マンスリーレポート

Ｏｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）
追加型投信／内外／資産複合2024年8月30日基準

運用実績
運用実績の推移
基準価額(円)
11,500

基準価額・純資産総額
純資産総額(百万円)
2,500

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額

11,0002,000

10,5001,500

10,000

1,000

9,500

500

9,000
2020/3/26

2021/5/4

2022/6/12

02024/8/28

2023/7/21（設定日：2020年3月27日）
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。

騰落率（税引前分配金再投資）

1ヵ月-0.06%

3ヵ月-0.35%

6ヵ月
1.01%

基 準 価 額純資 産 総額

10,166 円
1,038 百万円

※ 基準価額は1万口当たり

分配金実績（税引前)※直近3年分
第2期 (2022.03.25)
第3期 (2023.03.27)
第4期 (2024.03.25)
設定来累計分配金

0 円
0 円
0 円
0 円

※1 分配金は1万口当たり※2 上記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

リスク・リターン（設定来）

1年
1.53%

3年
-6.31%

リスク（年率） リターン（年率）
3.6%
0.4%

設定来
1.66%

※1 騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、 実際の投資家利回りとは ※1 リスクは日次騰落率の標準偏差を、リターンは日次騰落率を元にそれぞれ年率換算して異なります。
算出しています。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※2
上記は過去の実績であり、将来の運用成果※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。また設定来の騰落率については、設定当初の投資元本等をお約束するものではありません。
を基に計算しています。

投資する投資信託証券等の組入比率および寄与度
投資信託証券等比率

ＳＭＤＡＭ・ターゲットリターン型マルチアセットファンド（４％コース向け）（適格機関投資家限定）
ＳＯＭＰＯターゲット・リターン戦略ファンド(４％コース)(ＦｏＦｓ用)(適格機関投資家専用)
東京海上キャリーターゲット（４％コース向け）（ＦｏＦｓ用）＜適格機関投資家限定＞
フィデリティ・ターゲット・リターン・ファンド（適格機関投資家専用）
SMTAM・FOFs用先進国債券・通貨ﾀｰｹﾞｯﾄﾘﾀｰﾝ･ﾌｧﾝﾄﾞ（４％目標コース）（適格機関投資家専用）
その他
合計

19.8%
19.9%
19.9%
19.7%
19.9%
0.8%
100.0%

過去
1ヵ月
0.25%
0.17%
-0.22%
0.07%-0.27%-0.07%-0.06%

寄与度
過去
3ヵ月
0.56%
0.39%
-0.63%
0.50%-0.97%-0.20%-0.35%

過去
6ヵ月
0.50%
0.27%
0.22%
0.78%
-0.38%-0.38%
1.01%※1 比率は、純資産総額に対する割合です。
※2 寄与度は、組入資産の値動き等が基準価額に与えた影響をご理解いただくために「簡便法」により計算しておりますので、その正確性、完全性を保証するものではありません。

投資する投資信託証券等の寄与度（１ヵ月）
ＳＭＤＡＭ・ターゲットリターン型マルチアセットファンド
ＳＯＭＰＯターゲット・リターン戦略ファンド※寄与度は、組入資産の値動き等が基準価額に与えた影響をご理解いただくために「簡便法」
により計算しておりますので、その正確性、完全性を保証する
ものではありません。

東京海上キャリーターゲット
フィデリティ・ターゲット・リターン・ファンド
SMTAM・FOFs用先進国債券・通貨ﾀｰｹﾞｯﾄﾘﾀｰﾝ･ﾌｧﾝﾄﾞ
その他（信託報酬等）
合計-0.50%-0.25%※ 当資料は8枚ものです。
※ P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

1/8

0.00%

0.25%

0.50%

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リスク抑制世界８資産バランスファンド
Ｏｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）
愛称︓しあわせの⼀歩

