東京海上・円資産バランスファンド（３倍型）（毎月決算型）＜愛称 円奏会 三重奏＞
追加型投信 / 国内 / 資産複合

交付運用報告書第25期（決算日2022年 1 月11日） 第26期（決算日2022年 2 月10日） 第27期（決算日2022年 3 月10日）
第28期（決算日2022年 4 月11日） 第29期（決算日2022年 5 月10日） 第30期（決算日2022年 6 月10日）
作成対象期間（2021年12月11日～2022年6月10日）

第30期末（2022年6月10日）
準価
額
8,494円資 産 総 額
715百万円
第25期～第30期
騰
落率△ 4.1％
分配金（税込み）合計0円
基純（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容について
は、運用報告書（全体版）に記載しています。
○当ファンドは、
投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めています。運用報告書（全体版）は、東京海上アセッ
トマネジメントのホームページにて閲覧・ダウンロード
いただけます。
○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
右記の＜照会先＞ホームページにアクセス⇒「基準価額一覧」等から対象ファンドを選択⇒「運用報告書」ボタンを選択⇒「運用報告書」ページから閲覧・ダウンロード

受益者のみなさまへ
毎々、格別のご愛顧にあずかり厚くお礼申し
上げます。
さて、
「東京海上・円資産バランスファンド（3倍型）（毎月決算型）＜愛称 円奏会 三重奏＞」は、
このたび、第 30 期の決算を行いました。
当ファンドは、国内の複数の資産（債券・株式・REIT）に実質的に分散投資し、信託財産の着実な成長をめざして運用を行います。また、先物取引を活用して信託財産の純資産総額の3倍程度となるように投資を行うことを基本とします。
当作成期についても、この方針に基づき運用を行いました。
ここに、当作成期の運用経過等についてご報
告申し上げます。
今後とも一層のお引き立てを賜りますよう、
お願い申し上げます。
＜照会先＞●ホームページ
https://www.tokiomarineam.co.jp/●サービスデスク
0120－712－016 受付時間：営業日の９時～17 時
東京都千代田区丸の内１－８－２

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1鉃鋼ビルディング

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【本資料の表記について】
原則、各表・グラフの金額の単位未満は切り捨て、比率は四捨五入で表記していますので、個々の数字の合計
が合計欄の値と一致しない場合があります。

運用経過
作成期間中の基準価額等の推移

（2021 年 12 月 11 日～2022 年 6 月 10 日）

（円）
9,200

（百万円）
1,000

9,000

950

8,800

900

8,600

850

8,400

800

8,200

750

8,000

700

7,800
2021/12/10

6502022/1/11

2022/2/10
基準価額（左軸）

2022/3/10

2022/4/11

分配金再投資基準価額（左軸）2022/5/10

2022/6/10

純資産総額（右軸）

第25期首： 8,858円
第30期末： 8,494円（既払分配金（税込み）：0円）
騰 落 率：△ 4.1％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンス
を示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額は、作成期首（2021 年 12 月 10 日）の値が基準価額と同一となるように指数化しています。

○基準価額の主な変動要因
プラス要因【日本株式】
・日本株式マザーファンドで保有する市場変動の影響を受けにくい低ボラティリティ株のパフォーマン
スが相対的に優位となったこと【日本 REIT】
・日銀が長期金利上昇を抑制する姿勢を示したことや経済活動正常化への期待が高まったこと

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マイナス要因【日本債券】
・供給制約や資源価格の上昇を背景にインフレ懸念が高まったこと・欧米中央銀行の金融政策正常化が意識され国債利回りが上昇したこと【日本 REIT】
・世界的な金融政策正常化に向けた動きのなかで長期金利が上昇したこと

１万口当たりの費用明細
項目（a） 信託報酬（2021 年 12 月 11 日～2022 年 6 月 10 日）
第25期～第30期

金

額
円

比

項 目 の 概 要

率
％

57

0.672

（投信会社）（28）（0.329） ＊委託した資金の運用、基準価額の計算、目論見書作成等の対価（販売会社）（28）（0.329） ＊購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価（受託会社）（ 1）（0.014） ＊運用財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行の対価（b） 売買委託手数料

