) 出身高等学校の卒業証明書(4) その他指定する必要書類
2 学長は前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。
第 26 条 保証人は、父母又は独立の生計を営む者 1 名とする。
2 保証人が死亡したとき、又は本学で不適当と認めたときは、学生はあらたに保証人を定め、誓約書を提出しなければならない。
第 27 条 転籍を志願する者があるときは、学長は、適切であると判断するとき、これを許可する。
2 転籍の取扱いの細則については別に定める。
第 27 条の 2 本学が協定を締結している外国の大学等で留学を志願する者を、学長は、適切であると判断するとき、これを許可する。
2 許可を得て留学した全部又は一部の期間は、第 32 条に定める在学期間に含めることができる。
3 教育上有益と認めるときは、外国の大学等との協議に基づき学生に当該大学等の授業科目の履修を認めることができる。
4 前項により修得した単位については、30 単位を超えない範囲で本学において修得したものとみなすことができる。
第 28 条 休学は、病気その他やむを得ない理由で引続き 6 カ月以上出席できない場合に限る。
2 休学期間は、1 年を超えないものとする。ただし、特別の事情のある場合には、1 年を限度として引続き休学を許可することがある。
3 休学期間は通算して 4 年を超えることはできない。
4 学生が休学しようとするときは、予定期間を定め、医師の診断書又は必要な証明書を添え保証人連署の上、願い出なければならない。学長は、適切であると判断するとき、これを許可する。
5 休学を許可された期の学費については、別に定める。

6 休学者は、休学の理由が消滅したとき、遅滞なく医師の診断書又は必要な証明書を添えて保証人連署の上、復学願を提出しなければならない。学長は、適切であると判断するとき、これを許可する。
7 休学期間は、在学期間に算入しない。
第 29 条 学生が退学しようとするときは、保証人連署の上、退学を願い出なければならない。学長は、適切であると判断するとき、これを許可する。
2 退学した者が、保証人連署の上、再入学を願い出るときは、学長は、これを許可することができる。
第 30 条 次の各号の一に該当する者を、学長は、適切であると判断するとき、除籍する。
(1) 学費を滞納し納入しない者(2) 在学年数 8 年を超えた者(3) 休学期間満了になっても復学願を提出しない者(4) 入学を許可されたが、在籍する意思のない者
2 前項第 2 号及び第 4 号による被除籍者には再入学を許可しない。
3 第 1 項第 1 号及び第 3 号による被除籍者が再入学を願い出た場合は、学長は、適切であると判断するとき、これを許可する。
第 31 条 学生が本学の規則に違背し、又はその本分に反する行為があったときは、学長
は教授総会の意見を聴いて、これを懲戒する。
2 懲戒処分はその情状により訓告、停学及び退学とする。
3 前項の退学は次の各号の一に該当する者に対して行う。
(1) 性行不良で改善の見込がないと認められる者(2) 学力劣等で成業の見込がないと認められる者(3) 正当の理由がなくて出席常でない者(4) 本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者
4 前項の退学者に対しては再入学を許可しない。
第 9 章 在学年限、試験、卒業及び学位
第 32 条 本学に 4 年以上在学して第 35 条に規定する単位数を修得した者には卒業証書・学位記を授与する。ただし、最長在学年限は 8 年とする。
2 本学を卒業した者に授与する学位は、次のとおりとする。
先進工学部 学士(工学)
工学部 学士(工学)建築学部 学士(建築学)
情報学部 学士(工学又は情報学)
第 33 条 試験を分けて、科目試験と卒業論文試験とする。
2 科目試験は、筆記試験を学期末に行うことを原則とする。ただし、実験、製図、演習等の科目は、平素の成績により考査することができる。

