GS 日本フォーカス・グロース
毎月決算コース／年2回決算コース
追加型投信／国内／株式

2023年7月決算のお知らせとTOPIXを継続的に上回るパフォーマンスの秘訣

販売用資料
2023年7月『GS 日本フォーカス・グロース』の毎月決算コースが、2023年7月18日に決算日を迎えました。分配金の状況についてご報告いたします。

毎月決算コース

200円（1万口当たり、税引前）各コースの直近分配金実績（単位：円）
毎月決算
コース

23年2月

23年3月

23年4月

23年5月

23年6月

23年7月

設定来累積

0

0

5

5

200

200

7,320

下記QRコードから
本ファンドの特集ページ
をご確認いただけます

年2回決算 20年12月 21年6月 21年12月 22年6月 22年12月 23年6月 設定来累積
コース
0
0
0
0
0
0
80
期間：2015年6月17日（設定日）～2023年7月18日※1万口当たり、税引前。上記は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額を保証するものではありません。
運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

本ファンドのパフォーマンスについて
足元までの本ファンドのパフォーマンスは、日本株式市場の代表的な株価指数であるTOPIX（東証株価指数）の配当込みを上回る水準で推移しています（2023年7月18日時点）。この相対的に良好なパフォーマンスが評価され、本ファンドは2022年にかけて格付会社であるR&Iのファンド大賞を3年連続で受賞しました。

本ファンドの設定来のパフォーマンス
240

年2回決算
コース

220
200
180
160

※2020年はGS日本フォーカス・グロース年2回決算コースのみ

216
214
166

R&Iファンド大賞について詳しくはP7をご確認ください。

140
120

毎月決算コース

100

TOPIX（配当込み）

80
60
2015年6月

2017年6月

2019年6月

2021年6月

2023年6月

期間：2015年6月17日（設定日）～2023年7月18日 グラフ始点を100として指数化
出所：ブルームバーグ、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント 上記のパフォーマンスは、分配金再投資基準価額を使用、信託報酬（詳細は、後述の「ファンドの費用」をご参照ください。）控除後のものです。分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
TOPIX(配当込み)は、本ファンドのベンチマークではありません。
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
上記評価は、過去の一定情報を分析した結果得られたものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

1

Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

本ファンドは投資哲学に沿ったボトムアップ・リサーチに基づいた銘柄選択を継続
本ファンドでは、将来の持続的な成長への確信度が高く、かつその成長が株価に反映されていない割安だと考えられる銘柄に対して厳選投資を行い、変動の激しい市場環境下においても、安定して市場を上回るパフォーマンスを獲得してきました。本ファンドでは「再成長期企業」に注目して銘柄選択を行っています。「再成長期企業」は、安定した事業基盤を持ち、それを足掛かりに事業拡大を進めるため、創業期・成長期における小型の成長企業と比較して、より確信度の高い安定した成長が期待できると考えています。
本ファンドではさらに、普通の銘柄とは一味違う、「独自の優位性・高い競争力」を有する銘柄を選別しており、厳しい事業環境下でも安定した業績が期待されることなどから、中長期的に堅調な推移が期待されます。

企業のライフサイクル・イメージ
銘柄の特徴（ご参考）✓ 中型以上の銘柄が多く、小型株と比較して業績の下振れリス
クおよび流動性リスクが小さい

多くの成長株投資で注目される領域✓ 国内で安定したシェアを維持している企業の海外展開、新規事業などで成長が加速✓ 事業基盤が安定しているため、
持続的な成長が可能

このなかでも普通の銘柄とは一味違う、「独自の優位性・高い競争力」を有する銘柄を選別
上記は、企業のライフサイクルについて理解を深めていただくためのイメージ図であり、マザーファンドの運用方針を説明するものではありません。企業のライフサイクルにおいては「創業期・成長期」、「安定期」、「再成長期」のいずれからも「衰退期」に移行する可能性があります。マザーファンドのポートフォリオには、再成長期企業の性質を有する銘柄が含まれる傾向にあるものの、投資対象を再成長期企業に限定するものではありません。

独自の強みを有する銘柄と無い銘柄の違いのイメージ

独自の強みを有する銘柄

本ファンドで選好する銘柄独自の強みが
無い銘柄

競争優位性

競争優位性

厳しい事業環境下でも比較的安定した業績

厳しい事業環境下では不安定な業績に

価格転嫁力

価格転嫁力

インフレを商品価格に転嫁しやすいインフレを商品価格に転嫁しにくい過去のデータは将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。写真・イラストはイメージです。

