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国立環境研究所研究プロジェクト報告
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影
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に
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る
横
断
連
携
研
究

第１０
８号

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T製品中金属類のライフサイクルに着目した
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環境排出・動態・影響に関する横断連携研究（分野横断型提案研究）
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平成２３～２５年度
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1～ 2013

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独立行政法人国 立 環 境 研 究 所

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国立環境研究所研究プロジェクト報告

第１
０８号

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SR－ 108－ 2014

T製品中金属類のライフサイクルに着目した
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環境排出・動態・影響に関する横断連携研究（分野横断型提案研究）
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平成２３～２５年度
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独立行政法人国 立 環 境 研 究 所

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分野横断型提案研究「汎用 IT 製品中金属類のライフサイクルに着目した
環境排出・動態・影響に関する横断連携研究」（期間：平成 23 ～ 25 年度）
課題代表者：滝上英孝
執筆

者：貴田晶子、藤森崇、小口正弘、中島大介、

稲葉一穂、村田智吉、山村茂樹、滝上英孝
編

者：中島大介、滝上英孝

序
本報告書は、平成 23 ～ 25 年度の 3 年間にわたって実施した分野横断型提案研究「汎用 IT 製品中金属類のライフサイクルに着目した環境排出・動態・影響に関する横断的連携研究」の研究成果を取りまとめたものです。
市場に流通する化学物質の数は数万種類以上にのぼると言われています。2002 年に開催されたヨハネスブルグ・サミット「持続可能な開発に関する世界首脳会議（WSSD）」において、これらの化学物質から人の健康と環境への悪影響を最小化するという目標（WSSD2020 年目標）が掲げられ、その達成に向けて国内外で各種の取組みが行われています。化学物質は様々な製品の原料や成分に使われていることから、製品の廃棄や不法投棄の場面だけでなく、原料の産出から製品の製造、流通、使用及びリサイクルといった製品ライフサイクルの個々の場面に着目した環境排出の監視が必要です。また逆に、製品の開発段階において、環境負荷の低い「化学的デザイン」を考慮することも重要であり、そのためには、それぞれの排出過程や排出後の環境動態を詳細に理解することが必要です。
この研究では、金属類、特に近年需要が急増している一方で、その毒性も明らかになりつつあるレアメタルに着目しました。これらを含有している汎用 IT 製品について、製品中含有量測
定法の評価、途上国における廃電気電子機器（E-waste）リサイクルに伴う汚染調査と曝露評価、
一般大気中濃度の過去 30 年間における変化の測定、IT 製品が土壌に廃棄されたことを想定した水系への化学物質の溶出の可能性及び土壌微生物への影響等の研究について横断的に取り組んだものです。
レアメタルについては製品中含有量の暫定分析法を、複数機関の参加による相互検定を通じて提示しました。フィリピンの E-waste 処理現場の作業者は、床面ダストや土壌に含まれる金属類を体内に取り込むことによる健康リスクが高い傾向が示されました。またこの 10 年間にインジウムが急激に使用されるようになってきたにもかかわらず、都内大気中のインジウム濃度は減少傾向にあることが明らかになりました。また製品中のレアメタルは、酸性環境で溶出が促進されることや、土壌が廃電子基板から鉛の汚染を受けた場合、細菌相が金属耐性をもつ群集構造へシ
フトする可能性などが明らかになりました。そのほか、具体的な成果につきましては本編をご覧いただければ幸いです。
これらの成果が、汎用 IT 製品に含まれる金属類の管理と環境負荷低減に役立つことを期待しています。
なお本分野横断型提案研究については、研究所内外の多くの方々にご協力・ご助言を頂きました。ここに深く感謝いたします。
平成 27 年 3 月
独立行政法人

国立環境研究所
理事長

iii

住

明

正

目
1

次

研究の目的と経緯……………………………………………………………………………………………………

1

1.1

研究の目的 ………………………………………………………………………………………………………

1

1.2

研究の構成 ………………………………………………………………………………………………………

1

研究の成果……………………………………………………………………………………………………………

3

2

2.1

製品ライフサイクルでの排出調査・解析研究 ………………………………………………………………

2.1.1

3

2.1.1.1

背景と目的 ………………………………………………………………………………………………

3

2.1.1.2

方法 ………………………………………………………………………………………………………

3

2.1.1.3

結果と考察 ………………………………………………………………………………………………

5

海外 E-waste 処理サイトにおける土壌およびダスト残渣等の汚染調査 ………………………………

9

2.1.2

2.2

基板破砕試料および焼却残渣を共通試料としたレアメタル等の分析に関する相互検証……………

3

2.1.2.1

背景と目的 ………………………………………………………………………………………………

9

2.1.2.2

試料と方法 ………………………………………………………………………………………………

10

2.1.2.3

結果と考察 ………………………………………………………………………………………………

11

2.1.2.4

まとめ……………………………………………………………………………………………………

14

レアメタルの大気中濃度の経年変化 …………………………………………………………………………

15

2.2.1

背景と目的……………………………………………………………………………………………………

15

2.2.2

方法……………………………………………………………………………………………………………

16

2.2.3

結果……………………………………………………………………………………………………………

16

2.2.4

考察……………………………………………………………………………………………………………

20

水土壌圏における動態・環境影響評価研究 …………………………………………………………………

22

2.3

はじめに………………………………………………………………………………………………………

22

2.3.2

方法……………………………………………………………………………………………………………

22

2.3.3

結果と考察……………………………………………………………………………………………………

25

研究の組織と研究課題の構成……………………………………………………………………………………

35

1

研究の組織………………………………………………………………………………………………………

35

2

研究課題と担当者………………………………………………………………………………………………

35

研究成果発表一覧…………………………………………………………………………………………………

36

1

誌上発表…………………………………………………………………………………………………………

36

2

口頭発表…………………………………………………………………………………………………………

37

［資

2.3.1

料］

Ⅰ

Ⅱ

v

1 研究の目的と経緯
1．
1 研究の目的

このような背景のもと、汎用 IT 製品（パソコン、携2001 年に発行された欧州委員会の提言書である IPP

帯電話、液晶テレビ等を想定する）を対象に、含有され（Integrated Product Policy：包括的製品政策）は、資源

る金属類に注目しながら、図 1 に示すようなそのライフ採取から最終処分に至るまで、全ての製品のライフサイ

サイクル、特に使用、廃棄過程における環境排出、環境クルを考慮し、各ライフステージにおける環境負荷を動態、ヒトや土壌圏生態系への曝露・影響について研究

統合し、全体として最小化することを目指すものであ

者間の分野横断的な連携により総合的な知見獲得と考察る。そのためにはそれぞれのステージに関与する様々なを行うことを本研究の目的とした。

企業等への規制を含めた幅広い取組みが必要とされる。

金属類のうち、特にレアメタルについては、インジウ

IPP のこの考え方は RoHS/WEEE、EuP 枠組み指令、ム等の毒性の強いことが分かってきているが、総じて環REACH 規則などの欧州における化学物質管理行政に影境リスク面の知見が不足しており、本研究で知見獲得を響を与えており、さらに OECD の場でも取り上げられ狙うことが目標である。

るなど、世界の法規制動向に強く影響してきている。
このように、製品中の有害化学物質の監視・把握の1．
2 研究の構成

仕組みを構築し、ライフサイクルを通じた曝露・影響

本研究は、汎用 IT 製品（電子基板、ブラウン管ガラ

評価と合わせてリスク管理に繋げてゆくことは EU のス、液晶パネル等）に含まれる金属類（重金属類、ベーREACH の根本概念に据えられるなど、国際的な化学物

スメタル、レアメタル）を主たる対象物質に挙げ、これ質管理の潮流となっている。廃棄フローへの流入が増加

らに関して、製品中含有量調査、ライフサイクル（静脈し、環境排出や汚染が見込まれる製品中化学物質につい系）での排出調査・解析研究をサブテーマ 1 で、ライフて対策を採ることが必要であり、一方で、機能や安全

サイクル排出に関係する環境（都市大気粉じん）調査・性、資源消費や環境負荷等を総合的に見据えた製品の、曝露解析研究をサブテーマ 2 で、環境中へ排出された後リサイクルシステムも含めた「化学的デザイン」を新たの水土壌圏における動態・環境影響評価研究をサブテーな製品の開発に反映させることも重要になっている。

マ 3 で実施した。各サブテーマにおける具体的内容は以

図1

製品ライフサイクルにおける化学物質の環境排出─1─

下のとおりである。

ち、都市大気浮遊粉じんのアーカイブ試料（東京都内で（サブテーマ 1）製品ライフサイクルでの排出調査・

1980 年から 2010 年まで 6 日おきに採取・保存してきた

解析研究：対象 IT 製品の情報サーベイを実施し、本研

大気浮遊粉じん試料）を用いて歴史トレンドを明らかに究に使用する製品共通試料（電子基板、ブラウン管ガラ

し、金属類の製品生産使用トレンドとの比較を行った。

ス、液晶パネル）を選定し、一般性のある試料の採取、（サブテーマ 3）水土壌圏における動態・環境影響評

調製を行った。特にレアメタルの抽出法を検討した上で

価研究：廃 IT 製品共通試料に含有される金属類の含有

製品中金属元素含有量（30 元素以上）の一斉分析法の量測定と水系への溶出ポテンシャル測定を行った。また検討についてクロスチェックを通じて行い、測定法の整

実際の雨水暴露に伴う屋外（林内外）での年単位の金属備を試みた。製品の廃棄・リサイクル過程における対象

溶出試験を行った。更に廃 IT 製品が混入した土壌の微物質の排出挙動把握を国内外で行うとともに、これら媒生物への影響を分子生物学的手法により解析した。
上記により、製品生産から廃棄までを見据えたライフ

体からの就業者の曝露リスク評価を行った。
（サブテーマ 2）製品ライフサイクルでの曝露調査・サイクルにおける IT 製品由来の金属成分の環境排出・解析研究：一般環境（環境大気）中での対象物質のモニ

動態及び影響に関する横断的・総合的な知見を得るため

タリングを実施し、金属類の濃度レベルを把握した。即の研究構成とした。

─2─

2 研究の成果
2．
1 製品ライフサイクルでの排出調査・解析研究であり、適用には検討すべき課題が多数ある。そこで、

2．
1．
1 基板破砕試料および焼却残渣を共通試料とした

IEC62321 を基本として多元素に対応できる分析フロー

レアメタル等の分析に関する相互検証へ改良するための共通分析法素案（図 2）を提案し、そ

2．
1．
1．
1 背景と目的の上で、共通試料を用いて有機物の酸化分解法、対象元

使用済み製品からの金属資源回収の考え方は「使用済素の溶解法、対象元素の機器分析法について 7 機関の参小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律（通称：加により実験的な相互検証を行った結果から、複合素材

小型家電リサイクル法）」により自治体の自主事業とし製品中のレアメタル等の暫定分析法を提示した。

て動き始め、小型家電リサイクル法が制定される過程で金属の資源性（物的・経済的）および有害性が検討され

2．
1．
1．
2 方法

てきた。小型家電からの金属回収性を評価するには、基（1）共通試料

礎情報として製品中に含まれる金属重量（金属濃度×製

共通試料は、家電等の電気電子機器類を想定して資源品・部品重量）の算出が必要となる。しかしながら、製性金属を多く含む電子基板（パソコンのマザーボード）

品中の多元素の分析法については標準法が定められておおよびセラミック素材の代替として焼却残渣（主灰）をらず、その分析値についての確度と精度に関しては十分選定した。焼却灰はボールミルによる粉砕、電子基板はな検討が必要である。そこで本研究では、以下の基本的

プラスチック粉砕機による粗粉砕後、凍結粉砕により微な考え方に従い、試料前処理および元素の機器分析の一粉砕して全量を篩いに掛け、0.106 mm 以下に調製した。

般化を検討し、複合素材製品中のレアメタル等の標準分

配布試料として、電子基板および焼却灰に加え、規定析法を確立するために留意すべき事項をまとめた。

濃度の標準混合溶液も配布し、分析操作の各過程におけ製品は複数の素材（プラスチック素材、鉄・非鉄金

る確度・精度を確認した。元素の標準溶液は、液性を考

属素材、ガラス・セラミック素材、そして電子部品等

慮して以下の 3 種類とした。

の複合素材）から成ることから、製品中のレアメタル● 標 準 液 A：Al, As, Cd, Ce, Cr, Co, Cu, Dy, Er, Eu, Gd,

等の元素分析法は、1）レアメタル等多元素一斉分析がGa, Ho, In, Fe, La, Pb, Lu, Mn, Nd, Ni, Pr, Sm, Sc, Se,

可能であること、2）すべての素材に適用可能である

Sr, Tb, Tm, V, Yb, Y（4% HNO3）こと、3）分析フローの少ない方法であること、が望●標準液 B：Sb, Mo, Nb, Ag, Ta, W, Zr（2% HNO3, 0.2%

ましい。現状では対応可能な分析法がないため、本研
究では欧州における製品中の有害物質規制（RoHS 指

HF）●標準液 C：Au, Pd, Pt（2% HCl）

令：Directive 2011/65/EU on the restriction of the use ofcertain hazardous substances in electrical and electronic（2）分析対象元素

equipment）に規定されている分析方法（IEC 62321:

