日本フットサルリーグ 要 項

平成 20（2008）年３月６日制定

第１章

総

則

第１条〔日本フットサルリーグの目的〕
日本フットサルリーグ(以下、｢Ｆリーグ｣という。)は、日本のフットサルをより広く愛されるスポーツとして普及させることにより、国民の心身の健全な発達を増進させるとともに、参加クラブの相互の切磋により競技力向上を図り、フットサルを愛する人々に夢と希望を与えるリーグにする。
さらに、サッカーをはじめとする豊かなスポーツ文化の醸成に寄与するとともに、わが国の国際社会における交流・親善に貢献することを目的とする。
第２条〔趣

旨〕

本要項は、一般社団法人日本フットサルトップリーグ（以下、｢JFT｣という。）の定款に基づき、Ｆリーグの組織及び運営に関する基本原則を定めることにより円滑なリーグ運営を実践し、Ｆリーグの安定的発展を図ることを目的とする。
第３条〔遵守義務〕
Ｆリーグのクラブ（以下、「クラブ」という。）及びその役職員並びにＦリーグに所属する選手、監督、コーチ、その他の関係者は、Ｆリーグの構成員として、本要項、JFT の定款及び公益財団法人日本サッカー協会（以下、「協会」という。）の定款、基本規程及びにこれらに付随する諸規程を遵守する義務を負う。

第４条〔構

第２章

組

織

第１節

実行委員会

成〕

１．実行委員会の委員は、委員長、副委員長、クラブ実行委員、学識経験者及び JFT から選任された理事をもって構成する。クラブ実行委員は、クラブの代表者もしくはそれに準ずる常勤役員または職員とし、クラブの総意を反映しうる者とする。
チーム選手及チームスタッフが、実行委員を担うことは不可とする。
２．実行委員会の委員は、30 名以内とする。
第５条〔開

催〕

実行委員会は、事業年度最初の月及び奇数月（隔月）に定例開催する。その他必要があるごとに委員長が臨時で招集し開催する。
第６条〔招集権者及び議長〕
１．実行委員会の議長は、委員長が行い、議長がこれを招集し、開催する。但し、委員長に事故あるときは、副委員長がこれにあたる。
２．委員総数の３分の１以上から会議の目的事項を示して請求があったときは、委員長は実行委員会を招集しなければならない。
３．実行委員会の招集は、あらかじめ実行委員会において定めた期日の場合を除き、各委員に開催日の７日前までに通知しなければならない。但し、緊急の必要があるときはこの限りではない。

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第７条〔権限〕

実行委員会は、Ｆリーグの運営に関する次の権限を行使する。
(1)

実行委員会は、JFT 理事会から委嘱された事項を決定する。

(2)

実行委員会は、JFT 理事会による決定に先立って、リーグ組織に関する事項の審議を経るものとする(3) リーグ運営に関する重要事項の承認(4) リーグの表彰者に関する事項の承認(5) 委員長の選任、但し委員長はクラブ実行委員から選任することはできないものとする。
(6) 副委員長の選任（２名以内）
第８条〔定足数及び決議要件〕
実行委員会の決議は、委員現在数の３分の２以上が出席し、その出席委員の過半数をもって行う。
第９条〔代理出席〕
あらかじめ委員長に届け出て承認を得たものは、委員の代理として実行委員会に出席し、議決権を行使することができる。実行委員代理は、実行委員の代理としてクラブの総意を反映しうる者とし、情報の共有が可能な者でなくてはならない。
第 10 条〔議事録〕
実行委員会の議事経過の要領及び結果は、議事録に記載し、これをＦリーグ事務局（以下、「事務局」という。）に保存する。
第 11 条〔任期〕
１．委員長、副委員長の任期は、最大５期 10 年までとする。
２．実行委員の任期は、最大５期 10 年までとする。
３．実行委員の任期満了日は、その事業年度末日とする。
４．クラブ実行委員が変更になる時は、クラブから届け出のあった新たな実行委員が、本実行委員会で承認された日をもって就任し、その就任をもって前任者の任期は終了する。但し、新たな選任者の任期は前任者の残任期間とする。
５．実行委員の代理についても上記に準ずるものとする。
第 12 条〔事務局〕
実行委員会に関する事務は、JFT の専務理事並びに事務局の事務総長が統括する。

第２節
第 13 条〔構

運営委員会

成〕

１．運営委員会の委員は、事務総長、事務局長及び事務局員並びにクラブ運営委員各１名とする。クラブ運営
委員は、ホームゲームの際、クラブの運営責任者であり、リーグ事務局及び他クラブとの連絡窓口となるべき者とする。
２． 事業年度毎にクラブから届け出のあったクラブ運営委員を含め、運営委員会の委員については事業年度最初の実行委員会へ報告する。また、運営委員会委員に変更があるときは、その都度実行委員会へ報告する。

３． 運営委員の代理についても上記に準ずるものとする。

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第 14 条〔開催〕

運営委員会は、原則として事業年度最初の２か月及び偶数月（隔月）に定例開催し、その他必要があるごとに随時開催する。
第 15 条〔招集権者及び議長〕
１．運営委員会は事務総長が招集し、その議長となる。但し、事務総長に事故あるときは、事務局員がこれにあたる。
２．委員総数の３分の１以上から会議の目的事項を示して請求があったときは、事務総長は運営委員会を招集しなければならない。
３．運営委員会の招集は、あらかじめ運営委員会において定めた期日の場合を除き、各委員に開催日の７日前までに通知しなければならない。但し、緊急の必要があるときはこの限りではない。
第 16 条〔権限〕

運営委員会は、Ｆリーグの運営に関する次の事項を審議決定する。
(1) 試合運営に関する事項(2) 選手の教育に関する事項(3) 事業に関する事項(4) その他の必要事項
第 17 条〔定足数及び決議要件〕
運営委員会の決議は、委員現在数の３分の２以上が出席し、その出席委員の過半数をもって行う。
第 18 条〔代理出席〕
あらかじめ事務総長に届け出て承認を得たものは、委員の代理として運営委員会に出席し、議決権を行使することができる。
第 19 条〔議事録〕
運営委員会の議事経過の要領及び結果は、議事録に記載し、これをＦリーグ事務局に保存する。
第 20 条〔事務局〕
運営委員会に関する事務は、事務局の事務総長が統括する。

第３節
第 21 条〔構

広報委員会

成〕

１．広報委員会の委員は、事務総長及び事務局員並びにクラブ広報委員各１名とする。クラブ広報委員は、クラブの広報責任者であり、事務局及び他クラブとの連絡窓口となるべき者とする。
２．事業年度毎にクラブから届け出のあったクラブ広報委員を含め、広報委員会の委員については事業年度最初の実行委員会へ報告する。また、広報委員会委員に変更があるときは、その都度実行委員会へ報告する。
３．広報委員の代理についても上記に準ずるものとする。
第 22 条〔開催〕