2

Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

足元の日本株式の上昇とその要因

2022年以降、日本株式は欧米株式を上回って推移
2022年以降の日本株式の推移をみてみると、日本の底堅い成長が予測されていることなどか
ら、欧米株式と比較して底堅い推移となっていましたが、2023年3月下旬以降、相対的に大きく上昇しています。

2022年以降の日米欧株式の推移
130

日本株式は足元で相対的に大きく上昇

120

日本株式

110

100
96

100
90
80

欧州株式
米国株式

70

足元の上昇の背景には
海外投資家の大幅な買い越し
この背景には海外投資家の買い越しがあります。過去の海外投資家の売買状況をみると、2012年のアベノミクスを契機に2015年半ばまでで日本株式は20兆円超買い越されていました。
しかしその後は、大幅な売り越しに転じており、足元の約6.1兆円の買い越しを考慮しても、
2015年半ば以降の累計資金フローは大幅な売り越しであり、海外投資家の買い余力は依然として大きいと考えられます。
足元の海外投資家の買いは、日本取引所グループが今年3月に、上場会社の約半数がPBR（株価純資産倍率）１倍割れの状況にメスを入れる必要性を強調したことなどが背景にあります。これを受けて低PBR銘柄を中心に自社株買いなどへの期待が高まり、海外投資家の買いを誘いました。

その他のポイント
世界的に著名な投資家、ウォーレン・バ

フェット氏が日本株式に強気な見方を示したことも、海外投資家の買いを呼んだ
大きな要因のひとつ

120

2021年12月

2022年8月

2023年4月

期間：2021年12月末～2023年6月末 出所：ブルームバーグ
日本株式：TOPIX、米国株式：S&P500指数、欧州株式：STOXX600
指数、それぞれ配当込み、現地通貨ベース、グラフ始点を100として指数化

海外投資家の日本株式（現物）の売買状況
（兆円）
25
20

2015年半ば以降の累計フローは大幅売り越し、
海外投資家の買い余力は依然として大きい

15
10

3月下旬以降で累積約6.1兆円
買い越し

50
2011年12月

2016年12月

2021年12月

期間：2011年12月～2023年6月30日
出所：ブルームバーグ 2011年12月以降の累計の値

4-5月に自社株買いを発表した企業の例
2023年1-5月に発表された

自社株買い発表は約5.6兆円と高水準に
企業名

金額

日付

三菱商事

3,000億円

2023年5月9日

KDDI

3,000億円

2023年5月11日

日本郵政

3,000億円

2023年5月15日

ホンダ

2,000億円

2023年5月11日

ソニーグループ

2,000億円

2023年5月17日

富士通

1,500億円

2023年4月27日

トヨタ

1,500億円

2023年5月10日

2023年5月時点
出所：QUICK、ゴールドマン・サックス・グローバル投資調査部
過去のデータは将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保3有の推奨を目的とするものではありません。写真・イラストはイメージです。

Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

運用担当者に聞く！日本株式市場の見通しと本ファンドに関するアレコレ①

今後の日本株式市場についてどのようにお考えですか？

日本株式は足元で相対的に大きく上昇し、調整の可能性は意識されますが、海外市場に比べ、相対的な底堅さが期待されますグローバルに景気悪化が意識され、海外市場では株価調整への警戒感が高まるなかで、日本株式は3月下旬以降、相対的に大きく上昇しています。
今後についても、2023年の春闘で30年ぶりの高水準の賃上げとなったことやインバウンド消費の回復などを背景に内需が改善傾向にあること、緩和的な金融政策、日本取引所グループによるPBR1倍割れ企業への改善要請など多くの好材料に支えられる形で、日本株式の底堅さが期待されます。また、足元の日本株式には依然として相対的な割安感がみられる点もポイントです。
しかしインフレを背景に原材料価格や人件費などのコスト増などが徐々に顕在化する中で、企業間の成長率格差はさらに拡大していくと想定されます。またグローバルに景気見通しが不透明であることを踏まえると、トップダウンによる投資判断ではなく、個々の企業業績とバリュエーションに基づいたボトムアップによる運用が、パフォーマンス、またリスクコン
トロールの観点から有効になると考えます。