2

（株

式）

（ 1）

（a） 信託報酬＝作成期間の平均基準価額×信託報酬率0.021（b） 売買委託手数料＝作成期間の売買委託手数料÷作成
期間の平均受益権口数（0.012） ＊売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料（投資信託証券）（ 0）（0.000）（先物・オプション）（ 1）（0.009）（c） その他費用

0

0.005

（監査費用）（ 0）（0.005） ＊監査費用は、監査法人に支払うファンドの監査に係る
費用

59

0.698

合

計

（c） その他費用＝作成期間のその他費用÷作成期間の平均受益権口数

作成期間の平均基準価額は、8,502円です。
（注）作成期間の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）消費税は報告日の税率を採用しています。
（注）各金額は項目ごとに円未満を四捨五入しています。
（注）売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を作成期間の平均基準価額で除して 100 を乗じたものです。

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（参考情報）◯総経費率
作成期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）を作成期間の平均受益権口数に作成期間の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 1.36％です。
その他費用
0.01％

運用管理費用
（受託会社）
0.03％

運用管理費用（販売会社）
0.66％

運用管理費用
（投信会社）
0.66％

総経費率
1.36％

当ファンド
1.36％

（注）当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）当ファンドの費用は、親投資信託が支払った費用を含みます。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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最近5年間の基準価額等の推移

（2017 年 6 月 13 日～2022 年 6 月 10 日）（円）
12,000

（百万円）
3,500

（設定）

11,0003,000

10,000

2,500

9,000

2,000

8,000

1,500

7,000

1,000

6,000

500

5,000
2017/60
2018/6
基準価額（左軸）

2019/62020/62021/6

分配金再投資基準価額（左軸）2022/6

純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンス
を示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）当ファンドの設定日は 2019 年 12 月 24 日です。

2019年12月24日 2020年6月10日 2021年6月10日 2022年6月10日
設定日
決算日
決算日
決算日
基準価額
（円）
10,000
8,096
9,011
8,494
期間分配金合計（税込み） （円）－000
分配金再投資基準価額騰落率 （％）－△ 19.011.3△ 5.7
純資産総額
（百万円）
500
1,064
916
715
（注）騰落率は1年前の決算応当日との比較です。
ただし、設定日の基準価額は設定当初の金額、純資産総額は設定当初の元本額を表示しており、2020 年6月 10 日の騰落率は設定当初との比較です。

当ファンドにベンチマークはなく、また当ファンドの運用方針に対して適切に比較できる指数もないため、ベンチマーク、参考指数を記載していません。

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投資環境



（2021 年 12 月 11 日～2022 年 6 月 10 日）【日本債券市場】
作成期初、緩和的な金融政策が継続するとの見方から 2021 年末まで 10 年国債利回りはおおむね安定的に推移しました。2022 年に入ると、新型コロナウイルスの新たな変異株（オミクロン株）の感染拡大に伴う供給制約や資源価格の上昇を背景としたインフレ懸念に加え欧米中央銀行の金融政策正常化に向けた動きが意識され、10 年国債利回りは上昇しました。
【日本株式市場】
作成期初、オミクロン株の感染拡大や米国の金融引き締めの前倒し観測が株価の上値を抑えました。
その後、ロシアのウクライナへの軍事侵攻による地政学的リスクへの警戒から急落しましたが、2022 年
3月末にかけて地政学的リスクに対する過度な懸念が後退して株価は値を戻す展開となりました。4月
以降は、軟調な海外株式市場の影響を受けて、日本株式市場も上値の重い展開となりました。
【日本 REIT 市場】
作成期初から 2022 年1月中旬にかけては、FRB（米連邦準備制度理事会）が早期に金融引き締めを行うとの見方から、世界的に長期金利が上昇したことを受けて、日本 REIT 市場は下落しました。3月中旬にかけては、分配金利回りなどの観点から割安感がみられたものの、ウクライナ情勢の緊迫化から投資家心理が悪化し、日本 REIT 市場は方向感なく推移しました。その後、日銀の長期金利上昇を抑制する姿
勢や経済活動正常化への期待から日本 REIT 市場は反発しましたが、前作成期末対比では小幅に下落しました。

