新たなる朝自己点検・評価報告書

2011 年度

東 邦 大 学 校 歌
堀内敬三
い ま 明 けて
わが前にひらけ一、新なる朝希望の天地は

飛 躍 を 持て り
尊とし
高くかがけ

使命

誓 に 立 ち たる

若 人わ れら が世を 救わ ん東邦大学
二 、 学 のと も し び

限 り なき 道を
究 めも 行 か ん

永 久に かがや け

東の空より

名こ そ 聖 な れ

睦 び あ う とこ ろ

進む 友 の母と仰げば捧 げて 栄 あ り

愛 もて

久遠の真理の
熱もて
わが力は

東邦大学
三 、 お な じき 路 に心を 一 つ に
光はわ れら が 母 校 の
見よ

東邦大学

作詞・作曲

注）本書の表題は、校歌冒頭の詩句より引用。

序 言
教育基本法の中で、大学のあるべき姿として第七条に「大学は、学術の中心として、高い教養と専門知識を培うとともに、深く真理を探究して新たな知見を創造し、その成果を
広 く 社 会 に 提 供 す る こ と に よ っ て 、 社 会 の 発 展 に 寄 与 す る も の と す る 」、 同 時 に 「 自 主 性 、
自律性その他の大学における教育及び研究の特性が尊重されなければならない」と明記されている。
1991（ 平 成 3） 年 に 大 学 設 置 基 準 が 改 正 さ れ 、 自 己 点 検 ・ 評 価 活 動 の 実 施 が 求 め ら れ 、
1999（ 平 成 11）年 に は 義 務 化 さ れ た 。そ の 後 、2002（ 平 成 14）年 の 学 校 教 育 法 改 正 に 伴 い 、
2004（ 平 成 16）年 度 以 降 、わ が 国 の 大 学 は 、文 部 科 学 大 臣 の 認 証 を 受 け た 評 価 機 関 に よ る
認 証 評 価 を 受 け る こ と が 義 務 づ け ら れ た 。こ の 認 証 評 価 制 度 は 、① 大 学 等 の 質 を 保 証 す る 、②評価結果が公表されることにより大学等が社会による評価を受ける、③評価結果を踏まえて大学等が自ら改善を図る、を目的としている。
こ れ ら の 目 的 を 実 現 す る た め 、 東 邦 大 学 に お い て も 1994（ 平 成 6） 年 に 自 己 点 検 ・ 評 価が 策 定 さ れ 、こ れ ま で 5 回 の 自 己 点 検・評 価 を 行 い 、1994 年 度 版（ 1996 年 発 刊 ）、1997 年
度 版 （ 1999 年 発 刊 ）、 2000 年 度 版 （ 2002 年 発 刊 ）、 2004 年 度 版 （ 2006 年 発 刊 ）、 2007 年 度
版 （ 2008 年 発 刊 ） の 『 新 た な る 朝 』（ 東 邦 大 学 自 己 点 検 ・ 評 価 報 告 書 ） を 公 表 し て き た 。
本学は「自然・生命・人間」を建学の精神とする医学部・薬学部・理学部・看護学部の４学部からなる自然科学系の総合大学である。
「 自 然 に 対 す る 畏 敬 の 念 を 持 ち 、生 命 の 尊 厳を自覚し、人間の謙虚な心を原点として、かけがえのない自然と人間を守るための、豊かな 人 間 性 と 均 衡 の と れ た 知 識・技 能 を 育 成 す る 」（ 学 祖・額 田 晉 著『 自 然・生 命・人 間 』より）を教育理念とし、それぞれの学部・学科および大学院研究科における教育目標が定められ、目標に向けた高度な教育・研究が実施されている。
2012（ 平 成 24）年 度 に 受 審 し た 大 学 基 準 協 会 に よ る 認 証 評 価 の 結 果 、こ れ ま で 本 学 が 取り組んできた教育・研究活動における改革に対して、本学は「大学基準協会の大学基準に適合していると認定する」との通知を頂いた。これは本学の活動に一定の評価が得られたことと受け止めている。しかし、認証評価結果で指摘された事項だけでなく、自己点検・
評 価 活 動 の 中 で 課 題 と さ れ た 事 項 に お い て も 、引 き 続 き 、改 善 す べ く 努 力 す る 必 要 が あ る 。
今回、この報告書をとりまとめたが、これは自己点検・評価が終了することを意味するものではなく、今後もすべての教職員が、本学の建学の精神や教育理念のもとで、教育や研究 の 質 を 常 に 向 上 さ せ る 努 力 が 求 め ら れ る 。な お 、認 定 期 間 は 2013 年（ 平 成 25）年 4 月 1
日 よ り 、 7 年 間 （ 2020（ 平 成 32） 年 3 月 末 日 ま で ） で あ る 。
2012（ 平 成 24） 年 度 の 第 ６ 回 本 学 自 己 点 検 ・ 評 価 に 際 し ご 協 力 を 頂 い た 、 自 己 点 検 ・ 評
価実行委員会委員長である小野嘉之特命学長補佐、４学部長はじめ、多くの教職員の皆様に感謝いたします。さらに報告書のとりまとめ等実務面で尽力頂いた、学事統括部の佐藤信一前部長（現常務理事）、岸明彦部長をはじめとする職員の方々、そして大森ならびに
習志野学事部の職員の方々にも御礼を申し上げる。
2013（ 平 成 25） 年 3 月 28 日
東 邦 大 学学長 山 﨑 純 一