3 卒業論文試験は、論文、計画又は実験報告について随時行う。
4 試験の成績評価は、A+、A、B、C、D、F の 6 段階とし、F 以外を合格とする。
5 試験に合格した者は、別表第 1 に規定するその科目の単位数を修得したものとする。
6 試験の成績評価の基準については、別に定める。
第 33 条の 2 教育上有益と認めるときは、本学に入学した者が本学に入学する前に大学又は短期大学(以下「大学等」という。)において修得した単位(科目等履修生として修得した単位を含む。)を本学において修得したものとみなすことができる。
2 高等専門学校又は修業年限が 2 年以上の専修学校専門課程において修得した単位については、前項に準ずる。
3 前 2 項による単位は、編入学及び再入学の場合を除き、合わせて 30 単位を超えないものとする。
第 33 条の 3 教育上有益と認めるときは、他の大学等との協議に基づき学生に当該大学等の授業科目の履修を認めることができる。
2 前項により修得した単位については、30 単位を超えない範囲で本学において修得したものとみなすことができる。
第 34 条 卒業論文試験を受けようとする者は、卒業予定年次の 5 月末までに、論文、計画又は実験の範囲と内容を所属学科長に申し出て、指導教員の指定を受けなければならない。
2 前項の場合、学生は、本学に 3 年以上在学し、別に定める各学部・各学科の履修規定の条件に合格していることが必要である。
第 35 条 卒業には 124 単位以上を修得することとし、各学部各学科における区分ごとの卒業条件及び進級条件の詳細は別表第５に定めるところによる。
2 前項の規定により卒業条件として修得すべき単位数のうち、第 17 条の１第 2 項の授業の方法により修得する単位数は 60 単位を超えないものとする。
第 10 章 入学検定料、学費
第 36 条 入学検定料、学費の額は、別表第 2 のとおりとし、その納入方法については別に定める。
2 学費とは、入学金、授業料、実験実習料、施設設備料をいう。
3 入学検定料は、異なる金額を内規により定めることができる。
第 37 条 入学検定料、学費は、指定の期日までに納めなければならない。
第 38 条 削除
第 39 条 すでに納入された学費は返還しない。ただし、重複または超過納入になった学費がある場合は、この限りでない。
第 11 章 教員免許状
第 40 条 教員の免許状授与の所要資格を取得しようとする者は、教育職員免許法及び教育職員免許法施行規則に定める所要の単位を修得しなければならない。

2 本学の学部の学科において取得できる教員免許状の種類は、次のとおりとする。
(先進工学部)
生命化学科
応用化学科
環境化学科
応用物理学科
機械理工学科(工学部)
機械工学科

中学校教諭一種免許状 理科
高等学校教諭一種免許状 理科
中学校教諭一種免許状 理科
高等学校教諭一種免許状 理科
中学校教諭一種免許状 理科
高等学校教諭一種免許状 理科
中学校教諭一種免許状 理科
高等学校教諭一種免許状 理科
高等学校教諭一種免許状 工業

中学校教諭一種免許状 技術
高等学校教諭一種免許状 工業
機械システム工学科 中学校教諭一種免許状 技術
高等学校教諭一種免許状 工業
電気システム工学科 中学校教諭一種免許状 数学
高等学校教諭一種免許状 数学・工業
電気電子工学科
中学校教諭一種免許状 数学
高等学校教諭一種免許状 数学・工業(工学部第 1 部)※2014 年度入学生まで
電気システム工学科 中学校教諭一種免許状 数学
高等学校教諭一種免許状 数学・工業(建築学部)
まちづくり学科
建築学科
建築デザイン学科(情報学部)
情報通信工学科
コンピュータ科学科
情報デザイン学科

高等学校教諭一種免許状 工業
中学校教諭一種免許状 数学
高等学校教諭一種免許状 数学・工業
高等学校教諭一種免許状 工業
中学校教諭一種免許状 数学
高等学校教諭一種免許状 数学・情報
中学校教諭一種免許状 数学
高等学校教諭一種免許状 数学・情報
中学校教諭一種免許状 数学
高等学校教諭一種免許状 数学・情報※2022 年度入学生まで
システム数理学科
中学校教諭一種免許状

数学高等学校教諭一種免許状 数学・情報※2023 年度入学生から
情報科学科
中学校教諭一種免許状 数学
高等学校教諭一種免許状 数学・情報
3 教員免許状取得に必要な科目は別表第 1 並びに別表第 3 に定めるとおりとする。
4 本学に教職特別課程を設置する。これについては別に規程を定める。
第 12 章 学芸員課程
第 41 条 本学に学芸員課程を設置する。
2 学芸員の資格を取得しようとする者は、博物館法の定めるところにより、別表第 4 に定める所要の単位を修得しなければならない。
3 学芸員の資格取得に関する規程は、別に定める。
第 13 章 専攻科(廃止)
第 42 条から第 50 条まで 削除
第 14 章 留学生別科
第 50 条の 2 国内の大学又は大学院に進学を希望する外国人に対して、大学の講義を理解するに足る日本語を教授することを目的に、留学生別科を置く。
2 留学生別科に日本語研修課程を置く。収容定員及び在学年限は次のとおりとする。
日本語研修課程 収容定員 40 名
在学年限 1 年
3 留学生別科に関する規程は、別に定める。
第 15 章 大学院
第 51 条 本学に大学院を置く。
2 大学院学則は、別に定める。
3 大学院は、学部と大学院を連携させる一貫した教育プログラムに基づき、学生が本学大学院へ入学を希望するときは、本学大学院の科目を先行履修することを許可することができる。
4 前 2 項に関し必要な事項は別に定める。
第 16 章 科目等履修生
第 52 条 科目等履修生とは、本学において、学部授業科目の 1 科目又は複数の授業科目につき履修を志願する者をいう。学長は、志願する者が科目等履修生として適切であると判断し、学部学生の教育研究に支障が生じない限り、入学を許可する。
2 科目等履修生については、別に規程を定める。
第 17 章 研究生・特別研究生
第 53 条 研究生とは、本学において、本学専任教授の指導によって、専門事項について研究する者をいう。学長は、志願する者が研究生として適切であると判断し、学部学生の研究教育に支障が生じない限り入学を許可する。