広報委員会は、必要があるごとに随時開催する。

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第 23 条〔招集権者及び議長〕
１．広報委員会は事務総長が招集し、その議長となる。但し、事務総長に事故あるときは、事務局員がこれにあたる。
２．委員総数の３分の１以上から会議の目的事項を示して請求があったときは、事務総長は広報委員会を招集しなければならない。
３．広報委員会の招集は、あらかじめ広報委員会において定めた期日の場合を除き、各委員に開催日の７日前までに通知しなければならない。但し、緊急の必要があるときはこの限りではない。
第 24 条〔権限〕

広報委員会は、Ｆリーグの運営に関する次の事項を審議決定する。
(1) 事業に関する事項(2) その他の必要事項
第 25 条〔定足数及び決議要件〕
広報委員会の決議は、委員現在数の３分の２以上が出席し、その出席委員の過半数をもって行う。
第 26 条〔代理出席〕
あらかじめ事務総長に届け出て承認を得たものは、委員の代理として広報委員会に出席し、議決権を行使することができる。
第 27 条〔議事録〕
広報委員会の議事経過の要領及び結果は、議事録に記載し、これをリーグ事務局に保存する。
第 28 条〔事務局〕
広報委員会に関する事務は、事務局の事務総長が統括する。

第４節

JFT 規律・裁定委員会

第 29 条〔規律・裁定委員会〕
１. JFT 規律・裁定委員会は、Ｆリーグの規律及び懲罰に関する事項を取り扱うものとする。
２．JFT 規律・裁定委員会は、委員長及び委員数名をもって、これを組織する。
３．JFT 規律・裁定委員会の委員長及び委員は、フットサルに関する知識を有し、または学識経験者のうちから、JTL 理事会の承認を経て、JTL 理事長が任命する。
４．JFT 規律・裁定委員会の委員長及び委員の任期は２年とし、任期満了日はその事業年度の末日とする。但し、補欠として任命された委員の任期は前任者の残任期間とする。
５．JFT 規律・裁定委員会の委員長および委員は、再任されることができるが、最大 5 期 10 年までとする。

第５節

JFT マッチコミッショナー委員会

第 30 条〔JFT マッチコミッショナー委員会〕
１．JFT マッチコミッショナー委員会は、マッチコミッショナー業務に関する事項を取り扱うものとする。
２．JFT マッチコミッショナー委員会は、委員長及び委員数名をもって、これを組織する。

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３．JFT マッチコミッショナー委員会の委員長及び委員は、フットサルに関する知識を有し、または学識経験者のうちから、JTL 理事会の承認を経て、JTL 理事長が任命する。
４．JFT マッチコミッショナー委員会の委員長及び委員の任期は２年とし、任期満了日は、その事業年度の末日とする。但し、補欠として任命された委員の任期は前任者の残任期間とする。
５．マッチコミッショナー委員会の委員長及び委員は、再任されることができるが、最大 5 期 10 年までとする。

第６節

JFT 事務総長

第 31 条〔事務総長〕
JFT 事務総長は、Ｆリーグの事務局を総括する。

第７節

事務局

第 32 条〔事務局の設置〕
Ｆリーグの事務を処理するために事務局を置く。

第３章

クラブ

第 33 条〔Ｆリーグクラブライセンス〕
１．JFT 理事会は、Ｆリーグクラブライセンス交付機関（ライセンサー）として、Ｆクラブライセンス（以下「Ｆライセンス」という）に関するクラブライセンス制度の制定および運用を行う。
２．Ｆリーグは、JFT 理事会が定めた「Ｆリーグクラブライセンス交付規則」に基づき、各クラブに交付された「Ｆリーククラブライセンス（以下「Ｆライセンス」という）」で、Ｆリーグディビジョン１（以下「Ｆ１」という）およびＦリーグディビジョン２（以下「Ｆ２」という）を編成する。なお、当該規則の目的、趣旨については、Ｆリーグクラブライセンス交付規則に定めるものとする。
３．Ｆ１、Ｆ２の各リーグに参加するためには、以下の資格要件を具備するものでなければならない。
(1) Ｆ１・Ｆ２に参加するクラブは、Ｆライセンスの交付を受け、それが取り消されていないこと。

第 34 条〔クラブの資格要件〕
クラブは、以下の各号の要件を備えるものでなければならない。
(1) Ｆリーグの公式試合を充分に行えるだけの競技力及び運営体制を有すること。
(2) Ｆリーグの公式試合を行える施設（以下、「アリーナ等」という。）を確保すること。
(3) JFT の定款及び本要項を遵守し、Ｆリーグの活動趣旨に賛同すること。
(4) 健全な財政運営を継続的に行っていること。
(5) ホームタウンとして地方公共団体等の推薦を受けること。

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(6) 都道府県サッカー協会の推薦を受けること。
(7) 都道府県フットサル連盟の推薦を受けること
第 35 条〔会費及び経営状況報告〕
１．クラブは、Ｆリーグに対し、会費(年会費)を指定された期日までに納入しなければならない。指定期日を遅延した場合は、実行委員会で別途協議議題とする。
２．クラブは、年間の経営状況をＦリーグ指定の様式にて報告しなければならない。
第 36 条〔クラブのホームタウン（本拠地）〕
１．クラブは、実行委員会の承認を得て特定の市町村をホームタウンとして定めなければならない。
２．クラブのホームタウンは、原則として変更することができない。但し、やむを得ない事由により、ホーム
タウンを変更する必要が生じた場合には、変更の日の半年以上前までに理由を記載した書面により実行委
員会に申請し、その承認を得なければならない。
第 37 条〔名称及び活動区域等〕
１．クラブは、第 34 条第５項のホームタウン名をクラブの名称に入れるとともに、所在地はホームタウン内とすること。
２．名称は、商標登録が可能な名称とすること。
３．クラブの法人名、名称、ホームタウン及び活動区域は、次のとおりとする。