目次
序

章

ⅰ

１．大学の沿革と建学の精神

ⅰ

２．自己点検・評価に対する取り組みⅲ

３．前回認証評価受審以降の改革・改善活動

ⅳ

Ⅰ．理念・目的

1

１．現状の説明

1(１）大学・学部・研究科等の理念・目的は、適切に設定されているか

1（２）大学・学部・研究科等の理念・目的が、大学構成員（教職員および学生）に周知され、社会に公表されているか

8（３）大学・学部・研究科等の理念・目的の適切性について定期的に検証を行っているか

11

２．点検・評価13① 効果が上がっている事項

13② 改善すべき事項

15

３．将来に向けた発展方策

16① 効果が上がっている事項

16② 改善すべき事項

18

４．根拠資料19

Ⅱ．教育研究組織22

１．現状の説明

22（１）大学の学部・学科・研究科・専攻および附属研究所・センター等の教育研究組
織は、理念・目的に照らして適切なものであるか

22（２）教育研究組織の適切性について、定期的に検証を行っているか24

２．点検・評価24① 効果が上がっている事項

24② 改善すべき事項

25

３．将来に向けた発展方策

25① 効果が上がっている事項

25② 改善すべき事項

25

４．根拠資料26

Ⅲ．教員・教員組織

28

１．現状の説明

28（１）大学として求める教員像および教員組織の編制方針を明確に定めているか

28（２）学部・研究科等の教育課程に相応しい教員組織を整備しているか

34（３）教員の募集・採用・昇格は適切に行われているか

37

1

（４）教員の資質の向上を図るための方策を講じているか40

２．点検・評価43① 効果が上がっている事項

43② 改善すべき事項

44

３．将来に向けた発展方策

46① 効果が上がっている事項

46② 改善すべき事項

47

４．根拠資料

49

Ⅳ．教育内容・方法・成果

51（Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）

51

１．現状の説明

51（１）教育目標に基づき学位授与方針を明示しているか

51（２）教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか。

53（３）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針が、大学構成員（教職員および学生等）に周知され、社会に公表されているか

56（４）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性について定期的に検証を行っているか57

２．点検・評価59① 効果が上がっている事項

59② 改善すべき事項

60

３．将来に向けた発展方策

61① 効果が上がっている事項

61② 改善すべき事項

62

４．根拠資料64

Ⅳ－２．
（教育課程・教育内容）

66

１．現状の説明

66（１）教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成しているか

66（２）教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供しているか73

２．点検・評価77① 効果が上がっている事項

77② 改善すべき事項

79

３．将来に向けた発展方策

81① 効果が上がっている事項

81② 改善すべき事項

82

４．根拠資料842

（Ⅳ－３．教育方法）

86

１．現状の説明

86（１）教育方法および学習指導は適切か

86（２）シラバスに基づいて授業が展開されているか

94（３）成績評価と単位認定は適切に行われているか

96（４）教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけているか99

２．点検・評価101① 効果が上がっている事項

101② 改善すべき事項

103

３．将来に向けた発展方策

104① 効果が上がっている事項

104② 改善すべき事項

105

４．根拠資料106（Ⅳ－４．成果）

108

１．現状の説明108（１）教育目標に沿った成果が上がっているか

108（２）学位授与（卒業・修了認定）は適切に行われているか110

２．点検・評価114① 効果が上がっている事項

114② 改善すべき事項

114

３．将来に向けた発展方策

115① 効果が上がっている事項

115② 改善すべき事項

116

４．根拠資料117

Ⅴ．学生の受け入れ

118

１．現状の説明

118（１）学生の受け入れ方針を明示しているか

118（２）学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に学生募集および入学者選抜を行
っているか