訪日外客数の推移
（万人）
300
250
200

予想PBR*の比較

予想PER*の比較*株価純資産倍率*株価収益率（倍）コロナ禍で冷え込んだ
訪日外客数にも回復傾向が続く

20.4

15.1

17.9

（倍）
4.0

13.0

2.8
1.7

1.3

150
100
日
本
株
式

50
0
2019年12月

2021年6月

2022年12月

期間：2019年12月～2023年6月 出所：日本政府観光局

米
国
株
式

欧
州
株
式

先
進
国
株
式

日
本
株
式

米
国
株
式

欧
州
株
式

先
進
国
株
式

時点：2023年6月末 出所：ブルームバーグ、MSCI 日本株式：TOPIX、米国株式：
S&P500指数、欧州株式：STOXX600指数、先進国株式：MSCIワールド指数

上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。写真はイメージです。
4Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

運用担当者に聞く！日本株式市場の見通しと本ファンドに関するアレコレ②

日本株式が上昇していますが長期的な成長性にあまり期待が持てません。
米国株式に投資する方が収益が期待できるのではないでしょうか？
確かに日本株式は米国株式より上昇していません。しかしだからこそ本ファンドのようなアクティブファンドが有効と考えられます
日本株式市場でこの約30年間に上昇した銘柄はわずか2割にすぎません。逆を言えば、8割の銘柄が下落している市場ともいえます。
市場全体との連動をめざすインデックスファンドは確かに有効な投資手法ですが、日本株式市場では約8割の下落した銘柄にも投資することになってしまいます。一方、大きく成長した銘柄が存在していることも確かです。良好なパフォーマンスを獲得するためには、少数の銘柄に厳選投資したアクティブファンドが有効と考えられます。

個別銘柄の株価リターン別比率

株価上昇が+300%以上
の企業
(39社)
3%

株価上昇が
+100%～+300%未満の企業
株価が上昇が(78社)+100%未満6%の企業(132社)
11%

株価が下落した企業(962社)
79%

本ファンドと同様の運用を行う戦略は、良好なパフォーマン
スを背景に、投資のプロからも多くの資金を集めています 期間：1989年12月末～2022年12月末
本ファンドと同様の運用を行う日本株式運用戦略は、良好なパ
フォーマンスを背景に、国内投資家に限らず、機関投資家・海外投資家・ファンドラップなど、投資のプロからも多くの資金を集めています。
実際、本ファンドのマザーファンドは運用開始以降、堅調なパフォーマンスを実現しています（2023年6月末時点）。

出所：ファクトセットのデータを基にゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント作成
国内で上場/登録されている全銘柄のうち 、1989年
12月末と2022年12月末の両時点の株価が取得可
能な1,211銘柄が対象。本ファンドが組入れている銘
柄が一定の上昇率を達成することを目標として運用を行うものではありません。上記は過去の日本株式市場全体に関する一般的な情報提供を目的としており、本ファンドの運用を説明したものではありません。

ご参考：マザーファンドと日米株価指数の推移
60,00050,00040,000マザーファンド
TOPIX（配当込み）
日経平均株価S&P500（配当込み）
ナスダック総合指数（配当込み）
NYダウ工業株30種（配当込み）

55,50449,96839,04834,05433,65632,67330,00020,00010,0000
2012年3月

2017年3月

2022年3月

期間：2012年3月末～2023年6月末 グラフ始点を10,000として指数化 出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント、ブルームバーグ
マザーファンド、TOPIX（配当込み）、日経平均株価は円ベース、S&P500（配当込み）、ナスダック総合指数（配当込み）、NYダウ工業株30種（配当込みは米ドル・ベース 本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。上記はマザーファンドの実績であり、本ファンドそのものの実績ではありません。マザーファンドにおいては、信託報酬および信託事務の諸費用の負担がないことにつきご留意ください。
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
マザーファンドは、比較的少数の銘柄に集中して投資を行いますので、構成銘柄や業種配分はTOPIX等各指数と異なります。各指数は本ファンドおよびマザーファン
5
ドのベンチマークではありません。経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。追記をご覧下さい。

Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月（ご参考）GS 日本フォーカス・グロ―スを活用した積み立て投資
本ファンドは長期投資を前提とした積み立て投資の有効な選択肢の1つ
長期にわたり優れた利益成長が期待できる企業を厳選して投資する本ファンドは中長期的な資産形成に適した選択肢の一つであると考えられます。一方、株式ファンドであることから、値動きは相対的に大きく、投資タイミングが難しいという悩みを持つ方が多いことも事実です。こうした悩みの1つの解決策となりうるのが積み立て投資です。

積み立て投資の仕組み図
投資信託を毎月5万円ずつ積み立て（計25万円）する場合と、25万円を当初一括投資する場合の例

基準価額

積み立て
投資

（ご参考）

当初一括
投資

1月

2月

3月

4月

5月

基準価額

10,000円

15,000円

8,000円

7,000円

10,000円

購入金額
購入口数

50,000円

50,000円

50,000円

50,000円

50,000円

50,000口

33,333口

62,500口

71,429口

50,000口

価格が高いときは口数が少なくなる

購入金額 250,000円
購入口数 250,000口

計
250,000円
267,262口

価格が低いときは口数が多くなる

0円

0円

0円

0円

0口

0口

0口

0口

250,000円
250,000口（ご参考）GS 日本フォーカス・グロ―ス 毎月決算コース
期間別、金額別の積み立てシミュレーション
以下は、2023年6月末時点の3年前、5年前、8年前（設定月末である2015年6月末）から、GS 日本フォーカス・
グロース 毎月決算コースに積み立て投資を行っていた場合、何万円ずつ積み立てると、いくらになっていたかのシミュレーションです。
毎月の
投資額

1万円
3万円
5万円
10万円

3年

5年

8年

（2020年6月末～）（2018年6月末～）（2015年6月末～）

44万円

84万円

160万円

投資額（累計）36万円

投資額（累計）60万円

投資額（累計）96万円

131万円

253万円

480万円

投資額（累計）108万円

投資額（累計）180万円

投資額（累計）288万円

219万円

422万円

799万円

投資額（累計）180万円

投資額（累計）300万円

投資額（累計）480万円

437万円

844万円

1,599万円

投資額（累計）360万円

投資額（累計）600万円

投資額（累計）960万円

期間：2023年6月末時点までの過去3年間、5年間、8年間のシミュレーション、出所：ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント
青字は、積み立て投資を行った際の2023年6月末における時価評価額を示します。 GS 日本フォーカス・グロース 毎月決算コースの分配金再投資基準価額（信託報酬控除後）のデータを基に作成。分配金再投資基準価額とは、本ファンドの決算時に収益の分配があった場合に、その分配金（税引前）で本ファンドを購入（再投資）した場合の基準価額です。
上記は、積み立て投資について理解を深めていただく目的で作成したものであり、当初一括投資との有利不利を比較する目的ではありません。上記は、将来の運用成果を示唆または保証するものではなく、投資方法にかかわらず、基準価額が（平均）購入価額を下回った場合には損失を被ります。また購入時手数料は考慮されていません。実際には購入時手数料がかかります。各投資家ご自身のご判断で投資するようお願いします。過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスは、実際の取引に基づくものではなく、その予想力には限界があります。実運用ポートフォリオで上記シミュ
レーションと同様の結果が得られるとは限りません。追記をご覧ください。
6Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月（ご参考）R&Iファンド大賞について➢ GS 日本フォーカス・グロースはR&Iファンド大賞を3年連続で受賞しました。

【賞名】

2022年、部門名：投資信託/国内株式グロース部門

2021年、部門名：投資信託/国内株式グロース部門
優秀ファンド賞 2020年、部門名：投資信託/国内株式※2020年はGS日本フォーカス・グロース年2回決算コースのみ

R&Iファンド大賞2022について「投資信託部門」は過去3年間を選考期間とし、シャープレシオ1によるランキングに基づき、最大ドローダウン2を加味したうえで選考しています。表彰対象は償還予定日まで1年以上の期間があり、残高がカテゴリー内で上位50％以上かつ30億円以上であることが条件です。選考対象は国内籍公募追加型株式投信とし、確定拠出年金専用
およびSMA・ラップ口座専用以外を対象にしています。評価基準日は2022年3月31日です。表彰対象は『R&Iユニバースデータサービス』に登録されている運用商品としており、基本的にR&Iによる分類をベースとしていいます。
上記評価は、過去の一定情報を分析した結果得られたものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

