「部活動の活性化」
持続可能な部活動に向けて～鹿児島県の運動部顧問の現状からみえてくること～

上村恵子

鹿児島県
鹿児島県立甲南高等学校

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１．はじめに
令和 2 年 9 月にスポーツ庁から示された「学校の働き方改革を踏まえた部活動改革について」では、「休日に教科指導を行わないことと同様に、休日に教師が部活動の指導に携わる必要がない環境を構築すべきである。」と明言され、部活動改革の動きが一気に加速してきている。その一方、東京都の課題研究発表（令和元年度）では、運動部活動に取り組んだ生徒は、経済産業省の定義した「社会人基礎力」が、未加入の生徒より高い傾向にあるという報告がなされており、運動部活動に取り組むことのエビデンスを具体的に示していこうという動きが全国的に見られる。部活動は、生徒にとって教育的意義の高い活動であり、今後も活性化し、持続させていくべきものではあるが、教師の献身的な働き方に支えられてきたこれまで通りの形では、持続可能な状態にあるとはいえない。
そこで本研究では、鹿児島県の高等学校の運動部顧問に対して意識調査を行い、顧問や部活動の現状を把握し、持続性が叫ばれる部活動を活性化させていくための課題は何かを明らかにしたいと考え、主題に設定した。

２．研究の目的
鹿児島県内の高等学校運動部顧問を対象としたアンケート調査を行い、部活動に対する意識や休日の指導の状況等について現状を把握し、運動部活動が抱える問題点等を指導者の視点から明確化する。また、持続可能な部活動にしていくために必要なものや今後の部活動に対する意見を集約し、研究の成果を広く共有することで、持続可能な部活動の在り方を考える一助とする。

３．研究の方法
本県高体連研究部において、「持続可能な部活動に向けて（休日の部活動の在り方）」というテーマで、選択肢および自由記述形式の質問項目を作成し、アンケート調査を行い、その集計結果をもとに考察することとした。
（１）調査方法 Web アンケート形式（Google フォーム）による調査【下記 QR コード参照】（２）調査対象 県内 15 校の運動部顧問をしている全教職員（回答数 310）
（３）調査期間 令和 3 年 12 月 20 日～令和 4 年 1 月 20 日
（４）調査内容 （属性）性別、年齢、担当教科、担当部活動、指導歴、競技経験、役職、通勤時間（質問項目）①部活動の必要性とその理由②休日の部活動指導の現状③地域移行後の休日の部活動指導④持続可能な部活動に必要なもの（①～④選択肢）⑤これからの運動部活動に対する意見（自由記述）

４．結果と考察
今回調査対象とした 15 校は、本県研究部員の所属する高校を中心とし、その他、地域や校種等が偏らないよう考慮し抽出した。アンケート回答者の主な属性は表 1 のとおりである。
これらの属性と質問①～④との関連性、質問⑤の自由記述で出された内容を踏まえ、調査結果について考察する。

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表１性 別年 齢
教 科
指導歴
競技経験

回答者の主な属性

男性
女性
答えたくない
79%
19%
2%
20代
30代
40代
50代
8%
18%
44%
25%
保健体育 保健体育以外
20%
80%
１年未満
１～４年
５～９年
10～14年
20%
24%
12%
9%
ありなし
56%
44%