レアメタル等の分析項目は以下のとおりである。

Electrotechnical products - Determination of levels of●国家備蓄 7 鉱種：Ni, Cr, W, Co, Mo, Mn, V

six regulated substances (lead, mercur y, cadmium,●要注視 10 鉱種：Pd, Pt, Nb, Sb, Zr, Sr, Ta, Ga, In およ

hexavalent chromium, polybrominated biphenyls,

び 希 土 類（Sc, Y, La, Ce, Pr, Nd, Sm, Eu, Gd, Tb, Dy,

polybrominated diphenyl ethers)）を素案の参考とする

Ho, Er, Tm, Yb, Lu）

こととした。IEC 62321 は、異なる素材（プラスチック●貴金属：Ag, Au

類、金属素材、電子部品）のそれぞれに対して前処理方●主要元素：Al, Fe, Cu

法が定められている。素材に関しては資源性金属を多●有害元素：Cd, Pb,（As, Se）

く含み複合素材である電子部品を参考とし、RoHS 指令

なお、As および Se は一般に水素化物発生法が用いら

対象元素のうち Cd および Pb の分析法を参考としたが、れており、多元素同時分析には向いていないことなどか

IEC62321 はレアメタル等多元素に対応するには限定的

ら本検討では参考扱いとした。

─3─

（e）アルカリ融解の融剤の種類（炭酸ナトリウム、ホ（3）共通分析法素案に対する課題
IEC62321 をレアメタル等多元素の分析に適用するに

ウ酸リチウム）は定量値に影響するか。
（f）マイクロ波加熱による有機物分解・酸による溶解あたり検討すべき項目は以下のとおりである。
イ．試料の溶液化（前処理）は適切か。分析試料量（最大 0.2 g）が少ないが、（a）有機物が多い試料に硫酸炭化処理（＋アルカリ融適用可能か。

解）は必要か。硫酸処理により Pb は硫酸鉛として（g）その他の前処理操作における注意事項

沈殿しないか。
（b）硫酸炭化処理により分析対象元素の定量値は影響

ロ．溶液の元素分析（測定）（a）ICP 発光分光分析（ICPAES）および ICP 質量分されないか。
（c）王水溶解後の残渣のフッ酸処理は適用すべきか。

析（ICPMS）における内部標準物質の選定はどうするか。

定量値に与える影響はないか。
（d）王水溶解後の残渣のアルカリ融解は必要か。

（IEC 62321 で は、ICPAES に お い て は、Sc、In、（IEC62321 では、王水溶解後の残渣について「対Tb、Lu、Re、Rh、Bi、Y などを使用、ICPMS では、

象元素が含まれていないことを確認する」こととし

Rh の一種類が記載されている。しかしながら、製ており、確認方法は蛍光 X 線分析法かアルカリ融品中のレアメタル等の分析では、測定対象元素が解法によるとされている。レアメタル等の分析は多いため、内部標準元素の選択肢が少ない。内部定量分析であるため、残渣のアルカリ融解法によ標準元素の選択は、基本的には、測定する溶液中

る全含有量分析の必要性について検討）に含まれていない、または含まれていても低濃度

図2

製品中のレアメタル等の共通分析法素案

─4─

で影響がない、測定元素にスペクトル干渉を及ぼの王水溶解およびアルカリ融解にて回収されるかどさないなどの元素の選択が必要である。
）

うかを確認したところ、電子基板では硫酸炭化をし（b）ICPAES 測定で内部標準物質は必要か。近年、装ない場合に比べ硫酸炭化した場合に濃度が若干低下

置の高性能化が進み、安定性も良く内部標準物質

した機関もあったが、全体として Pb は回収可能な結が不必要である可能性もある。その検証を行う。

果となった。ポリエチレン標準（IRMM: Institute for（c）相互検証結果による ICPAES および ICPMS 測定

Reference Material and Measurement）でも 3 種類（王水・硝酸・硫酸炭化の各処理の後にアルカリ融解）のにおける注意事項等。

溶解方法で Pb が回収可能であることを確認した。
（b）炭化処理による定量値への影響（揮散はないか）

ハ．その他
共通試験法で目的とする全元素の定量が可能か。ば

機関内のばらつきなどにより、炭化処理が直接影響しているかは明確ではなかった。炭化処理により値らつきの大きい元素について対処法の検討。

が増加した元素（W、Nb、Sb、Ta）やばらつきの大以上の課題を念頭に、7 機関に共通試料を配布して分

きい元素（Sc、Nd、As）が認められた。これらは炭析の相互検証を行った。ICPAES および ICPMS の測定

化処理による影響というよりは前処理操作全体に課については、各機関が通常行っている操作手順とした。

題があると考えられる。有機物の多い試料では硫酸炭化処理が有効かつ必要な前処理法と考えられるた

2．
1．
1．
3 結果と考察め、揮散による損失は考慮しなくてもよいと考えら（1）標準液の分析結果れた。

参加した 7 機関における 3 種類の標準液（標準液 A：（c）残渣のフッ酸処理の必要性

4 mg/L、標準液 B：2 mg/L、標準液 C：5 mg/L）の測

フッ酸処理では、目的元素のフッ化物の揮散による定値の変動係数（CV%）は、A が平均 3.66 ％、B が平損失が起こる場合と、フッ酸処理が適切な溶解溶媒

均 4.65 ％、C が平均 3.37 ％で概ね良好な結果であった。

として必要である場合とがある。フッ酸処理によりIn、Sc、As、Ta は、比較的ばらつきが大きかった（図 3）。

定量値が減少した元素（V、As、In、Sc）もあるが、炭化処理と同様に、機関内のばらつきの大きい元素（2）前処理・分析に関する検討結果（W、Mo、V、Au、Cd、Ta）も認められ、フッ酸処

イ．試料の溶液化（前処理）

理の影響を明確に示す結果ではなかった。ケイ酸塩（a）硫酸炭化処理による Pb の回収率の含有濃度が高く、酸溶解後の残渣が多い場合には、硫酸炭化により Pb が硫酸鉛として沈殿し、その後

図3

アルカリ融解において融剤が少量で済み、元素分析

標準液分析結果

─5─

時の定量値への影響が少なくなることからフッ酸処

解・溶解効率がよいこと、フッ酸を加えても揮散が理が有効と考えられる。

抑えられるという利点がある反面、少量（最大 0.2（d）アルカリ融解の必要性g）の試料量で分解しなければならない欠点もある。

共通分析法素案（図 2）は、王水溶解（sol）とアル

結果として、定量値が増加した元素は、W、Nb、Ta

カリ融解（insol）の 2 段階により溶液化して測定すであり、これらの元素はフッ酸溶解が必要な元素とる操作である。本検討の結果、王水溶解のみでは全考えられた。定量値が減少した元素は、V、Sr、Ga、含有量の把握は難しく、王水溶解後残渣のアルカリ

Ce、La、Au、Ag、Al、Pb であった。少量の試料を分融解の操作は不可欠であった。例として電子基板の解することもあり、これら元素が偏在していた可能

Sr（図 4）、および焼却残渣（主灰）の Cr（図 5）の性もあるので、同程度の試料量による比較が必要と分析結果を示す。共通分析法以外の分析方法での結考えられる。

果も含んでいるが、電子基板でも焼却主灰でも、こ（g）その他の前処理事項について

れらの元素についてはアルカリ融解により溶解する

本相互検証では、共通分析法素案（図 2）の操作部分が相当量あることから、全量分析としてアルカ

手順のうち、詳細な操作や器具類については各参加

リ融解が必要であることが示された。

機関による方法としたが、実際の操作の違いによる（e）アルカリ融解の融剤の種類

分析のばらつきやろ紙の種類によりろ過操作に非常

融剤は、炭酸ナトリウム＋ホウ酸とメタホウ酸リチに時間がかかるなどの操作性の問題もみられた。高ウムの 2 種類を比較した。炭酸ナトリウム＋ホウ酸を含有元素の測定には適切な希釈が必要であるが、使用した方が高い値を示した元素は Pd および Ta、メICPAES や ICPMS の定量範囲によって希釈率が異な

タホウ酸リチウムを使用した方が高値であった元素

るので、この影響もあると考えられた。

は W、Nb、Sb であった。
（f）マイクロ波加熱の適用性

ロ．溶液の元素分析

マイクロ波加熱では開放系の前処理に比べて、分（a）ICPMS における内部標準物質の選定（IEC62321
では Rh の一種類が記載）
本相互検定では、各機関で通常使用している内部標
準物質にて定量を実施した。使用された内部標準元
素は、ICPAES では Y、Yb、Sc、Re で、ICPMS では、
Rh、Sc、Y、Te、Re、Tl で あ っ た。ICPAES で は 採用した内部標準元素が試料液中に入っていないことが重要であるが、ICPMS では内部標準物質に採用する元素は、さらに測定対象元素の質量が類似していることが推奨される。この影響は同一機関で明確に

図4

電子基板中 Sr 分析結果すべきで、今回は評価できていない。
（b）ICPAES の内部標準物質の必要性
内部標準物質を使用しなかった場合、高濃度の元素（Fe、Cu）で差が認められた。装置および試料溶液により異なるが、適正な内部標準物質の使用は必要であると考えられた。
（c）その他の注意事項について
ICPAES および ICPMS 測定における定量値の変動要因として、スペクトル干渉や物理干渉・化学干渉に留意する必要がある。図 6 は ICPMS を用いた Pd の

図5

定量における分子イオンの影響を示したものである。

焼却残渣（主灰）中 Cr 分析結果

─6─

Pd の測定質量は 105 であるが、分子イオン（40Cu ＋タルを含む多元素の正確な分析値を求めるには、複25Ar）が影響する同重体による干渉により一つの機関数の波長もしくは質量数を設定して測定することやで高値を示した。この分子イオンの影響は多原子イ両装置で測定を行い確認することなどが重要である。

オンを衝突・反応によって選択的に除去するコリジョ

また、定量限界は全元素を通じて 1 mg/kg を目標と

ン / リアクションセル方式等により除去できるが、こすることが望ましいと考えられるため、ICPMS によの機関では処理ができていなかった。図 7 に Er の測る測定は不可欠であり、装置の特性および感度、試定値を示すが、ICPMS による定量値に比べ、ICPAES

料中の共存元素による正負の妨害に対する知識が必で高値を示した。これは ICPAES の測定波長の選択要となる。測定条件に関して重要な ICPAES の測定が適切に行われなかったためにスペクトル干渉を受波長および ICPMS の測定質量数について推奨される

けた結果と考えられる。図 8 は、Ga の例であるが、ものを表 1 にまとめた。実試料では、試料溶液の共存

ICPMS で 2 価イオンの影響があり、ICPAES 測定値

成分からスペクトル干渉の種類を予測し、感度が良よりも高濃度を示している。また、ICPAES では、感く、干渉を受けない波長および質量数を選択する必度不足のため定量下限値以下となっている。

要がある。

ICPAES も ICPMS も原理的にそれぞれに物理干
渉や化学干渉による影響が起こり得るため、レアメ

ハ．ばらつきの大きい元素について
図 9 および図 10 に、焼却主灰と電子基板について、含有濃度の順にばらつきを示す。ばらつきの大きい元素として、焼却残渣（主灰）では、Zr、Ag、
Pd、Nb、電子基板では、Sb、Ag、Ta、Nd、In、Nb、W などがあった。また、低濃度含有元素についても
装置感度や各種干渉などでばらつきが大きい元素があった。
焼却残渣（主灰）および電子基板ともにばらつきが大きかった Ag については、当初、王水では AgCl を

図6生成するが、残渣をアルカリ融解し、硝酸溶液で回焼却灰中 Pd 分析結果

図7

焼却灰中 Er 分析結果

図8

電子基板中 Ga 分析結果

─7─

図9

焼却残渣（主灰）分析結果（濃度・CV% ◆）図 10

電子基板分析結果（濃度・CV% ◆）収できると予想していた。しかし、ばらつきだけではなく、各種検討により回収できていないことがわかった。分析法を詳細に検討した結果、とくに電子基板等ではハロゲン化銀（AgCl、AgBr）の沈殿生成が起こるなどの Ag の挙動から、全含有量を求めるには、AgCl および AgBr を溶解させる必要があることがわかった。そこで、錯イオンとして、酒石酸錯体、
アンモニア錯体、クロロ錯体とすることを試みた結果、クロロ錯体として抽出する方法が最適であったことから 6M 塩酸で溶解させ、希釈も 6M 塩酸とする
Ag 単独の分析法を確立した（図 11）。
また、Zr、Nb、Ta、Nb、W などの元素については、IEC62321（Metal）で採用されているフッ酸を用いた方法が溶解などに有効であると考えられた。共通分析法全体としてみると、有機物の分解、使用する器具類の選択や他の元素への影響などの課題もあるが、フッ酸処理の必要性はあると考えられた。
以上の検討結果より、Ag 以外の元素は図 2 の方法を暫定分析法として採用することとし、Ag については新たに図 11 の分析フローを提案した。
─8─

図 11

Ag 分析フロー表1

ICPAES 測定波長および ICPMS 質量数一覧表（網掛け部分：測定推奨波長および質量数）業者）の健康影響に与える曝露媒体のひとつとしては、
E-waste の解体・破砕等の工程で発生する重金属を高濃2．
1．
2 海外 E-waste 処理サイトにおける土壌およびダスト残渣等の汚染調査度に含んだダストが挙げられている。また、E-waste 中には重金属以外に貴金属やレアメタル等も含まれてい

2．
1．
2．
1 背景と目的る。貴金属である銀（Ag）およびレアメタルであるイ

近年、途上国における廃電気電子機器（E-waste）リンジウム（In）はインドや中国の E-waste リサイクルサ

サイクルに伴う重金属汚染の実態が報告されており、イトで採取されたヒトの毛髪や環境媒体からの検出例がE-waste リサイクルサイト付近で、小児の血中鉛（Pb）

あるが 2-4）、依然としてその報告例はきわめて少ないの濃度、胎盤中の Pb 濃度、尿中の重金属類濃度、毛髪のが現状である。

銅（Cu）や Pb 濃度、臍帯血と胎便中の Pb 濃度の上昇

フィリピンへは様々な E-waste が輸出されており、マ等が確認されている（Reviewed by Chen et al ）。ヒト
（作

ニラ周辺に多数の E-waste リサイクルサイトが存在して

1）

─9─

図 12 （a）フィリピン全体図、（b）マニラ周辺のサンプリング地点、（c）フォーマルサ
イトの一例、（d）インフォーマルサイトの一例いる（図 12）。途上国では、当該国内で政府機関等からサイトの敷地内土壌および作業環境床面ダスト中の重金営業の許可を得て E-waste をリサイクルしている正規企