120

（３）適切な定員を設定し、学生を受け入れるとともに、在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか

126（４）学生募集および入学者選抜は、学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に実施されているかについて、定期的に検証を行っているか
２．点検・評価130
133① 効果が上がっている事項

133② 改善すべき事項

135

３．将来に向けた発展方策

136

3

① 効果が上がっている事項

136② 改善すべき事項

138

４．根拠資料139

Ⅵ．学生支援140

１．現状の説明

140（１）学生が学修に専念し、安定した学生生活を送ることができるよう学生支援に関する方針を明確に定めているか

140（２）学生への修学支援は適切に行われているか

140（３）学生の生活支援は適切に行われているか

143（４）学生の進路支援は適切に行われているか

144

２．点検・評価145① 効果が上がっている事項

145② 改善すべき事項

146

３．将来に向けた発展方策

146① 効果が上がっている事項

146② 改善すべき事項

147

４．根拠資料147

Ⅶ．教育研究等環境149

１．現状の説明149（１）教育研究等環境の整備に関する方針を明確に定めているか149（２）十分な校地・校舎及び施設・設備を整備しているか

149（３）図書館、学術情報サービスは十分に機能しているか

151（４）教育研究等を支援する環境や条件は適切に整備されているか

152（５）研究倫理を遵守するために必要な措置をとっているか

158

２．点検・評価160① 効果が上がっている事項

160② 改善すべき事項

161

３．将来に向けた発展方策

163① 効果が上がっている事項

163② 改善すべき事項

164

４．根拠資料166

Ⅷ．社会連携・社会貢献168

１．現状の説明

168（１）社会との連携・協力に関する方針を定めているか

168（２）教育研究の成果を適切に社会に還元しているか

168

２．点検・評価172① 効果が上がっている事項

172

4

② 改善すべき事項

172

３．将来に向けた発展方策

172① 効果が上がっている事項

172② 改善すべき事項

173

４．根拠資料173

Ⅸ．管理運営・財務

175（Ⅸ－１．管理運営）

175

１．現状の説明175（１）大学の理念・目的の実現に向けて、管理運営方針を明確に定めているか175（２）明文化された規程に基づいて管理運営を行っているか

176（３）大学業務を支援する事務組織が設置され、十分に機能しているか

176（４）事務職員の意欲・資質の向上を図るための方策を講じているか

177

２．点検・評価178① 効果が上がっている事項

179② 改善すべき事項

179

３．将来に向けた発展方策

179① 効果が上がっている事項

179② 改善すべき事項

180

４．根拠資料180（Ⅸ－２．財務）182

１．現状の説明

182（１）教育研究を安定して遂行するために必要かつ十分な財務的基盤を確立して
いるか

182

（２）予算編成および予算執行は適切に行っているか

185

２．点検・評価185① 効果が上がっている事項

185② 改善すべき事項

186

３．将来に向けた発展方策

186① 効果が上がっている事項

186② 改善すべき事項

186

４．根拠資料

187

Ⅹ．内部質保証188

1．現状の説明