60代
4%

70代
1%

15年以上
35%

（１）部活動の必要性とその理由について
表2 「必要である」「やや必要である」の理由

表3

人間性・社会性を育成できるから70%

教員が多忙となるから

52%

生徒のニーズがあるから

13%

地域・クラブチームでもできるから

44%

体力向上、健康増進のため

9%

なくても体力健康増進はできるから0%

学校・地域活性化になるから

5%なくても人間性・社会性を育成できるから

0%

スポーツクラブ等より費用がかからないから

2%

学校・地域活性化につながるとは限らないから

0%

課外活動として

1%

生徒のニーズがないから

0%

0%

道具や遠征費等の費用がかかるから

0%

その他

4%

その他

計

100%

「あまり必要でない」「必要でない」の理由

計

100%

図 1 より、運動部活動は「必要・やや必要」とした回答が 92％であった。その理由は、「人間性・社会性育成」が 70％と突出しており、多くの教員が、生徒の人間的成長に部活動が果たす役割は大きいと捉えていることがわかる。また「生徒のニーズ」という回答も 13％ある。
これは、「部活動をしたい、楽しみたい、強くなりたい」といった生徒の希望や要望があるのはもちろんのこと、学校によっては、特定の運動部がその学校の魅力となり、中学生の入学の動機となっている場合もあり、その必要性を感じていると考えられる。なお、質問①の回答については、競技経験の有無において、自身が競技を経験してきた人ほど、部活動の必要性を感じている傾向がみえたが、その他の属性については、差異はほとんどみられなかった。
◆自由記述から関連記述の抜粋
・部活動は生徒の人間的成長に大いに効果が期待でき、学校の活性化に貢献できる。また、生徒の将来の可能性を広げる活動であり、継続していくことが生徒のためになる。
・学校における部活動の教育的な必要性は大いに感じている。教科指導、生徒指導、部活動が共に関係を持ちながら生徒の健全育成を目指す形が最も健康的だ。
・経済面でも施設面でも、日本国内では部活動が必要なのは間違いない。
・学校に○○部があるから入学したいという生徒もいるので部活動はあった方が良い。
・部活動がクラブでないことの前向きな意義を大切にしていくことが大事。教員も学ぶことは多く、新しいことを経験し学ぶチャンスなはずなのにネガティブなことしか言わない教員がピックアップされ部活動がマイナスなイメージになっていくことが勿体ない。
その一方で、「あまり必要ない・必要ない」と回答した人の理由は、「教員の多忙」が 52％、「地域・クラブチームでもできる」が 44％となっている。スポーツ庁から出された「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン(平成 30 年 3 月)」（以下「部活動ガイドライン」と略す）により、適切な休養日等が設定され、以前より休みやすい環境になっているところではあるが、部活動によって多忙さを感じている教員も未だにいることがうかがえる。また、その多忙さや、未経験の競技でも顧問をせざるを得ないという指導の困難さから、外部・地域へ

3の移行や、負担の軽減を求める声もある。
◆自由記述から関連記述の抜粋
・部活動は教員にとってとても負担。平日も 19 時まで拘束されたりするので、早く外部に委託したい。
・持ち帰りの仕事を含めると残業時間は毎月 100 時間を超えている。部活動も含め、負担を軽減してほしい。
・文化系部顧問との掛け持ちで、未経験の運動部の顧問が負担になっている。運動部は特にケガ等の心配や練習の指導などもあるので、未経験者には精神的に辛いものがある。生徒主体にするにも、正しい練習の仕方かどうかも教員側の判断が難しい。
・部活動を通して人間力が鍛えられるという思い込みをなくさなければ変わらない。地域に部活動を移行すれば、小規模校における問題の解消、生徒が地域の専門性をもった人に指導してもらえる点などメリットは大きい。
・部活動の時間を他の生徒の個別対応や進路相談に充てる時間へと転換する必要がある。
・学校とは完全に切り離し、一刻も早く社会教育に委ねてもらいたい。
全体として見ると、部活動の必要性を考える際、「必要あり」は生徒の「人間的成長」が主なメリット、「必要なし」は教員の「多忙さ」が主なデメリットとなっている。しかし、「必要あり」と答えていても、中には「多忙さ」を感じている人もいる。また、「必要なし」と答えていても「人間性・社会性の育成」について否定しているのではない。デメリットの解消に必要な対策を講じ、生徒がメリットを得られる環境を維持していくことが、持続可能な部活動に繋がっていくと考える。
（２）休日の部活動指導の現状について
表4