属 9 種（ヒ素（As）、カドミウム（Cd）、Cu、コバルト業の工場（フォーマルサイト）と、労働安全衛生や環境（Co）、鉄（Fe）、マンガン（Mn）、ニッケル（Ni）、Pb、

負荷抑制対策を考慮しない形でリサイクル処理を実施し亜鉛（Zn））および希少金属 2 種（Ag、In）の濃度を定ている非正規・小規模なジャンクショップ（インフォー

量し、フォーマルサイトおよびインフォーマルサイトのマルサイト）が存在する。フィリピンも同様で、適切な違いに着目して評価した。

回収システムや処理法の確立が求められている。我々がマニラ周辺のフォーマルサイト（図 12c）を訪問した際、

2．
1．
2．
2 試料と方法

従業員は作業着を着用し、必要に応じて手袋やマスクと（1）試料

いった保護具を身に着けていた。取り扱っていた製品

2010 年にフィリピン・マニラ周辺（図 12）の複数のは主に、プラスチック、従来からの E-waste（ブラウン

E-waste リサイクルサイトから敷地内表層土壌（フォー管ディスプレイ、冷蔵庫、基板、ワイヤケーブルなど）、

マル土壌 n ＝ 6；インフォーマル土壌 n ＝ 7）および作

最近の E-waste（液晶ディスプレイ、ソーラーパネル）

業環境床面ダスト（フォーマルダスト n ＝ 11；インフォーなどであった。一方、インフォーマルサイトは少人数でマルダスト n ＝ 6）を採取した。土壌試料はスコップで、運営され、道端を作業場としている場合が多かった（図ダスト試料は床面からほうきで採取した。対照試料とし12d）。保護具を身に着けているケースは稀であり、主にて、フィリピン大学キャンパス内から表層土壌（n ＝ 1）

ブラウン管ディスプレイ、基板、ワイヤケーブルなどをを採取した。風乾後の試料を目開き 2 mm および 1 mm

対象としていた。フォーマルとインフォーマルのサイトで篩を掛けた後に粉砕し、再度、篩を掛け、150 µm 篩

間では、市場サイズや労働環境、E-waste の種類などが下試料を化学分析に供試した。

異なり、その違いは周辺環境への金属類の分布に影響を（2）化学分析与えていると考えられる。
そこで本研究では、フィリピンの E-waste リサイクル─ 10 ─

粉砕試料 1.0 g を硝酸・塩酸（1：1 混合）で分解した。ろ液中の 8 金属（Ag、Co、Cu、Fe、Mn、Ni、Pb、

1-5（低リスク）、＞ 5-10（中程度のリスク）、＞ 10（高Zn）は誘導結合プラズマ原子発光分析（ICP-AES）で、リスク）と定義される。HI 値は各元素の HQ 値の合計

3 金属（As、Cd、In）は ICP 質量分析計で定性・定量であることから、本研究では、この基準を HI の評価にした。マトリックスが異なる 5 種類の環境標準試料（土も適用した。

壌、堆積物、汚泥、ダスト）を用いて本分析法の精度を確認したところ、以下のとおり良好な回収率を得ること

2．
1．
2．
3 結果と考察ができた：Ag（87 ± 13 ％）、As（84 ± 11 ％）、Cd（97（1）フォーマル土壌± 22 ％）、Co（91 ± 2.8 ％）、Cu（75 ± 9.3 ％）、Fe（71

フォーマル土壌から検出された金属濃度は、他の試料± 8.7％）
、In
（84％）
、Mn
（78 ± 11％）、Ni
（69 ± 7.4％）、よりも低値を示し（図 13a）
、対照地域と同程度であっ

Pb（81 ± 2.2 ％）、Zn（87 ± 12 ％）。

た。図 13b に示すように、フォーマル土壌中 Cd、As、
Co、Ni、Zn、Pb、Fe の Ef はほぼ 1 であったことから、（3）濃縮係数

これら元素の土壌への濃縮は認められなかった。一方、金属元素の検出濃度の高低だけでは、土壌やダストがAg、Cu、In については約 10 倍の濃縮が認められ、なE-waste リサイクル活動によって汚染されているのかど

かでも Cu 濃度は最適とされる土壌中濃度8）より約 9 倍

うか判断することは難しい。そこで、平均地殻元素濃度

高 値 を 示 し た。Ag、Cd、Co、Cu、In、Mn、Ni、Pb、との相対比較から評価するため、Mn 濃度を基準とした

Zn の濃度は、中国・Taizhou9）やインド・バンガロール2）

濃縮係数（Enrichment factor, Ef）を以下の式で求めた。

のフォーマルサイトの土壌と同程度であった。以上のことから、フォーマル土壌は（i）8 元素（Cd、As、Co、（1）

Mn、Ni、Zn、Pb、Fe）については平均的な地殻5）と類似した含有量である、（ii）Ag（おそらく In も）の濃縮

ここで C はある元素の試料中濃度もしくは地殻中存および Cu による汚染が認められる、（iii）フィリピン、

在度 、Mn は試料中あるいは地殻中 Mn 濃度を示す。

中国9）、インド2）で元素組成が共通していることが示唆

Ef が 1 に近い場合、その対象元素は地殻起源であることされた（表 2）。

5）を示唆し、リサイクル等の人為活動の影響を受けていな
いと考えられる。一方、Ef ＞ 1 の元素は地殻中に比べ（2）インフォーマル土壌

ると土壌もしくはダスト中により濃縮していることを表し、人為活動の影響が示唆される。

インフォーマル土壌から検出された As、Ag、Co、
Mn、Ni、Cu、Fe の濃度は、フォーマル土壌と有意差は認められなかった（図 13a）
。In は全てのインフォー（4）有害性評価

マル試料で検出下限値（0.5 mg/kg）以下であった。Pb

平均一日摂取量（ADD、mg 元素 /kg weight/day ）、および Zn はフォーマルサイトよりも高濃度であったこ

ハザード比（HQ）、ハザードインデックス（HI）を以とから、これら金属による特異的な汚染が生じているこ

下の式で求めた。

とが示唆された。Cd、Pb、Zn で Ef が高値であったこ

6）

（2）
（3）
（4）

とに加え、これら金属濃度は最適とされる土壌中濃度8）より平均 3-9 倍高い値を示した。Cd、Co、Cu、Mn、
Ni、Pb、Zn 濃度は、インドや中国などアジア諸国のインフォーマル土壌中濃度2, 9-13）と同程度であった。また、
Pb および Zn については、中国・Guiyu10, 12）および香港の E-waste 野焼き土壌13）と同程度であった。本研究のイ

経口参照用量（RfD）は、経口摂取しても健康リスク

ンフォーマル土壌から検出された As、Cu、Ni の最高濃を及ぼさない量を示している ことから、HQ 値が 1 以

度は、かつて酸抽出を行っていた Guiyu の E-waste リ

下の場合、健康に悪影響が生じるとは考えにくい。HQ

サイクルサイトの土壌12）よりは低値であった。本研究で値は有害性の程度を示しており、≤ 1（極小リスク）、＞対象としたインフォーマルサイトでは酸抽出を実施して7）

─ 11 ─

図 13 フォーマル／インフォーマルサイトにおける敷地内土壌および作業環境ダスト中の 11 金属の（a）濃度と（b）
濃縮係数（地殻濃度比）

表2

表層マトリックスごとの検出金属のグループ化およびアジア域間での比較いなかったことから、リサイクル工程の差異が金属汚染

トの土壌およびダストと同程度であった。幾何平均値はに影響を及ぼしている可能性が考えられた。以上のこと

Ni および Cu で最高濃度を示しており（図 13a）
、これから、（i）インフォーマル土壌中の As、Co、Mn、Ni、はインフォーマルダストより有意に高い結果となった（pFe は、地殻と同様の組成である、（ii）濃縮がみられる＜ 0.05）。フォーマルダストの金属濃度は、フォーマル

金属（Ag）と汚染がみられる金属（Cd、Cu、Pb、Zn）

土壌およびインフォーマル土壌よりも有意に高値を示し

が 特 定 さ れ た、（iii）7 元 素（Cd、Co、Cu、Mn、Ni、た（図 13a）。11 試料中 7 試料から In が検出されたこと

Pb、Zn）
については、フィリピン、中国

2）、インド 、から、In はフィリピンのフォーマルダスト中で特異的のインフォーマルサイト土壌で同程度の濃度がに濃縮される希少金属であることが示唆された。フォー

検出されており、アジア内での類似性が認められた（表マルダストは Ni、Cu、Pb、Zn による顕著な汚染が認め

2）。

られ、それらの濃度は対策を施す必要がある土壌濃度基

香港

13）

9, 11, 12）

準値 8）よりそれぞれ平均 10 倍、137 倍、12 倍、4.2 倍高い値であった。また、フォーマルダストには、Ag、Cu、（3）フォーマルダスト
4 種類の表層マトリックスの中で、As、In、Ag、Ni、

In、Pb が高濃縮していることも確認された（図 13b）。

Zn、Pb、Cu、Fe の最高濃度はフォーマルダストから検

フォーマルダスト中の As および Fe 濃度はフォーマル

出された（図 13a）
。Cd の濃度は、インフォーマルサイ

土壌より高値を示したものの（図 13a）
、Ef 値に差は認─ 12 ─

められなかったことから（図 13b）
、おそらくフォーマ
ルダスト中の As および Fe は、Co や Mn と同様に、主に地殻と構成の類似した土壌に由来するものと考えられた。以上のことから、フォーマルダストは、（i）汚染が深刻な金属（Ni、Cu、Pb、Zn）と Cd（中程度の汚染）、（ii）高濃縮金属（Ag および In）（、iii）地殻由来の金属（As、Co、Fe、Mn）が混在したものであることが示された（表2）。
（4）インフォーマルダスト
インフォーマルダスト中の In、Ni、Cu 以外の金属濃度は、フォーマルダストと同程度であった（図 13a）。
従って、インフォーマルダストとフォーマルダストでは金属構成が類似していた（表 2）。Pb および Zn はインフォーマルダストの中で一般的な汚染物質であり、最も高い濃度が検出された。インフォーマルダストからは

図 14 （a）成人および小児のハザードインデックス（HI）
HI は、9 元素（Ag、As、Cd、Co、Cu、Mn、
Ni、Pb、Zn）のハザード比（HQ）の合計値（b）HI に対する各元素の HQ の寄与率

In は検出されなかった。In は液晶ディスプレイや太陽
光パネルの透明電極に使用されており、高価な元素として知られているが、インフォーマルサイトにおいてはその回収が難しいため、取扱量が少ないことを反映した結（5）有害性評価

果と考えられた。また、インフォーマルダスト中 Ni お

発がん性以外の有害性を評価するために有害性指標

よび Cu の濃度はフォーマルダストより低値を示したが、（HQ および HI）を試算した結果を図 14 に示す。フォー

フォーマルおよびインフォーマルサイトの土壌より高い

マル土壌は Cu の汚染が若干認められたが、HI の値が濃度であり（図 13a）
、それらの濃度は対策を施す必要

もっとも低かったことから、成人および小児に対するリがある土壌濃度基準値8）よりそれぞれ 1.8 倍、33 倍高い

スクはもっとも低い媒体と考えられた（図 14a）
。一方、値を示した。他のアジア諸国の報告値と比較したとこ

フォーマルダストはフォーマル土壌およびインフォー

ろ、本研究で検出されたほぼ全ての元素（Ag、As、Cd、

マル土壌より明らかに高い HI 値を示した。フォーマル

Co、Cu、Mn、Ni、Pb、Zn）濃度は、インド・ニュー

ダストの成人および小児に対する HI 中央値はそれぞれ

デリーのインフォーマルサイト 3）より高値を示してい

4.6（中程度のリスク）および 37（高リスクの 3.7 倍高

た。マニラ周辺のインフォーマルダスト中の Ag、As、値）であった。フォーマルダストの HI 最大値は成人でCd、Pb 濃度は中国・Guiyu やインド・ニューデリー

61、小児で 490 に達し、著しいリスクが存在すること

3）

3）のインフォーマルサイトと同程度あったが、中国のはんを示している（図 14a）
。フォーマルダスト中 Cd、Co、だを分離し回収するサイト3）より低値を示した。さらに、

Cu、Ni、Pb、Zn の HQ 合計値は、中国・Guiyu の基板

本研究でインフォーマルダストから検出された Cd およリサイクルサイトで採取されたダスト 14）と同程度であっ

び Pb の最高濃度は、Guiyu の基板リサイクルサイトでた（表 3）。本研究のフォーマルダストの HQPb 平均値は検出された平均濃度 よりも低かった。以上より、中国

Guiyu の基板リサイクルサイトのダスト14）よりも低値でのインフォーマルサイトの Ag、As、Cd、Pb を除いて、あったにもかかわらず、HQCu の平均値は基板リサイク

インフォーマルダスト中の金属濃度はフィリピン、中ルサイトや Street B-114）より約 4.0-5.3 倍高値を示した（表

国、インドのアジア間で類似性があることが示唆された

3）。以上の結果より、Cu はフィリピンのフォーマルダ

（表 2）
。

ストに特異的な毒性金属であると考えられた。図 14b14）に示す通り、HI 値の主な寄与は Pb および Cu が占めており、それぞれ 75 ％および 17 ％
（合計 92 ％）に達した。
─ 13 ─

表3

小児の HI 値および HQ 値
本研究と中国・Guiyu の報告値14）との比較

HQ によるリスク評価には含めていないが、今回の調査

おいて作業環境ダストの経口摂取による健康リスクが高でフォーマルサイトから検出された In は液晶等に汎用い傾向があり、閉鎖性の高い建屋で管理を行っているされており、インジウム・スズ酸化物（ITO）として使

フォーマルサイトでは作業環境ダスト中の金属濃度が高用されている。ITO は強い肺毒性があり、間質性肺炎やくなる可能性が示唆された。これは降雨や風、土壌の攪

肺線維症を引き起こすことが知られており、作業者の死

拌などの自然の希釈効果が得られないためであり、とく亡例も報告されている15, 16）。In は、有害性の高い希少金に、特定の金属（Pb、Cu、Ni、In 等）は高値を示した。

属として、今後もそのリサイクル挙動や環境動態、曝露

一方、インフォーマルサイトのダストや土壌を経口摂取に焦点を当てた研究を進めていく必要があると考えられした場合、小児に対する健康リスクが高いことも明らかる。

となった。今後、食事や飲料水の ADD への寄与、金属

また、インフォーマルサイトの作業環境ダストや敷の生物学的利用能、多様な元素を含むマトリックスの毒地内土壌を経口摂取した場合、小児の健康リスクが高性影響に関してさらなる研究が必要であると考えられいことに留意する必要がある。これまでの研究では、た。

E-waste 作業者の子どもたちに血液 Pb 汚染が認められ
引 用 文 献るとともに、作業者自宅内の金属濃度も対照地域より高値であることが報告されている 。さらには、E-waste
3）

リサイクルサイトの近傍では、重金属汚染の母子間移行の可能性も指摘されている 。
17）1） Chen A., Dietrich K.N., Huo X., Ho S.-M. (2011) Developmental neurotoxicants in e-waste: an emerging
health concern, Environ. Health Perspect. 119, 431-

2．
1．
2．
4 まとめ

438.