ポートフォリオについて

（2021 年 12 月 11 日～2022 年 6 月 10 日）＜東京海上・円資産バランスファンド（3倍型）（毎月決算型）＞
日本の国債先物、マザーファンドへの投資を通じて、日
本債券 210％、日本株式 45％、日本 REIT45％の資産配分
比率を基本としますが、基準価額の変動リスクが高まった
場合は、リスク資産（日本株式と日本 REIT の合計）の資産配分比率を引き下げて運用を行います。
当作成期においては、当ファンドの基準価額の変動リス
クの上昇を受けて、2022 年3月にリスク資産の資産配分比率を引き下げた後は、リスク資産の資産配分比率をおおむ
ね維持しました。一方、日本の国債先物の資産配分比率については、基本資産配分比率をおおむね維持しました。
以上の運用の結果、当ファンドの基準価額は、4.1％下落しました。

資産構成の推移（％）

330
300
270
240
210
180
150
0
2021/122022/2
日本債券

2022/4
日本株式

2022/6
日本 REIT※比率は、純資産総額に占める割合です。

各マザーファンドにおける当作成期の運用経過は以下の通りです。

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＜東京海上・高配当低ボラティリティＪＰＸ日経 400 マザーファンド＞
ポートフォリオ全体の配当利回りを高めつつ、価格変動リスクが低くなるようポートフォリオを構築しました。
当作成期の日本株式市場では、当マザーファンドで保有する市場変動の影響を受けにくい低ボラティ
リティ株のパフォーマンスが相対的に優位となりました。具体的には、食料品や電気・ガス業などの内需・ディフェンシブ（景気変動にあまり影響されない）関連業種を多く保有していたことがパフォーマンス
にはプラスに働きました。
以上の運用の結果、基準価額は 2.7％上昇し、参考指数であるＪＰＸ日経インデックス 400（配当込み）の騰落率を上回りました。また、価格変動リスクはＪＰＸ日経インデックス 400 よりも低い水準を維持しました。
＜東京海上・東証ＲＥＩＴマザーファンド＞
ベンチマークである東証 REIT 指数（配当込み）に連動した投資成果を目標として運用を行いました。
東証 REIT 指数に採用されている銘柄を主要投資対象とし、完全法で組み入れました。
以上の運用の結果、基準価額は 1.2％下落し、ベンチマークにほぼ連動する値動きとなりました。

当ファンドのベンチマークとの差異

（2021 年 12 月 11 日～2022 年 6 月 10 日）

当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けていません。
また、当ファンドの運用方針に対して適切に比較できる参考指数もないため、記載する事項はありま
せん。

分配金



（2021 年 12 月 11 日～2022 年 6 月 10 日）

当作成期においては、基準価額の水準や市況動向などを勘案して、収益分配を行わないこととしました。
収益分配に充てなかった収益については信託財産内に留保し、当ファンドの運用方針に基づいて運用を行います。
○分配原資の内訳
項

目

当期分配金
（対基準価額比率）
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額（単位：円、１ 万口当たり、
税込み）

第25期
第26期
第27期
第28期
第29期
第30期
2021年12月11日～ 2022年１月12日～ 2022年２月11日～ 2022年３月11日～ 2022年４月12日～ 2022年５月11日～
2022年１月11日 2022年２月10日 2022年３月10日 2022年４月11日 2022年５月10日 2022年６月10日
－
－
－
－
－
－
－％
－％
－％
－％
－％
－％
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
555
559
577
617
617
627