指導を行っていない理由

複数の顧問がいるため（正顧問が指導している、交替で指導しているなど）

47%

自分や家族との時間を確保したいから

14%

専門的指導ができないから

14%

休日に部活動を実施していないから

9%

勤務時間外であるため

5%

進路指導や教材研究など、その他の業務があるため

4%

休養をとりたいから

2%

報酬や手当がないから

0%

その他

5%
計

100%

今回の調査では土日両方か、どちらかかというところまでは尋ねていないが、少なくとも80％以上が、現状として休日に部活動指導を行っていることがわかる。一方、指導を行っていないと回答した 18％のうち約半数は「複数顧問がいて、正顧問が指導、または交替での指導という形をとっているため」だとわかる。次に多かった理由が、「自分や家族との時間を確保したい(14％)」「専門的指導ができない(14％)」であった。また、「その他」の具体的内容として、「部員が初心者 1 名のみで休日の時間を十分に活用できない」、「県の『部活動指導適正化推進事業』に係る部活動指導員を配置している」、「ほとんどの選択肢に該当し、一つに絞れない」とあった。
◆自由記述から関連記述の抜粋
・学習との両立と、部員数が少ないことから、土日の練習は現在実施しておらず、現状それで4問題ない。今後は「運動部・文化部関係なく日曜の部活動は基本的に休み」「学校の施設は日曜は使用禁止」くらいの思い切った取り組みが必要。
・担当している運動部の技術指導ができないことが一番の悩み。生徒の活動をバックアップすることしかできず、他校の指導経験がある先生がいるチームに比べるとやはり生徒たちに申し訳ない気持ちがある。
・時間外の労働を強要しないでほしい。
これまで、教員の情熱や献身的な働き方によって支えられてきた部活動の運営体制ではあるが、持続可能な部活動にしていくためには、時間的拘束や指導(競技)経験のない教員の負担を軽減することが、早期に対応すべき課題であると考えられる。
（３）地域移行後の休日の部活動指導について
表5

質問③ 「休日の部活動の段階的な地域移行」になっても休日に部活の指導をしたいと思いますか
全 体項

目

性別

教科

競技経験

表６

属性による回答数内訳

思う

思わない

部活動指導をしたいと思わない理由

自分や家族との時間を確保したいから

45%

専門的指導ができないから

10%

地域や社会主体に移行、発展させていく必要があるから10%

勤務時間外であるため

9%

137（44％）173（56％）

休養をとりたいから

9%

男

性

124（51%）

121（49%）働き方改革の趣旨にそぐわないから

6%

女

性

3（22%）

45（78%）

進路指導や教材研究など、その他の業務があるため

5%

答えたくない0（0％）

7（100％）

生徒の休養も必要だから

3%

保健体育

52（83%）

11（17%）

休日に部活動を実施していないから

1%

保体以外

85（34%）

162（66%）

報酬や手当がないから0%ある

115（66%）58（34%）

その他ない

22（16%）

115（84%）

2%
計

100%

今後部活動が地域に移行すれば、休日の指導をしたいと「思わない」人が 56％いる。理由は半数近くが「自分や家族との時間を確保したいから(45％)」であり、その後に「勤務時間外であるため(9％)」「休養をとりたいから(9％)」「その他の業務があるため(6％)」とある。この「思わない」人の中には、質問②で、現在休日の指導を「行っている」と答えた人の約 47％にあたる 118 人が含まれている。つまり、部活動の必要性は感じており、その指導は教員がやらなければならない仕事であるという認識のもと、これまで従事してきたが、やらなくていい業務となれば、他に時間を充てたいという教員が多いということである。また、女性の78％が「思わない」と回答したことについては、ライフステージの変化を考慮しての選択ではないかと考える。さらに、「競技経験」がない人のうち 84％が「思わない」と回答しており、理由として「専門的指導ができないから」を選択した人もいる。これは（１）で述べた未経験の競技を指導する困難さと重なる。表 6 から、今後は部活動を地域や社会に移行させることや、教員の時間外労働を解消し、働き方改革をより一層推進させることを求めているのがうかがえる。その一方、44％の人は、部活動を今後も指導し続けたいと思っていることがわかった。
◆自由記述から関連記述の抜粋
・しなくていいのならしたくない。自分や家族のために休日を過ごしたい。
・土日は完全に外部コーチに委託できるシステムがあると良い。
・専門ではない部活を指導することは、生徒にとって向上できない。
・参加したい生徒がいるなら、共に取り組みたい。
・教員が引き続き指導にあたれる体制を継続してほしい。
・私は今の競技に携わりたいが故に教員になったといっても過言ではない。これからも部活動を見続けられる教員でありたい。