本研究では、フィリピンのマニラ周辺のフォーマル

2） Ha N.N., Agusa T., Ramu K., Tu N.P.C., Murata S.,

およびインフォーマルな E-waste リサイクルサイトで

Bulbule K.A., Parthasaraty P., Takahashi S., Subra-

採取した敷地内土壌および作業環境ダスト中の 11 種のmanian A., Tanabe S. (2009) Contamination by trace

金 属（Ag、As、Cd、Co、Cu、Fe、In、Mn、Ni、Pb、

elements at e-waste recycling sites in Bangalore,Zn）を定量した。その結果、E-waste リサイクルサイト

India, Chemosphere, 76, 9-15.

のダストは、表層土壌と比べて金属汚染が顕著であるこ

3） Brigden K., Labunska I., Santillo D., Allsopp M.

とが明らかとなった。フォーマルとインフォーマルのサ(2005) Recycling of electronic wastes in China andイト間では金属汚染の傾向が異なることも分かった。まIndia: workplace and environmental contamination,

た、フィリピン、中国、インド、香港の E-waste リサイ

Technical Note 09/2005 (Section 1), Greenpeace

クルサイトで比較を行うと、地理的に遠い地点間であっInternational, Greenpeace Research Laboratories,ても、表層マトリックスの金属濃度には類似性が認めら

Department of Biological Sciences, University of Ex-

れた。インフォーマルサイトよりもフォーマルサイトに

eter: Exeter EX4 4PS, UK.

─ 14 ─

4） Wong C.S.C., Duzgoren-Aydin N.S., Aydin A., Wong

health implications in Southeast China, Environ. Sci.
Technol., 42, 2674-2680.

M.H. (2007) Evidence of excessive releases of metals from primitive e-waste processing in Guiyu, Chi-

15） Homma T., Ueno T., Sekizawa K., Tanaka A., Hirata M.

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(2003) Interstitial pneumonia developed in a worker

5） Wedepohl K.H. (1995) The composition of the conti-

dealing with particles containing indium-tin oxide, J.
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nental crust, Geochim. Cosmochim. Acta., 59, 1217-

16） Lison D., Laloy J., Corazzari I., Muller J., Rabolli V.,

1232.
6） U.S. EPA. (1997) Exposure Factors Handbook, Of-

Panin N., Huaux F., Fenoglio I., Fubini B. (2009) Sin-ﬁce of Research and Development, Washington, DC.

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7） U.S. EPA. (2011) Integrated Risk Information Sys-

17） Li Y., Xu X., Wu K., Chen G., Liu J., Chen S., Gu C.,

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8） VROM (2001) The New Dutch List, Inter vention

Zhang B., Zheng L., Zheng M., Huo X. (2008) Mon-values and target values: soil quality standards, Neth-itoring of lead load and its effect on neonatal behav-

erlands Ministry of Housing, Spatial Planning andioral neurological assessment scores in Guiyu, an

Environment, Department of Soil Protection, The

electronic waste recycling town in China, J. Environ.

Hague, Netherlands.

Monit., 10, 1233-1238.

9） Tang X., Shen C., Shi D., Cheema S.A., Khan M.I.,
Zhang C., Chen Y. (2010) Heavy metal and persistent

2．
2 レアメタルの大気中濃度の経年変化

organic compound contamination in soil from Wen-

2．
2．
1 背景と目的
今日、金属鉱物資源は欠かせないものとなっている。

ling: an emerging e-waste recycling city in Taizhou
area, China, J. Hazard. Mater. 173, 653-660.

特にレアメタルの需要はこの 30 年で急激に増加してお

10） Wong M.H., Wu S.C., Deng W.J., Yu X.Z., Luo Q.,
Leung A.O.W., Wong C.S.C., Luksemburg W.J.,

り、また日本のレアメタルなど金属資源の需要や消費は世界でも上位を占めている。

Wong A.S. (2007) Expor t of toxic chemicals – a

レアメタルは、地殻中の存在量が極めて少なく、採掘

review of the case of uncontrolled electronic-wasteと精錬が困難である金属の総称であり、電子工業やハイ

recycling, Environ. Pollut., 19, 131-140.

テク工業などの分野において重要な資源となっている。

11） Leung A., Cai Z.W., Wong M.H. (2006) Environmen-

なかでも、薄型テレビやパソコン、携帯電話の液晶パネ

tal contamination from electronic waste recycling at

ルの透明電極として使用されているインジウムの需要はGuiyu, southeast China, J. Mater. Cycles Waste Man-

著しく増加しており、その健康影響や生態影響などの顕

age., 8, 21-33.

在化が懸念されている。

12） Li J., Duan H., Shi P. (2011) Heavy metal contamina-

これまで鉛や亜鉛、水銀、カドミウムなどの金属は、tion of surface soil in electronic waste dismantling

日本でも公害問題を引き起こしたことから、その毒性にarea: site investigation and source-apportionment

ついて多くの実験的・疫学的研究がなされてきた。しかanalysis, Waste Manage. Res., 29, 727-738.

しながら、近年生産や工業的利用が急増しているレアメ

13） Lopez B.N., Man Y.B., Zhao Y.G., Zheng J.S., Leung
A.O.W., Yao J., Wong M.H. (2011) Major pollutants

タルについて環境中動態についての研究報告例は極めて少ない現状にある。

in soils of abandoned agricultural land contaminated

特にレアメタルの 1 つであるインジウムについては、

by e-waste activities in Hong Kong, Arch. Environ.

リン化インジウムがラットへの吸入試験により発がん性Contam. Toxicol., 61, 101-114.

が認められており1）、IARC のグループ 2A（ヒトに対し14）Leung A.O.W., Duzgoren-Aydin N.S., Cheung K.C.,ておそらく発がん性がある）に分類され、また酸化イン

Wong M.H. (2008) Heavy metals concentrations of

ジウムスズのラットへの長期吸入曝露により発がんが認

surface dust from e-waste recycling and its human

められている2）。このような状況の中、1998 年に酸化イ─ 15 ─

ンジウムスズ（ITO）研磨作業に従事していた作業員の年から 2010 年までに採取された試料フィルターを使用

間質性肺炎への罹患が明らかになった。この患者の血した。採取地点の違いによる試料の継続性については、

清中にはインジウムとスズが高濃度に検出されており、2010 年から 3 年間について両地点の試料をそれぞれ測ITO 吸入が原因であると診断された。その後 2001 年に定し、比較することによって評価した。ただし、1989

両側気胸を併発して死亡し、ITO 曝露による世界初の死年の試料は保存期間中に冷凍庫の故障があった関係で今亡例として注目された。

回の測定に供する量が確保できず、欠測とした。

このことから ITO 症例のように、家電製品などに多ブランクには各フィルターのうち、粉じん捕集部以外く含まれているレアメタルは、生産やリサイクル、廃棄の部分から同面積を切り取り、試料と同様に年間約 60

過程における製品ライフサイクルの中で環境排出や人へ検体を捕集年ごとに混合してブランク試料とした。測定の曝露を引き起こす可能性があると考えられ、レアメタ

値から対応する年のブランク試料の濃度を差し引き、各ルの曝露評価及びリスク評価は重要である。しかし大気年の大気中濃度を算出した。

中のレアメタル濃度の報告はほとんどないのが現状である。この状況を受け環境省では、2006 年に大気中のイ（2）試料の分解

ンジウム濃度調査を行い 、その吸入曝露によるリスク

粉じん試料の処理は湿式全分解法で行った。即ち、評価を実施している。しかしその測定は国内 5 地点にお100 mL テフロンビーカー中に試料フィルターを入れ、ける単回の測定にすぎず、季節変動や経年変動などを踏硝酸及びフッ酸分解（120 ℃、2 時間）、続いて硝酸及びまえたリスク評価は実施されていないのが現状である。

過塩素酸による分解（160 ℃、3 時間）、最後に硝酸、過特に需要が急増しているレアメタルについての大気中濃塩素酸及びフッ酸による分解（160 ℃、3 時間）を経て度は、年々変化している可能性があり、その長期的な変蒸発乾固した。

3）

これを 1 ％硝酸水溶液 20 mL で溶解して試料とした。

動状況の把握も重要である。
そこで本研究では、1980 年から今日まで、東京都内

試料は適宜希釈して測定に供した。

で 6 日置きに捕集し、独立行政法人国立環境研究所内の超低温冷凍庫内に保管し続けている大気粉じん（TSP）（3）無機元素分析のアーカイブ試料を用いて、大気中レアメタル濃度の経調製した試料は誘導結合プラズマ質量分析装置（ICP-

年変動を明らかにし、そのリスク評価を行うことを目的

MS、Agilent Technologies 社製 7500CX）を用い、スカとした。

ンジウム（Scandium）、チタン（Titanium）、バナジウ
ム（Vanadium）、 マ ン ガ ン（Manganese）
、コバルト

2．
2．
2 方法

（Cobalt）、 ガ リ ウ ム（Gallium）、 セ レ ン（Selenium）
、

（1）試料

ストロンチウム（Strontium）、ニオブ（Niobium）、イ

本研究で用いた試料には、東京都内で 1980 年から 6ンジウム（Indium）、タリウム（Thallium）、アンチモ

日おきに採取し、超低温冷凍庫内で保存してきた大気ン（Antimony）、ヒ素（Arsenic）、カドミウム（Cadmium）、

浮遊粉じん（TSP）を用いた。TSP 試料はハイボリウム

スズ（Tin）、セシウム（Cesium）及び亜鉛（Zinc）を測

エアーサンプラを用いて石英繊維フィルター上に 1000

定した。

L/min で概ね 24 時間捕集した。年間約 60 検体の試料かそれぞれの元素の定量下限値は In 1.74、Sc 8.68、V

ら一定量（捕集面 400 cm のうち、各検体から 6.7 cm ）8.68、Mn 8.68、Co 3.47、Ga 3.47、Se 86.81、Sr 8.68、を切り取り、捕集年ごとに混合して年平均試料とした。

Sb 8.68、Tl 1.74、As 8.68、Cd 3.47、Sn 8.68、Cs 1.74、

この試料は、採取を 6 日おきとしていることから採取曜

Zn 8.68 及び Pb 5.21（以上すべて pg/m3）だった。

22日は均一化されていることと、年間を通して均等に試料を混合していることから、曜日と季節変化を含めた年平

2．
2．
3 結果

均値を代表するものと評価できるものである。

（1）大気浮遊粉じん濃度の経年変化

捕集試料は白金台（旧公衆衛生院構内）で 1980 年か

実際に冷凍保存してある大気試料を開封し、色調を確ら 2003 年まで、神楽坂（東京理科大学構内）で 2001

認すると、1980 年から 2010 年にかけて捕集面が黒色か─ 16 ─

ら灰色へと変化してきたことが明瞭である（図 15）。

（2）大気中レアメタル濃度レベル

図 16 には TSP 濃度の経年変化を示した。なお重量は

図 17 には、大気中の無機元素濃度レベルを示した。

50 ％恒湿重量であり、年ごとに混合して（約 60 検体ず

図のうち In から Tl までがレアメタルまたはレアアース

つ）年間平均値としてある。

である。今回測定の対象とした 17 元素の中では、インTSP 濃度は 1980 年から 2010 年にかけてほぼ直線的

ジウム濃度が最も低く、10 － 2 から 10 － 1 ng/m3 のオーダーに減少していた。1980 年と 2010 年の年平均 TSP 濃度であった。一方最も高濃度だったのは鉛で、103 ng/m3

はそれぞれ 105 µg/m3 及び 35 µg/m3 であり、30 年間のオーダーであった。Ti、Mn は 102 ng/m3 程度であり、の間に 6 割以上減少したことになる。なお、採取地点

比較的高濃度に存在していた。

は 1980 年から 2002 年までは港区白金台、2001 年以降
は新宿区神楽坂と異なるが、2001 年と 2002 年は両地点で同時に採取した。それぞれ捕集した試料濃度を比較す
ると、ほぼ同じであり、異なる 2 地点で採取した試料であるものの都内の大気浮遊粉じん試料として同様に扱えるものと考えた。元素濃度についても 2 地点の違いを確認するため、2001 年から 2003 年の 3 年分について白金
台試料と神楽坂試料の両方を測定した。詳細は後述する
が、いずれの元素も両地点の値は経年変化の変動を大きく逸脱するほどの差はなく、両者とも都内の代表試料と図 17して扱えると考えられた。

大気中無機元素濃度の経年変化（3）大気中無機元素濃度の経年変化
図 18 から図 27 にレアメタルの大気中濃度の経年変化を示す。まずチタンでは（図 18）、1980 年台に約 140
ng/m3 程度であったが、年々一定の割合で低下し、2010
年には約 50 ng/m3、約 3 分の 1 まで低下した。その低下割合は TSP 濃度の減少とほぼ同じであった。
図 19 に は バ ナ ジ ウ ム の 場 合 を 示 し た。 最 高 濃 度を示したのは 1982 年及び 1983 年で、いずれも約 18
ng/m3 を示したが、その後減少し、2000 年以降は横ばいになった。
図 15