［Ｆ１クラブ］
法 人 名
一般社団法人エスポラーダ北海道スポーツクラブ
浦安スポーツネットワーク株式会社

チーム名

呼 称

エスポラーダ北海道
バルドラール浦安
フットボールサラ

ﾎｰﾑﾀｳﾝ

活動区域

エスポラーダ北海道

札幌市

北海道

バルドラール浦安

浦安市

千葉県

フウガドールすみだ

墨田区

東京都

しながわシティ

品川区

東京都

株式会社風雅プロモーション

フウガドールすみだ

一般社団法人SHINAGAWA CITY

しながわシティスポーツクラブ

FUTSAL CLUB

一般社団法人立川アスレティック FC

立川アスレティック FC

立川アスレティック FC

ＡＳＶペスカドーラ町田

ペスカドーラ町田

町田市

東京都

Y．Ｓ．Ｃ．Ｃ．横浜

Y．Ｓ．Ｃ．Ｃ．横浜

横浜市

神奈川県

湘南ベルマーレ

小田原市

湘南地域

株式会社
CASCAVEL FUTSAL CLUBE
特定非営利活動法人
横浜スポーツ&カルチャークラブ

立川市

東京都

株式会社

湘南ベルマーレ

湘南ベルマーレフットサルクラブ

フットサルクラブ

名古屋オーシャンズ株式会社

名古屋オーシャンズ

名古屋オーシャンズ

名古屋市

愛知県

ハマダ株式会社

シュライカー大阪

シュライカー大阪

大阪市

大阪府

ボルクバレット北九州

ボルクバレット北九州

北九州市

福岡県

バサジィ大分

バサジィ大分

大分市

大分県

一般社団法人UBUNTU FS プロモーション
株式会社大分スポーツプロジェクト

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［Ｆ２クラブ］
法 人 名
一般社団法人チーム名

呼 称

ﾎｰﾑﾀｳﾝ活動区域

ヴォスクオーレ仙台

ヴォスクオーレ仙台

仙台宮城県

株式会社 malva

マルバ水戸 FC

マルバ水戸 FC

水戸市

茨城県

株式会社リガーレ東京

リガーレヴィア葛飾

リガーレヴィア葛飾

葛飾区

東京都

ヴィンセドール白山

ヴィンセドール白山

白山市

石川県

ボアルース長野

ボアルース長野長野市

長野県

アグレミーナ浜松

アグレミーナ浜松

浜松市

静岡県

広島エフ・ドゥ

広島エフ・ドゥ

広島市

広島県

ポルセイド浜田ポルセイド浜田浜田市

島根県

ミラクルスマイル新居浜

ミラクルスマイル新居浜

新居浜市

愛媛県

スポーツプロジェクト東北

一般社団法人FSV スポーツアカデミー
株式会社
ボアルース長野フットサルクラブ
株式会社大栄商事
特定非営利活動法人
中国フットサルプロモーション
特定非営利活動法人
浜田フットサルクラブ
一般社団法人 FC miracle smile※一般社団法人神戸フットサルスポーツクラブ（デウソン神戸）は、2023 年度活動休止とする。
法 人 名
一般社団法人神戸フットサルスポーツクラブ

チーム名

呼 称

デウソン神戸デウソン神戸

ﾎｰﾑﾀｳﾝ

活動区域

神戸市

兵庫県

４．クラブの名称は、原則として変更することができない。但し、正当な事由がある場合において、実行委員
会及び JFT 理事会の承認を得たときはこの限りではない。
５．クラブロゴ、エンブレム意匠の保有者に JFT 及びＦリーグも含めるものとする。
第 38 条〔資格の停止及び失格〕
１．クラブが次の各号のいずれかに該当するときは、実行委員会及び JFT 理事会は、当該クラブに対し、クラブとしての資格を最大１年間停止させ、または失格させることができる。
(1) Ｆリーグの名誉を傷つけ、またはＦリーグの目的に反する行為があったとき(2) Ｆライセンスの不交付(3) 第 33 条に定める要件を満たさなくなったとき(4) 第 34 条に定める報告に違反したとき
２．前項の規定によりクラブの資格を停止させ、または失格させる場合は、Ｆリーグはその事実と理由を公表する。
３．前項の規定によりクラブとしての資格を停止させまたは失格させようとする場合は、その議決を行う実行委員会及び JFT 理事会以前に、当該クラブに弁明の機会を与えなければならない。
第 39 条〔退会〕

クラブが、退会しようとする場合は、実行委員会及び JFT 理事会の承認を得なければならない。但し、シーズン途中の退会は認められず、また、次シーズンに退会しようとする場合は、その前年の９月末までに申請しなければならない。

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第 40 条〔リーグ構成〕
Ｆリーグのクラブ数その他構成に関する事項は、実行委員会の議を経て、JFT 理事会の議決とする。

第４章

競

技

第１節

アリーナ等

第 41 条〔アリーナ等の確保と維持〕
１．クラブは、第 41 条から第 50 条までに定める要件を具備するアリーナ等を確保するとともに良好な状態
でホームゲームを実施し得るよう努めなければならない。
２．ホームゲーム開催のうちあらかじめＦリーグに届け出され、実行委員会で承認されたホームアリーナ及び準ホームアリーナでの開催を原則年間２分の１以上実施しなければならない。ただし、昇降格初年度については「原則年間２分の１以上ホームアリーナ及び準ホームアリーナでの開催」を適用しないものとする。準ホームアリーナは、同一県内のホームタウンの周辺都市に所在するものとして、第 41 条から第 50 条までの要件を満たすものとする。実施できないクラブについては、実行委員会で審議するものとする。
(1) 昇降格対象のディビジョン１クラブは、ディビジョン１試合日程で確保すること。
(2) 昇降格対象のディビジョン２クラブは、ディビジョン２試合日程で確保すること。
３．ホームアリーナ及び準ホームアリーナ以外での開催時に使用するアリーナの規程を以下の通りとする。
(1) 同一地域（関東地域、関西地域、東海地域等を指す）(2) ホームタウンの市区町村が公式に協定等を結ぶ国内友好・交流・姉妹都市(3) Ｆリーグクラブライセンス交付規則を適用するが、入場可能数は、８００名（可動席含む）以上とする。可動席とは施設に常設された座席でなければならない。
第 42 条〔アリーナ等〕
アリーナ等は次の各号の条件を満たすものでなければならない。
(1)

フロア（ピッチ及びその周辺部分)は、木製もしくは合成樹脂製であり、大きさは下記のとおりとする。
①

Ｆリーグクラブ主管公式試合：縦長 40m、横幅 20ｍ(2) ピッチから天井等の障害物までの高さは、４ｍ以上でなければならない。
(3) フロアには、選手のプレーに影響を与え、または危険を及ぼす恐れのある物は一切放置もしくは設置してはならない。
(4) アリーナ等の観客席は、試合実施下に際し下記の人数が入場可能でなければならない。
①