（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

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今後の運用方針＜東京海上・円資産バランスファンド（3倍型）（毎月決算型）＞
日本の国債先物、マザーファンドへの投資を通じて、日本債券 210％、日本株式 45％、日本 REIT45％の資産配分比率を基本としますが、基準価額の変動リスクが高まった場合は、リスク資産（日本株式と日本 REIT の合計）の資産配分比率を引き下げて運用を行います。リスク水準をコントロールすることにより、運用資産の着実な成⻑を目指します。
各マザーファンドにおける今後の運用方針は以下の通りです。
＜東京海上・高配当低ボラティリティＪＰＸ日経 400 マザーファンド＞
ＪＰＸ日経インデックス 400 に採用されている銘柄のなかから、流動性や信用リスクなどを勘案して選定した銘柄に投資します。ポートフォリオ全体の配当利回りを高める戦略と価格変動リスクを低く抑える戦略を組み合わせることで、ポートフォリオ全体の価格変動リスクをＪＰＸ日経インデックス 400 の価
格変動リスクより低く抑えながら、中長期的にＪＰＸ日経インデックス 400 と同程度のリターンを目指します。
＜東京海上・東証ＲＥＩＴマザーファンド＞
ファンドの基本方針に基づき、東証 REIT 指数先物も利用しながら実質的な REIT の組入比率をほぼ100％に維持し、ベンチマークとの連動性を高位に保つことを目指した運用を行います。

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お知らせ
該当事項はありません。

当ファンドの概要
商品

分

類 追加型投信 / 国内 / 資産複合（課税上は株式投資信託として取扱われます。）

信

託

期

間 2019 年 12 月 24 日から 2029 年 12 月 10 日

運

用

方

針 信託財産の着実な成長をめざして運用を行います。
東 京 海 上・ 円 資 産
日本の国債先物取引、「東京海上・高配当低ボラティリティＪＰＸ日経 400 マザーファン
バ ラ ン ス フ ァ ン ドド」、「東京海上・東証ＲＥＩＴマザーファンド」を主要投資対象とします。
（3倍型）（毎月決算型）

主 要 投 資 対 象

東 京 海 上・ 高 配 当 低
ＪＰＸ日経インデックス 400（ＪＰＸ日経 400）に採用されている銘柄を主要投資対象とボラティリティＪＰＸ
します。
日経 400マザーファンド
東京海上・東証ＲＥＩＴ 東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）に採用されている不動産投資信託証券を主要投資対象とマ ザ ー フ ァ ン ド します。

運

分

用

配

方

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、国内の株式・REIT に投資するとともに、国内の国債先物取引を活用することで、実質的に国内の複数の資産に分散投資し、信託財産の純資産総額の3倍程度となるよ
うに投資を行うことを基本とします。
法
各資産への投資にあたっては、債券・株式・REIT の実質的な配分比率を 70：15：15 とすることを基本としますが、
当ファンドの基準価額の変動リスクが大きくなった場合には、その変動リスクを抑制することを目的として、株式と REIT の資産配分比率をそれぞれ引き下げ、短期金融資産等を組み入れます。

方

毎決算時に、原則として経費控除後の、繰越分を含めた配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等から、基準価額の水準、市況動向等を勘案して分配を行う方針です。ただし、分配対象額が少額の場合等には、収益分針配を行わないことがあります。
収益の分配に充当せず、信託財産内に留保した利益については、運用の基本方針に基づいて運用を行います。

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（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2017年6月末～2022年5月末）

80
60
40
20
0
-20
-40

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

新興国株

最大値

日本国債

最小値（当ファンド）

先進国債
最小値

新興国債

平均値

（単位：％）
当ファンド

日本株

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

新興国債

最大値

13.9

42.1

59.8

62.7

5.4

11.4

19.3

最小値

△ 18.0△ 16.0△ 12.4△ 19.4

△ 4.0

△ 4.5

△ 9.4

平均値

2.5

9.6

17.1

11.8

0.1

3.7

3.3

（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2017 年6月から 2022 年5月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものであり、騰落率
は決算日に対応した数値とは異なります。なお、当ファンドは 2020 年 12 月以降の年間騰落率を用いています。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