188（１）大学の諸活動について点検・評価を行い、その結果を公表することで社会に対する説明責任を果たしているか

188（２）内部質保証に関するシステムを整備しているか

190（３）内部質保証システムを適切に機能させているか

192

5

２．点検・評価

193① 効果が上がっている事項

193② 改善すべき事項

193

３．将来に向けた発展方策

193① 効果が上がっている事項

193② 改善すべき事項

194４．根拠資料
終

194

章

ⅰ

１．本章の要約ⅰ

２．大学全体の理念・目的、教育目標の達成状況

ⅴ

３．優先的に取り組むべき課題

ⅵ

４．今後の展望

ⅶ

6

序章

序

章

序章の構成は、本章を通して全ての背景となっている、本学の建学の精神と教育理念の誕生の経緯を冒頭でご理解頂きたく、はじめに、「大学の沿革と建学の精神」を記述し、それに続いて「自己点検・評価に対する取り組み」と「前回認証評価受審以降の改革・改善活動」を記述した。
１．大学の沿革と建学の精神(1)沿革
東邦大学は、額田豊（1879-1972）・額田晉（1886-1964）兄弟により1925（大正14）年に創設され、2015（平成27）年度に創立90周年を迎える。
創立者額田兄弟は、御母堂から受けた慈愛と教育・教訓に対する感謝と報恩から、女性教育の重要性を認識した。特に、兄の額田豊は1907（明治40）年にドイツに留学し、家庭の主婦の多くが教養を学び、保健衛生に対する知識を有しつつ家事を行い、レクリエーシ
ョンも楽しんでいる先進国の国情を知った。その一方で、育児・炊事・洗濯およびつらい家業の手伝いに追われている日本の婦人の姿を思い浮かべた豊は、帰国途上で日本の女性にも自然科学系の教育を受ける機会を与えること、深い教養を身に付けさせたいことを強く決意したとの記録が残っている。
豊は、自らが医師であることから日本の女子医学教育への夢を実現させるべく情熱を高
く掲げ、その熱意は、政・財界も動かし、1925(大正14)年３月10日に、財団法人帝国女子
医学専門学校設立認可に至った。本学第一回入学式において、創立者額田兄弟の御母堂臨席のもと、兄・理事長額田豊は式辞で「関東大震災でほとんど損害を受けなかったので、私財を投入して念願の女医学校を設立した。その理由は、大事業の蔭には必ず女性の力があるので、医学の発達にも女子教育が大切であると考えたからである。また、自分が幼くして父を失ったが、その後の母の労苦に報いるためでもある。学校の発展のためには、皆が規律ある生活をし、健康を保ち、日常人格の修養を心がけ、学問については点数よりも実力を養うよう望む。」と述べた。
弟・校長額田晉は、「学校は、教師、学生、設備の三要素で成り立っている。教師には斯界の第一人者を任用し、設備も遺漏なきを期しているので、あとは本校の名声を高める
ことは皆さんの努力と決心による。古来の聖人・哲人は道を説きながら常に医術を行っているので、皆さんは社会の指導者にならなければならない。私は皆さんの力で初めて社会・人類に対する真心を広めることを期待している。」と決意を述べた。また、創立者の医学教育に対する建学の精神・理念は、医師としての人間教育・医学教育は４年から５年での学校教育では元来不完全であり、卒業後も勉学を怠らないことが真の勉学の姿であり、生涯学習をし続けることが重要であると掲げていた。
創立者には、医学と薬学は車の両輪のごとき関係にあるとの強い考え方が基本にあり、薬学科を併設することになった。薬学科の併設認可は、医専設立の翌年1926（昭和元）年であった。当時、女子が薬学者・薬剤師として適しているという考え方があったが、それを受け入れるわが国の高等教育機関は極めて少なく、医学と薬学を併設した専門学校としi