R&Iファンド大賞2021について「投資信託部門」では、2021年3月末における3年間の最大ドローダウンが下位75%のファンドを対象に、2021年
3月末における3年間のシャープ・レシオによるランキングに基づいて表彰しています。表彰対象は償還予定日まで1
年以上の期間を有し、カテゴリー内で上位50%以上かつ残高が30億円以上の条件を満たすファンドです。
また、確定拠出年金専用ファンド、SMA・ラップ口座専用ファンドを除く国内籍公募追加型株式投信を対象にしており、基本的にR&Iによる分類をベースとしています。表彰対象は『R&Iユニバースデータサービス』に登録されている運用商品としており、基本的にR&Iによる分類をベースとしています。上記評価は、過去の一定情報を分析した結果得られたものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

R&Iファンド大賞2020について「投資信託部門」では2018、2019、2020年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2020年3月末における3年間の定量評価によるランキ
ングに基づいて表彰している。定量評価は、シャープ・レシオを採用している。表彰対象は償還予定日まで1年以上の期間を有し、残高が30億円以上かつカテゴリー内で上位50%以上の条件を満たすファンドとしている。「投資信託部門」は確定拠出年金専用ファンド、SMA・ラップ口座専用ファンドを除く国内籍公募追加型株式投信に登録されている運用商品を対象にしており、基本的にR&Iによる分類をベースとしている。
※シャープ・レシオ
短期確定金利商品に対するファンドの超過収益率を収益率の標準偏差（リスク）で割った値。
リスク1単位当たりの超過収益率を示す。

「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業
ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます7

Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせください。

ファンドの分配方針

毎月決算コース

原則として、毎月の決算時（毎月15日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に、利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）を中心に収益分配を行います。分配金額は、基準価額水準や市場動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、基準価額水準や市場動向等によっては分配を行わないこともあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

毎月決算コースについては、毎決算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配をめざします。
毎決算期末の前営業日の基準価額分配金額（1万口当たり、税引前）

11,000円未満

基準価額水準等を勘案して決定します。

11,000円以上12,000円未満

200円

12,000円以上13,000円未満

300円

13,000円以上14,000円未満

400円

14,000円以上

500円※毎月決算コースは、毎計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じて上記表に基づく分配金額を支払うことを原則としま
すが、その金額は変動するものであり、基準価額の水準によっては分配金が支払われないこともあります。
※特に決算期末にかけて基準価額が急激に変動した場合など基準価額水準や市場動向等によっては、委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
※上記表に記載された基準価額および分配金額は、将来の運用の成果を保証または示唆するものではなく、特に日本株式の下落局面では、基準価額が当初元本（1万口＝1万円）を大きく下回る場合があります。
※投資家のファンドの購入価額によっては、基準価額が1万円を超えて支払われた分配金であっても、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
※収益分配金の支払いのために、現金化またはポートフォリオ再構築を行うための追加的な取引コスト等が発生する場合や資金動向等によっては現金の保有比率が高まる場合があることにご留意ください。

年2回決算コース
原則として、年2回の決算時（毎年6月15日および12月15日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に、利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）を中心に収益分配を行います。分配金額は、基準価額水準や市場動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、基準価額水準や市場動向等によっては分配を行わないこともあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではあ
りません。

8

Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせください。

収益分配金に関わる留意点
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場
合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
※分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。分配対象額とは、①経費控除後の配当等収益②経費控除後の評価益を含む売買益③分配準備積立金（当該計算期間よりも前に累積した配当等収益および売買益）④収益調整金（信託の追加設
定の際、追加設定をした価額から元本を差引いた差額分）です。

上記のとおり、分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合がありますので、元本の保全性を追求される投資家の場合には、市場の変動等に伴う組入資産の価値の減少だけでなく、収益分配金の支払いによる元本の払戻しにより、本ファンドの基準価額が減価することに十分ご留意ください。

9Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせください。

収益分配金に関わる留意点（続き）
投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。ファンド購入後の基準価額の値上がりが、支払われた分配金額より小さかった場合も実質的に元本の一部払戻しに相当することがあります。元本の一部払戻しに該当する部分は、元本払戻金（特別分配金）として非課税の扱いになります。

普 通 分 配 金：個別元本(投資家のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元 本 払戻 金 （ 特別 分配 金 ） ：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資家の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