Ｆリーグクラブ主管公式試合：1,000 人以上（可動席含む）
可動席とは施設に常設された座席でなければならない。

第 43 条〔アリーナ等付帯設備〕
１．アリーナ等は、次の各号の付帯設備を備えるものでなければならない。
(1) 本部室(2) 審判室(3) 更衣室(温水シャワーが使用できること)

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(4) マッチコミッショナー席（ピッチ全体を見渡すことができること）(5) 記録席(ピッチ全体を見渡すことができること)(6) 来賓席(ピッチ全体を見渡すことができること)(7) 記者席(ピッチ全体を見渡すことができること)(8) 医務室(9) スコアボード(時計が設置されていること)(10) リーグ旗及びクラブ旗の掲揚設備(11) 入場券売場(12）場内放送設備(13) 空調設備(原則として冷暖房完備されていること)
２．ホームクラブは、前項各号に加え、アリーナ等に次の各号の付帯設備を備えるよう務める。
(1) 審判専用の更衣室(温水シャワーが使用できること)(2) 来賓室(3) 記者室(4) 警察・消防控室(5) カメラスペース(6) カメラマン室(7) 放送中継用ブース(8) 電光掲示のスコアボード(9) メンバー掲示板(スコアボードでの兼用可)(10) ドーピングコントロール室(11) 飲食物及びフットサル関連グッズ等の販売所
第 44 条〔ベンチ〕
ベンチは原則として、次の各号の要件を満たすものでなければならない。
(1) ピッチのタッチラインから２ｍ以上離れた位置に設置すること。但し、観客等の視野を妨げるものであってはならない。
(2) ホームクラブのベンチは、
第 1 ピリオド開始時はメインスタンドからピッチに向って左側に設置する。
ただし、ホームクラブが第 1 ピリオドにどちらのゴールを攻めるのかを選択することができる。
(3) テクニカルエリアを設置する。
(4) ベンチの後方にウォームアップエリアを設置する。但しスペースの都合上設置できない場合は、Ｆリーグ事務局と協議の上、別の場所を設定することができる。
第 45 条〔医事運営〕
アリーナ等には応急処置のできる医務室を設置し、かつ、試合の開催時には選手観客のためのドクターを待機させなければならない。
第 46 条〔招待券の提供〕
１．ホームクラブは、アウェイクラブに対して１試合につき当該クラブのチケット 20 枚の招待券を提供するものとする。
２．ホームクラブは、Ｆリーグから要請があった場合、協議の上、招待券を提供するものとする。

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第 47 条〔広告看板、横断幕の設置〕
１．アリーナ等には、Ｆリーグが指定した位置に、広告看板または横断幕を掲出できるスペースを確保しなけ
ればならない。
２．クラブが前項のスペース以外に広告看板等を設置しようとする場合には、事前にＦリーグに届け出て承認を得なければならない。
第 48 条〔アリーナ等における告知等〕
１．ホームクラブは、アリーナ等において、次の各号の事項を放送しなければならない。但し、第 3 号については得点直後に、また、第 4 号については第 2 ピリオド 10 分（試合時間）経過時を目安に、それぞれ告知をするものとする。
(1) 選手、審判員、審判アセッサー及びマッチコミッショナー(2) 試合方式(3) 得点者及び得点時間(4) 入場者数(5) 前各号の他、Ｆリーグの指定する事項(6)

出場試合数の記念表彰※出場達成の当該試合で（アウェイゲームでも）場内アナウンス

２．ホームクラブは、試合の第 1・第 2 ピリオド及びハーフタイムに、次の各号の事項を行うことができる。
(1) 次の試合の予定の告知(2) 他の試合の途中経過及び結果(3) クラブスポンサーの広告宣伝(4) 音楽放送(5) チームまたは選手に関する情報の告知
第 49 条〔アリーナ等の検査〕
アリーナ等(付帯設備)は、原則として、Ｆリーグの検査を受け、これに合格したものでなければならない。
第 50 条〔アリーナ等の視察〕
１．Ｆリーグは、試合開催の可否を確認するためアリーナ等を視察することができ、その結果、試合実施が困難であると判断したときは、そのアリーナ等での試合の実施を中止する決定を下すことができる。
２．前項の中止を決定及びその通知は、試合開催日の２か月前までに JFT 理事長からホームクラブの実行委員に対して行う。
３．前項の通知を受けたホームクラブは、すみやかに代替アリーナ等を確保し、Ｆリーグの検査を受けなければならない。

第２節

公式試合

第 51 条〔公式試合〕
１．Ｆリーグにおける公式試合(以下、｢公式試合｣という。)は、次の試合をいう。
(1) リーグ戦（順位決定戦含む）(2) プレーオフ（入替戦含む）(3) リーグカップ戦

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(4) 前号の他、Ｆリーグが指定した試合
２．クラブは、公式試合のホームゲームをクラブホームタウンのアリーナ等で実施することを原則とする。
第 52 条〔参加義務等〕
１．クラブは、公式試合並びに協会及び連盟が指定する大会に参加しなければならない。
２．クラブは、所属選手が、代表チームまたは選抜チーム等の一員に選出された場合、当該選手をこれに参加させる義務を負う。
第 53 条〔最強のチームによる試合参加〕
クラブは、その時点における最強チーム（ベストメンバー）をもって第 51 条の試合に臨まなければならない。メンバー構成について、JFT 理事長より理由を請求された場合は、当該クラブは２日以内に理由書を提出し、さらに欠場選手についてはドクターによる診断書等の証書を添付することとする。
第 54 条〔不正行為への関与の禁止〕
クラブ及びクラブの役員、選手、監督、コーチ、その他の関係者は、方法、形式のいかんにかかわらず、また、直接または間接を問わず、試合の結果に影響を及ぼすおそれのある不正行為に一切関与してはならない。
第 55 条〔公式試合の主催等〕
１．公式試合は、全て協会及び JFT が主催（自己の名義において試合を開催すること。以下同じ）、開催都道
府県サッカー協会及び日本フットサルリーグが主管（自己の責任と費用負担において試合を実施・運営すること。以下同じ）し、(一財)日本フットサル連盟が後援する。
２．Ｆリーグは、公式試合のホームゲームの主管権をホームクラブに委譲する。
３．Ｆリーグは、公式試合の共同開催の主管権を開催担当クラブに委譲する。
４．プレーオフは、Ｆリーグが全ての権利を保有し、開催する。
第 56 条〔競技規則〕
公式試合は、すべて協会の競技規則に従って実施される。
第 57 条〔届出義務〕
１．クラブは、Ｆリーグの指定する方法により、次の各号を所定の用紙によりＦリーグに届け出なければならない。届出事項に変更が生じた場合も同様とする。
(1) 選手(2) 実行委員（実行委員代理）、運営委員（運営委員代理）、広報委員（広報委員代理）（以下、「クラブ役員」という。）(3) 監督、コーチ、ドクター、トレーナー等（以下、「チームスタッフ」という。）(4) 入場料金の体系（年間指定席券、その他全ての入場券を含む）
但し、第２号の３つの役職を１名が兼務することはできない。
本届出により、同時に保有することができる選手は、１チームあたり 20 名以内とする。
また、公益社団法人日本プロサッカーリーグ（以下、「Ｊリーグ」という。）に選手登録している選手を１
チーム２名まで別枠でチーム登録することができる。チームスタッフは 10 名以内とし、18 才以上とする。
２．前項第４号の入場料金は、アウェイクラブの観客に対してもホームクラブの観客と平等の条件で設定されなければならない。但し、ホームクラブのファンクラブ会員または年間指定席購入者に対する割引、その他合理的理由がある場合にはこの限りではない。
第 58 条〔出場資格〕
１．協会の「フットサル選手の登録と移籍等に関する規則」に基づき協会への選手登録を完了し、かつ第 97