序章て注目され、1930（昭和5）年12月３日に、校名を帝国医学薬学専門学校と改称した。
さらに、創立者の悲願の一つに、理学科を設立することがあった。女子・女性に家事家
政に関する科学的知識・技能を修得させ、さらに指導・研究するというのが理学科併設の教育理念であった。1941(昭和16)年３月３日に、私学の女子理専として本邦最初の認可を得た。理学科には、数学科、物理学科、化学科、植物学科、動物学科および生理衛生学科の６学科が置かれた。こうして、理学科を加えることにより、創立者の宿願であったわが国における女子の理科系総合専門学校が実現し、ユニークな学園として本学の評価が一層高まったと記録が残っている。
戦後、わが国の教育の民主化の一つとして、女子に対する高等教育の開放がなされ、「教育基本法」と「学校教育法」によって、男女間の教育格差が消失し教育の平等化・機会均等化が確立したため、本学が女子教育にのみこだわる理由が消失し、また米国教育使節団の強い勧告もあり、男女共学に踏み切った。高等教育機関は、４年制の大学に一本化され、名称も｢帝国｣から「東邦大学」に変更となり、医学部、薬学部および理学部の３学部を有する大学として再出発することとなった。その後、各学部に大学院が設置・整備され、名実ともに、自然科学系総合大学として発展してきた。また、帝国女子医学専門学校の看護婦養成所に始まり、看護専門学校、東邦大学医療短期大学を経て2002（平成９）年以来医学部内に設置されていた看護学科は、2011（平成23）年４月に看護学部看護学科として新たにスタートすることになり、現在は、４学部３研究科からなる大学となっている。
(2)建学の精神
1934（昭和９）年、創立者のひとり額田晉は、「私の人生観」と題して同窓会で講演をした。その内容は講談社の『現代』という雑誌に「科学者の観た人生観」と題して対談形
式で収録され出版された。この時期から晉は「自然・生命・人間」に関する世界観を提唱
し多くの著書を発刊した。晉は、「生を愛せよ、生命は尊い自然の贈り物である。自分や他人の生命を尊重しないことは罪悪である。」と説き、また「母性の深厚なる愛」を「生命の尊厳」と位置付け説き続けた。1972（昭和47）年、東邦大学の建学の精神は、額田晉の記した『自然・生命・人間』を基盤として定められた。
1972（昭和47）年、本学の教育理念は、「医薬理３学部よりなる自然科学系総合大学」という曖昧な表現を改め、建学の精神「自然・生命・人間」を基盤として、1972 年６月の「ストックホルム人間教育環境宣言」を契機に､「かけがえのない自然と人間を守る東邦大学」をキャッチフレーズとして掲げることに決められた。本学のこの教育理念は「自然に対する畏敬の念を持ち、生命の尊厳を自覚し、人間の謙虚な心を原点として、かけがえのない自然と人間を守るための、豊かな人間性と均衡のとれた知識・技能を育成する。」という言葉に磨かれて定着し現在に至っている。
本学が建学の精神の下で追究し続けている自然科学や生命科学は、特に21 世紀に入り地球規模での自然環境の危機が叫ばれ、地球環境の保護に多くの人の目が向けられていることからも重要性を増している。2011（平成23）年３月11日に発生した東日本大震災とそれに続く原子力発電所の事故においては、幾多の生命が犠牲となり、また依然多くの方が避難生活を強いられている。改めて自然の力と科学の力を目の当たりにしたが、今こそ本学
は「自然・生命・人間」の建学の精神を活かし、広く社会に貢献する時と言えよう。

ii

序章

２．自己点検・評価に対する取り組み
本学の自己点検・評価の組織体制は、1994 年に制定された「東邦大学自己点検・評価規程」、「東邦大学自己点検・評価委員会規程」に基づいて編成、整備された。その後、2003、2004、2008、2009、2010、2011 年に規程は一部改正され、現在に至っている。2009 年までの実施組織は、「自己点検・評価基本構想委員会」（以下、「基本構想委員会」という。）、「全学自己点検・評価実行委員会」（以下、「全学評価委員会」という。）および「学部等個別自己点検・評価委員会」（以下、「個別評価委員会」という。）より構成され、個別評価委員会には医学部、薬学部、理学部、看護学部、大学院医学研究科、大学院薬学研究科、大学院理学研究科、メディアセンター、経営関係の９つの委員会を設けている。基本構想委員会
は、建学の精神に基づき、自己点検・評価実施のための基本構想を策定し、全学評価委員
会は、基本構想委員会が策定した基本構想に基づき、具体的な点検・評価の実施要領を作成し、全学に実施の指示を行う。個別評価委員会は、全学評価委員会の指示により自己点
検・評価および報告を行うことを任務とする。
2010 年には実施組織に新たに常設の自己点検・評価企画運営委員会（以下、「企画運営委員会」という。）を設置した。企画運営委員会は、基本構想委員会が策定した基本構想に基づき、本学の自己点検・評価の具体的な企画・運営を行うとともに、教職員が自らの意思で施行するという意識を定着させ、自身の判断と責任において評価結果を改善に繋げる
内部質保証システムの構築を目的に設置された。具体的には次の業務を行う。(1)自己点検・評価に必要な項目と評価の視点の策定、および PDCA（P:目標・計画、D:実行、C:点検・評価、A:調整・改善）サイクルに基づく自己点検・評価を実施するために必要な諸施策の策定。(2)自己点検・評価の実施スケジュールの明示。(3)各評価項目に対する PDCA サイクルの検証。(4) PDCA サイクル検証に伴う全学自己点検・評価実行委員会への改善策提示。
(5)その他内部質保証の向上に関する事項全般。
本学では３年ごとに自己点検・評価を行い、点検・評価報告書を発行することになっており、これまでに、1994年度、1997年度、2000年度、2004年度（財団法人大学基準協会の評価受審時期との関係で2004年度とした）、2007年度の５回、自己点検・評価を実施し、これを自己点検・評価報告書『新たなる朝』1994年度版、1997年度版、2000年度版、2004年
度版、2007年度版の５冊の報告書にまとめ、公表している。2004年度の報告書は、財団法
人大学基準協会の大学評価（認証評価）を受け、2006年３月に大学基準に適合しているとの認定を受けた。
2006 年３月の評価結果で指摘された財務に関する勧告については、2006 年７月、2007
年７月、2008 年 7 月および 2009 年 7 月に改善報告書を作成して財団法人大学基準協会に提出した結果、2011 年３月 11 日付「改善報告書の検討結果について（通知）」で、意欲的に改善に取り組んでいることが確認できるとして、今後の改善経過についての報告は不要との通知を受領した。
なお、2000年度以降に発刊した自己点検・評価報告書と2005年度の相互評価結果並びに