図 20 にはマンガンの場合を示した。1980 年代前半に大気粉じん試料の色調変化高濃度を示し（最高は 1984 年、94 ng/m3）、その後一定の割合で低下を続け、2010 年には 30 ng/m3 まで低下した。これも最高濃度から約 3 分の 1 まで低下している。
マンガンの指針値（年平均値）は 2014 年の「今後の有害大気汚染物質対策のあり方について」第十次答申 4）により設定され、0.14 µg/m3 以下とされている。これに対し都内大気中マンガン濃度はいずれの年においても指針値を大きく下回った。
図 21 はコバルトである。コバルトも一定割合で大気中濃度が減少した。その濃度は 1980 年代に 0.8 から 1.3
ng/m3、2010 年は 0.3 ng/m3 と最低値を示した。
図 16

図 22 は ガ リ ウ ム の 場 合 を 示 し た。1982 年（1.2

大気浮遊粉じん濃度の経年変化

─ 17 ─

ng/m3）と 1984 年（1.6 ng/m3）に他の年の 2 倍以上ののレベルであった。タリウムの場合も年々低下傾向が続

高い値がみられたが、この要因は現在のところ明らかでき、2010 年に最低値を示した。

3ない。これ以外の年においては、1980 年に約 0.7 ng/m

以上のチタン、バナジウム、マンガン、コバルト、ガであった大気中濃度は 2010 年に約 0.2 ng/m に低下しリウム及びタリウムの大気中濃度はいずれの 1980 年代ており、前述の元素とほぼ同様の傾向であった。

前半に最高濃度を示し、その後一定割合で減少し 20103

図 23 は大気中タリウム濃度の経年変化を示した。タリウムの大気中濃度は比較的低く、0.05 から 0.2 ng/m

3

年に約 3 分の 1 まで低下する傾向を示した。これは TSP
濃度の経年変化とほぼ同様の傾向であった。

大気中チタン濃度の経年変化

図 21

大気中コバルト濃度の経年変化

図 19

大気中バナジウム濃度の経年変化

図 22

大気中ガリウム濃度の経年変化

図 20

大気中マンガン濃度の経年変化

図 23

大気中タリウム濃度の経年変化

図 18

─ 18 ─

図 24 にはインジウムの大気中濃度の経年変化を、その国内生産量、国内需要5）及びリサイクル量とともに示間にわたって数 ng/m3 程度であり、一定の変動幅の中で横ばいの傾向が認められた。

した。インジウムの国内生産量は微増を続けているもまた図 27 に示した大気中アンチモン濃度の挙動は特ののその国内需要に比べて低く、その割合は 2000 年か

異的であり、1980 年代には約 6 ng/m3 で一定であり、ら 2005 年においては 10 ％から 20 ％であったものの、1990 年代には上昇を続け、1996 年頃にピークを迎え2006 年以降は需要の伸びに生産が追いつかず、10 ％を（11.9 ng/m3）、以降は減少を続け、2010 年には 1980 年

下回ったままである。一方、需要の伸びと併せてリサイ

代の半分以下にまでなった。

クル量が上昇しており、ほぼ同様の挙動をしている。

以上がレアメタル類の経年変化である。続いてそれ以このような状況の中で、大気中のインジウム濃度は外の元素のうち減少率が大きい 2 元素について挙げる。

1993 年に高い値（0.089 ng/m ）を示したものの、1980

図 28 及び 29 にはそれぞれカドミウム、ヒ素の大気

年から 2000 年付近までほぼ横ばいで推移し、以降は国中濃度を示す。この 2 元素は 30 年間の間に大きく減少

内需要の上昇とは逆に減少傾向を示した。

している。特にカドミウムは 1980 年代前半の最高値 4.63

図 25 には、セレン濃度の経年変化を示した。これまng/m3（1981 年）に対し最小値の 2010 年は 0.38 ng/m3での元素とは異なり、1980 年代から 2000 年にかけて大であり、10 分の 1 以下にまで減少していた。図 28 には気中濃度が約半分にまで減少し、以降は 1.0 ng/m 程度

生産量も併せて示したが、生産量の減少率と大気中濃度

で横ばいになっている。

の減少率はほぼ同様であった。ヒ素の減少も比較的大き3

続いて長期的な低下傾向を示さなかった 2 元素を挙げ

く、1980 年の 4.6 ng/m3 から 2010 年の 1.2 ng/m3 までる。図 26 に示したストロンチウムの大気中濃度は 30 年

4 分の 1 程度まで減少している。ヒ素の指針値（年平均

図 24

図 25

大気中インジウム濃度の経年変化

図 26

大気中セレン濃度の経年変化

図 27

大気中ストロンチウム濃度の経年変化─ 19 ─

大気中アンチモン濃度の経年変化

染物質による健康リスクの低減を図るための指針となる数値（指針値）が設定されるなど、削減に向けた取組みが進められていることも影響し、排出対策や代替が進んでいるためと考えられる。カドミウムについては大気汚染防止法の規制項目であり、施設ごとの排出基準が設けられていることもあり、規制の効果が現れていると考えられた。
インジウムについては、国内需要が低かった 2000 年
以前に大気中濃度はほぼ一定であった。しかしながら、
図 28

その後液晶テレビやプラズマテレビなど、フラットパネ

大気中カドミウム濃度の経年変化

ルディスプレイを用いた製品の生産増加に伴い、需要が急激に高まったにも関わらず大気中濃度は低下傾向にあった。インジウムは需要に対して国内生産量が低
く、また高価であるため需要との差分については積極的なリサイクルで補ったものと考えられ、結果的に一般環境中への廃棄、排出が以前よりも減少した可能性が示されたが、発生源の由来を含めた詳細な考察が必要である。今回測定した元素のうち、多くの元素が減少傾向を示した中、ストロンチウムは 30 年間を通じて一定の変動幅の中で横ばいであった。その要因は明らかでないが、排出の増加を TSP 濃度の減少が相殺した可能性もある。アンチモンについては特異な経年変化を示した。

図 29

大気中ヒ素濃度の経年変化

即ち、1996 年頃にピークを迎え、以降は減少を続けた。
恒見ら6）は、物質フロー分析を行って 1970 年から 2015値）は 6 ng/m3 とされているが、いずれの年もそれを下

年まで時系列的に製造量、市中ストック量、処理量を推回った。

定し、併せて大気への放散量も算出している。これによると、アンチモンの大気放散量は 1970 年から増加し、

2．
2．
4 考察

1995 年から 2000 年にピークを迎え、以降減少すると推（1）各元素の経年変化とその要因定している。これは家電リサイクル法の施行により、物前節で示したとおり、大気中の TSP 濃度は 1980 年

質回収率の増加、焼却量と埋立量が低減することが影響に最大で、以降一定の割合で減少し、2010 年にはそのしていると考察している。我々の都内大気中のアンチモ

3 分の 1 程度までになった。TSP の発生源には各種ばい

ン濃度の実測値（図 27）
でも、1996 年に最大濃度を示し、煙発生施設などの固定発生源や、自動車などの移動発生

以降減少しており、比較的良く一致した傾向を示した。

源がある。両者ともに浮遊粒子状物質の排出抑制の努力が続けられてきたことがその要因と考えられる。また、（2）各元素間の相関

チタン、バナジウム、マンガン、コバルト、ガリウム及表 4 には、各元素間の相関係数をまとめて示した。相びタリウムなどの元素濃度は、TSP 濃度と同様に減少

関の高いものを赤で、比較的低いものを青で示してあしていた。これらの元素は TSP 等排出規制に伴って抑る。前述のとおり、経年変化ではストロンチウムとアン

制されてきたものと思われる。一方、ヒ素やカドミウム

チモンが異なる傾向を示していたが、この表からも両者については、TSP の減少よりも高い割合で減少傾向をは他の元素と相関が低くなっていることが判る。

示した。ヒ素は 1996 年に大気汚染防止法における優先取組物質に指定され、2010 年には環境中の有害大気汚─ 20 ─

表4

各元素間の相関係数0.007 ng/m3 において 5 地点全てで検出され、検出範囲
は 0.011 ～ 0.55 ng/m3 であったと報告されている。この値を元に一般大気中濃度は概ね 0.00009 µgm3 とし、一日曝露量を概ね 0.000027 µg/kg/day と算出、最大曝露濃度を概ね 0.00035 µg/m3/m3、一日最大曝露量を概ね 0.00011 µg/kg/day と見積もっている。また吸入曝露
による健康リスクの初期評価では、ラット・マウスの無毒性量等 0.00013 mg/m3 を用い、曝露マージンを 4 と算出し、「詳細な評価を行う候補と考えられる」として
図 30

各元素の濃縮係数いる。この調査では、市原市、平塚市、名古屋市、大阪市及び大牟田市を調査対象としており、東京は含まれて（3）各元素の濃縮係数いない。

図 30 には、地殻係数に対するそれぞれの元素の濃縮

今回我々が測定した都内の大気中インジウム濃度か係数を示した。基準にはアルミニウム濃度を使用した。

ら、同様のリスク評価を行った結果は以下のとおりで最も濃縮係数が高いのは鉛であり、10 のオーダーで、ある。都内の最低濃度は 2010 年の 0.00002 µg/m3、最レアメタルの中ではセレン、アンチモンが高い値を示し

大濃度は 1993 年の 0.000089 µg/m3 であった。最大値

た。インジウムも 102 レベルと高く、今回示した 11 種を用いると、一日曝露量は成人体重 50 kg、一日呼吸量のレアメタル・レアアースの中で 4 番目の高さであった。

を 20 m3 として 0.00027 μg/kg/day、最小値を用いた場

一方、スカンジウム、チタンなどは 1 程度と低い値を示

合は 0.00006 µg//kg/day となった。この値は先の化学した。

物質環境実態調査によるものより小さく、曝露マージン

3は 1993 年の値で 15 となり、「情報収集に努める必要があると考えられる」レベルになった。この違いは測定地（4）都内におけるインジウム吸入曝露のリスク評価
国内の大気中インジウム濃度の測定については、環境点の差異による可能性がある。また化学物質環境実態調省による平成 18 年度化学物質環境実態調査が行われて査が 5 地点 15 検体の測定値であるのに対し、我々の用いる。この調査によれば、5 地点を調査し、検出下限値

いた試料は曜日も均一化した年間約 60 検体であり、年─ 21 ─

平均値として代表性が高い試料であることを考慮する必

動の解明、（2）汎用電子機器部品からの降雨暴露による要がある。いずれにしても 1993 年における曝露マージ

溶出挙動および土壌中での溶出・拡散挙動の解明、（3）

ンは 100 を超えるものではなく、引き続き環境大気中の汎用電子機器部品から溶出した金属の土壌微生物群集構

インジウム濃度の監視は行われる必要があると考えられ造への影響評価、の以上 3 つについて検討を行った。

た。
2．
3．
2 方法
引 用 文 献

（1）実験に使用した汎用電子機器部品（図 31）
山林への不法投棄等により土壌汚染を引き起こす可能

1） NTP (2001) Toxicology and carcinogenesis studies

性のある汎用電子機器の部品として、本サブテーマで検of indium phosphide (CAS No. 22398-80-7) in F344/討を行ったのは、プリント基板を 5 mm 角程度に粉砕しN rats and B6C3F1 mice (inhalation studies), NTP

たもの（PB）、ブラウン管ガラスカレットを 5 mm 片程TR 499.

度に粉砕したもの（BG）、液晶パネルを 10 mm 角に切2） Gotoh K., Ikawa N., Eitaki Y., Kawasumi Y., Yamagu-

断したもの（LP）である。液晶パネルは含有する脱泡

chi T., Arito H., Fukushima S. (2011) Inhalation car-

剤が As（LP（As））と Sb（LP（Sb））の 2 種類を用いた。

cinogenicity and chronic toxicity of indium-tin oxide（2）汎用電子機器部品からのレアメタル等の溶出量と挙in rats and mice. J.Occup Health, 53, 175-187.