2 研究生については、別に規程を定める。
第 53 条の 2 特別研究生とは、協定に基づき、本学に在籍する者をいう。学長は、志願する者が特別研究生として適切であると判断し、学部学生の研究教育に支障が生じな
い限り入学を許可する。
2 特別研究生については別に規程を定める。
第 18 章 外国人留学生
第 54 条 外国人で、大学において教育を受ける目的をもって入国し、本学に入学を志願する者があるときは、第 21 条から第 26 条の規定を適用する。
2 外国の大学との交流協定に基づき、当該大学からの委託によって本学に 1 年以内の短期留学を希望する者があり、学長が短期留学生として適切であると判断するとき、入学を許可する。
3 前項の留学生に対しては、第 16 条に掲げるもののほか、個別の教育プログラムを置くことができる。
4 短期留学生については別に規程を定める。
第 19 章 附属機関、附属施設
第 55 条 本学に次の附属機関を置く。
総合研究所、学術情報センター 工手の泉、学習支援センター、教育開発センター、
科学教育センター、ものづくり支援センター
2 附属機関に関する規程は、別に定める。
第 55 条の 2 本学に次の附属施設を置く。
富士吉田セミナー校舎、セミナーハウス松風舎
2 附属施設に関する規程は、別に定める。
第 20 章 雑則
第 56 条 本学則に規定するもののほか、本学則実施に必要な細則は、別にこれを定める。
第 57 条 この学則の改正は、理事会が決定する。ただし、あらかじめ学長を通じて教授
総会の意見を聴くこととする。
附 則
1 本学則は、昭和 24 年 4 月 1 日から施行する。
2 電気工学科、建築学科増設による一部改正、昭和 30 年 4 月 1 日実施。
3 工学専攻科機械工学専攻、工業化学専攻設置による一部改正、昭和 33 年 4 月 1 日施行。
4 工学専攻科電気工学専攻、建築学専攻増設による一部改正、昭和 34 年 4 月 1 日施行。
5 学生定員変更による一部改正、昭和 36 年 4 月 1 日施行。
6 生産機械工学科、電子工学科増設による一部改正、昭和 37 年 4 月 1 日施行。
7 大学院設置による一部改正、昭和 39 年 4 月 1 日施行。
8 学生定員変更による一部改正、昭和 43 年 4 月 1 日施行。

9 化学工学科増設による一部改正、昭和 45 年 4 月 1 日施行。
10 卒業に必要な単位数改訂による一部改正、昭和 46 年 4 月 1 日施行。
11 学長選出規程設置による一部改正、昭和 47 年 12 月 21 日施行。
12 条文の整備・明確化による一部改正、昭和 49 年 4 月 1 日施行。
13 条文の整備・明確化による一部改正、昭和 51 年 4 月 1 日施行。
14 授業科目変更による一部改正、昭和 52 年 4 月 1 日施行。
15 本学で取得できる教員免許状の教科変更に伴う一部改正、昭和 53 年 4 月 1 日施行。
16 条文の整備および学費改定に伴う一部改正、昭和 54 年 4 月 1 日施行。
17 条文の整備および学費改定に伴う一部改正、昭和 55 年 4 月 1 日施行。
18 条文の整備、卒業に必要な単位数改訂および学費改定に伴う一部改正、昭和 56 年 4
月 1 日施行。
19 授業科目、教員免許状の教科変更および学費改定に伴う一部改正、昭和 57 年 4 月 1日施行。ただし入学検定料は、昭和 57 年 1 月 8 日より実施する。
20 授業科目変更および学費改定に伴う一部改正、昭和 59 年 4 月 1 日施行。ただし入学
検定料は、昭和 59 年 1 月 9 日より実施する。
21 条文の整備・授業科目変更および学費に伴う一部改正、昭和 60 年 4 月 1 日施行。ただし入学検定料は、昭和 60 年 1 月 7 日より実施する。
22 授業科目変更および学費改定に伴う一部改正、昭和 61 年 4 月 1 日施行。ただし入学
検定料は、昭和 61 年 1 月 7 日より実施する。
23 学生定員変更および条文整備による一部改正、昭和 62 年 4 月 1 日施行。
24 授業科目変更および学費改定に伴う一部改正、昭和 62 年 4 月 1 日施行。
25 条文の整備、授業科目変更および入学検定料の改定に伴う一部改正、平成元年 4 月 1日施行。ただし入学検定料は昭和 64 年 1 月 7 日より実施。
26 教育職員免許法改正、教職特別課程設置、授業科目変更および学費改定に伴う一部改正、平成 2 年 4 月 1 日施行。
27 本学則は、平成 3 年 4 月 1 日から施行する。ただし、学則第 15 条の規定にかかわらず平成 3 年 4 月 1 日から平成 12 年 3 月 31 日の間の第 1 部の入学定員は次のとおりとす
る。
学科名
入学定員
機械工学科
190 名
機械システム工学科 110 名
応用化学科
150 名
環境化学工学科
100 名
電気工学科
150 名
電子工学科
200 名
建築学科
260 名