ファンドのポイント

１．長期にわたり持続的な成長が期待できる日本の上場株式に投資します。
２．個別企業の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。
３．確信度の高い25～40銘柄程度＊に厳選してポートフォリオを構築します。
＊ただし、市場環境やその他の要因により今後変更する可能性があります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。委託会社は、本ファンドおよび日本長期成長株集中投資マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）の運用をゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント（シンガポール）ピーティーイー・リミ
テッド（投資顧問会社。以下、「GSAMシンガポール」といいます。）に委託します。GSAMシンガポールは運用の権限の委託を受けて、日本株式等の売買執行等を行います。文脈上「本ファンド」にマザーファンドを含むことがあります。

10Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせください。

投資リスク

基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）
本ファンドは、日本の株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等のさまざまなリスクが伴うことになります。一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市
場・経済の状況に応じて変動します。したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において価格が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、 投資資金が回収できなくなることもあります。

集中投資リスク本ファンドは、少数の銘柄に集中して投資を行いますので、多くの銘柄に分散投資を行った場合と比較して、価格変動が大きいと考えられます。本ファンドの基準価額は、日本の株式市場全体の動きにかかわらずより大きく変動する可能性や、市場全体の動きとは異なる動きをする可能性があります。また、解約
資金手当て等のために、本ファンドが投資する特定の銘柄を大量に売却しなければならなくなった場合に、市場動向や取引量の状況によっては、不利な価格での取引を余儀なくされる可能性があり、本ファン
ドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。また、換金に対応するための十分な資金を準備できないことにより換金のお申込みを制限することがあります。

11Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせください。

お申込みメモ購

入

単位

販売会社によって異なります。

購

入

価

額

購入申込日の基準価額

購

入

代

金

販売会社が指定する日までにお支払いください。

換

金

価

額

換金申込日の基準価額から信託財産留保額を差引いた額とします。
※信託財産留保額については、下記をご覧ください。

換

金

代

金

原則として換金申込日から起算して5営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。

申込締切時間

毎営業日の原則として午後3時まで

信

託

期

間

原則として無期限（設定日：2015年6月17日）

繰

上

償

還

各コースについて受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合には繰上償還となる場合があります。

日

毎月決算コース4：年12回（毎月15日。ただし休業日の場合は翌営業日。）
年2回決算コース：年2回（毎年6月15日および12月15日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）

配

毎月決算コース4：毎月の決算時に原則として収益の分配を行います。販売会社によっては分配金の再投資が可能です。
年2回決算コース：年2回（6月および12月）の決算時に原則として収益の分配を行います。販売会社によっては分配金の再投資が可能です。
※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

決

収

算

益

分

信託金の限度額

各コースについて1,000億円を上限とします。

スイッチング販売会社によっては、「毎月決算コース」、「年2回決算コース」および「マーケット・ニュートラル・コース」との間でスイッチングが可能です。
※スイッチングの際には換金時と同様に換金されるコースに対して信託財産留保額および税金をご負担いただ
きます。くわしくは販売会社までお問い合わせください。

課 税 関 係
（個人の場合）課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は少額投資非課税制度（NISA）の適用対象です。
配当控除が適用されます。
原則、分配時の普通分配金ならびに換金（解約）時および償還時の譲渡益が課税の対象となります。

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時

購 入 時 手 数 料

購入申込日の基準価額に、4.4％（税抜4％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額と
します。

換 金 時

信託財産留保額

換金申込日の基準価額に対して0.1％

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

毎

随運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）純資産総額に対して年率1.683％（税抜1.53％）※運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。

信託事務の諸費用

監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。

そ の 他 の
費 用 ・ 手 数 料

有価証券売買時の売買委託手数料等
上記その他の費用・手数料はファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況
等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

日時※上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

12

Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

販売会社一覧（１／２）＜毎月決算コース＞

金融商品取引業者名

登録番号

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業 一般社団法人
日本投資
金融先物
第二種金融商品協会
投資信託協会
顧問業協会 取引業協会 取引業協会

金融商品 近畿財務局長（金商）取引業者 第15号○○○

auカブコム証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第61号

○

○

○

○

岡三証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第53号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第44号○○○

