山間地におけるパイプラインの漏水調査手法の評価－ 調査手法の高度化に向けて －
植屋 賢祐

大津 将則

はじめに
平成 20 年度より，国営造成水利施設保全対策

高度化事業の内容 2)

指導事業(以下，「指導事業」という)において，施1 破損事故等の要因調査

設のライフサイクルコストを効率的に低減してい2 診断技術の適用と評価くことなどをねらいとして，施設の診断，劣化予

3 対策工法の適用と評価

測，評価手法の確立および対策工法の有効性の検4 リスク評価の実証調査

今回

証など，機能保全計画の策定に必要な技術を，現地の実践を通じて確立し，ストックマネジメント

１．対象施設の概要

技術の高度化を図る「ストックマネジメント技術

１－１ 施設の構造高度化事業」(以下，「高度化事業」という)が制度化され，実施されている。

漏水調査の対象施設は，昭和 50 年代から 60 年
代にかけて造成された畑地かんがい用のパイプラ

パイプラインは，施設の大部分が地中埋設構造インであり，施工から 20 年余りを経過していた。

物であり，施設の規模や立地環境によっては，施

パイプラインは，延長 4.6km，口径 450～250mm

設状況を直接確認することが難しく，施設機能ののセミクローズドタイプであり，管種はダクタイ

診断・劣化予測を困難にしている理由となっていル鋳鉄管である。最大静水圧は 1MPa，付帯施設とる。このため，パイプラインの機能診断は，可能して，空気弁工，排泥弁工，制水弁工およびファな範囲の直接的な定量調査に，漏水や水圧・流量

ームポンドへの分水工が設置されている。

等の調査など，地上部から間接的に実施可能な定

本施設は，水源のダムから配水起点のファーム量調査(間接的定量調査)を組み合わせることによ

ポンドまでを繋ぐ「送水幹線用水路」であり，山り，水利用機能や水理機能などを照査していくこ

間地を縦貫する立地条件から起伏に富んだ縦断形

1)とが重要とされている 。とくに，「漏水」はパイ状を成している。(図-1)

プラインの機能診断にとって最も重要な調査であり，漏水履歴の有無および漏水発生箇所の特定と要因解明が，劣化予測を行ううえで重要となる。
本報告は，高度化事業の一環として「診断技術１－２ 施設の状況
現地踏査と管理者聞取り調査から，施設状況について事前に以下の知見を得た。

の適用と評価」を目的に，山間地を縦断し，熊やスズメバチとの遭遇の危険性もある地域における■ 山間地に立地して起伏に富むことに加え，路パイプラインの間接的定量調査として，従来の方線に沿った管理用道路がなく，アクセス性が低い。

法(水位調査)と上水道分野等で実績のある漏水調■ 漏水履歴として，過去に塩化ビニル管で 1 回査手法を組合せた漏水調査手法を用いて，確実性，漏水が発生している。その後，指導事業で行われ効率性および安全確保を両立しつつ，漏水箇所のた漏水調査により，ダクタイル鋳鉄管の区間でも特定調査を行った事例を紹介する。

漏水の存在が確認されている。

起点分水工分水槽
WL160m

分水工
EL152m

制水ゲート
(分水堰)
排水管
(分水槽落水用)

分水工

EL149m

幹線末端
制水弁工
EL137m

分水工

EL55m
φ450mm L=0.5km DCIP

φ400mm L=2.0km DCIP

φ300mm L=1.0km DCIP

φ250mm L=1.1km DCIP

図-1 漏水調査対象施設の概要図■ しかし，
施設の周辺地盤および付帯施設には，
浸み出し，陥没などの異常は認められていない。

漏水箇所の概定(水位調査)■ 流量計設置が可能な露出配管のある施設に制

区間 1

限がある。

区間 2

水位低下
あり

■ 通年利用であるが、11 月以降の利用は僅少で

区間 3

水位低下なしある。
■ 施設が所在する山間地域は，熊やスズメバチ

水位低下
あり

の生息域である。
２．調査方法

自記式圧力計(空気弁等利用)
制水弁工

水位停止位置
漏水区間

農業用パイプラインにおける漏水調査の方法としては，初期通水における水張試験などで従来から用いられている「水位調査」「2 点間流量調査」

漏水箇所の絞込み(相関調査)のほかに，最近は上水道分野等で実績がある「相流量・漏水音圧(相関)