iii

序章

認証評価結果の全文は、大学ホームページに掲載し、広く世間に公表している。
３．前回認証評価受審以降の改革・改善活動
前回認証評価受審以降の改革・改善等についての詳細は、本章の各基準項目で触れるが、ここでは全学の課題として指摘を頂いた、「自己点検・評価の体制：各学部の自己点検・評
価は全学的に統一した視点から実施していない」についての改革・改善等についてご報告
申し上げる。
まず、自己点検・評価の体制であるが、2011年度からの第二期の大学評価で求められる「高等教育機関としての質を確実に保証するための内部質保証システムの構築」に対応するべく、2010年10月に設置した常設の企画運営委員会には、委員長として学部長経験者が就任し、特命学長補佐として全学を統一的に俯瞰できるようにした。企画運営委員会の具体的業務は前節で記述した通りである。
第二期の大学評価においても、基本的には３年ごとに自己点検・評価を実施する方針であるが、企画運営委員会が中心となり、学内情報のデータベース化や自己点検・評価を大学のマネジメントの一環に組み込む取り組みを進めていく。また、これまでは３年ごとに自己点検・評価報告書を作成することで区切りとしていたが、外部有識者や他大学に学部評価を依頼し、より信頼度の高い自己点検・評価体制を確立させる。
大学全体としてご指摘を受けた事項には他に「教育研究組織：大森と習志野の２ヵ所に別れている３学部・研究科を有機的に結び付けて、より充実した教育・研究を展開する工夫を重ねることが重要である」、「教員組織：女性教員構成比率の向上」、「学生生活：発生したハラスメント事故に対応できるよう全学統一フォーマットの制定」、「施設・設備：大森キャンパスバリアフリー整備」があるが、この点に関する改革・改善等について
は、それぞれ「Ⅱ．教育研究組織」、「Ⅲ．教員・教員組織」、「Ⅵ．学生支援」、「Ⅶ．
教育研究環境等」で記述する。

iv

Ⅰ．理念・目的

Ⅰ．理念・目的
１．現状の説明(１)大学・学部・研究科等の理念・目的は、適切に設定されているか。
<1> 大学全体
a 理念・目的の明確化
本学は、建学の精神を「自然・生命・人間」と定め、また建学の精神に基づいて制定された教育理念「自然に対する畏敬の念を持ち、生命の尊厳を自覚し、人間の謙虚な心を原点として、かけがえのない自然と人間を守るための、豊かな人間性と均衡のとれた知識・技能を育成する」は、建学の精神の教義を判り易く伝える補完的な位置付けとし 1）、大学
ホームページの「情報公表」 17)への掲載をはじめ、広く社会に公表している。
「本大学は、各々専門の学術の理論と応用とを教また、本学の目的は、学則第２条 2)で、授しかつ研究を行い、併せて一般教養に資する学科を学ばせしめることを目的とし、以て教養ある有能な人材を養成し文化の発展に寄与することを使命とする」と定め、大学ホームページを通じて社会に公表している。
併せて、学校教育法施行規則等の一部を改正する省令（平成 22 年文科省令第 15 号）に沿い、本学の各学部・研究科は学則および研究科規程を一部改正のうえ、人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的を明確化した。
ｂ実績や資源から見た理念・目的の適切性
本学は、創立以来、建学の精神および教育理念に基づいた教育を行ってきた結果、医学部・薬学部・看護学部はそれぞれ医師・薬剤師・看護師等の高度専門職業人を多数輩出しており、その教育の質保証の一つの表れとしてこれらの国家試験の合格率 18)は、ほぼ毎年全国平均を上回る成績を残している。また、理学部においては臨床検査技師や放射線取扱主任者等の高度専門職業人を養成している他、卒業生の多くは科学の知識に裏打ちされた職業人として社会の幅広い分野で活躍している。その表れとして理学部の一般企業への就職希望者の就職率 19)については、好・不況に拘らず 2010 年度までは、ほぼ 100％の就職実績を記録してきた。
さらに、各研究科を中心に医学分野、薬学分野の研究者をはじめ、自然科学や生命科学の先進的な研究者を育成しているが、これらの人材は、地域社会における医療の発展・向上、人々の健康・福祉の維持・増進への貢献、さらにはわが国や世界における医学・薬学・
自然科学・生命科学等の研究の発展に寄与してきた。これらの社会や人類、あるいは自然
環境等への貢献は、本学の建学の精神や目的を教職員・学生等の構成員がよく理解し、教育・修学に精励した成果と捉えている。
ｃ個性化への対応
少子化の進行を受け、多くの大学が入学定員の確保を目的として入学志願者にとって映りの良い、新たな学部・学科の設置や学部・学科名の変更を行っている。入学志願者の増加は教育の質保証を維持するためにも大きな目標ではあるが、本学は建学の精神に基づき、あくまで自然科学系の総合大学として自然科学、生命科学分野に拘った学部・学科構成を貫いている。学部名も医学部、薬学部、理学部、看護学部と学部名だけで教育目的・教育