合計

1,160 名28 条文の整備、授業科目変更および学費改定に伴う一部改正、平成 3 年 4 月 1 日施行。
ただし入学検定料は平成 3 年 1 月 7 日より実施。
29 大学設置基準改正に伴う第 32 条第 2 項の改正。平成 3 年 11 月 11 日から施行。
30 授業科目変更および学費改定に伴う一部改正、平成 4 年 4 月 1 日施行。
31 第 1 部工業化学科を応用化学科に学科名称変更に伴う条文ならびに授業科目の変更による一部改正。平成 5 年 4 月 1 日施行。本改正は平成 5 年度 1 年次入学生から適用する。
32 大学設置基準等の改正、授業科目変更および学費改定に伴う一部改正、平成 5 年 4 月
1 日施行。
33 教育職員免許法改正、総合研究所設置、自己点検評価、授業科目変更および学費改定に伴う一部改正。平成 6 年 4 月 1 日施行。
34 第 1 部生産機械工学科を機械システム工学科に学科名称変更に伴う条文ならびに授業
科目の変更による一部改正。平成 7 年 4 月 1 日施行。本改正は平成 7 年度 1 年次入学生から適用する。
35 大学設置基準の大綱化に伴う授業科目ならびに条文の変更および学費改定に伴う一部改正。平成 7 年 4 月 1 日施行。
36 大学設置基準の大綱化に伴う授業科目(第 2 部)ならびに条文の変更。平成 8 年 4 月 1日施行。
37 第 1 部工業化学科を応用化学科に学科名称変更したことに伴う、教員免許状認定課程に係わる教科(理科)に関する科目変更届の終了による条文の変更。平成 8 年 4 月 1 日施行。
38 第 1 部化学工学科を環境化学工学科に学科名称変更に伴う条文ならびに授業科目の変更による一部改正。平成 9 年 4 月 1 日施行。本改正は平成 9 年度 1 年次入学生から適用する。
39 入学前および入学後の他大学等で修得した単位の認定に伴う条文の変更。平成 9 年 4
月 1 日施行。
40 授業科目変更および学費改定に伴う一部改正。平成 9 年 4 月 1 日施行。
41 入学志願者に対する選考に関する条文の変更。平成 10 年 4 月 1 日施行。
42 第 1 部生産機械工学科を機械システム工学科に、化学工学科を環境化学工学科に、学科名称変更したことに伴う、教員免許状認定課程に係わる教科に関する科目変更届の終了による条文の変更。平成 10 年 4 月 1 日施行。
43 授業科目変更に伴う一部改正。平成 10 年 4 月 1 日施行。
44 第 1 部情報工学科および建築都市デザイン学科設置に伴う一部改正。平成 11 年 4 月
1 日施行。ただし、学則第 15 条の規定にかかわらず平成 11 年 4 月 1 日から平成 12 年 3月 31 日の間の第 1 部の入学定員は次のとおりとする。
学科名

入学定員

機械工学科190 名
機械システム工学科
110 名
応用化学科
150 名
環境化学工学科
100 名
電気工学科
130 名
電子工学科
100 名
情報工学科
120 名
建築学科
190 名
建築都市デザイン学科
70 名
合計
1,160 名45 第 1 部の卒業に必要な単位数の変更に伴う条文の変更。平成 11 年 4 月 1 日施行。本改正は平成 11 年度 1 年次入学生から適用する。
46 学費改定に伴う一部改正。平成 11 年 4 月 1 日施行。ただし、入学検定料は平成 11 年
度入学を志願する者から適用する。
47 保証人に関する条文の変更。平成 11 年 4 月 1 日施行。本改正は平成 11 年度 1 年次入学生から適用する。
48 副学長制度の導入に伴う一部改正。平成 11 年 4 月 1 日施行。
49 教育職員免許法の改正に伴う免許状の種類の改正および学芸員課程の設置ならびに附属施設の名称変更に伴う一部改正。平成 11 年 4 月 1 日施行。
50 授業科目変更に伴う一部改正。平成 11 年 4 月 1 日施行。
51 本学則は、平成 12 年 4 月 1 日から施行する。ただし、学則第 15 条の規定にかかわらず平成 12 年 4 月 1 日から平成 17 年 3 月 31 日の間の第 1 部の入学定員は次のとおりと
する。
学科名