関調査」や「音聴調査」の適用事例が見られる。
対象施設は，①山間地に立地し，管理用道路が隣接しない区間が多くあり，付帯施設へのアクセス条件が厳しいこと，②流量計の設置箇所に制限

既設空気弁等

地表面
音波

管水路

漏水ゾーン
センサー、計測機器

絞込み区間があり，2 点間流量測定法の採用が困難であること，③管上地には植生が繁茂し，現地でパイプラ
イン線路を把握することは困難な状況にあり，調査効率の低下が予想されたこと，さらに，④熊・漏水箇所の特定(音聴調査)

スズメバチなどによる作業上の安全性への影響も懸念されたことなどの課題があった。
そこで，対象施設の構造・立地特性に，
「水位

管水路

漏水箇所特定

探知機
音聴棒

調査」
「相関調査」「音聴調査」における漏水調査の特性を勘案のうえ，これらを段階的に組合せた
漏水箇所特定の調査手法を立案した。(図-2)

図-2 漏水箇所特定調査のフロー図

最小限にして，作業の効率性向上と安全を確保す

２－１ 水位調査の利点と調査のねらい
既設空気弁などを利用して圧力計を設置し，通水を停止したうえで管水路内の減水(水位変化)をる目的から，水位法による漏水の概定区間に適用
し，漏水箇所の「絞り込み」を行った。

監視して，その停止標高から漏水位置を把握する方法である。1 地点の監視で，水理ユニットなど

２－３ 音聴調査の利点と調査のねらいの比較的広い範囲を対象とした調査が可能で，対音聴棒や電気的に漏水音を増幅する漏水探知

象施設の立地条件に対し，山間地内の作業を最小機を用いる方法であり，管上地を順に移動しなが限とした調査を可能とすることが本手法の利点でら調査する。ピンポイントの漏水調査のため，漏ある。ただし，管の口径や敷設勾配によっては，水箇所の特定に適している。

水位停止標高の該当箇所が複数あるいは広範囲と本調査では，山間地内の作業を最小限として，なる場合がある。対象施設の構造等から，当該調作業の効率性と安全性の向上を図る目的から，漏査による漏水箇所のピンポイントでの特定は困難

水箇所の絞込み区間に適用し、漏水箇所の「特定」と判断し，漏水箇所の「概定」に用いた。

を行った。

通水停止が可能な期間は，水利用状況とファー
ムポンド貯留量の関係から求め，調査工程を調整

３．調査実績

した。また，調査区間に複数箇所の漏水の可能性

３－１ 水位法による漏水区間の概定もあることから，水位低下傾向は，きめ細かな時

本調査は，ファームポンドの分水弁および他路

間変化の把握が重要であり，計測は，アナログ式

線との境界となる末端制水弁を閉そくして，通水の圧力計読取りに加えて，自記式圧力計を用いてを停止し，実施した。

1 分刻みに連続監視し，時系列データを取得した。

対象区間は，減水(水位低下)がある場合，初期段階で水理的に 3 区間に縁切れる縦断形状となっている。このため，各区間に水圧監視用の圧力計

２－２ 相関調査の利点と調査のねらい
管水路の 2 点間に漏水音が伝播する時間差から漏水地点までの距離を調べる方法であり，相関式
漏水探知器を用いて，管体に接してセンサーを設置し調査する。(図-3)を設置して，管水路内の水深変化を観測・記録した。(図-4)なお，水圧計は，現地に合わせた治具を準備して設置した(写真-1)。治具には三口を設け，一つ本調査では，急傾斜部の昇降や熊・スズメバチ

は目視監視のためのアナログ計を，もう一方には，等との遭遇など，山間地内で危険性のある作業を詳細な経時変化を記録するための自記式圧力計を取付け，残る一つは排気口とした。

本体

A 地点

B 地点

自記式圧力計(センサー)

センサー

d

排気口
アナログ計

取付け治具

L

d =

L – v・Td
2

ここに，d：漏水地点までの距離 L：2 点間の距離
v：漏水音の伝播速度 Td：A 地点と B 地点における到達時間差(遅れ時間)

図-3 相関法による漏水調査の原理

写真-1 治具と圧力計の設置状況

第 1 区間

第 2 区間第 3 区間起点分水工
分水槽
WL160m
B 空気弁工FP 分水工
制水ゲート
(分水堰)
排水管
(分水槽落水用)