1

Ⅰ．理念・目的

内容が一目瞭然となっている。中でも複数の学科を擁する理学部においては化学科、生物学科、物理学科等設置当初の学科名に良い意味で拘りを持ち、自然科学系の総合大学としての個性化を打ち出している。
また、本学を構成する医学部・薬学部・看護学部・理学部（臨床検査技師課程）は、医療という共通のフィールドを有していることから、４学部の学生が学部の壁を越えた共通の授業科目を通じて早い段階からチーム医療の大切さを身に付けることを目的とし、東邦大学共通教育推進委員会 3, 20)が中心となって、学部間共通教育プログラムとして生命倫理
シンポジウム、チーム医療演習、実用医療英語の３科目を各学部の選択科目としてカリキ
ュラムに組み入れた。この企画は自然科学系総合大学としての本学の特色を活かしたものであり、また本学の個性化を表す事例でもある。
帝国女子医学専門学校・薬学専門学校・理学専門学校を前身とする本学は、伝統的に女子学生の比率が高いのが特徴である。現在も大学全体における女子学生比率は、学部生
50.1％、修士課程 33.5％、博士課程 33.8％と高く、まさしく女子の理系教育の歴史と伝統を引き継いでいると言える。一方、教員は大学全体の専任教員 857 名の内、女性は 182 名（21.2％）、女性教員比率が圧倒的に高い看護学部を除くと、804 名中 135 名（16.8％）であるが、博士課程女子大学院生比率が 30％を超えていることを考慮すれば学内環境の整備により女性教員・研究者数および比率をさらに高めることが可能と思われる（数値は平成
23 年度学校基本調査 21)による）。
このような背景の中で、本学が申請した「生命（いのち）の科学で未来をつなぐ女性研
究者への継続的支援モデル」が文部科学省の平成 21 年度科学技術振興調整費「女性研究者支援モデル育成」に採択されたことを契機に、2009 年７月に東邦大学男女共同参画推進室
4, 22, 23)が設置され、(1)女性研究者支援体制の確立、(2)育児と研究の両立支援環境の整備、(3)女性研究者増員・キャリアパス支援・次世代育成、(4)学内外の意識啓発と広報活動を４つの柱として種々の取り組みを行っている。文部科学省の補助事業としての期間は 2011年度までであるが、補助期間終了後も本学の特色である多くの女子学生や女性教員・研究者の支援は必須であるため、男女共同参画推進室は法人の理解を得た上で、引き続き大学
独自の事業として継続することが決定している。この取り組みを本学の強みとして広く世間にアピールし、優秀な女子学生や女性教員・研究者の確保に繋げて参りたい。
<2> 医学部
本学部の目的は、「医学の理論と応用とを教授し且つ研究すること」と定め、「人間愛と豊かな人間性を持って社会の福祉に貢献する『より良き臨床医』の育成」を教育目標に掲げている。具体的には、教養と人間性の涵養、高い専門性を持った課題探求・問題解決能
力と生涯学習能力の育成を到達目標としている。
本学部は、創立以来、7,000 名を超える医師を輩出してきた。多くは地域医療の中核を担う医師として貢献するとともに、教育研究に従事し活躍する者も多数おり、教育目標は
適切に達成されている。
個性化への対応としては、教育理念に基づいて特に豊かな人間性の醸成に重点をおいており、カリキュラムとして全人的医療人教育プログラムを初年次から６年次まで実施している。