2024年8月30日基準

ファンドマネジャーコメント
当月の基準価額は前月比でやや下落しました。当ファンドへの寄与度の大きいファンドの状況は以下の通りです。
当月、「SMTAM・FOFs用先進国債券・通貨ターゲットリターン・ファンド」の基準価額は下落しました。
債券は、米国の雇用統計が低調だったことを受けて、景気後退懸念が高まり、米国の債券先物価格が上昇しました。これにより、米国債のショートがマイナスに影響し、債券全体はマイナスとなりました。通貨は、米国で大幅利下げ観測が
高まったことを受けて、米ドルが売られました。これにより、米ドルのロングがマイナスに影響し、通貨全体もマイナスとなりました。
一方、「SMDAM・ターゲットリターン型マルチアセットファンド」の基準価額は上昇しました。
債券は、米国・日本・オーストラリアの金利低下を受けプラス寄与となりました。米国の雇用指標の下振れや、ジャクソン
ホール会議でパウエルFRB（米連邦準備理事会）議長が9月の利下げを示唆したことが金利低下の要因となりました。日
本は、金融政策正常化懸念に加え、円キャリートレードの巻戻しが意識され、為替市場で円高が急速に進み、株式市場で株価の急落に繋がったことから日銀の過度な引き締めに対する懸念が後退し、金利は低下しました。こうした中、リスク資産は、為替は円高が進みマイナスに影響しました。株式は一時大きく下落した後、大きく反発したため、小幅のマイナスにとどまりました。リスク資産の配分を抑制していたため、債券のプラス寄与がリスク資産のマイナスを大きく上回
り、ファンド全体でもプラスとなりました。

※上記のマーケット動向と当ファンドの動きは、過去の実績であり将来の運用成果等をお約束するものではありません。

【ご参考】「Ｏｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）」が投資する投資信託証券（ファンド）の状況
ＳＭＤＡＭ・ターゲットリターン型マルチアセットファンド（４％コース向け）（適格機関投資家限定） / 三井住友DSアセットマネジメント
マザーファンド受益証券への投資を通じて、先進国の国債を主要投資対象とするとともに、市場環境等に応じて先進国株式への投資、債券先物取引、株価指数先物取引、先進国通貨の為替取引も行います。

資産配分

基準価額の推移

組入比率
39.6%
23.1%
1.9%
18.7%
16.7%
100.0%

9,000

資産
国内債券
先進国債券
国内株式
先進国株式
現金その他
合計

8,500

※比率は、純資産総額に対する割合です。（以下同じ。）

11,00010,50010,0009,500

8,000
2020/3/27

先物取引保有状況
2021/9/17

2023/3/10

2024/8/30

名称
債券先物
株式先物

※基準価額はＯｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）の設定日(2020年3月27日)の値を10,000として指数化しています。
※税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しています。

騰落率表

1ヵ月
1.29%

3ヵ月
2.82%

ロング(%)
71.5%-

ショート(%)-

組入上位5通貨（為替取引後）

6ヵ月
2.45%

1年
5.18%

3年
-12.59%設定来-6.41%※設定来はＯｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）の設定日(2020年3月27日)を基準に計算しています。
※税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しています。

※ 当資料は8枚ものです。
※ P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

2/8

1
2
3
4
5

通貨
ユーロ
カナダ・ドルイギリス・ポンド
オーストラリア・ドル
米ドル

組入比率
6.4%
5.1%
4.8%
4.6%
4.5%

ネット(%)
71.5%-

マンスリーレポート

Ｏｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）
2024年8月30日基準
ＳＯＭＰＯターゲット・リターン戦略ファンド(４％コース)(ＦｏＦｓ用)(適格機関投資家専用) / ＳＯＭＰＯアセットマネジメント
主としてマザーファンド受益証券、日本および先進国の債券、株式等、または日本および先進国の債券、株式等に投資する上場投資信託証券等へ投資を行います。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行います。

基準価額の推移

資産配分
組入比率
32.0%
43.0%
21.9%
3.1%
100.0%

資産
国内債券
先進国債券
国内株式
先進国株式
現金その他
合計

11,00010,50010,0009,500※比率は、純資産総額に対する割合です。（以下同じ。）
9,000
2020/3/27

2021/9/17

2023/3/10

2024/8/30※基準価額はＯｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）の設定日(2020年3月27日)の値を10,000として指数化しています。
※税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しています。

先物取引保有状況

名称
債券先物

騰落率表

1ヵ月
0.88%

ロング(%)-

ショート(%)-

ネット(%)-

組入上位5通貨（為替ヘッジ後）

3ヵ月
1.95%

6ヵ月
1.36%

1年
4.12%

3年
-5.85%

設定来
0.85%※設定来はＯｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）の設定日(2020年3月27日)を基準に計算しています。
※税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しています。

通貨

組入比率
100.0%

1 日本円
2
3
4
5

東京海上キャリーターゲット（４％コース向け）（ＦｏＦｓ用）＜適格機関投資家限定＞ / 東京海上アセットマネジメント
マザーファンド受益証券に投資し、国内外の株式、債券、上場投資信託証券（ETF）、株価指数先物取引、債券先物取引、金利先渡取引、外国為替予約取引、商品先物取引および、その他デリバティブ取引等へ分散投資を行います。