登録金融 関東財務局長（登金）
機関
第10号

○

○

株式会社北九州銀行

登録金融 福岡財務支局長(登金)
機関
第117号

○

○

株式会社熊本銀行

登録金融 九州財務 局長 (登 金)
機関
第6号

○

株式会社十八親和銀行

登録金融 福岡財務支局長(登金)
機関
第3号

○

株式会社千葉興業銀行

登録金融 関東財務 局長 (登 金)
機関
第40号

○

株式会社福岡銀行

登録金融 福岡財務支局長(登金)
機関
第7号

○

株式会社宮崎銀行

登録金融 九州財務局長（登金）
機関
第5号

○

株式会社もみじ銀行

登録金融 中国財務 局長 (登 金)
機関
第12号

○

○

株式会社山口銀行

登録金融 中国財務 局長 (登 金)
機関
第6号

○

○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品 四国財務局長（金商）取引業者 第21号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品 東海財務局長（金商）取引業者 第188号○

ちばぎん証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第114号○

東海東京証券株式会社

金融商品 東海財務局長（金商）取引業者 第140号

○

○

○

日産証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第131号

○

○

○

北洋証券株式会社

金融商品 北海道財務局長(金商)取引業者 第1号○

松井証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第165号○

めぶき証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第195号○

ワイエム証券株式会社

金融商品 中国財務局長（金商）取引業者 第8号○

岩井コスモ証券株式会社（注）株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券、
マネックス証券株式会社）

○

○
○

○

○

○

○

○

（注）インターネットでのみのお取扱いとなります。

13

Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

販売会社一覧（２／２）＜年2回決算コース＞

金融商品取引業者名

登録番号

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業 一般社団法人
日本投資
金融先物
第二種金融商品協会
投資信託協会
顧問業協会 取引業協会 取引業協会

金融商品 近畿財務局長（金商）取引業者 第15号○○○

auカブコム証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第61号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第44号○○○

登録金融 関東財務局長（登金）
機関
第10号

○

○

株式会社北九州銀行

登録金融 福岡財務支局長(登金)
機関
第117号

○

○

株式会社熊本銀行

登録金融 九州財務 局長 (登 金)
機関
第6号

○

株式会社十八親和銀行

登録金融 福岡財務支局長(登金)
機関
第3号

○

株式会社荘内銀行

登録金融 東北財務局長（登金）
機関
第6号

○

株式会社福岡銀行

登録金融 福岡財務支局長(登金)
機関
第7号

○

株式会社北都銀行

登録金融 東北財務局長（登金）
機関
第10号

○

登録金融 関東財務 局長 (登 金)
機関
第5号

○

○

○

○

○

○

岩井コスモ証券株式会社（注）株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券、
マネックス証券株式会社）株式会社三菱ＵＦＪ銀行（インターネット専用）

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融 関東財務 局長 (登 金)（委託金融商品取引業者 三菱ＵＦＪモルガン・スタン レー 証券 株式
機関会社）（インターネットトレードのみ）

第5号○

株式会社宮崎銀行

登録金融 九州財務局長（登金）
機関
第5号

○

株式会社もみじ銀行

登録金融 中国財務 局長 (登 金)
機関
第12号

○

○

株式会社山口銀行

登録金融 中国財務 局長 (登 金)
機関
第6号

○

○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品 四国財務局長（金商）取引業者 第21号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品 東海財務局長（金商）取引業者 第188号○

CHEER証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第3299号○

ちばぎん証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第114号○

東海東京証券株式会社

金融商品 東海財務局長（金商）取引業者 第140号

○

○

○

日産証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第131号

○

○

○

北洋証券株式会社

金融商品 北海道財務局長(金商)取引業者 第1号○

松井証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第165号

○

○

○

○

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品 関東財務 局長 (金 商)取引業者 第2336号

○

○

○

○

めぶき証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品 関東財務局長（金商）取引業者 第195号

○

○

○

○

ワイエム証券株式会社

金融商品 中国財務局長（金商）取引業者 第8号○○（注）インターネットでのみのお取扱いとなります。

14

Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

委託会社その他関係法人の概要について●ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（委託会社）
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第325号
加入協会 ：日本証券業協会、一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用の指図等を行います。
●みずほ信託銀行株式会社（受託会社）
信託財産の保管・管理等を行います。
●ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント（シンガポール）ピーティーイー・リミテッド（GSAMシンガポール）（投資顧問会社）
委託会社より運用の指図に関する権限の委託を受けて、本ファンドの投資判断・発注等を行います。
●販売会社
本ファンドの販売業務等を行います。
販売会社については、下記の照会先までお問い合わせください。
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社
電話： 03-6437-6000 (受付時間：営業日の午前9時から午後5時まで）
ホームページ・アドレス：www.gsam.co.jp