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条に定めるＦリーグ登録を行った選手のみが、公式試合に出場することができる。
２．選手は、公式試合出場に際し、協会に選手登録していることを証明しなければならない。
３．外国籍選手は、１チーム３名まで登録することができ、常時２名までピッチ上でプレーすることができる。
４．Ｆクラブの２種チームに所属し、次の各号の条件を満たした選手には、所属するＦクラブが参加する試合への出場資格が与えられる。
(1) 当該２種チームが、協会にクラブ申請されていること(2) Ｆリーグに「Ｆリーグメディカルチェック報告書」が提出されていること(3) 選手が 18 歳未満である場合、ドーピング検査実施に関する親権者の同意書が提出されていること(4) 第 101 条に定めるＦリーグ登録されていること
第 59 条〔ユニフォーム〕
公式試合において使用するユニフォームは、Ｆリーグの定める「ユニフォーム要領」に基づき、事前にＦリーグに届け出、承認を得たものでなければならない。
第 60 条〔試合球〕
公式試合の試合球は、Ｆリーグが協会検定球の中から認定する。
第 61 条〔クラブの責任〕
１．ホームクラブは、選手、チームスタッフ、クラブ役員、審判員及び観客等の安全を確保する責任を負う。
２．ホームクラブは、観客が試合の前後及び試合中において秩序ある適切な態度を保持するよう務める義務を負い、アウェイクラブは、これに協力しなければならない。
３．ホームクラブは、Ｆリーグが指定する内容・要件を満たす保険に加入をしなければならない。
第 62 条〔選手の健康管理〕
１．クラブの責任において選手の健康管理を行わなければならない。
２．前項の健康管理における医学的検査の項目は、協会の医学委員会が定める次のメディカルチェック項目とする。
(1) 内科検査（心電図、心エコー検査を含む）(2) 整形外科的検査(3) 血液検査(4) 尿検査(5) レントゲン検査
３．クラブは、ホームゲーム開催時、会場にドクターを待機させなくてはならない。
４．クラブは、試合終了後２週間以内に「Ｆリーグ傷害報告書」をＦリーグに提出しなければならない。なお、チームドクターまたはトレーナーが記入するものとする。
第 63 条〔負傷した選手の活動再開の制限〕
１．クラブは、選手が試合中に負傷した場合において、その傷害が頭部その他特に慎重な配慮を要する部位に生じたものであるときは、ドクターの承認を得なければ、当該選手の選手としての活動を再開させてはならない。
２．前項の傷害が練習中に生じた場合においても同様とする。

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第３節

試合の運営

第 64 条〔リーグ戦及びプレーオフの開催時期〕
１．リーグ戦は、原則として毎年５月から翌年２月までの間に実施する。
２．プレーオフ（入替戦）は、原則としてリーグ戦終了後の翌週に開催する。
第 65 条〔主管権の譲渡〕
クラブは、実行委員会の承認を得て、その主管するホームゲームの主管権を、協会に所属する地域サッカー協会または、都道府県サッカー協会もしくは、地域フットサル連盟または、都道府県フットサル連盟に対し譲渡することができる。但し、この場合においても、当該クラブは、本要項上の義務を免れるものではない。
第 66 条〔公式試合の開催〕
公式試合の試合日程は原則として、次の事項を考慮のうえ、実行委員会の議を経て JFT 理事会で決定する。
但し、共同開催についてはこの限りではない。
(1) 試合開催が特定の地域に集中しないこと。
(2) アウェイゲームが３試合以上連続しないこと。
(3) 公式戦は、原則として土曜日または日曜日に開催されること。
第 67 条〔試合日程の遵守〕
クラブは、前条により定められた公式試合の開催日、キックオフ時刻及び開催地等の試合日程を遵守しなければならない。
第 68 条〔試合の日時または場所の変更〕
１．公式試合の開催日、キックオフ時刻または開催地の変更は、次の手続きに従い決定する。
(1) ホームクラブがリーグ事務局に対し、変更しようとする開催日の 60 日前までに申請する。
(2) リーグ事務局は、申請を受けた理由を検討のうえ、変更される開催日の 50 日前までに、変更の可否を、ホームクラブ及びアウェイクラブの双方に通知する。
２．前項の手続きが行われない場合、アウェイクラブは、当該変更を拒否することができる。但し、やむを得ない特別な事情がある場合において、ホームクラブの申請に基づきリーグ事務局が承認したときは、前項第２号の規定に関わらず、開催の日時または場所を変更することができるものとする。
第 69 条〔特別の事情による変更〕
クラブは、協会またはＦリーグにおいて特別の事情がある場合には日程等の変更に応じなければならない。
第 70 条〔同日開催の制限〕
公式試合は、原則として、同一日に同一会場で１試合とする。但し、諸事情によりやむを得ない場合のみリーグの承認を得て２試合開催を認める。但し、共同開催についてはこの限りではない。
第 71 条〔抱き合わせ開催〕
Ｆリーグまたは協会以外の第三者が主催するフットサルその他の試合(前座試合等)またはイベント等と抱き合わせてはならない。但し、クラブが主催する地域振興のための試合、イベント等及び選手育成のための試合であって、リーグ事務局の承認を受けたものについてのみ、実施することができる。
第 72 条〔マッチコミッショナー〕
１．マッチコミッショナーは、JFT マッチコミッショナー委員会が推薦し、JFT 理事会が承認した後、理事会が任命し、公式試合に派遣される。
２．マッチコミッショナーは、次の事項を遵守しなければならない。