基準価額の推移

資産配分
資産
国内債券
先進国債券
国内株式
現金その他
合計

11,00010,50010,000
9,500

組入比率
72.5%
27.5%
100.0%※比率は、純資産総額に対する割合です。（以下同じ。）
9,000
8,500
2020/3/27

先物取引保有状況
2021/9/17

2023/3/10

2024/8/30

名称
債券先物
株式先物
商品先物

※基準価額はＯｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）の設定日(2020年3月27日)の値を10,000として指数化しています。
※税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しています。

騰落率表

ロング(%)
55.2%
212.6%

ショート(%)-134.2%-203.5%

組入上位5通貨（為替予約取引後）1ヵ月-1.10%

3ヵ月-3.15%

6ヵ月
1.10%

1年
-3.15%

3年-15.54%設定来-12.81%※設定来はＯｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）の設定日(2020年3月27日)を基準に計算しています。
※税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しています。

※ 当資料は8枚ものです。
※ P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

3/8

1
2
3
4
5

通貨
イギリス・ポンド
ニュージーランド・ドル
オーストラリア・ドル
日本円
スウェーデン･クローネ

組入比率
62.2%
11.1%
9.3%
2.7%
-0.6%

ネット(%)-79.1%
9.2%

マンスリーレポート

Ｏｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）
2024年8月30日基準
フィデリティ・ターゲット・リターン・ファンド（適格機関投資家専用） / フィデリティ投信
マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として世界（日本を含みます。）の債券や金融商品取引所に上場されている株式、上場投資信託証券等に投資を行います。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行います。

基準価額の推移

資産配分
資産
先進国債券
新興国債券
国内株式
先進国株式
新興国株式
商品
現金その他
合計

16,00015,00014,00013,00012,00011,00010,0009,000
2020/3/27

2021/9/17

2023/3/10

2024/8/30※基準価額はＯｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）の設定日(2020年3月27日)の値を10,000として指数化しています。
※税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しています。

3ヵ月
2.53%

6ヵ月
3.90%

1年
9.41%

3年
3.27%

※比率は、純資産総額に対する割合です。（以下同じ。）

先物取引保有状況

名称
債券先物
株式先物

騰落率表

1ヵ月
0.35%

組入比率
27.5%
22.7%
3.8%
7.2%
4.2%
34.6%
100.0%

設定来45.78%※設定来はＯｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）の設定日(2020年3月27日)を基準に計算しています。
※税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しています。

ロング(%)
3.3%
43.1%

ショート(%)
-8.6%
-8.9%

ネット(%)-5.3%
34.2%

組入上位5通貨（為替ヘッジ後）
1
2
3
4
5

通貨
日本円
米ドル
トルコ・リラブラジル・レアル
コロンビア・ペソ

組入比率
91.5%
13.5%
4.0%
2.3%
2.1%

SMTAM・FOFs用先進国債券・通貨ターゲットリターン・ファンド（４％目標コース）（適格機関投資家専用） / 三井住友トラスト・アセットマネジメント
マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本の円建短期公社債等に投資するとともに、先進国の債券先物取引及び世界主要通貨の為替予約取引を行うことで絶対収益の獲得を目指します。

基準価額の推移

資産配分
資産
国内債券
現金その他
合計

12,00011,50011,000

組入比率
53.5%
46.5%
100.0%

10,500※比率は、純資産総額に対する割合です。（以下同じ。）

10,0009,500

先物取引保有状況

9,000
2020/3/27

2021/9/17

2023/3/10

2024/8/30※基準価額はＯｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）の設定日(2020年3月27日)の値を10,000として指数化しています。
※税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しています。

騰落率表

1ヵ月
-1.39%

3ヵ月-4.80%

名称
債券先物

ロング(%)
49.3%

ショート(%)-93.1%

組入上位5通貨（為替予約取引後）6ヵ月-1.93%

1年-4.17%

3年
9.28%

設定来
8.92%

※設定来はＯｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）の設定日(2020年3月27日)を基準に計算しています。
※税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しています。

※ 当資料は8枚ものです。
※ P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

4/8

1
2
3
4
5

通貨
ノルウェー・クローネ
イギリス・ポンド
オーストラリア・ドル
米ドル
ニュージーランド・ドル

組入比率
16.3%
14.8%
10.2%
4.6%
4.4%

ネット(%)-43.8%

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Ｏｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）
2024年8月30日基準

ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目的として、運用を行います。
○ わが国を含む世界各国の様々な資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行います。
・ 主として、わが国を含む世界*1の株式、債券、不動産投資信託証券（リート）、コモディティ、上場投資信託証券（ETF）などを投資対象とする投資信託証券*2に投資します。
*1 株式、債券については新興国を含みます。
*2 投資対象とする投資信託証券には、国内外の有価証券先物取引、オプション取引、スワップ取引等のデリバティブ取引および外国為替予約取引等を活用するものを含みます。また、一部の投資信託証券では、実質的な組入外貨建資産について、対円での為替ヘッジを行うことがあります。
・ 投資信託証券への投資配分については、均等配分を原則とします。
・ 投資信託証券への投資割合は、原則として高位を基本とします。
・ 投資対象とする投資信託証券は適宜見直しを行います。この際、投資対象として定められていた投資信託証券が投資対象から除外されたり、新たな投資信託証券が投資対象に定められることがあります。
○ 中長期的な目標リターンとして年率4％*3をめざします。
*4・ 当目標リターンを達成するために、年率5％（信託報酬等控除前）程度 のリターンをめざす投資信託証券に投資します。
*3 当ファンドおよび投資対象とする投資信託証券の信託報酬等控除後のものです。なお目標リターンは中長期的にめざす目標
であって、その達成を示唆あるいは保証するものではありません。
*4 当ファンドおよび投資対象とする投資信託証券では信託報酬等の費用がかかります。そのため、投資対象とする投資信託証
券では、これら信託報酬等控除前の目標リターンとして年率5％程度を設定します。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用①（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさ
まの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 市場（価格変動）…当ファンドが投資を行う投資信託証券では、現物に加えデリバティブ取引等を通じて国内外の株式、債券、不動産投資信託証券（リート）、コモディティおよび上場投資信託証券（ETF）等の値動きのある資産等に投資を行いまリスクす。
株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。
債券の価格は、金利変動等の影響を受けます。また金利変動は、債券・株式・リート・通貨等の各資産への投資の相対的魅力度を変化させるため、金利変動により各資産の市場の間で資金移動が起こる場合があります。
リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向、関係法令・規制等の変更等の影響を受けます。
コモディティの価格は、商品の需給関係の変化、為替、金利の変化等様々な要因で変動します。
これらの資産は、上記の影響などを受け価格が変動するため、当ファンドの基準価額はその影響を受け、下落す
ることがあります。
投資に際して資産配分を行う場合には、一般に当該資産への資産配分の比率に応じて、投資全体の成果に影響○ 資産配分リスク……
をおよぼします。国内外の株式、債券、リート、コモディティおよびETF等に投資を行う複数の投資信託証券を当ファンドが組入れた結果、ファンド全体として配分比率が高い資産の価値が下落した場合や、複数またはすべての資産の価値が同時に下落した場合等には、基準価額が下落する要因となります。

当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※ 当資料は8枚ものです。
※ P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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Ｏｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）
2024年8月30日基準

主な投資リスクと費用②（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）○ 金利変動リスク……金利の変動は、債券等の価格に影響をおよぼします。金利の上昇は、一般に債券の価格を下落させ、基準価額が下落する要因となります。
○ 為替変動リスク……為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算価格に影響をおよぼします。各組入投資信託証券は各々の運用方針に基づき、為替による収益獲得を目的とした取引を行うことがあるほか、実質組入外貨建資産について、対円での為替ヘッジを行う場合があります。為替ヘッジを行わない実質組入外貨建資産については、為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。為替ヘッジを行う場合は、為替リスクは低減されますが、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジには円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。
○ デリバティブ………各組入投資信託証券では、デリバティブ取引等を行う場合があります。取引の内容によっては、価格変動の基礎取引等に関する となる資産（原資産）以上の値動きをすることがあります。各組入投資信託証券は、各々の運用方針に基づき実質的に有価証券先物取引を使用する場合があるため、有価証券先物取引の価格変動により基準価額が上下しまリスクす。先物の価格は、対象証券または指数の値動き、先物市場の需給等を反映して変動します。実質的に先物を買建てている場合において、先物価格が上昇すれば収益が発生し、下落すれば損失が発生します（売建てている場
合は逆の結果となります。）。また、有価証券先物取引の値動きと市場全体の値動きは一致しない場合があります。
なお、各組入投資信託証券は、スワップ取引を行う場合があるため、金利の動きや発行体のクレジット動向等の影響を受けます。デリバティブ取引等においては、取引相手先の倒産等による契約不履行リスクを伴います。
○ 信用リスク……… 有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、当ファンドが実質的に投資するリートが収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合
等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。
○ 流動性リスク………有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場
合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。
各組入投資信託証券の投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、また取引規制等の要因○ カントリーリスク……
によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、基準価額が下落する要因となります。当ファンドは実質的に新興国の株式、債券等にも投資を行います。新興国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、
国際収支、外貨準備高等の悪化等が株式、債券市場や為替市場におよぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制等の種々な規制の導入や政策の変更等の要因も株式、債券市場や為替市場に著しい影響をおよぼす可能性があります。
○ 投資信託証券……当ファンドが組入れる各投資信託証券における運用会社の運用の巧拙が、当ファンドの運用成果に大きな影響をに投資するリスク およぼします。