D 空気弁工FP 分水工流下等による水位低下

EL152m

F 空気弁工FP 分水工EL149m

EL137m
E 空気弁工G

C 空気弁工A 空気弁工G

分水弁、制水弁

幹線末端
制水弁工

G

空気弁工
G

水圧計
直分工

G 排泥弁工φ450～400mm L=2.5km DCIP

φ300mm L=1.0km DCIP

φ250mm L=1.1km DCIP

図-4 水位法による漏水調査の概要図（１）第 1 区間

180

本区間は、起点分水工から B 空気弁工(FP 分水

170
調査開始
11月6日 12：22
160

とおりである。

150

水圧計は，区間の空気弁工のうち，最も低標高に位置する A 空気弁工に設置した。

管水路内水位 EL(m)工付近)までの約 2.5km であり，
施設諸元は以下の※調査開始時刻は、管水路内水位が起点分水工の管底標高EL156.83mになった時点とした。

調査終了
11月7日 14：35

140

130

減水量 0.025L/s(許容漏水漏
11/6 13：00

11/7 13：00

120■ 管径・延長：φ450mm・800m
φ400mm・1,700m
■ 管 種

：DCIP

110

100
8：00
11/6

10：00

12：00

14：00

16：00

18：00

20：00

22：00

0：00
11/7

2：00

4：00

6：00

8：00

10：00

12：00

14：00 16：00

図-5 第 1 区間の管水路内水位経時変化図■ 静 水 圧：0.98 MPa■ 許容漏水量：0.121 l/s（２）第 2 区間
漏水調査にあたり，先ず，起点分水工で分水堰

本区間は、B 空気弁工(FP 分水工付近)から D 空の制水ゲートを閉そくし，分水槽への流入を遮断

気弁工(FP 分水工付近)までの約 1.0km であり，施するとともに，試験時間短縮のため，排水管を利

設諸元は以下のとおりである。

用して分水槽を落水した。その後，管水路内の水位は，B 空気弁付近の管底高(EL152m)まで低下し，水圧計は，区間の空気弁工のうち，最も低標高に位置する C 空気弁工に設置した。

下流区間と分離された状態となった。下流区間との分離後，水位低下の速度は鈍化した。

■ 管径・延長：φ350mm・250m
φ400mm・790m

調査開始からの計測記録を図-5 に示す。下流区
間との分離後 24 時間の水位低下量から減水量を■ 管 種算定すると，許容漏水量の 1/5 程度の値となった■ 静 水 圧：1.06 MPa

ことから，本区間については「変状なし」1)と判■ 許容漏水量：0.038 L/s

断した。

：DCIP

起点分水工の分水槽水位を落水してから約 40

許容漏水量を上回る値となることが確認された。

分後に，管水路内の水位は D 空気弁付近の管底高このため，本区間で相関法を適用し，漏水箇所(EL149m)まで低下し，上下流区間と分離された状の絞込みを行った。
180

態となった。
調査開始からの計測記録を図-6 に示す。上下流

170

区間との分離後は，24 時間経過の後も水位の低下

160が認められなかったことから，本区間については

150

調査開始

A

180

管水路内水位 EL(m)「変状なし」と判断した。

11月6日

12：22

※調査開始時刻は、管水路内水位が起点分水工の管底標高EL156.83mになった時点とした。

140

130
管水路内水位が器械高を下回る(計測不能)
11月6日
17：49

170
調査開始
11月6日

12：22

※調査開始時刻は、管水路内水位が起点分水工の管底標高EL156.83mになった時点とした。

160

120
計測器械高

調査終了
11月7日

EL115.6m

14:35
110

管水路内水位 EL(m)

150
100

8：00
11/6

10：00

12：00

14：00

16：00

18：00

20：00

22：00

0：00
11/7

2：00

4：00

6：00

8：00

10：00

12：00

14：00 16：00

140

図-7 第 3 区間の管水路内水位経時変化図

減水なし

130
11/6 14：00

11/7 14：00

120

３－２ 相関法による漏水区間の絞込み

110（１）調査方法

100
8：00
11/6

10：00

12：00

14：00

16：00

18：00

20：00

22：00

0：00
11/7

2：00

4：00

6：00

8：00

10：00

12：00

14：00 16：00

図-6 第 2 区間の管水路内水位経時変化図

相関法による調査は，掘削により管体を露出させて行う場合があるが，本施設は山間地に立地してアクセス条件が厳しく，掘削作業が容易ではないことから，パイプラインの付帯施設として地上（３）第 3 区間
本区間は、D 空気弁工(FP 分水工付近)から F 空
気弁工(FP 分水工付近)までの約 1.1km であり，施設諸元は以下のとおりである。
水圧計は，区間の空気弁工のうち，最も低標高に位置する E 空気弁工に設置した。