入学定員
平成 12 年度 平成 13 年度 平成 14 年度 平成 15 年度 平成 16 年度
機械工学科
175 名
167 名
167 名
167 名
167 名
機械システム工学科
105 名
98 名
98 名
98 名
98 名
応用化学科
150 名
150 名
142 名
135 名
135 名
環境化学工学科
96 名
92 名
90 名
90 名
90 名
電気工学科
130 名
130 名
130 名
124 名
110 名
電子工学科
100 名
100 名
100 名
100 名
100 名
情報工学科
120 名
120 名
120 名
120 名
110 名
建築学科
190 名
185 名
171 名
160 名
160 名
建築都市デザイン学科
70 名
70 名
70 名
70 名
70 名
合計
1,136 名
1,112 名1,088 名1,064 名1,040 名52 教育職員免許法改正とそれに伴う授業科目変更による一部改正。平成 12 年 4 月 1 日施行。

53 第 1 部情報工学科および建築都市デザイン学科設置に伴う、教員の免許状授与の所要資格を得させるための課程認定申請による条文の変更。平成 12 年 4 月 1 日施行。
54 条名の訂正および授業科目変更に伴う一部改正。平成 12 年 4 月 1 日施行。ただし、「学外研修」は平成 5 年度入学生から適用する。
55 第 1 部国際基礎工学科およびマテリアル科学科設置に伴う一部改正。平成 13 年 4 月
1 日施行。ただし、学則第 15 条の規定にかかわらず平成 13 年 4 月 1 日から平成 17 年 3月 31 日の間の第 1 部の入学定員は次のとおりとする。
学科名

入学定員
平成 13 年度 平成 14 年度 平成 15 年度 平成 16 年度
機械工学科
125 名
125 名
125 名
125 名
機械システム工学科
80 名
80 名
80 名
80 名
国際基礎工学科
60 名
60 名
60 名
60 名
応用化学科
90 名
87 名
80 名
80 名
環境化学工学科
82 名
75 名
75 名
75 名
マテリアル科学科
70 名
70 名
70 名
70 名
電気工学科
130 名
130 名
124 名
110 名
電子工学科
100 名
100 名
100 名
100 名
情報工学科
120 名
120 名
120 名
110 名
建築学科
185 名
171 名
160 名
160 名
建築都市デザイン学科
70 名
70 名
70 名
70 名
合計
1,112 名1,088 名1,064 名1,040 名56 第 2 部機械工学科を機械システムデザイン学科に、工業化学科を化学応用デザイン学
科に、電気工学科を電気電子情報工学科に名称変更をすることに伴う条文変更およびカリキュラム一部改正。本改正は平成 13 年度 1 年次入学生から適用する。平成 13 年 4
月 1 日施行。
57 教員の免許状授与の所要資格を得させるための課程認定申請による条文変更およびカ
リキュラム一部改正。平成 13 年 4 月 1 日施行。
58 第 2 部の卒業に必要な単位数の科目区分別必要単位数の変更による一部改正。本改正
は平成 13 年度 1 年次入学生から適用する。平成 13 年 4 月 1 日施行。
59 授業科目変更に伴う一部改正。平成 13 年 4 月 1 日施行。
60 所管省庁の変更に伴う一部改正。平成 13 年 4 月 1 日施行。
61 教員の免許状授与の所要資格を得させるための課程認定申請による条文変更およびカ
リキュラム一部改正。平成 14 年 4 月 1 日施行。
62 授業科目変更に伴う一部改正。平成 14 年 4 月 1 日施行。