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(1) キックオフ時刻の 120 分前までにアリーナ等に到着すること。
(2) キックオフ時刻の 80 分前から 70 分前に双方のクラブの監督、責任者（実行委員、実行委員代理または運営委員の内最低１名）及び審判員を集め、マッチコーディネーションミーテングを行い、留意事項等を確認すること。但し、ホームクラブの責任者（実行委員、実行委員代理または運営委員）は、運営委員（運営委員代理）を含め最低２名が出席しなければならない。
(3) 試合終了後 24 時間以内にＦリーグ宛に「マッチコミッショナー報告書」を発信すること。
(4) 試合中の中断または競技中の悪質な違反による退場等の重大な事項が発生した場合に、所定の手続きにより「マッチコミッショナー緊急報告書」をすみやかにリーグ事務局と JFT 規律・裁定委員長に提出すること。
(5) JFT 規律・裁定委員会より出席を求められた場合には、これに出席し報告すること。
(6) 前各号のほか、別途リーグ事務局の定める事項を行うこと。
第 73 条〔試合の中止の決定〕
試合の中止は、主審がマッチコミッショナー及びホームクラブの実行委員並びに JFT の専務理事もしくは事務総長と協議のうえ最終的に理事長が決定する。但し、主審が到着する前にやむを得ない事情により試合を中止する場合はマッチコミッショナー及びホームクラブの実行委員並びに JFT の専務理事もしくは事務総長が協議のうえ最終的に理事長が決定する。
第 74 条〔不可抗力による開催不能または中止〕
公式試合が、悪天候、地震等の天災地変または公共交通機関の不通、その他いずれのクラブの責にも帰すべ
からざる事由（以下、｢不可抗力｣という。）により開催不能または中止となった場合には、当該試合の取り扱
いについては、次の各号から JFT 理事長が決定する。
(1) 40 分間の再試合(2) 中止時点からの再開試合(3) 中止時点での試合成立
第 75 条〔敗戦とみなされる場合〕
公式試合が一方のクラブの責に帰すべき事由により開催不能または中止となった場合には、その過失あるクラブは、０対５もしくはそれ以上のスコアで負けている場合はその時点のスコアで敗戦したものとみなされる。
第 76 条〔規律委員会による処分〕
次の各項のいずれかに該当する者に対する処分は、協会の懲罰規程に基づき JFT 規律・裁定委員会において審議決定する。
(1) 退場を命じられた者(2) 警告を受けた者(3) 前２号に相当する不正な行為を行った者

第４節

非公式試合

第 77 条〔有料試合の開催〕
１．すべての有料試合は、事前に協会に所定の申請書を提出し、承諾を得なければ開催することができない。

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２．前項の試合の開催日については、公式試合の日程が優先する。
３．第１項の開催申請書の提出期限は、原則として開催日の３か月前の月末までとする。
第 78 条〔外国クラブとの試合等〕
１．クラブが外国のフットサルクラブと試合を行う場合は、試合の場所が国内であるか国外であるかにかか
わらず、事前に協会の承諾を得なければならない。
２．第１項の開催申請書の提出期限は、原則として開催日の３か月前の月末までとする。
第 79 条〔興行への参加の禁止〕
選手、監督、コーチは、事前にクラブの承認を得ない限り、フットサルその他のスポーツの試合またはイベント等に参加してはならない。また、リーグ開催期間中に試合または興行イベント等へ参加することは禁止とするが、クラブとして参加希望する場合は、リーグ事務局への申請を行い、承認を得た場合に限り参加を認めるものとする。

第５節

試合の収支

第 80 条〔公式試合の費用負担〕
１．ホームクラブは、ホームゲームからの収入を受領し、その試合の開催に要する次の費用（以下、総称して「必要経費」という。）を負担する。
(1) 運営人件費(2) アリーナ等使用料（付帯設備使用料を含む）(3) 入場券販売手数料(4) 入場券・招待券の印刷費(5) 広告宣伝費(6) その他の運営に関わる費用
２．共同開催については、当該クラブ間で協議する。
第 81 条〔不可抗力による試合中止等の場合の費用の負担〕
１．試合が、不可抗力その他双方のクラブの過失なくして開催不能または中止となり、改めて別の日に開催する場合の会場使用料はＦリーグが負担する。但し、追加で費用が発生しない場合はこの限りではない。
２．不可抗力により公共交通機関が運行を変更したことに伴い、試合会場またはクラブ所在地への移動が不可能となった場合、宿泊費 1 チームあたり最大 18 名分、実費（上限 1 泊 1 名 10,000 円（税込）とする）
をＦリーグが負担する。
第 82 条〔帰責事由あるクラブの費用の負担〕
１．ホームクラブの責に帰すべき事由により公式試合が開催不能または中止となった場合、ホームクラブは、
アウェイクラブに発生した交通費及び宿泊費を補償しなければならない。
２．アウェイクラブの責に帰すべき事由により公式試合が開催不能または中止となった場合、アウェイクラ
ブは、ホームクラブに発生した第 80 条の費用を補償しなければならない。

第 83 条〔収支報告〕
公式試合の収支報告は、試合実施要領に定める期日までに「試合収支報告書」をＦリーグに送付することに

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より行う。
第 84 条〔遠征費用〕
１．ホーム＆アウェイでのクラブの遠征に要する交通費及び宿泊費については、原則として当該クラブの負担とする。
２．ホームクラブの都合により、遠隔地のアリーナ等で試合を実施したことにより発生したアウェイクラブ
の交通費及び宿泊費の差額分は、ホームクラブが負担する。
３．ドーピングコントロールでの交通費及び宿泊費については、急遽想定外の費用負担が発生した場合は、Ｆリーグにて協議することとする。
４．共同開催でのクラブの遠征に要する交通費及び宿泊費については、原則として当該クラブの負担とする。

第６節

表

彰

第 85 条〔リーグ表彰〕
１．Ｆリーグは、リーグ戦に関し、チーム、選手及び審判員等の表彰を行う。
２．選手及び審判員等の表彰者は、運営委員会の推薦に基づき実行委員会で決定する。
３．表彰対象となったチーム並びに選手及び審判員等に対する副賞は、別に定める。
第 86 条〔功労者表彰〕
１．Ｆリーグは、Ｆリーグの発展に功労のあった者に対し、記念品等を贈呈して表彰することができる。
２．前項の表彰を受ける者は、運営委員会の推薦に基づき実行委員会が決定する。
第 87 条〔表彰規程〕
第 85 条及び第 86 条に基づく表彰に関する事項は、JFT が制定する「表彰規程」を準用する。
第 88 条〔特別表彰〕
第 85 条及び第 86 条に定める表彰のほか特に表彰を必要とする場合は、実行委員会で決定する。