動の解明

3） 環境省（2007）化学物質環境実態調査 化学物質

イ．汎用電子機器部品に含有されるレアメタル等の全量と環境，平成 18 年度初期環境調査結果，p59．

分析4） 環境省（2014）中央環境審議会「今後の有害大気
汚染物質対策のあり方について（第十次答申）」〔方法〕プリント基板粉砕物、ブラウン管ガラスカレッ

5） 石油天然ガス・金属鉱物資源機構（2012）鉱物資

ト粉砕物、液晶パネルを凍結粉砕機および擂潰機でさらに粉砕した後に、王水で溶解した。残渣は、炭源マテリアルフロー 2011，35 インジウム
6） 恒見清孝，和田英樹（2008）リスク評価のための化・灰化の後に四ホウ酸ナトリウム－硼砂にて溶融

日本国内におけるアンチモンの物質フロー分析，日した。溶解した試料中の金属元素は高周波誘導プラ

本金属学会誌，72（2），91-98．

ズ マ 発 光 分 析 装 置（ICP-AES: Nippon Jarrell-Ash 製
ICAP-750）および同質量分析装置（ICP-MS : Agilent

2．
3 水土壌圏における動態・環境影響評価研究

7500cx）で定量した。臭素は、粉砕試料を燃焼－イ

2．
3．
1 はじめにオンクロマトグラフィーで定量した。

汎用電子機器の使用増加に伴い、主に国外の廃棄リサ
イクルシステムの構築が不十分な地域では不法投棄等がロ．液晶パネルの層構造に対応するレアメタル等の存在顕在化してきており、これらの機器に含まれる鉛や銅、

位置測定

ニッケルなどの他、レアメタルの溶出は水環境や土壌環〔方法〕As または Sb を脱泡剤として含有する液晶パ境への汚染が懸念される。しかし、特にレアメタルのよ

ネルを樹脂包埋し、断面を研磨したものを試料としうな微量成分に関しては、廃棄物からの拡散による環境た。試料をアブレーションセルに固定し、スポット

影響についてのデータがきわめて限られているのが現状である。電子機器製品の設計、廃棄管理等、ライフサイ
クルのあり方を考える上で、ライフサイクル末端である
環境中における廃棄製品からの金属の溶出挙動やその後の環境中動態を明らかにすることは重要な課題である。
そこで本サブテーマでは、汎用電子機器類の廃棄に由来する汚染の基礎的な知見を収集することを目的として、（1）汎用電子機器部品からのレアメタル等の溶出量と挙─ 22 ─

図 31 実験に使用した汎用電子機器部品廃棄物（括弧内は主要構成元素）

径 12µmφ- 周波数 10Hz-90 ％出力－ 1µm/s でレーザー

テフロン製メッシュ皿と 2L ポリプロピレン製ボトルを ラ イ ン 照 射 し（New Wave Research（ESI） 社 製を組み合わせた降雨採取器を製作し、一定量のプリ

UP213）、発生したガス中に含まれる金属成分を ICP-

ント基板粉砕物（1 mm 以上 5 mm 以下、10 g）、ブラ

MS（Agilent Technologies 社製 7500cx）で測定した。

ウン管ガラスカレット粉砕物（20 ～ 30 mm、20 g）、

さらに、As 及び Sb が検出された部位について、膜方

液晶パネル（10 mm 角、5 g：但し、脱泡剤として As

向と平行にレーザーを約 130 µm ライン照射し、ICP-を含むもの、Sb を含むものをそれぞれ 2.5 g ずつ供試

MS により定性分析を行った。

した）をそれぞれメッシュ皿上に置いて、林内（スギ林、シラカシ林、マツ林）および林外（芝地）に設置した。メッシュの高さが地上 1 m、また樹幹から 50

ハ．汎用電子機器部品からのレアメタル等の水への溶出

cm 程度離れたところに位置するよう配置した。また、

試験〔方法〕25 ℃恒温槽内に設置した 250 mL テフロン広各設置箇所においてメッシュ皿上に何も置かないブ

口瓶に 4 種類の汎用電子機器部品試料 10 g を量り取

ランク区を設置した。設置後 1 カ月おきにボトル中り、水 100 mL を加えてテフロンインペラで 1 ～ 168の降水を回収し、降雨量、pH、電気伝導度を測定し、時間撹拌した。溶離液の pH 変化による沈殿生成や試料の一部は孔径 0.45 µm のメンブランフィルター

吸着などの影響を防ぐため、溶離液には 2-［4-（2-ヒでろ過し、硝酸酸性溶液とした後、高周波誘導プラ

ドロキシエチル）-1-ピペラジニル］エタンスルホン

ズ マ 発 光 分 析 装 置（ICP-AES: Nippon Jarrell-Ash 製酸（HEPES）、3-［4-（2-ヒドロキシエチル）-1- ピペ

ICAP-750）および同質量分析装置（ICP-MS: Agilent

ラジニル］プロパンスルホン酸（EPPS）、2- モルフォ

7500cx）で雨水中の元素を分析した。2012 年 6 月かリノエタンスルホン酸 1 水和物（MES）を添加した。

ら 2013 年 5 月までの一年間観測を行った。ただし、一定時間毎に溶離液の一部を抜き取り、0.2 µmφ のメ

マツ林については途中、設置区域のマツ枯れの影響

ンブレンフィルターで沪過し、金属分析用硝酸を滴により 2013 年 1 月で終了した。

下して pH を 0.3 とした後に ICP-AES または ICP-MS
ロ．汎用電子機器部品から溶出した元素の土壌中拡散挙で溶出した金属濃度を定量した。

動（3）汎用電子機器部品からの降雨暴露による溶出挙動お（a）土壌カラムを用いた鉛直拡散の検証
汎用電子機器廃棄物が野外に廃棄された場合を想定

よび土壌中での溶出・拡散挙動の解明
イ．汎用電子機器部品からの降雨暴露溶出実験
汎用電子機器廃棄物が野外に廃棄された場合を想定
し、さまざまな林内および林外における降雨暴露を受けた環境中での各種元素の溶出挙動について検証することを目的として行った。
〔方法〕図 32 に示したような塩ビ製の円筒コンテナー
内に直径 10 cm 深さ 15 cm のポリエチレン製漏斗に

図 32

降雨暴露実験の概要

図 33

─ 23 ─

土壌カラム実験の方法概要図

し、土壌表面における廃棄物からの各種元素の溶出99.9 ％）を入れて混和した。水分条件を最大容水量

挙動とその後の土壌鉛直浸透について検証することの 60 ％または 120 ％（湛水条件）となるように蒸留を目的として行った。

水を添加し、初期重量を計測した後、軽く蓋をして〔培養方法〕図 33 に示したように、国内の代表的な土培養器内で暗所 25℃の条件にて、2 ヶ月間のインキュ壌 4 種（黒ボク土、褐色森林土、褐色低地土、砂丘未

ベーションを行った。この間、一週間おきに軽く攪熟土）を用いて、φ 65 mm ×長さ 300 mm の塩ビ製

拌し、蒸発した水分量を重量計測し、適宜補充した。

半割型の円筒カラムに風乾土壌を充填し、水に浸潤

供試土壌には表 5 のカラム内鉛直拡散実験に用いた褐させるなどの前処理後、土壌表面にプリント基板粉

色森林土と褐色底地土を用いた。また、処理区につ砕物を一定量施用した。インキュベーター内（温湿度

いては廃棄物を加えないコントロール区を用意した。

制御環境下）で模擬降雨暴露（蒸留水および希硝酸＋〔分析方法〕インキュベーション終了後、生土のまま

希硫酸混合液による模擬酸性雨）させながら、1 カ年

1 mm のふるいを通過させ、プリント基板粉砕物およ相当のインキュベーション試験を行った。尚、実験

び鉛ペレットと土壌試料を極力分別した。pH 測定、に供した土壌試料の理化学特性は表 5 のとおりであ

各種元素の形態分析は生土状態のまま行った。また、る。

120 ％水分区については、土壌と廃棄物を分別する前〔分析方法〕インキュベーション中は定期的にカラに土壌に直接 ORP 電極（HORIBA-9300）を挿入してム下端からの浸透水を回収し、pH、電気伝導度を測

酸化還元電位の測定を行った。

定し、雨水同様に元素分析を行った。インキュベー
ション終了後、カラムを開き、土壌を 2 cm 深毎に回（4）汎用電子機器部品から溶出した金属の土壌圏微生物

収した。回収した土壌試料は凍結乾燥処理後、pH（固生態系への影響評価

液比 1：2.5）、電気伝導度（固液比 1：10）測定を行った。

〔方法〕前述ロ .（b）の混和培養試験において、特に各種金属元素の土壌深度別形態分析には、蒸留水を鉛等の溶出が認められたサンプルについて、培養 2 カ

用いる溶出試験（環告 18 号）および 1 mol L

月後の土壌から FastDNA SPIN kit for Soil（Q-Biogene－1

塩酸による含有量試験（環告 19 号）を行った。溶出液製）を用いて全 DNA を抽出した。

中の金属元素の定量には、ICP-AES（Thermo Jarrell-

抽 出 し た DNA 試 料 を 鋳 型 と し て、 全 て の 種

Ash 製 61E-Trace） お よ び ICP-MS（Nippon Jarrell-

類 の 真 正 細 菌 に お け る 16S rRNA 遺 伝 子 の 一

Ash 製 ICAP-750）を用いて分析した。

部 領 域 を 対 象 と す る プ ラ イ マ ー セ ッ ト 27f（5’AGAGTTTGATCMTGGCTCAG-3’）-1492r（5’-（b）水分条件の異なる土壌に混和された場合の溶出挙動

ACGGYTACCTTGTTACG-3’） を 用 い て PCR（ ポ リの検証

メラーゼ連鎖反応）を行った。得られた遺伝子断片

汎用電子機器廃棄物が土壌中に廃棄・埋め立てられをベクタープラスミド（Takara bio 製）に組み込んた場合を想定し、土壌および土壌溶液と接触した場だ後、大腸菌に導入してクローン化することで、16S合の各種元素の溶出挙動について検証することを目rRNA 遺伝子のクローンライブラリを構築した。各土的に行った。

壌サンプルでそれぞれ 80 クローン程度を無作為に抽〔培養方法〕200mL 容程度の培養瓶に風乾土（乾土

出 し、BigDye Terminator v3.1 Cycle Sequencing Kit

当り 50 g）と一定量のプリント基板粉砕物 10 g（＜（Applied Biosystems 製 ） 及 び Applied Biosystems1 mm） ま た は 金 属 鉛 ペ レ ッ ト 10 g（Alfa Aesar 社

3730 DNA Analyzer（Applied Biosystems 製 ） を 用

表5

いて塩基配列を決定した。なお、シーケンスプライ

供試土壌の理化学特性

マーとしては 341f（5’-CCTACGGGAGGCAGCAG-3’）-911r（5’-CCGTCAATTCATTTGAGTTT-3’）を用いた。
決定した塩基配列を Ribosomal database project 上のRDP classifier（http://rdp.cme.msu.edu/classifier/classifier.jsp）により系統分類し、各サンプルの細菌─ 24 ─

叢を比較した。また、細菌叢の多様性を比較するたに示す。

めに、Analytic rarefaction software（V.2.0）を用いて電子基板には多くの元素が含まれているが、主たる

レアファクション解析を行うとともに、統計ソフト R

成 分 は Cu、Si、Br、Ca、Al、Sn、Pb、Sb 等 で あ っの vegan パッケージを用いて多様性指数を計算した。

た。今回の分解方法により得られた含有率を従来報

リアルタイム PCR 法を用いて、各サンプル中に告されている値1-3） と比較すると、今回の結果では

含 ま れ る 16S rRNA 遺 伝 子 及 び 一 部 の 窒 素 代 謝 関

Ag、Co、Cr が測定されていないが、これは今回の測

連遺伝子の定量を行った。選択した窒素代謝関連

定では粉末試料を蛍光 X 線装置でスクリーニングし、遺伝子は、narG（硝酸還元酵素遺伝子）、nosZ（亜検出された元素のみ ICP-AES または ICP-MS 測定の酸化窒素還元酵素遺伝子）、及び nrfA（アンモニ対象としたためである。一方で、従来の報告では測ア生成を伴う異化型亜硝酸還元酵素遺伝子）の定対象外だった Br と Si の他、微量の As、Au、Bi、計 3 種 で あ る。 そ れ ぞ れ の 定 量 に は、narG1960F

Ce、Nb、Ti、W、Zr の含有が示唆された。なお、従（5 ’ - T AY G T S G G C C A R G A R A A - 3 ’）- n a r G 2 6 5 0 R

来の報告では試料全体の 30 ％程度を明らかにしたの（5 ’ - T T Y T C R T A C C A B G T B G C - 3 ’）、n o s Z F（5 ’

みであったが、今回の測定では試料全体の 57 ％の元-CGYTGTTCMTCGACAGCCAG-3’）-nosZ1622R（5’素を明らかにすることができた。

-CGSACCTTSTTGCCST YGCG-3’）、 及 び nrfAF

ブラウン管ガラスおよび液晶パネルについては、含（5’-GCNTGYTGGWSNTGYAA -3’）-nr fA7R1（5’有する元素はプリント基板ほど多種ではなかった。

-TWNGGCATRTGRCARTC-3’）の各プライマーセッ

含有量の大きな元素としては、ブラウン管ガラスでト を 用 い た。MightyAmp for real time（SYBR plus）

は Si、Pb、Ba、Sr、Zn、Zr、Ca、Sb が、ヒ素含有液（Takara bio 製）及び LightCycler 480 Real-Time PCR

晶パネルでは Si、Ca、Sr、Ba、As、Fe が、アンチモ

System（Roche 製）を用いて、抽出 DNA 試料中のン含有液晶パネルでは Si、Ba、Ca、Sb、Sr、Fe、Sn

これらの遺伝子を定量した。定量に使用した標準が挙げられる。これらの電子機器構成部品に含まれサ ン プ ル は、narG、nirS 及 び nosZ は Pseudomonas
stutzeri IFO3773、nrfA は Escherichia coli JM109（Takarabio 製）由来の DNA からそれぞれ作製した。
2．
3．
3 結果と考察（1）汎用電子機器部品からのレアメタル等の溶出量と挙動の解明
イ．汎用電子機器部品に含有されるレアメタル等の全量
分析
4 種類の試料を凍結粉砕機および擂潰機で粉砕したところ、電子基板試料では全体の 14．
6 ％が粉末化
せずに大型試料片として残存した。これらの残渣を外観と蛍光 X 線分析により分類を行った。その内訳
は、リードフレーム（5．
87 ％）、銅合金プレート（4．
53 ％）、ゴム・プラスチック（2．
01 ％）、樹脂片（1．
37 ％）、白銀色破片（0．
83 ％）であった。蛍光 X 線分析の結果を考慮して、これらの残渣の組成を、粉末試料と同一（樹脂片、ゴム・プラスチック）、銅90 ％（リードフレーム、銅合金プレート）、Sn 35 ％、Pb 0．
1 ％（白銀色破片）と推定して、粉末試料の測定結果に加算した。各試料の含有量分析の結果を表 6
─ 25 ─

表6

各試料中の元素含有量（mg kg － 1）

る元素の存在量については報告がなく、比較検討はいイオン強度の As と微量の Sb が検出されているこ

行わなかった。

とが分かる。Sb 液晶パネルでは Al、Si、Ca、Sr を主成分とするガラスと推定される基材部から Sb と Asが検出された。

ロ．液晶パネルの層構造に対応するレアメタル等の存在

これらの深さ方向の分析結果を基に、As および Sb

位置測定
液晶パネルは偏光フィルター、ガラス基板、透明電を含有する部位の定性分析を行った結果、As 含有液

極、配向膜、液晶、カラーフィルターなどの異なる晶パネルの表面薄膜には B、C、Mg、Al、P、Sn、Sb

性質を持った薄層を多重に積層していることが知らと 微 量 の Ca、Cr、Pb が、 基 材 部 に は B、Mg、Al、

れている4）。金属類がこれらのどの層に含有するのか

Si、Ca、As、Sr、Zr、Sn、Sb と 微 量 の Ba が、 そ しを知ることは、液晶パネルからの溶出機序を知る上て Sb 含有液晶パネルの基材部には B、Mg、Al、Si、で重要である。そこで As または Sb を脱泡剤として