63 教授会の審議事項の追加、休業日、休学中の学費、試験の成績評価、授業料その他納付金の返還、その他字句整備に伴う条文変更および学費改定ならびに授業科目変更に伴う一部改正。平成 15 年 4 月 1 日施行。
64 留学および外国人留学生に関する条文整備ならびに授業科目変更に伴う一部改正。平
成 16 年 4 月 1 日施行。
65 第 1 部(昼間授業)、第 2 部(夜間授業)の入学定員および収容定員の変更に伴う一部改正。平成 17 年 4 月 1 日施行。
66 化学工学科を環境化学工学科に学科名称変更したことに伴う、教員免許状認定課程に係わる教科に関する科目変更届の終了による条文の変更ならびに授業科目変更に伴う一部改正。平成 17 年 4 月 1 日施行。
67 工学部の改編および新学部の設置に伴う条文、別表第 1、別表第 2 の変更および工学部第 2 部電気電子情報工学科を情報通信メディア工学科に名称変更をすることに伴う条文、別表第 1 の変更。本改正は平成 18 年度 1 年次入学生から適用する。平成 18 年 4
月 1 日施行。
68 教員の免許状授与の所要資格を得させるための課程認定申請による条文変更およびカ
リキュラム一部改正。平成 18 年 4 月 1 日施行。
69 授業科目変更に伴う一部改正。平成 18 年 4 月 1 日施行。
70 学校教育法の一部を改正する法律(平成 17 年法律第 83 号)の施行に伴い、第 2 条から
第 7 条及び第 14 条について、助教授を准教授とし、助教を追加して各条文の整備を行った。平成 19 年 4 月 1 日施行。
71 教員の免許状授与の所要資格を得させるための課程認定申請による条文変更およびカ
リキュラム一部改正。平成 19 年 4 月 1 日施行。
72 学部増設に伴う転部・転科(転籍)条文、編入学在学年限条文、附属機関・施設条文の変更およびカリキュラム一部改正。平成 19 年 4 月 1 日施行。
73 工学部第 2 部機械システムデザイン学科および化学応用デザイン学科の募集停止に伴う入学定員および収容定員の一部変更。平成 20 年 4 月 1 日施行。
74 カリキュラム一部改正。平成 20 年 4 月 1 日施行。
75 工学部第 1 部の改編による応用化学科及び環境エネルギー化学科設置、情報学部コン
ピュータ科学科及び情報デザイン学科の入学定員と収容定員の変更に伴う一部改正。
平成 21 年 4 月 1 日施行。
76 教員の免許状授与の所要資格を得させるための課程認定申請による条文変更。平成 2
1 年 4 月 1 日施行。
77 教員の免許状授与の所要資格を得させるための課程認定申請による条文変更およびカ
リキュラム一部改正。平成 22 年 4 月 1 日施行。
78 人材養成目的等教育研究上の目的、授業科目の単位数計算に関する一部改正。平成 22 年 4 月 1 日施行。

79 工学部第 1 部建築学科、建築都市デザイン学科の改編による建築学部(まちづくり学
科、建築学科、建築デザイン学科)の設置に伴う条文、別表第 1 の変更、工学部第 2 部
建築学科および工学部第 1 部電気システム工学科、工学部第 2 部情報通信メディア工学科の入学定員と収容定員の変更に伴う一部改正。本改正は平成 23 年度 1 年次生から適用する。平成 23 年 4 月 1 日施行。
平成 23(2011)年度 平成 22(2010)年度〈工学部第 1 部〉 入学定員 収容定員 入学定員 収容定員
機械工学科
140 名 560 名 140 名 560 名
機械システム工学科 95 名
380 名 95 名
380 名
応用化学科
130 名 520 名 130 名 520 名
環境エネルギー化学科 105 名 420 名 105 名 420 名
電気システム工学科 100 名 400 名 90 名
360 名
情報通信工学科
100 名 400 名 100 名 400 名
建築学科
180 名 720 名
建築都市デザイン学科
80 名
320 名
合計
670 名 2,680 名 920 名 3,680 名〈工学部第 2 部〉
入学定員 収容定員 入学定員 収容定員
情報通信メディア工学科 50 名
200 名 60 名
240 名
建築学科
50 名
200 名 90 名
360 名
合計
100 名 400 名 150 名 600 名〈建築学部〉 入学定員 収容定員
まちづくり学科 80 名
320 名
建築学科
120 名 480 名
建築デザイン学科 100 名 400 名
合計
300 名 1,200 名〈情報学部〉 入学定員 収容定員 入学定員 収容定員
コンピュータ科学科 110 名 440 名 110 名 440 名
情報デザイン学科 110 名 440 名 110 名 440 名
合計
220 名 880 名 220 名 880 名〈グローバルエンジニアリング学部〉 入学定員 収容定員 入学定員 収容定員
機械創造工学科
70 名
280 名 70 名
280 名
合計
70 名
280 名 70 名
280 名
総合計 1,360 名 5,440 名 1,360 名 5,440 名
80 工学部第 1 部電気システム工学科、工学部第 2 部情報通信メディア工学科の入学定員と収容定員の変更に伴う一部改正。本改正は平成 23 年度 1 年次入学生から適用する。
平成 23 年 4 月 1 日施行。