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今後、時間的拘束や専門的指導への負担軽減に向けてより一層の対策が必要なことは明らかだが、休日の部活動指導については、属性により結果に顕著な違いが表れており、一律の規定や運用よりも、個々の事情や希望に応じた柔軟な働き方を調整できるような仕組みが望ましいと考える。
（４）持続可能な部活動に必要なものについて「地域や外部への完全移行(希望する教員のみ指導従事可)(102 人)」と「生徒のやる気･自主性(100 人)」がほぼ同数で多く選ばれている。「生徒のやる気・自主性」については、（１）の考察で挙げた「生徒のニーズ」と関連性があると考える。以下に、自由記述の回答から関連記述を抜粋する。
・生徒自身が部活動とどう関わるべきかしっかりと考えられるようにならないと文武両道からますます遠ざかっていく。
・部活動は人格形成を行う場であり、競技を楽しむ工夫が必要。勝つことが最大の喜びであるかもしれないが、そこにこだわっているのは生徒ではなく、顧問や保護者の場合が多い。
大人の意識改革が必要である。
・学校規模の縮小などにより、生徒の希望する部活動が実現できていない。生徒の望まない形で学校が部活動を維持しようとする必要はない。
・運動部活動の在り方が変わらざるを得ない時期に来ていると捉えると、指導に携わる教員が、どのようなスタンスで取り組むかも当然、変化を求められると考える。これからの運動部活動が、生徒・指導者にとって楽しく有益なものになっていくよう、現場で努力していきたいと思う。
上記の意見にもあるように、私たちはいま一度、生徒の視点に立った望ましい部活動の在り方を考える必要がある。本県では、部活動ガイドラインの策定を受け、部活動適正化推進検討委員会が運動部活動を持続可能なものにするための 5 つの提言を示している。その一番目に「生徒の自主性を尊重し、生徒とともに、顧問も学び合う関係性の構築に努めること」とある。部活動はあくまでも生徒主体の活動の場であり、生徒のニーズがあるからこそ必要なものである。生徒の望まない形や、指導者主導になってはいないかを振り返り、生徒のニーズ・やる気・自主性を尊重し、十分にコミュニケーションをとりながら、教員（指導者）がそれに合わせて対応するという姿勢を再認識しなければならない。

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一方で、「地域や外部への完全移行」の選択肢が最も多く選ばれたことについては、（３）で述べたように、今後地域に移行した場合、休日の指導をしたいと「思わない」人が 56％存在していることと大きく関連していると思われる。地域や外部への移行に関わる自由記
述の内容で一番多かったのは、生徒数減少による部員不足、それにより単独チームが組めなくなっているということであった。これは地方の小規模校において深刻な課題である。自由
記述では他にも、現場での実際の指導や実情から多くの課題や意見が挙げられたので以下に抜粋する。
・外部指導者に委託しても、部員に関することは顧問（教員）が引き受けるとなると、部活動の様子を把握する必要があるし、学校や保護者と外部指導者との板挟みに遭う可能性もあり、逆に負担が増えることも考えられる。
・学校の指導方針、部活動内規等を遵守してもらうことを前提に、引率を教員なしでもできる体制を県レベルで作ってもらいたい。（現在は男女の顧問を兼務し、練習試合が男女隔週で組まれても自分は毎週引率しなければならず、休日がない状態）
・競技経験があるだけでは指導はできない。外部指導者の地域格差も考えなければ、向上心のある生徒は県外の高校を選択するなど人材流出にもなりかねない。
・地域へ移行する案は今までもずっと挙がっていたが、そうならなかった理由があると思う。
そこが変わらない以上は何も変わらない。
「地域や外部への移行」に伴う課題については、今後十分に検討していく必要がある。また、「地域や外部への移行」の結果、「生徒のニーズ」や「やる気・自主性」にどの程度応えられるか、新たな効果は生み出せるのか、といった視点も重要であると考える。
本県は多くの離島を有し、地域の特色を生かした多様な教育活動が行われている。部活動においても、地域や学校の実情を考慮すべきであるが、その際に必要なのは、指導者と生徒、保護者、地域との間で目指す方向性を共有することであろう。今、目の前にいる生徒たちはもちろん、将来的にその地域、その学校で、競技に関わる未来の生徒たちの姿を想定し、持続的で実行可能な部活動の在り方について考えることも、今後必要になるのではないか。
最後に、今後の部活動の在り方に対して、別の視点から挙げられた意見を抜粋する。
＜働き方の視点＞
・現状、教員のボランティア精神に依存している。顧問をやるかやらないかを選択できるよ
うにすることは絶対に必要。（同様意見多数）
・自分の子育てを優先する働き方も、部活動指導に尽力する働き方もあって良い。
・働く時間等を変則的にし、部活動を持続するために、教員という仕事が持続的に活動できるように考えるべき。
・競技経験があり、その競技に情熱をもっている教員は多くいる。そういう人が他競技の顧問をさせられている現状は好ましくない。
＜勤務処理の視点＞
・現在、部活動の合宿における勤務は「研修」。身銭を切って休日返上で引率しても、生徒に事故等問題が生じた場合、引率教員の責任になる。このような現状を解決してほしい。
・土日の大会の勤務振替を前後一週間ではなく、業務にゆとりのある時期にとれるようにしてほしい。
＜運営の視点＞
・楽しむことを目的とするカテゴリーと競技力向上を目的とするカテゴリーを、育成の中で分類できるようなシステムがあると良い。