Ca、Sr、Sn、Sb、Ba と微量の As、Pb が存在するこ含有する 2 種類の液晶パネルの深さ方向のプロファイとが明らかとなった。
このように、多層構造を持つ液晶パネルに含有する

ルを明らかにした。
図 34 は As 含有液晶パネル、図 35 は Sb 含有液晶

金属元素には、深さ方向での分布が存在することがパネルの測定結果である。図の縦軸は、BG（バック明らかとなった。これは、不法投棄のような原形のグランド）補正及び同位体存在比補正イオン強度（cps）

ままでの降雨暴露の際に、それぞれの金属元素の溶を、横軸は走査時間を XY ステージ走査速度から走査

出挙動に差が生じる可能性を示すとともに、通常の距離（mm）に変換して示した。As 液晶パネルでは廃棄物処理の現場においても、液晶パネルの取り扱

透明電極と推定される表面の Sn、Al、In が含有されいに留意する必要があることを示している。

る薄膜部より高いイオン強度の Sb が、Al、Si、Ca、Sr を主成分とするガラスと推定される基材部より高ハ．汎用電子機器部品からのレアメタル等の水への溶出
試験
電子基板、ブラウン管ガラスおよび液晶パネルについて溶出試験を行い、溶出する金属類の種類と濃度を測定した。廃棄物の溶出試験は環境庁告示第 13 号
または環境庁告示第 46 号による方法が使用されるが、本研究では溶出時間が長期にわたった場合の最大溶出量を求めることを目標として、1:10 の固液体積比のみ準拠し、振とう方法、振とう速度、振とう時間は独自のものとした。

図 34

電子基板では Pb、Zn、Cu が、ブラウン管ガラスでAs 含有液晶パネルの強度プロファイル

は B、Si、Zn、Ba、Pb が、液晶パネルからは B、Si、Ba の他に脱泡剤として添加された As や Sb が溶出した。溶出量と溶出時間との間には、部品の種類と金属元素の種類により、異なる傾向が見られた。時間－溶出量曲線の代表例として、ブラウン管ガラスからの Ba の溶出、同 Pb の溶出、また、液晶パネルからの As の溶出について図 36 ～ 38 に示した。
溶出にはかなり時間がかかり、100 時間程度で一定値となるもの（図 36）もあるが、170 時間でも一定値に至らないものもあった。また、溶出量が一旦上

図 35昇した後に、低下に転じているもの（図 37）もある

Sb 含有液晶パネルの強度プロファイル

─ 26 ─

が、これは溶出操作に伴う試料基材の分解・懸濁化と溶離液の pH 変動により、他の金属類との共沈や吸着の影響が現れているためと考えられる。純水への溶出の場合、溶液の pH はプリント基板では 5.4 ～ 7.0、
ブラウン管ガラスでは 5.9 ～ 7.5、As 含有液晶パネル
では 4.6 ～ 6.2、Sb 含有液晶パネルでは 3.3 ～ 6.2 と経時変化が著しく大きかった。
一方、緩衝剤を添加した系での溶液の pH は、プ
リント基板では 4.9 ～ 6.2（MES 添加系）
、5.5 ～ 6.0（HEPES 添加系）
、5.9 ～ 6.4（EPPS 添加系）
、ブラウ

図 36

ブラウン管ガラスからの Ba の時間－溶出量曲線

図 37

ブラウン管ガラスからの Pb の時間－溶出量曲線

図 38

As 含有液晶パネルからの As の時間－溶出量曲線

ン管ガラスでは 5.4 ～ 5.7（MES 添加系）
、6.3 ～ 6.6（HEPES 添加系）
、6.7 ～ 7.3（EPPS 添加系）
、AS 含
有液晶パネルでは 3.6 ～ 4.0（MES 添加系）
、5.2 ～ 5.3（HEPES 添加系）
、5.6 ～ 6.2（EPPS 添加系）
、Sb 含
有液晶パネルでは 3.6 ～ 4.0（MES 添加系）
、5.2 ～ 5.4（HEPES 添加系）
、5.7 ～ 6.0（EPPS 添加系）となり、
経時変化の変動幅は小さかった。溶離液に緩衝溶液を用いた場合、水を用いた場合に較べて溶出濃度が高くなるのは、溶離液の pH が安定することで溶出した金属の加水分解や吸着などの状態変化が小さくなるためと考えられる。溶出量はほとんどの場合にMES 添加の系でもっとも大きくなり、溶出量が溶離液の pH に強く依存していることを示している。この点から、酸性雨に暴露される可能性のある地域においては、不法投棄等で屋外に放置された廃棄家電製品の管理が特に重要であると言える。液晶パネルからの溶出試験（図 38）では、As や Sb の時間－溶出量曲線に誘導期が見られるが、これは前述のロ．で明らかになったように、液晶パネルが多層構造体であり、As や Sb はその中心部（基材部）に分布しているためではないかと推察された。
pH4.5 ～ 7、1 ～ 170 時間での異常値を除いた全デー
タ中の最大値から算出した最大溶出量を表 7 に示した。電子基板では配線及びハンダに使用されている
Zn、Pb、Cu が高濃度で溶出している。ブラウン管ガ
ラスでは Pb、Zn、B、Ba、Si の溶出が顕著であった。
液晶パネルは電子基板やブラウン管ガラスと比較して溶出量は低めであった。脱泡剤として添加されている As または Sb は、それぞれのタイプの液晶パネルにおいて、明確な溶出があることが明らかであった。

─ 27 ─

表7た。降雨 pH は年平均値としてみた場合、各林内雨間

各試料からの最大溶出量（mg kg － 1）

および林外雨との間に差異が認められた。
次に暴露させた廃棄物種ごとの処理間差について表
9 に示した。これらは設置箇所 4 地点（林外、マツ林
下、シラカシ林下、スギ林下）の平均値として示したものである。廃棄物を施用していないブランク区においても、Zn や Cu などは比較的高い値を示しており、降水そのものが既に汚染されていることを示している。廃棄物処理区では最も多種の金属元素の溶出が認められたのがプリント基板粉砕物であり、Pbを筆頭に、Cu、Zn、Sn、Ni、Sb などの溶出が確認された。ブラウン管ガラスからはその主要成分である
Pb が顕著に溶出していた。液晶パネルからは全体的に溶出する元素は低濃度であったものの、薄膜の主成分とおもわれる In が顕著に溶出する傾向が認められた。形状が異なるため単純な廃棄物間の比較はできないが、汎用電子機器廃棄物への降雨暴露ではプ
リント基板に装着されるはんだ成分由来の Pb やブラ
ウン管ガラスに含まれる Pb が比較的容易に溶出しやすいことが明らかになった。
これ以降、多種多様な金属元素の溶出が認められたプリント基板粉砕物に重点を置いて考察を行う。プ
リント基板粉砕物からの Pb の溶出量は降雨量の増加にともなって増大した（図 39）。すなわち、接触する雨量が多いほど溶出する金属元素量も増大するようである。
（2）汎用電子機器部品からの降雨暴露による溶出挙動お降雨 pH と月別降雨量あたりの Pb 溶出量との関係、

よび土壌中での溶出・拡散挙動の解明

すなわち降雨の質が金属元素の溶出量に及ぼす影響

イ．汎用電子機器部品からの降雨暴露溶出実験について図 40 に示した。林外や各林内など設置箇所

各林内および林外で回収された降雨のおおよそのにより傾向は異なったものの、林外およびスギ林下

特徴について一年間の平均値で示した（表 8）。なお、では降雨 pH と月別降雨量あたりの Pb 溶出量との間

ここでは 4 処理区（ブランク区、プリント基板区、液に負の相関関係が認められた。特に、林外では降雨

晶パネル区、ブラウン管ガラス区）の平均値で表した。
林内では樹冠や樹形の影響で林外にくらべ回収された雨量は明らかに少ない。一方、降水中の溶質成分量の指標である電気伝導度は林内で高い傾向を示し
表8

各暴露試験地の年間降雨量、年平均降雨 pH と電気伝導度（EC）

─ 28 ─

表9

施用廃棄物ごとの年間降雨暴露溶出量

pH の低下に伴う Pb 溶出量の増大が顕著であり、Pb

ロ．汎用電子機器部品から溶出した元素の土壌中拡散挙動の pH に伴う溶解性をよく反映した結果となった。一方、スギ林下では、林外に比べ、降雨 pH の低下に伴（a）土壌カラムを用いた鉛直拡散の検証

う溶出量の増大傾向が相対的に顕著であり、わずか

試験期間中、下端浸透水中からはプリント基板由な pH の低下でも溶出量が鋭敏に上昇する結果となっ来と考えられる金属の溶出は認められなかった。イた。これはおそらく林内の降雨に混入する溶存有機

ンキュベーション終了後のカラム土壌中の金属元物の影響により、金属と可溶性の錯体を形成してい素の形態を分析したところ、Pb においては水溶出、る可能性が考えられた。降雨の質が暴露されるはん

1 mol L － 1 塩酸溶出いずれも、ほとんどが表層からだ成分の溶出に及ぼす影響について調べた過去の研2 cm 程度の範囲に滞留していることが確認され、降究では 、降雨中に含まれる金属錯生成能を有する有雨による鉛直移動はそれほど大きくなかった（図機物量は季節変動を示し、特に春と秋に増大するこ

41）。また、黒ボク土の場合、他の土壌とは異なり水と、また、これらの値は特にシラカシ林で高く、タ

溶出では表層 0 ～ 2 cm 層においてもほとんど Pb はンニン質と推測される成分に由来することを見出し検出されなかったが、塩酸抽出では高濃度の Pb が検ている。したがって、暴露環境は、電子機器廃棄物

出されたことから、プリント基板から溶出した Pb はからの溶出成分やその溶出量に強く影響を与えると黒ボク土に含まれる成分（特に正に帯電した成分）と考えられる。

強く吸着することが示唆された。これらの傾向は他

5）にも Cu、Ni、Sn、Sb でも同様に確認された。
（b）水分条件の異なる土壌に汎用電子部品が混和された
場合の溶出挙動の検証
インキュベーション後の土壌 pH は褐色森林土、褐

図 39 月別降雨量とプリント基板粉砕物からの鉛（Pb）
溶出量との関係図 40

降雨 pH と月別降雨量あたりの鉛（Pb）溶出量との関係

─ 29 ─

図 41 土壌カラム試料中の鉛直方向に拡散する Pb の分
布結果（上：溶出試験、下：含有量試験）

色低地土のいずれも 60 ％水分区に比べ 120 ％水分区

この他、図は割愛するが Pb 溶出量と土壌 pH とので高くなる傾向を示した（図 42）。60 ％水分区で土壌同様の関係は、Sn、In、Sb でも認められた。

の酸性化に寄与していたと思われる硝酸イオンや硫以上の結果より、降雨暴露を受けた廃棄物からの酸イオンが 120 ％水分区（湛水条件）では脱膣等の還金属元素の溶出は、降雨量、降雨 pH、溶存有機物に元作用により消失したためと考えられる。

よって複雑に影響されていることがわかった。また、塩酸で抽出された

土壌表面に施用されたプリント基板粉砕物からの溶

鉛含量について図 43 に示した。褐色森林土、褐色低

出金属元素は、一年程度経過後もそのほとんどが表

地土のいずれの土壌においても廃棄物混和処理区で層 0 ～ 2 cm に滞留していることがわかった。プリンは 60 ％水分区の方が 120 ％水分区よりも高い Pb 抽ト基板粉砕物の土壌への混和条件では、土壌の種類、出量を示した。廃棄物と土壌水分との接触度合は当水分条件、廃棄物の種類に関わらず、金属元素の溶然のことながら金属元素の溶出に大きな影響をおよ

出は pH に最も制限されることが明らかにされた。

上記各々の処理区より 1 mol L－1

ぼすことが予想されたが、本結果はむしろ逆の傾向を示した。この要因として、図 44 に示す通り、プリ（3）汎用電子機器部品から溶出した金属の土壌圏微生物

ント基板廃棄物から土壌中に溶出した Pb 量は pH に生態系への影響評価

強く律則されていることがわかった。この関係は、

前述ロ．
（b）に示した混和培養試験において、鉛

前述イ . の降雨暴露溶出試験でも同様の傾向を示し

ペレット及び基板添加による土壌微生物群集構造のたが、Pb の溶出には水分暴露量に加え、水分の質変遷を調べるため、特に鉛溶出の認められた褐色森である pH に強く制限されることが明らかとなった。

林土 - 水分 60 ％区の各サンプルについて、真正細菌

120 ％区は還元的状態となりやすく、そのため土壌中の 16S rRNA 遺伝子を標的としたクローン解析を行っ-に多量に存在する NO3 イオンなどが脱窒されることた。図 45 に、得られたクローンを門レベルで分類しにより、土壌酸度が緩和されたと考えられる。

た結果を示す。すべてのサンプルにおいて Firmicutes
門、Proteobacteria 門及び Actinobacteria 門に属する

図 42

水分条件の異なるインキュベーション後の土壌
pH の変化図 44 インキュベーション後の土壌 pH と 1 mol L － 1 塩
酸抽出鉛濃度との関係

図 43 水分条件の異なるインキュベーション処理土壌中の 1 mol L － 1 塩酸抽出鉛含有量

図 45 褐色森林土－水分 60 ％区の各実験系における微生物群集構造─ 30 ─

クローンが多く検出されたが、コントロール系に対元素の 1 つである窒素は、特にその環境内での循環して特に鉛ペレット添加系で Firmicutes 門の占めるに微生物の活動が大きく関わっていることが知られ割合が増加していた。また、コントロール系及び基ている。そこで、ここでは細菌の持つ窒素代謝関連