第５章

選

手

第 89 条〔誠実義務〕
１．選手は、協会の定款、基本規程並びに JFT 定款及び本要項、諸規程を遵守し、クラブとの間に締結した契約を誠実に履行しなければならない。
２．選手は、自己の能力を最大限に発揮するため、常に最善の健康状態の保持及び運動能力の維持・向上に努めなければならない。
第 90 条〔履行義務〕
１．プロ契約選手は、次の各事項を履行する義務を負う。
(1) クラブの指定するすべての試合への出場(2) クラブの指定するトレーニング、合宿及び研修への参加(3) クラブの指定するミーティング、試合の準備に必要な行事への参加(4) クラブより支給されたユニフォーム一式及びトレーニングウェアの使用

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(5) クラブの指定する医学的検診、予防処置及び治療処置への参加(6) クラブの指定する広報活動、ファンサービス活動及び社会貢献活動への参加(7) 協会から、日本代表選手に選出された場合のトレーニング、合宿及び試合への参加(8) ドーピングコントロールテストの受検(9) 合宿、遠征等に際してのクラブの指定する交通機関及び宿泊施設の利用(10) 居住場所に関する事前のクラブの同意の取得(11) 副業に関する事前のクラブの同意の取得(12) その他クラブが必要と認めた事項
２．アマチュア選手は、次の各事項を履行する義務を負う。
(1) クラブの指定するすべての試合への出場(2) クラブの指定するトレーニング、合宿及び研修への参加(3) クラブの指定するミーティング、試合の準備に必要な行事への参加(4) クラブより支給されたユニフォーム一式及びトレーニングウェアの使用(5) クラブの指定する医学的検診、予防処置及び治療処置への参加(6) クラブの指定する広報活動、ファンサービス活動及び社会貢献活動への参加(7) 協会から、日本代表選手に選出された場合のトレーニング、合宿及び試合への参加(8) ドーピングコントロールテストの受検(9) 合宿、遠征等に際してのクラブの指定する交通機関及び宿泊施設の利用(10) 就業に関する事前のクラブへの報告(11) その他クラブが必要と認めた事項
第 91 条〔ドーピングの禁止〕
１．選手の健康を保持するとともに試合の公正な実施を確保するため、ドーピングを禁止する。
２．選手は、ドーピングテストの対象として指名された場合、これを拒否することはできない。
３．公式試合においては、日本アンチ・ドーピング規程が適用される。
第 92 条〔禁止事項〕
１．プロ契約選手は、次の各行為を行ってはならない。
(1) クラブ、協会、JFT 及びＦリーグの内部事情の部外者への開示(2) 試合及びトレーニングに関する事項（試合の戦略、戦術、選手の起用、トレーニングの内容等）の部
外者への開示(3) クラブ、協会、JFT 及びＦリーグの承認が得られない広告宣伝・広報活動への参加もしくは関与(4) クラブとの契約の履行の妨げとなる内容の第三者の契約の締結(5) クラブの事前の同意を得ない、第三者の主催するフットサルまたはその他のスポーツの試合への参加(6) 試合の結果に影響を与える不正行為への関与(7) その他クラブ、協会、JFT 及びＦリーグにとって不利益となる行為
２．アマチュア選手は、次の各行為を行ってはならない。
(1) クラブ、協会、JFT 及びＦリーグの内部事情の部外者への開示(2) 試合及びトレーニングに関する事項（試合の戦略、戦術、選手の起用、トレーニングの内容等）の部
外者への開示(3) フットサル活動の対価としての報酬（利益）等の受領

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(4) クラブの事前の同意を得ない、第三者の主催するフットサルまたはその他のスポーツの試合への参加(5) 試合の結果に影響を与える不正行為への関与(6) その他クラブ、協会、JFT 及びＦリーグにとって不利益となる行為
第 93 条〔疾病及び傷害〕
選手は、疾病または傷害に際してはすみやかにクラブに通知し、クラブの指示に従わなければならない。
第 94 条〔プロ選手契約及びアマチュア選手誓約〕
１．クラブと「日本サッカー協会選手契約書（プロフットサル契約書）」を締結した選手の移籍に関する権利及び義務は、すべて当該クラブに帰属する。
２．クラブは、選手と締結したすべての契約書の写しをＦリーグに提出しなければならない。
３．クラブは、アマチュア選手が署名した誓約書及び当該選手との間で諸手当について確認した書式のほか、当該選手と締結した書式の写しすべてを提出しなければならない。
４．Ｆリーグは、特段の定めがある場合を除き、クラブの事前の同意がない限り、前項の写しを第三者に開示しないものとする。
第 95 条〔選手の報酬等〕
クラブは選手に対し、第 94 条第２項に基づきＦリーグに提出した契約書に記載された報酬以外の金銭または利益を名目のいかんを問わず供与してはならない。
第 96 条〔選手契約における仲介人等〕
クラブ及び選手は、取引（選手契約または移籍合意）に仲介人が関与する場合、協会が定める「仲介人に関する規則」を遵守しなければならない。
第 97 条〔未成年者〕(1) 選手が、契約締結時に未成年である場合には、契約の締結について法定代理人の同意を得なければならない。
(2) 選手が協会への選手登録時に１８歳未満である場合には、ドーピング検査実施に関する親権者の同意書を提出しなければならない。
第 98 条〔選手の肖像等の使用〕
１．選手は、第 86 条の義務履行に関する選手の肖像、映像、氏名等（以下、「選手の肖像等」という。）が報道、放送されること及び当該報道、放送に関する選手の肖像等につき何ら権利を有するものでない。
２．選手は、クラブから指名を受けた場合、クラブ、協会及びＦリーグの広告宣伝・広報・プロモーション活動（以下、「広告宣伝等」という。）に原則として無償で協力しなければならない。
３．選手は、次の各号について事前にクラブの書面による承諾を得なければならない。
(1) テレビ・ラジオ番組への出演(2) イベントへの出演(3) 新聞・雑誌取材への応諾(4) 第三者の広告宣伝等への関与
４．前項の出演または関与に際しての対価の分配は、クラブと選手が協議して定める。
第 99 条〔契約に関する紛争の解決〕
クラブと選手との間の契約の解釈または履行に関し、クラブと選手との間に紛争が生じたときは、クラブ
及び選手が、その都度、誠意をもって協議の上解決するよう努めなければならない。