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・専門性のない顧問でも生徒の技術を高めることができる各競技の協会（専門部）の取り組みが必要。協会（専門部）が全体で競技力を高めるという意識を持つ。
・大会等の出場条件を見直し、クラブチーム単位でも大会に参加できるようにしていく。
これからの部活動（指導）に対して、予想以上にたくさんの意見を集めることができた。
今回の調査研究をきっかけに、現場の教員の声が少しでも吸い上げられ、教員にとって無理のない部活動運営、そして何より生徒にとって望ましい部活動の実現に繋がっていくことを願う。

５．研究のまとめ
今回の研究主題を検討する際、この発表をする頃には、もしかしたら部活動は「活性化」とは逆の方向に社会は動き始めているのではないか、また、今後部活動が地域に移行していく方向に社会が動き出した場合、保健体育の教員以外で部活動の指導を続けたいという教員が本県にはどれくらいいるのか、本県独自の問題点はみえてこないか、そんな疑問点から出発した。今回の調査研究から、今後部活動が地域に移行した場合、半数以上は休日の部活動指導は望まない、ということが明らかになり、現状としては他に使いたい時間を優先的に部活動指導に充てている（充てなければならない）ということがみえた。部活動ガイドラインにより多少は軽減されてきているのかもしれないが、まだまだ現場（高校）の教員は様々な「負担」を感じている。それは、時間を拘束されることによる「負担」、専門的指導に関する「負担」、そして様々な責任を負うことの「負担」、この 3 つではないかと考える。学校の働き方改革を踏まえた部活動改革として、中学校では休日の部活動の段階的な地域移行が動き始めた。高校は、各校の特色や実態が大きく異なる。しかし、持続可能な部活動にしていくためには、少子化の影響により部員不足が特に深刻な地方の小規模校への対策と、前述した 3 つの負担を軽減することが求められている。生徒のニーズに可能な限り応えられる、運営面を含めた部活動の実施環境を整え、生徒にとって望ましい持続可能な部活動の在り方を模索し、実現させていくことは、高校においても重要である。「日本の部活動での教育としての指導･支援は他国にはない素晴らしいもの。良さを残しつつ変革していってほしい」、「私は今の競技に携わりたいが故に教員になったといっても過言ではない。これからも部活動を見続けられる教員でありたい」（自由記述からの抜粋）。部活動活性化のためには、このような思いを持った、今後も部活動指導を望む教員には、学校や地域での部活動に意欲的に携わることのできる体制を維持・構築しつつ、負担を感じながらも、部活動の教育的意義を理解し、指導に従事している教員には、地域や外部委託等も含めた現行の改革以上の負担を軽減する手立てを講じていくことで、学校教育の一環として、部活動が持続可能なものになっていくのではないだろうか。今回の調査研究で得られた現場の様々な意見が、本県の持続可能な部活動の在り方を模索する一助となれば幸いである。
≪参考文献・資料≫
1)鞠子智秋（2020）．
「運動部活動が育むものとは何か－部活動の存在意義についての東京都の調査研究－」．第 55 回全国高等学校体育連盟研究大会紀要．