81 工学部第 1 部建築学科および建築都市デザイン学科の募集停止を平成 23 年 4 月 1 日から施行することに伴い、平成 23 年 3 月 31 日に当該学科に在籍する学生が当該学科に在籍しなくなるまでの間、両学科は存続するものとする。
82 教員の免許状授与の所要資格を得させるための課程認定申請による条文変更、別表第5(2)の変更および授業料等の学費に関する条文変更および別表第 2 の変更、カリキュラ
ム変更に伴う別表第 1 の変更。平成 23 年 4 月 1 日施行。
83 カリキュラム変更に伴う別表第 1 の一部改正。平成 24 年 4 月 1 日施行。
84 博物館法施行規則改正とそれに伴う授業科目変更による別表第 6 の一部改正。平成 24 年 4 月 1 日施行。
85 第 17 章外国人留学生第 54 条に、海外特別指定校からの留学生受入の項を追加し、3・4 項を 4・5 項に変更。旧 3 項の「前 2 項」を新 4 項で「前 3 項」に変更。平成 24
年 4 月 1 日施行。
86 留学生別科の設置に伴う第 50 条の 2 の追加および第 14 章以下の章の繰り下げならびに海外特別指定校からの受入に関する第 54 条第 3 項の削除と項の繰り上げ。平成 25 年
4 月 1 日施行。
87 平成 18 年 4 月 1 日施行「工学部の改編および新学部の設置」により募集を停止(附則67)した工学部第 1 部電気工学科、電子工学科、情報工学科、国際基礎工学科のうち在学生が在籍しなくなった電気工学科、情報工学科、国際基礎工学科を廃止し、併せて同学科に関する第 40 条第 2 項の規定を削除する。平成 20 年 4 月 1 日施行により募集を停止(附則 73)した工学部第 2 部化学応用デザイン学科は在学生が在籍しなくなったことから同学科を廃止し、併せて同学科に関する第 40 条第 2 項の規定を削除する。平成25 年 4 月 1 日施行。
88 カリキュラム変更に伴う別表第 1 の一部改正。平成 25 年 4 月 1 日施行。
89 平成 20 年 4 月 1 日施行により募集を停止(附則 73)した工学部第 2 部機械システムデザイン学科は在学生が在籍しなくなったことから同学科を廃止し、併せて同学科に関する第 40 条第 2 項の規定を削除する。平成 26 年 4 月 1 日施行。
90 第 54 条に留学関連規程整備に伴う一部改正。平成 26 年 4 月 1 日から施行。
91 第 14 条に教授代議員会を設置。平成 26 年 4 月 1 日から施行。
92 カリキュラム変更に伴う別表第 1 の一部改正。平成 26 年 4 月 1 日から施行。
93 工学部第 1 部応用化学科、環境エネルギー化学科、工学部第 2 部情報通信メディア工学科、建築学科、グローバルエンジニアリング学部機械創造工学科の学生募集停止および先進工学部（生命化学科、応用化学科、環境化学科、応用物理学科、機械理工学科）の設置に伴う条文、別表第 1、別表第 2 の変更ならびに工学部第 1 部電気システム工学科の入学定員と収容定員の変更に伴う一部改正。本改正は平成 27 年度 1 年次入学生から適用する。平成 27 年 4 月 1 日施行。

94 工学部第 1 部を工学部に名称変更することに伴う一部改正。平成 27 年 4 月 1 日施行。
変更後の学則第 15 条、第 32 条、第 35 条、第 40 条、別表第 1、別表第 2、別表第 6 の規定にかかわらず、平成 27 年 3 月 31 日に当該学部に在学するものが当該学部に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
95 平成 18 年 4 月 1 日施行「工学部の改編および新学部の設置」により募集を停止（附則 67）した工学部第 1 部電子工学科は在学生が在籍しなくなったことから同工学科を廃止し、併せて同学科に関する第 40 条第 2 項の規定を削除する。平成 21 年 4 月 1 日施行「工学部第 1 部の改編による応用化学科及び環境エネルギー化学科設置」により募集を停止（附則 75）した工学部第 1 部環境化学工学科は在学生が在籍しなくなったことから同学科を廃止し、併せて同学科に関する第 40 条第 2 項の規定を削除する。平成27 年 4 月 1 日施行。
96 平成 21 年 4 月 1 日施行により募集を停止(附則 75)した工学部第 1 部マテリアル科学科は在学生が在籍しなくなったことから同学科を廃止し、併せて同学科に関する第 40条第 2 項の規定を削除する。平成 27 年 4 月 1 日施行。
97 第 20 条に規定する休業日の期間の表記変更。第 33 条第 4 項の規定に関わらず、平成
26 年度以前の教育課程により学修する、編入学生、再入学生を含む入学生には従前の規定を適用する。先進工学部の設置および工学部第 1 部の名称変更ならびに在学生が在学しなくなったことによる学科の廃止に係る第 40 条第 2 項規定の整備。平成 27 年 4
月 1 日施行。
98 学校教育法および学校教育法施行規則改正に伴う、第 8 条、第 10 条、第 11 条、第 12条、第 13 条、第 14 条、第 23 条、第 27 条、第 28 条、第 29 条、第 30 条、第 31 条、第52 条、第 53 条、第 54 条の変更。ものづくり支援センター設置に伴う、第 55 条の附属施設変更。カリキュラム変更に伴う別表第 1 の一部改正。入学検定料を別に定める第 3
6 条、別表第 2 の改正。平成 27 年 4 月 1 日施行。
99 専攻科廃止の変更。平成 27 年 4 月 1 日施行。
100 工学部情報通信工学科の学生募集停止および情報学部情報通信工学科、システム数
理学科の設置に伴う条文、別表第１の変更ならびに建築学部建築学科、建築デザイン学科の入学定員と収容定員の変更に伴う一部改正。本改正は平成 28 年度 1 年次入学生から適用する。平成 28 年 4 月 1 日施行。
101 平成 21 年 4 月 1 日施行により募集を停止(附則 75)した工学部第 1 部応用化学科は在学生が在籍しなくなったことから同学科を廃止し、併せて同学科に関する第 40 条第 2項の規定を削除する。平成 28 年 4 月 1 日施行。
102 先進工学部（生命化学科、応用化学科、応用物理学科、機械理工学科）、情報学部（情報通信工学科、システム数理学科）に第 40 条第 2 項の規定を追加する。平成 21 年
4 月 1 日施行により募集を停止した工学部第 1 部応用化学科は在学生が在籍しなくなったことから同学科に関する第 40 条第 2 項の規定を削除する。平成 28 年 4 月 1 日施行。