《各資産クラスの指数》
日 本 株：TOPIX（東証株価指数）（配当込み）
先進国株：MSCI コクサイ指数（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA － BPI（国債）
先進国債：FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス － エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）※各指数についての説明は、最終ページの「代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。

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当ファンドのデータ
組入資産の内容○組入上位 10 銘柄
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10



（2022 年 6 月 10 日現在）

銘柄名

長期国債標準物先物
－
－
－
－
－
－
－
－
－
組入銘柄数

業種/種別等

通貨

国（地域）

比率

債券先物（買建）
－
－
－
－
－
－
－
－
－

円
－
－
－
－
－
－
－
－
－

日本
－
－
－
－
－
－
－
－
－

208.3
－
－
－
－
－
－
－
－
－

1銘柄

％

（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しています。
（注）国（地域）につきましては発行国を表示しています。

○組入上位ファンド
銘

柄

名

第30期末
％

東京海上・高配当低ボラティリティＪＰＸ日経 400 マザーファンド

38.7

東京海上・東証ＲＥＩＴマザーファンド

38.3

組入銘柄数

2 銘柄

（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しています。

○資産別配分
（％）
300.0

○国別配分

○通貨別配分

（％）
300.0

（％）
300.0

250.0

250.0

250.0

200.0

200.0

200.0

150.0

150.0

150.0

100.0

100.0

100.0

50.0

50.0

50.0

0.0

0.0

国内債券先物 親投資信託受益証券

0.0

日本（国内債券先物） 日本（親投資信託受益証券）円（国内債券先物） 円（親投資信託受益証券）（注）比率は純資産総額に対する割合です。資産の状況等によっては合計が 100％とならない場合があります。
（注）国別配分につきましては発行国を表示しています。

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東京海上・円資産バランスファンド（３倍型）（毎月決算型）＜愛称 円奏会 三重奏＞

純資産等
項

目

純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

第25期末
第26期末
第27期末
第28期末
第29期末
第30期末
2022年1月11日 2022年2月10日 2022年3月10日 2022年4月11日 2022年5月10日 2022年6月10日
750,558,590円 727,543,296円 717,431,924円 712,169,076円 707,254,758円 715,527,386円
869,034,994口 864,403,918口 862,126,418口 849,660,549口 846,059,041口 842,388,748口
8,417円
8,322円
8,382円
8,359円
8,494円
8,637円（円
15,0＊当作成期間（第 25 期～第 30 期）中における追加設定元本額は 385,909 円、同解約元本額は 42,786,984 円です。

14,5

14,0

13,5

13,0

12,5

12,0

1
2
3
4
5
6
7
8
9
1

（注）
（注）
（注）

（注）
（注）

※当

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東京海上・円資産バランスファンド（３倍型）（毎月決算型）＜愛称 円奏会 三重奏＞

組入上位ファンドの概要
東京海上・高配当低ボラティリティＪＰＸ日経 400 マザーファンド【１万口当たりの費用明細】【基準価額の推移】（円）
15,000（2021 年 2 月 ９ 日～2022 年 2 月 ７ 日）

（2021年2月9日～2022年2月7日）

当 期
額
比
率
円
％
買 委 託 手 数 料
29
0.222
株
式
）
（29）
（0.222）
合
計
29
0.222
期中の平均基準価額は、13,181円です。
項

14,500（a） 売（

14,00013,500目

金（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満を四捨五入しています。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたものです。

13,00012,50012,0002021/32021/52021/72021/92021/112022/1【組入上位 10 銘柄】

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

（2022 年 2 月 ７ 日現在）

銘柄名

業種/種別等

通貨

国（地域）

比率

電源開発
日清食品ホールディングス
大阪瓦斯
武田薬品工業
ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス
ＫＤＤＩ
三菱商事
東京瓦斯
小林製薬
日本電信電話組入銘柄数