板添加系で検出されていた Acidobacteria 門が、鉛ペ遺伝子に着目し、各サンプル中の narG（硝酸還元酵

レット添加系では検出されなかった。Acidobacteria

素遺伝子）、nosZ（亜酸化窒素還元酵素遺伝子）、及び門は、金属による汚染に感受性が高いという報告がnrfA（アンモニア生成を伴う異化型亜硝酸還元酵素

ある 。各クローンライブラリの多様性を比較するた遺伝子）をリアルタイム PCR 法により定量した（図めに、塩基配列相同性 97 ％以上のクローンを OUT

47）。結果、定量したいずれの遺伝子も、コントロー（operational taxonomic unit）に分類し、レアファクショ

ル系、鉛ペレット添加系及び基板添加系で、大きなン解析及び多様性指数の算出を行った（図 46）。そ差は見られなかった。今後、amoA（アンモニア酸化の結果、コントロール系に比べて、鉛ペレット添加

酵素遺伝子）など、他の窒素代謝関連遺伝子を含めて系及び基板添加系では出現する OUT 数の低下が見ら

詳細に解析を行う必要があるが、窒素循環に関わるれ、各多様性指数の値も特に鉛ペレット添加系で低土壌細菌の一部は、基板等から溶出する鉛への感受くなった。一方、各サンプル中の総細菌数を比較す性が低い可能性が示唆された。

6）

るために、リアルタイム PCR 法により 16S rRNA 遺以上の結果から、土壌が廃電子基板等による鉛汚染

伝子の定量を行ったところ、検出されたコピー数にを受けた場合、細菌の存在量や一部の窒素代謝機能

ほとんど差は認められなかった（図 47）。これらの結は影響を受けにくいものの、細菌相がより耐性を持果から、鉛ペレット及び基板の添加により、土壌中

つものへとシフトする可能性が示唆された。金属耐に含まれる細菌数自体は影響を受けないが、細菌相性を有する細菌は、共耐性や交差耐性といった作用の構成が変遷し、金属に対して感受性が低い（耐性をにより、抗生物質等の薬剤耐性を同時に有すること持つ）細菌群が優先化している可能性が示唆された。

が知られている7）。そのため、今後は生態系機能のみ

これまで、金属汚染が微生物生態系機能に及ぼす影

ならず、健康リスクも視野に入れた影響評価が必要

響を調べた研究例はない。生物体を構成する主要なであると考えられる。
謝辞
本研究を行うにあたり、各部品に含まれる金属元素の全量分析および液晶パネルの深さ方向分析を JFE テク
ノリサーチ株式会社京浜事業部に協力いただいた。実際の分析を行っていただいた工程分析部の井田巌部長、坂下明子氏、堀孝太朗氏、ご仲介いただいた東京営業所の吉川裕泰博士に感謝いたします。

図 46

溶出成分等の元素分析における ICP-AES および ICP-

各実験系における微生物多様性の解析

MS 分析は、国立環境研究所環境計測研究センター基盤
計測機器担当者に分析頂いた。
引 用 文 献1） 白波瀬朋子，貴田晶子（2009）詳細解体による廃パソコン中の金属含有量の推定，廃棄物資源循環学
会論文誌，20，217-230．
2） 川口光夫，貴田晶子（2009）廃電気電子製品（ノー図 47 各実験系における 16S rRNA 遺伝子及び窒素代
謝関連遺伝子の定量

ト PC，プリンター，TV）の基板中の金属量調査，
─ 31 ─

第 20 回廃棄物資源循環学会研究発表会講演論文集，

throughfall in a suburban area of Japan, Atmos. Envi-

175-176．

ron., 39, 3583-3595.

3） 林正男，日下部正和，中野忠，岩崎英二，宇都宮彬

6） Chen J., He F., Zhang X., Sun X., Zheng J., Zheng J.

（2010）プリント基板中の金属及び臭素含有量分析(2014) Heavy metal pollution decreases microbialのための資料分解法，日本環境衛生センター所報，

abundance, diversity and activity within particle-size

37，63-70．

fraction of a paddy soil, FEMS Microbial. Ecol., 87,4） 液晶ディスプレイの構造と作り方，液晶の世界，
シ ャ ー プ：http://www.sharp.co.jp/products/lcd/

164-181.
7） Baker-Austin C., Wright M.S., Stepanauskas R.,
McArthur J.V. (2006) Co-selection of antibiotic andtech/s2_3.html
5） H. Hou H., Takamatsu T., Koshikawa M.K., Hosomi
M. (2005) Trace metals in bulk precipitation and─ 32 ─

metal resistance, Trends Microbiol., 14, 176-182.

［資

料］

Ⅰ
1

研究の組織と研究課題の構成

研究の組織

［A

研究担当者］
循環資源・廃棄物研究センター
ライフサイクル物質管理研究室

滝上英孝
小口正弘

特別研究員

藤森

崇（平成 23 年度）

環境リスク研究センター
曝露計測研究室中島大介

地域環境研究センター
稲葉一穂
村田智吉
山村茂樹
岩崎一弘
永野匡昭（平成 23 年度）［B［C

客員研究員］
貴田晶子（愛媛大学）（平成 23 ～ 25 年度）

藤森（平成 24 ～ 25 年度）

研究生］
石原

2

崇（京都大学）健（東京理科大学）（平成 23 年度）

前田章吾（麻布大学）（平成 24 年度）

山口将平（麻布大学）（平成 25 年度）

研究課題と担当者（＊客員研究員）
サブテーマ 1＊

製品ライフサイクルでの排出調査・解析研究

貴田晶子 、藤森
サブテーマ 2

崇＊、小口正弘、滝上英孝

製品ライフサイクルでの曝露調査・解析研究中島大介
サブテーマ 3

水土壌圏における動態・環境影響評価研究稲葉一穂、村田智吉、山村茂樹、岩崎一弘、永野匡昭

─ 35 ─

Ⅱ
1

研究成果発表一覧

誌上発表
発表者・（刊年）・題目・掲載誌・巻（号）・頁

Fujimori T., Takigami H., Agusa T., Eguchi A., Bekki K., Yoshida A., Terazono A., Ballesteros Jr.F.C. (2012) Impact ofmetals in surface matrices from formal and informal electronic-waste recycling around Metro Manila, the Philippines,
and intra-Asian comparison. Journal of Hazardous Materials, 221-222, 139-146
Fujimori T., Takigami H., Takaoka M. (2013) Organochlorines in surface soil at electronic-waste wire burning sites andmetal contribution evaluated using quantitative X-ray speciation. Journal of Physics, 430, 012094-1-012094-4
Fujimori T., Takigami H. (2014) Pollution distribution of heavy metals in surface soil at an informal electronic-waste
recycling site. Environmental Geochemistry and Health, 36, 159-168
Oguchi M., Sakanakura H., Terazono A., Takigami H. (2012) Fate of metals contained in waste electrical and electronicequipment in a municipal waste treatment process. Waste Management, 32 (1), 96-103
小口正弘（2012）使用済み電気・電子製品の組成情報と金属二次資源としての類型化．金属，82（7），31-35
Oguchi M., Sakanakura H., Terazono A. (2013) Toxic metals in WEEE: Characterization and substance flow analysis inwaste treatment processes. Science of the Total Environment, 463-464, 1124-1132

─ 36 ─

2

口頭発表
発表者・（暦年）・題目・学会等名称・予稿集名・頁

阿草哲郎，滝上英孝，江口哲史，藤森崇，戸次加奈江，吉田綾，寺園淳，Florencio C.，Ballesteros Jr.，高橋真 他（2011）
フィリピンの e-waste リサイクル労働者における微量元素汚染．環境化学討論会第 20 回，第 20 回環境化学討論
会講演要旨集，860-861
Agusa T., Takigami H., Eguchi A., Fujimori T., Bekki K., Yoshida A., Terazono A., Ballesteros Jr.F.C., Takahashi S., Iwata
H., Tanabe S. (2011) Human Exposure to Trace Elements from e-waste Recycling Sites in the Philippines. The Life
Cycle of Metals: Improving Health, Environment and Human Security, Abstracts of The Life Cycle of Metals: Improving
Health, Environment and Human Security, 8
阿草哲郎，滝上英孝，江口哲史，藤森崇，戸次加奈江，吉田綾，寺園淳，Florencio C.Ballesteros Jr.，高橋真，岩田久人，田辺信介（2011）フィリピンの e-waste リサイクル労働者における微量元素曝露の実態．廃棄物資源循
環学会第 22 回研究発表会，第 22 回廃棄物資源循環学会研究発表会講演論文集 2011，539-540
Agusa T.，Takigami H., Eguchi A., Fujimori T., Bekki K., Yoshida A., Terazono A., Ballesteros F.C.J., Takahashi S., Iwata
H., Tanabe S. (2012) Contamination by trace elements in e-waste recycling workers in the Philippines. Workshop for
Knowledge Sharing on E-waste in the Philippines (The 8th NIES Workshop on E-waste), Abstracts of Workshop for
Knowledge Sharing on E-waste in the Philippines (The 8th NIES Workshop on E-waste)
阿草哲郎，滝上英孝，藤森崇，江口哲史，戸次加奈江，吉田綾，寺園淳，Florencio C. Ballesteros Jr.，Keshav A.
Bulbule，Peethmbaram Parthasaraty（2012）インドおよびフィリピンの e-wste リサイクル労働者における微量元
素曝露の実態．環境化学討論会第 21 回，同要旨集，545-546
藤森崇，滝上英孝，阿草哲郎，江口哲史，戸次加奈江，吉田綾，寺園淳，F.C. Ballesteros Jr.（2011）フィリピンの E-waste リサイクルサイトにおける重金属および希少金属の濃度レベル評価．環境化学討論会第 20 回，第 20回環境化学討論会講演要旨集，342-343
藤森崇，滝上英孝（2012）E-waste リサイクル敷地内における表層土壌の重金属汚染スケール．環境化学討論会
第 21 回，同要旨集，388-389
Fujimori T., Suzuki G., Takigami H. (2012) Identification of fragments with rich specific elements in factory dust bymulti-elemental µ-XRF mapping. EU INTERFLAME Project Kick-Off Workshop
藤森崇，江口哲史，阿草哲郎，鈴木剛，Nguyen Minh Tue，Pham Hung Viet，田辺信介，滝上英孝（2013）使用済み鉛バッテリーリサイクルによる表層土壌の鉛汚染：時間、距離、汚染経路、起源．環境化学討論会第 22 回，
同要旨集，178-179
稲葉一穂，村田智吉，坪井隼，山村茂樹，岩崎一弘，滝上英孝（2013）廃棄電子機器に含まれる各種金属元素の溶出と土壌中での移動性の評価．日本水環境学会第 47 回年会，同予稿集，595
稲葉一穂，村田智吉，山村茂樹，滝上英孝，岩崎一弘（2014）廃棄電子機器部品からの金属溶出とその土壌中挙動．日本水環境学会第 48 回年会，同予稿集，99
村田智吉，稲葉一穂，越川昌美，渡邊未来，山村茂樹，岩崎一弘，滝上英孝（2013）電子廃棄物に由来する溶出元素の土壌中拡散における降雨種の影響．日本土壌肥料学会 2013 年度名古屋大会，同講演要旨集，59，166
中島大介，前田章吾，白石不二雄，後藤純雄，滝上英孝（2013）大気中レアメタル濃度の経年変動に関する研究．
環境化学討論会第 22 回，同要旨集，464-465
Oguchi M. (2011) Characterization and flow analysis of substances contained in e-waste in Japan for better managementin future. 4th International Contaminated Site Remediation Conference (CleanUp 2011), Program and Proceedings of
4th International Contaminated Site Remediation Conference (CleanUp 2011), 27-28
小口正弘，肴倉宏史，藤崎芳利，寺園淳（2011）自治体ごみ処理における使用済み電気・電子製品の収集・処理
実態と含有金属のフロー推計．廃棄物資源循環学会第 22 回研究発表会，第 22 回廃棄物資源循環学会研究発表会
講演論文集 2011，171-172
Oguchi M. (2012) Metal composition of WEEE: A review of empirical data and use in material flow analysis. MFAConAccount section Conference 2012

─ 37 ─

発表者・（暦年）・題目・学会等名称・予稿集名・頁
Takigami H., Fujimori T., Agusa T., Eguchi A., Bekki K., Yoshida A., Terazono A., Ballesteros Jr. F.C. (2011) Survey ofmetallic contamination at formal and informal E-waste recycling sites in the Philippines. 3R and Waste Management
Workshop 2011, Abstracts of 3R and Waste Management Workshop 2011
滝上英孝（2011）化学物質のリスク（企画セッション リスク解析学の環境リスク評価への適用）．第 48 回環境工学研究フォーラムTerazono A., Yoshida A., Takigami H. (2011) Classification and environmental effect of E-waste recycling in Asia. The
Sixth International Conference on Waste Management and Technology, Program of The Sixth International Conferenceon Waste Management and Technology
Terazono A., Yoshida A., Takigami H., Oguchi M., Fujimori T., Yokoo H. (2012) E-waste research at NIES. Workshop
for Knowledge Sharing on E-waste in the Philippines (The 8th NIES Workshop on E-waste), Abstracts of Workshop for
Knowledge Sharing on E-waste in the Philippines (The 8th NIES Workshop on E-waste)
Terazono A., Oguchi M., Yoshida A., Takigami H., Agusa T., Fujimori T. (2012) E-waste recycling and environmental
impact in Asia. EcoBalance2012 (The 10th International Conference on EcoBalance), Proceedings

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国立環境研究所研究プロジェクト報告 第 108 号
NIES Research Project Report, No.108（SR － 108 － 2014）
汎用 IT 製品中金属類のライフサイクルに着目した
環境排出・動態・影響に関する横断連携研究（分野横断型提案研究）
平成 23 ～ 25 年度
Coordinated study on environmental emission, behavior and effect of metals
in high-tech products focusing on their lifecycle
FY2011 ～ 2013平成 27 年 3 月 31 日発行

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