に露出部がある，空気弁工および排泥弁工を利用する方法とした。
具体的には，管水路に再充水後，先ず，図-8 のように，D 空気弁工，E 空気弁工，F 空気弁工および G 排泥弁工にセンサーを設置して，漏水音の有無を調べた。次に，漏水音が聴こえた 2 施設に挟■ 管径・延長：φ250mm・1,080m

まれた区間を対象として相関法を適用し，漏水区■管 種間の絞込みを行った。

：DCIP■ 静 水 圧：1.00 MPa■ 許容漏水量：0.031 L/s
調査開始からの計測記録を図-7 に示す。起点分

L = 589m

L = 242m

L = 241m

D 空気弁工F 空気弁工E 空気弁工通信

水工の分水槽水位を落水してから約 40 分後に，
管
水路内の水位低下により，上流区間と分離された状態となった。
その後も管水路内の水位低下が続き，約 5 時間

区間 1後に，水圧計を設置した E 空気弁工地点まで低下

区間 2
排泥枡

した。水圧低下の記録から減水量を算定すると，本体分析装置(受信機)
センサー(発信機)

G 排泥弁工図-8 相関法による漏水調査の概念図

（２）調査結果■ D 空気弁工に音圧センサーを設置したが，漏水音は無かった。
■ E 空気弁工に音圧センサーを設置したところ，漏水音を捉えた。
■ G 排泥弁工に音圧センサーを設置したところ，漏水音を捉えた。
■ F 空気弁工に音圧センサーを設置したところ，漏水音を捉えた。
写真-2 センサーの設置状況(空気弁工)

以上の状況から，相関法の適用区間は，E 空気弁工から G 排泥弁工(区間 1)および G 排泥弁工から F 空気弁工(区間 2)の 2 区間とした。(図-8，写
真-2，写真-3 参照)[ 区間 1 ]E 空気弁工と G 排泥弁工を利用した調査から，
漏水地点(音源)は，E 空気弁工のセンサーから下流に L=242m の位置，G 排泥弁工の音圧センサーから上流に L=0m の位置という結果が得られた。
E 空気弁工から音源までの距離が，両施設間の距離(L=242m)に一致し，かつ，7 号排泥弁工から

写真-3 装置本体による音圧信号の受信・解析状況

上流 0m との結果から，漏水箇所は当該区間の範囲外にあり，さらに，G 排泥弁工の下流にあると判定された。
漏水音の可能性が高い地点[ 区間 2 ]G 排泥弁工と F 空気弁工を利用した調査から，
漏水地点(音源)は，G 排泥弁工のセンサーから下

抽
出
さ
れ
る
頻
度

(遅れ時間の出現頻度が最も高い)

流に L=6.64m の位置，F 空気弁工のセンサーから上流に約 L=234.73m の位置という結果が得られた(図-9)。
なお，分析値は，1m 程度の幅で変動が見られた
こと，および排泥弁は本線から分岐後 0.7m の位置に設置されていることを勘案し，漏水箇所は，G排泥弁工の分岐地点から下流へ L=5～7m の本線管水路にあると判定した(次頁図-10)。

G 排泥弁工地点より
F 空気弁工地点より

図-9 相関調査の結果(区間 2)[図-9 相関調査結果の解説]（１）調査方法

F 空気弁工への伝播時間に対する G 排泥弁工への伝播時間の遅れ時間が(Td)である。

漏水探知機および音聴棒を用いた音聴調査を実施した。
（写真-4）

図-9 のとおり，Td = -191.40 ms(ミリ秒)となる頻度が、その他の Td に対して突出して多い。こ

調査範囲は，相関法で絞り込んだ区間を含む，
約 5m 区間を対象とした。

れは，管水路に伝わる音源が，当該 Td となる位置に存在する可能性を示唆する。
2 点間の総配管長 L=241.37m，φ250mm のダクタ
イル鋳鉄管における音の伝播速度 v=1,191m/s として，F 空気弁工から漏水地点までの距離 d は以下のとおり算定される。

d==

L -ｖ・Td2
241.37 + 0.19140 × 1191
2

写真-4 漏水探知機による音聴調査状況= 234.7(m)（２）調査結果

なお，漏水地点から G 排泥弁工までの距離は L
より d を差し引いて求まる。

漏水探知機による音聴調査から，漏水箇所は，排泥弁分岐点より 6m 程度下流地点の可能性が高いと判定した。なお，当該地点付近における音聴
棒による調査では，管体に伝わる流水音を確認で相関調査による漏水位置(絞り込み)
d=5～7mきた。(写真-5)flow