電気・ガス業
食料品
電気・ガス業
医薬品
保険業
情報・通信業
卸売業
電気・ガス業化学
情報・通信業

円
円
円
円
円
円
円
円
円
円

日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本

2.6
2.1
2.1
2.1
2.0
2.0
2.0
2.0
2.0
2.0

82銘柄

％

（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しています。
（注）国（地域）につきましては発行国を表示しています。

【資産別配分】【国別配分】【通貨別配分】

国内株式
98.5％

日本
100.0％

円
100.0％

その他
1.5％（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国を表示しています。

※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

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東京海上・円資産バランスファンド（３倍型）（毎月決算型）＜愛称 円奏会 三重奏＞

東京海上・東証ＲＥＩＴマザーファンド【１万口当たりの費用明細】【基準価額の推移】（円）
17,000（2021 年 1 月 26 日～2022 年 1 月 25 日）（2021年1月26日～2022年1月25日）

当 期
額
比
率
円
％
（a） 売 買 委 託 手 数 料
00.001（ 投 資 信 託 証 券 ）（0）（0.000）（ 先 物・オ プ シ ョ ン ）（0）（0.001）合計
00.001
期中の平均基準価額は、14,544円です。
項

16,00015,00014,000目

金（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満を四捨五入しています。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたものです。

13,00012,00011,0002021/22021/42021/62021/82021/102021/12【組入上位 10 銘柄】
銘柄名
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

日本ビルファンド投資法人
ジャパンリアルエステイト投資法人
ＧＬＰ投資法人
日本プロロジスリート投資法人
大和ハウスリート投資法人
野村不動産マスターファンド投資法人
日本都市ファンド投資法人
アドバンス・レジデンス投資法人
オリックス不動産投資法人
ユナイテッド・アーバン投資法人
組入銘柄数

業種/種別等

通貨

国（地域）

投資証券
投資証券
投資証券
投資証券
投資証券
投資証券
投資証券
投資証券
投資証券
投資証券

円
円
円
円
円
円
円
円
円
円

日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本

（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しています。
（注）国（地域）につきましては発行国を表示しています。

62銘柄（2022 年 1 月 25 日現在）

7.1
5.7
5.6
5.4
4.7
4.5
4.3
3.2
3.0
2.7

【資産別配分】【国別配分】【通貨別配分】国内投資証券97.7％

日本
100.0％

円
100.0％

その他
0.2％

国内REIT先物
2.1％

比率

％

（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国を表示しています。

※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

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東京海上・円資産バランスファンド（３倍型）（毎月決算型）＜愛称 円奏会 三重奏＞

＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞

5 日）

率
％
1
0）
1）
1

○ MSCI コクサイ指数（配当込み、円ベース）
MSCI コクサイ指数の著作権、知的財産権その他一切の権利は MSCI 社に帰属します。また、MSCI 社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI 社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用等することは禁じられています。MSCI 社はファンドとは関係なく、ファンドから生じるいかな
る責任も負いません。

い。

○ MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI エマージング・マーケット・インデックスの著作権、知的財産権その他一切の権利は MSCI 社に帰属します。
また、MSCI 社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI 社の許諾なしにイ
ンデックスの一部または全部を複製、頒布、使用等することは禁じられています。MSCI 社はファンドとは関係なく、ファンドから生じるいかなる責任も負いません。

を期

現在）

％

24

○ TOPIX（東証株価指数）（配当込み）TOPIX の指数値および TOPIX に係る標章または商標は、ＪＰＸ総研またはＪＰＸ総研の関連会社（以下、ＪＰＸ）の知的財産であり、指数値の算出・公表、利用等、TOPIX に関するすべての権利・ノウハウおよび TOPIX に係る標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIX の指数値の算出・公表の方法の変更、指数値の算出・公表の停止、TOPIX に係る標章または商標の変更・使用の停止を行う場合があります。

○ NOMURA － BPI（国債）
NOMURA － BPI（国債）に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券に帰属します。
○ FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE 世界国債インデックスは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLC は、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックス
に対する著作権等の知的財産その他一切の権利は FTSE Fixed Income LLC に帰属します。
○ JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド
に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLC に帰属します。

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