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第６章

登録及び移籍第１節

登録

第 100 条〔協会の登録に関する規定の遵守〕
クラブは、協会が定める「フットサル選手の登録と移籍等に関する規則」及び(一財)日本フットサル連盟の「登録規程」に基づき、協会の選手登録手続き及び都道府県フットサル連盟への加盟手続きを行わなければならない。
第 101 条〔選手等のＦリーグ登録〕
Ｆリーグはクラブから届出された事項により、選手、監督及びコーチ等に関するＦリーグ登録を行う。
第 102 条〔未登録の選手〕
クラブは、前条の選手登録をしていない選手を公式試合に出場させてはならない。

第２節

移

籍

第 103 条〔協会の移籍に関する規定の遵守〕
選手の移籍は、協会の基本規程及び協会が定める「フットサル選手の登録と移籍等に関する規則」に基づき、行わなければならない。

第７章
第 104 条〔監

監督及びコーチ督〕

１．クラブは、監督として協会が認定した下記の指導者資格を保有する者を置かなければならない。
① Ｆ１・Ｆ２クラブの監督は、協会が認定したフットサルＢ級以上の指導者資格を保有しなければならない。
２．監督がやむを得えない事情により試合に登録できない場合、クラブは協会が認定したフットサルＣ級以上の指導者資格を保有した者を監督代行として登録しなければならない。
第 105 条〔例外〕

次の要件を具備する者は、事前に協会並びに JFT 及びＦリーグの承認を得た場合に限り、例外として、前条に定める監督またはコーチとなり得る。
(1) 外国における経験に照らし第 104 条に定める指導者資格と同等以上の資格を有していると認められること(2) 指導者としてふさわしい人格、見識を有すること
第 106 条〔研修への参加義務〕
すべての監督またはコーチは、JFT またはＦリーグが指定する研修会に参加しなければならない。
第 107 条〔選手兼務の禁止〕
監督は、選手として登録することはできない。ただし、選手がコーチとして登録することはできる。その

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場合、試合エントリーにおいて、選手兼コーチとして試合にエントリーすることはできない。
第 108 条〔契約等〕
監督及びコーチは、同一期間に複数のＦリーグクラブと契約を締結することはできない。
第 109 条〔守秘義務〕
監督及びコーチは、職務の遂行を通じて知り得た協会、Ｆリーグまたはクラブの秘密ないしは内部事情を、第三者に開示または漏洩してはならない。

第８章

審 判 員

第 110 条〔資格要件〕
１．公式試合の主審及び第２審判は協会の認定するフットサル１級審判員､第３審判及びタイムキーパーはフットサル２級審判員以上の資格を有する者でなければならない。
２．外国における経験に照らし前項に定める審判資格と同等以上の資格を有していると認められる者は、事前に協会の承諾を得た場合に限り、例外として前項に定める審判となり得る。

第９章
第 111 条〔事

事

業

業〕

Ｆリーグは、フットサルの普及及び振興を促進するため､フットサルの試合の開催に加え､各種の付随的事業を行うものとし、各クラブはこれに積極的に協力するものとする。
第 112 条〔テレビ、ラジオ及びその他メディア等の放送権等〕
１．公式試合のテレビ、ラジオ及びその他メディア等の放送権はすべてＦリーグに帰属する。
２．前項の放送権の取り扱いに関する事項は､別途定める。
第 113 条〔ライセンス商品の製作、販売〕
Ｆリーグのライセンス商品の製作、販売に関する事項は､別途定める。

第 10 章反 則 金

第 114 条〔アンフェアなプレーに対する反則金〕
１．Ｆリーグは､反則ポイントの年間合計数が 100 ポイントを超えたクラブに対し､実行委員会の定めるところにより、以下の反則金を科すものとする。
100 ポイント・・・・・10 万円

145 ポイント・・・・・30 万円

125 ポイント・・・・・20 万円

175 ポイント・・・・・40 万円

２．前項に該当するクラブに対し、委員長はボランティア活動を課すことができる。
３．前項の反則ポイントの対象試合は、リーグ戦に限るものとする。

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第 115 条〔反則ポイントの算出方法〕
前条の反則ポイントの計算は、退場 1 回につき３ポイント（同一試合における警告２回による退場も同様とする）警告１回につき 0.5 ポイント（但し「審判の判定に対する異議」は１ポイント）出場停止１試合につき３ポイントとして加算する。

第 11 章第 116 条〔懲

懲

罰

罰〕

Ｆリーグの懲罰規程については、協会の「懲罰規程」を参照し、JFT 規律・裁定委員会で審議の上、決定する。

第 12 章第 117 条〔改

改

正

附

則

正〕

本要項の改正は、JFT の理事会によりこれを行う。

第 13 章第 118 条

共同開催における共同開催担当クラブが負う義務は、本要項に定められたホームクラブが負う義務に準ずるものとする。
第 119 条［名誉ＣＯＯおよび顧問］
１．Ｆリーグは、名誉ＣＯＯおよび顧問を次のとおり置くことができる。
（1） 名誉ＣＯＯ（2） 顧問

１名
若干名

２．名誉ＣＯＯは、ＦリーグのＣＯＯであった者の中から実行委員会の推薦によりＣＯＯが委嘱する。
３．顧問の選任および解任は実行委員会において決議する。
４．名誉ＣＯＯは、リーグを代表し実行委員会の諮問に応じる。
５．顧問は、重要事項について JFT 理事長の諮問に応じる。

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21 -

第 120 条〔施行期日〕
本要項は、平成１９年９月１４日より施行する。

〔改正〕
平成２０年

３月

平成２１年

６月１３日

平成２１年１２月

６日

８日

平成２２年

５月１４日

平成２２年

６月１６日

平成２２年

７月３０日

平成２２年

８月

４日

平成２２年１２月１２日
平成２３年

６月１９日

平成２４年１２月１０日
平成２４年

６月３０日

平成２５年

１月

６日

平成２５年

６月

９日

平成２６年

３月１６日（平成２６年

４月

１日施行）

平成２８年

３月１３日（平成２８年

４月

１日施行）

平成２９年

３月１２日（平成２９年

４月

１日施行）

平成２９年

６月１７日（平成２９年

６月１７日施行）

平成２９年１１月１１日（平成３０年

２月

１日施行）

平成３０年

３月１１日（平成３０年

４月

１日施行）

平成３１年

３月２１日（平成３１年

４月

１日施行）

令和

２年

４月１８日（令和２年４月２０日施行）

令和

３年

３月

７日（令和

３年

４月

令和

３年

５月２２日（令和３年５月２２日施行）

令和

３年

９月

３年１０月

令和

４年

５月１１日（令和４年５月１１日施行）

令和５年３月２９日（令和

５年

４月

６日（令和

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22 -

１日施行）

２日施行）

１日施行）