本線(φ250mm、DCIP)

道路側溝

G 排泥弁

排泥枡
放水管
(RC 管 300)

写真-5 音聴棒による音聴調査状況
図-10 G 排泥弁工付近の平面模式図

３－４ 補足調査
３－３ 音聴法による漏水箇所の特定相関法により絞り込んだ，G 排泥弁工直下流を対象に，漏水箇所特定のため，音聴調査を実施した。

漏水箇所特定の精度向上のため，音聴調査の補
足的な調査として，資料の追加収集・検討および補足測量を実施した。
管理者の聞取り調査から，経年的な漏水の増5.88m
G 排泥弁

図-11 漏水箇所付近の管割り図

加は生じていないと考えられた。また，対象地

なお，相関調査により示された漏水位置と，そ点の管種がダクタイル鋳鉄管であることから，漏の後の音聴調査等により特定した T 型継ぎ手地点

水の要因としては，管体破損の可能性は低く，継(実際の漏水位置)の F 空気弁工からの距離は，そぎ手部の抜け出しあるいはパッキン損傷の可能性

れぞれ以下のとおりであり，実際の漏水位置と相が高いと判断した。

関法による位置との差は，⊿dmax≒2m であった。

関係資料として管割図を収集し，周辺の配管の詳細を把握した。

ds = 233.7～235.7m
dt = 235.8m

３－５ 漏水箇所の特定
図-11 に示すとおり，相関調査および音聴調査

この結果から，相関調査のみの適用でも，施設による判定で漏水の可能性が高いと判定した排の構造・規模および漏水規模などの調査条件によ

泥分岐点より約 6m 地点に，直管の継ぎ手が配置っては，漏水箇所を十分な精度で「特定」するこされている。継ぎ手の形式は，T 型である。

とも可能と考えられる。

音聴調査と補足調査の結果から総合的に判断して，漏水箇所は，G 排泥弁工地点より 5.88m 下流のダクタイル鋳鉄管(直管)の T 型継ぎ手部と特定した。

４－２ 効率性の評価
今回の現地調査に要した日数は，水位法に 2 日間，
相関法と音聴法に1日間の延べ3日間である。
水位法では漏水箇所の“特定”は困難であるが，４．調査・診断手法の評価

仮に，当初から相関法を全区間(L=4.6km)に適用し４－１ 確実性の評価た場合は，今回の調査実績延長 L=0.5km にもとづ

本調査手法によって，漏水箇所の特定を実現しく延長比から単純換算すると，調査に 9 日間を要ており，確実性の面から，各種調査方法を組み合することとなる。また，音聴法による調査の場合わせた今回の調査手法は，山間地にあって，路線は，施設へのアクセス条件が厳しいことや，植生および付帯施設へのアクセスが困難なパイプライが繁茂する山間地でパイプライン線路の位置出し

ンの漏水調査に有用と考えられる。

が必要になることなどを勘案すれば，さらに多く

今回の調査では，水位法により，管の規模・敷の時間を要することになると考えられる。

設勾配および空気弁工の配置などの条件から，全以上より，今回の調査手法は，効率性向上の面

延長 4.6km のうち，漏水箇所として約 0.5km の範から，山間地におけるパイプラインの漏水調査手

囲と概定できた。この範囲を対象にした相関調査

法として有用と考える。

では，2m 程度の範囲の精度で漏水箇所を絞り込み，その後の音聴調査と補足調査から，漏水箇所を特定できた。

４－４ 総合考察

４－３ 安全性の評価
今回の調査では，対象区間 L=4.6km，付帯施設

山間地に立地して起伏に富み，アクセス条件が25 箇所のうち，施設へのアクセスを要した施設は， 厳しい管水路を対象とした場合，農業分野の水張圧力計を設置した空気弁工 3 箇所と相関法を適用