当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※ 当資料は8枚ものです。
※ P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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Ｏｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）
2024年8月30日基準

お申込みメモ(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位
購入価額
購入代金
換金単位
換金価額
換金代金
申込締切時間販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）
販売会社が定める期日までにお支払いください。
販売会社が定める単位
換金申込受付日の翌々営業日の基準価額原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月5日より午後3時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間は販売会社によって異なる場
合があります。

申込日またはその翌営業日が以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ロンドン証券取引所の休業日
・フランクフルト証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行の休業日
・ロンドンの銀行の休業日
換金制限
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、の中止および取消し 購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合がありま
す。
購入・換金
申込不可日

信託期間
繰上償還

決算日
収益分配
課税関係

2030年3月25日まで（2020年3月27日設定）
次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・純資産総額が30億円を下回ることとなった場合
・やむを得ない事情が発生した場合
毎年3月25日（休業日の場合は翌営業日）
年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※ 販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
※上場投資信託（ETFおよびリート）は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託（ETFおよびリート）の費用は表示しておりません。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料
購入価額に以下の範囲内で販売会社が定める手数料率を乗じて得た額です。 上限： 1.65％（税抜1.5％）
換金手数料ありません。
信託財産留保額 ありません。
●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用実質的な負担：ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.0934％（税抜0.994％）概算（信託報酬）
・ファンド：ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.726％（税抜0.66％）
・投資対象とする投資信託証券：投資対象とする投資信託証券の純資産総額に対して年率0.352％～0.374％（税抜0.32％～0.34％）
その他の費用・手数料

その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※投資対象とする投資信託証券においては、上記以外にもその他の費用・手数料等が別途かかる場合があります。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※ 当資料は8枚ものです。
※ P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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マンスリーレポート

Ｏｎｅ ターゲットリターン・ファンド（４％コース）
2024年8月30日基準

投資信託に関する注意事項○ 投資信託は、預金・貯金ではありません。また、投資信託は、元本および利回りの保証がない商品です。
○ 当資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
○ 投資信託の申し込みにあたっては、リスクや手数料等を含む商品内容が記載された重要情報シートならびに投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ ゆうちょ銀行各店または投資信託取扱局の窓口での申し込みに際しては、重要情報シートならびに投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面を、書面交付または電子交付しております。インターネットでの申し込みに際しては、投資信託説明書（交付目論見書）
および一体となっている目論見書補完書面を電子交付しております。
○ 日本郵便株式会社は、株式会社ゆうちょ銀行から委託を受けて、投資信託の申し込みの媒介（金融商品仲介行為）を行います。日本郵便株式会社は
金融商品仲介行為に関して、株式会社ゆうちょ銀行の代理権を有していないとともに、お客さまから金銭もしくは有価証券をお預かりしません。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、実質的に債券、株式、不動産投資信託証券（リート）等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、
市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点（2024年9月19日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
投資信託は、○ 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していな
い場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
○ 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
○ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。
◆収益分配金に関する留意事項◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。
したがって、分配金の水準は、 必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社の照会先 ◆アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/◆ファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞株式会社ゆうちょ銀行

お申込みは設定・運用は〔登録金融機関(販売取扱会社)〕〔金融商品仲介業者〕

株式会社ゆうちょ銀行

日本郵便株式会社

関東財務局長（登金）第611号

関東財務局長（金仲）第325号〔金融商品取引業者〕
アセットマネジメントOne株式会社〔加 入 協 会〕 日本証券業協会

関東財務局長（金商）第324号〔加 入 協 会〕※ 当ファンドはインターネット専用商品です。ゆうちょ銀行・郵便局（投資信託取扱局）の店頭では、販売・購入に係るお取り扱いを行っておりません。

※ 当資料は8枚ものです。

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一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会