103 教育課程の編成方法変更に伴う第 17 条の改正およびカリキュラム変更に伴う別表第1 の変更。平成 28 年 4 月 1 日施行。
104 工学部電気システム工学科の名称変更に伴う一部改正。本改正は平成 29 年度 1 年次入学生から適用する。平成 29 年 4 月 1 日施行。
105 工学部および建築学部の入学定員と収容定員の変更に伴う一部改正。本改正は平成
29 年度 1 年次入学生から適用する。平成 29 年 4 月 1 日施行。
106 目的の一部変更に伴う第 1 条の改正及び学長選考方法の変更による第 3 条の 4、第 3
条の 5 の追加、第 3 章の削除並びに学則改正手続の明確化による第 57 条の追加。平成29 年 4 月 1 日施行。
107 授業料などの学費に関する別表第 2 及びカリキュラム変更に伴う学芸員の資格取得に関する科目別表第 4 の一部改正。平成 29 年 4 月 1 日施行。
108 カリキュラム変更に伴う別表第 1 の変更。平成 29 年 4 月 1 日施行。
109 附則 106 学長選考方法変更に伴う条文の一部改正。学費納入規程改正に伴う条文の一部改正。教職に関する条文の一部改正。特別研究生新設による条文の一部改正。カ
リキュラム変更に伴う別表第 1、第 3、第 4 の一部改正。授業料などの学費に関する別表第 2 の一部改正。平成 30 年 4 月 1 日施行。
110 学期について、前期を 9 月 30 日まで、後期は 10 月 1 日からとする改訂。先行履修許可に伴う条文追加。授業料などの学費に関する別表第 2 の一部改正。平成 31 年 4 月
1 日から施行。
111 工学部第 2 部情報通信メディア工学科、グローバルエンジニアリング学部機械創造
工学科廃止に伴う一部改正。令和 2 年 4 月 1 日から施行。
112 授業料などの学費に関する別表第 2 の一部改正、附属機関、附属施設の改正。卒業
条件における学部ごとの区分を別表第５により定めるため、第 35 条条文を改正。令和2 年 4 月 1 日から施行。
113 工学部環境エネルギー化学科廃止に伴う一部改正。令和 3 年 4 月 1 日から施行。
114 工学院大学文書作成要領による字句の修正及び、実験、実習及び実技について 1 単
位授業時間数を 30 時間へ改訂。カリキュラム変更に伴う別表第 1 改正、授業料などの学費に関する別表第 2 の一部改正、別表第 3、4、5 の一部改正。令和 3 年 4 月 1 日から施行。
115 工学部応用化学科、工学部情報通信工学科、工学部第 2 部建築学科廃止に伴う一部改正。令和 4 年 4 月 1 日から施行。
116 授業科目の単位数に関する条項一部改正。カリキュラム変更に伴う別表第 1 改正、授業料などの学費に関する別表第 2 の一部改正。令和 4 年 4 月 1 日から施行。
117 情報学部システム数理学科の名称変更に伴う一部改正。本改正は令和 5 年度 1 年次入学生から適用する。令和 5 年 4 月 1 日施行。

118 工手の泉設置に伴う一部改正、授業料などの学費に関する別表第 2 の一部改正。令和 5 年 4 月 1 日から施行。
119 学費関連の条文一部改正、キャリアデザインセンター廃止に伴う一部改正、カリキ
ュラム変更に伴う別表第 1 改正、授業料などの学費に関する別表第 2 の改正、別表第 4、第 5 の改正。令和 6 年 4 月 1 日から施行。