り漏水試験で一般に用いられてきた
「水位法」
と，

した空気弁工・排泥弁工の 3 箇所を併せた 6 箇所

上水道分野などで用いられている
「相関法」
「音聴

である。また，音聴調査を実施した道路横断部の法」を，互いの特徴を踏まえて組み合わせ，段階

ほかは，管上地での調査を必要としなかった。

的に適用した今回の調査手法は，確実で効率的か

急傾斜部に在る施設へのアクセスや山間地内での作業が大幅に軽減されたことは，滑落事故の予防や熊・ハチ等との接触機会を軽減することとなり，結果として，作業の安全性向上に繋がった

つ安全に漏水箇所の特定を可能とする有効な調査・診断技術であると考える。
なお，各調査手法の特徴および評価を表-1 に一
覧表としてまとめる。

ものと考えている。

表-1 調査手法の評価一覧表
調査手法

1 水位法

2 相関法

調査目的と調査手法の特徴

調査結果

調査・診断手法の評価■減水が停止する管水路内の水位を観測することによ ■減水がある水理ユニットを特定り、漏水箇所の標高を特定する。
した。
■水理ユニットを調査単位とする。
■さらに、減水の停止位置から数■一度に比較的広範囲を対象とするため効率が良い。 百mの範囲で漏水箇所を概定し■起伏のある山間地等に立地する管水■水圧計などの簡易な計器のみで調査が可能である。 た。
路の漏水箇所概定に有効である。
■管水路の標高変化が少ない場合は、水位停止位置に該■アクセス条件が不利な立地で、効率的かつ安全に漏水箇所の概定を可能と当する範囲が広くなる。
する。
■計測機器を設置できる施設の配置により、漏水の該当範囲が広狭する。

■管水路内を伝わる漏水音から、漏水箇所を特定する。 ■水位法で概定した範囲を対象■空気弁等の付帯施設間を調査単位とできる。
に、付帯施設間の調査を行い、数■管水路の敷設形状に影響されない。
mの範囲まで漏水箇所を絞り込ん■金属系の管種に最も適する。樹脂系の管種は調査精度 だ。
■アクセス条件が不利な立地で、水位がやや低くなる。
法との組合せが効率的であり、作業の■専用機器を用いるためのコストを要する。
安全性向上にも繋がる。

優先度

A

B

■漏水箇所の絞込みあるいは特定に有
効である。

3 音聴法

■地上に伝わる漏水音を調べ、漏水箇所を特定する。 ■相関法で絞り込んだ範囲を対象■ピンポイントの調査となる。
に、管上地盤周辺の調査を行い、■管水路の敷設形状に影響されない。
漏水箇所を特定した。
■調査精度は、埋設深や周辺雑音に影響される。
■漏水箇所の特定に有効である。
■専用機器を用いるためのコストを要する。
■雑音など、調査精度を低下させる要■管上地の調査のため、山間地や長延長の場合には多く因がある場合も、調査時間帯や調査員の作業時間を要する。
の経験により概ねカバーできる。

C※優先度は、山間地のパイプライン漏水調査に適用する場合に、「A」は第1に実施すべき調査、「B」はAの結果を踏まえて実施すべき調査、「C」はAあるいはBの結果を踏まえて実施すべき調査とした分類である。

おわりに
平成 20 年度より制度化された「高度化事業」
は，ストックマネジメント技術の高度化・標準化に向けた一環として，対象施設の特性を踏まえた調査手法等の検討(Plan)およびその実践(Do)を通じて，調査手法等の有効性を評価するとともに，適用上の問題点や課題を明らかとして(Check)，
さらなる解決策を検討・適用(Act)することにより，調査・診断・保全技術のスパイラルアップ(PDCA
サイクル)を図っていくための実効手段といえます。
このため，その結果は，一つの業務報告に止まらず，論文発表や研究発表会などを通じて，広く関係者に周知されることが重要と考えます。
今回は，図らずも，本報文集において弊社の調査実績について発表の機会を頂き，誠にありがとうございました。
また，本調査の機会を与えて下さいました関係機関に対し厚く御礼申し上げます。

参考文献
１）農業水利施設の機能保全の手引き「パイプライン」(案)：農林水産省，平成 20 年 12 月 18
日版２）ストックマネジメント技術高度化事業実施要
綱：農林水産省，平成 20 年 4 月 1 日