MSCI
MSCIおよびMSCIの情報の編集、計算、および作成に関与するその他すべての者（以下総称して「MSCI当事者」といいます）は、
MSCIの情報について一切の保証（独創性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性を含みますが、これらに限定されません）を明示的に排除します。MSCI 、その関連会社およびMSCI当事者は、いかなる場合においても、直接損害、間接損害、特別損
害、付随的損害、懲罰損害、派生的損害（逸失利益を含みます）およびその他一切の損害についても責任を負いません。MSCI の書面による明示的な同意がない限り、MSCIの情報を配布または流布してはならないものとします。

TOPIX
TOPIXの指数値及びTOPIXに係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社の知的財産です。
15

Goldman Sachs Asset Management
GS 日本フォーカス・グロース

販売用資料｜2023年7月

追記■本資料はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（以下「弊社」といいます。）が作成した資料です。投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」等をお渡しいたしますので、必ずその内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■弊社及びゴールドマン・サックス・グループで投資運用業務を行う関係法人を総称して「ゴールドマン・サックス・アセッ
ト・マネジメント」あるいは「GSAM」と呼ぶことがあります。
■本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
■本資料は、弊社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、弊社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
■本資料に記載された過去の運用実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資価値および投資によってもたらされる収益は上方にも下方にも変動します。この結果、投資元本を割り込むことがあります。

■指数値は実際の運用による結果ではありません。指数値は利子収入や配当金の再投資を考慮していますが、実際の投資において収益率を引き下げる報酬や費用等の控除は考慮されていません。指数に直接投資することはできません。
■株式への投資は、個々の企業、業種への見通しや市場・経済の状況等による価格変動のため投資元本を割り込んだ
り、その全額を失うことがあります。投資スタイル（例えば、グロースとバリュー）の違いにより運用が優位にも劣位にもシフトすることから、同様の資産クラスに投資する他の戦略のパフォーマンスに劣後することがあります。中小型株など時価総額が相対的に小さい場合は流動性が低く大型株式などと比較して価格が急速に乱高下する場合があります。
■シミュレーションによるパフォーマンスは一定の仮定に基づいており、運用者の投資判断に影響を与える市場要因や経済要因は考慮されておりません。また、シミュレーションの結果は、市場の過去の結果を用いたモデルを過去に遡及して得られたものです。シミュレーションの結果には、実際の運用収益を減少させる運用報酬や取引にかかわる費
用、その他の費用を考慮していません。実際の運用成果等とは異なります。
■本資料に記載された見解は情報提供を目的とするものであり、いかなる投資助言を提供するものではなく、また個別銘柄の購入・売却・保有等を推奨するものでもありません。記載された見解は資料作成時点のものであり、将来予告なしに変更する場合があります。
■個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。本資料において言及された証券について、将来の投資判断が必ずしも利益をもたらすとは限らず、また言及された証券のパフォーマンスと同様の投資成果を示唆あるいは保証するものでもありません。
■本資料に記載された経済、市場等に関する予測は、資料作成時点での様々な仮定や判断を反映するものであり、今後予告なく変わる可能性があります。これらの予測値は特定の顧客の特定の投資目的、投資制限、税制、財務状況等を考慮したものではありません。実際には予測と異なる結果になる可能性があり、本資料中に反映されていない場
合もあります。これらの予測は、将来の運用成果に影響を与えうる高い不確実性を伴うものです。したがって、これらの予測は、将来実現する可能性のある結果の一例を示すに過ぎません。これらの予測は一定の前提に基づく推定であり、今後、経済、市場の状況が変化するのに伴い、大きく変わることが考えられます。ゴールドマン・サックスはこれ
ら予測値の変更や更新について公表の義務を有しません。
■投資信託は預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

■銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
■投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
■投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
■本資料の一部または全部を、弊社の書面による事前承諾なく（Ｉ）複写、写真複写、あるいはその他いかなる手段において複製すること、あるいは（Ⅱ）再配布することを禁じます。
© 2023 Goldman Sachs. All rights reserved. < 323356-OTU-1819350 >16