2

Ⅰ．理念・目的<3> 薬学部
本学の教育理念に則り、本学部は、確たる基礎科学の知識に裏づけられた論理的思考力を持ち、医療チームの一員として積極的な貢献ができる「心の温かい薬剤師」の養成を教育目標として掲げている。
本学部は、1927 年に前身の帝国女子医学専門学校薬学科として発足して以来、病院、調剤薬局、研究所などに多くの薬剤師を輩出してきた。心の温かい薬の専門家として様々な医療の現場で、医師、看護師とともに医療チームを構成し、医療および医薬品開発などの最前線で健康を守る良き医療人として活躍しているものも多数おり、教育目標は適切に達成されている。
理念・目的を達成するための基礎として、教養教育では、語学能力、コミュニケーショ
ン能力、倫理性の育成に努め、薬学専門教育では、科学の基礎学力、科学者としての目と心、問題解決能力の育成に努めている。また、国際的視野の醸成を目的に外国の薬系大学と交流協定を締結し 24)、相互に学生の海外研修・短期訪問を実施している。
<4> 理学部
従来、本学部は「理学の理論と応用を教授し且つ研究し併せて一般教育科目を学ばしめることを目的とする」学部であり、高度な専門研究と人間性を重視した教育により、優秀な研究者、科学技術者を養成することを目指してきた。2010 年度には再検証し、本学の建学の理念をベースにした、より明確な学部の理念・目的を定めて、学則第 61 条 2)に明記した。そこには、学部としての理念・目的のみならず、学科別の理念・目的も明記され、それぞれの学科の特色を明確化している。
本学部の前身は帝国女子理学専門学校であり、建学の精神である「自然・生命・人間」の内、主として自然を対象とした教育研究を通して、科学的思考方法や、問題発見・解決
能力の涵養を目的として教育研究を実践し、これまでに多くの理系人材を社会に送り出してきた。大学のコーポレートステートメントである「生命(いのち)の科学で未来をつなぐ」に沿うべく、常に人間と自然の融和に視点をおいた教育研究を各学科での理念・目的のベースとし、それに見合う適切なカリキュラムを構築しており、これまでの実績に相応しい理念・目的であると言える。
また、本学部には自然科学系大学の強い基盤を活かし首都圏私立大学理学部唯一の「臨床検査技師課程」が設置されており、化学科、生物学科、生物分子科学科の３学科の学生が履修できる。本課程を卒業した学生は、本学医学部付属病院をはじめとする病院や検査機関、治験業界等広く医療の分野で活躍しており、このことも本学の理念・目的の適切性を表している。
さらに、教員養成課程では、理学部卒業生の約１割は教職に就いて活躍をしているが、就職先の一つである千葉県教育委員会からは、本学卒業生は真面目で努力家が多く、理数科に関しての高い専門性を持ちつつ、子ども達に対しても誠実に向き合っているという評価を得ている。また、他の就職先である都道府県教育委員会や私学からも同様の高い評価を頂いている。これらの実績に鑑みて、理数科系に関する高い専門性を持ちつつ、かつ豊かな人間性を有した教員を輩出するという教員養成課程の理念や目的は十分達成されており、適切であると言える。

3

Ⅰ．理念・目的

個性化への対応としては、本学の教育理念の下、自然科学を学ぶ中で自然に対する畏敬の念・生命への尊厳や研究者としての倫理観を涵養する教育を行っている。具体的には、演習や実験等の少人数教育の実施、チュータ制度の導入（一部の学科）等により、学生の個性を引き出す教育を実践しており、本学理学部ならではの人材育成に努めている。前身
が帝国女子理学専門学校であるという伝統から、本学部の女子学生比率は、全国の理系私立大学（共学）において全国トップであり 25)、今なお優秀な女性理系人材を輩出し続けている。女子学生の就職率が極めて高いことも特記すべきであろう 19）。また、男女共同参画
推進を意識した教育研究環境等の整備にも努力している 22, 23)。
学科別の取り組みについては、以下の通りである。
(1)化学科
卒業生は化学工業を中心とする製造業の会社で活躍するものが多いが、医療系の会社・
病院もしくは教育の現場で活躍するものも多く、大学で学んだ専門知識を活かして活躍している。したがって、理念や目的は適切であると言える。
臨床検査技師課程を持つことは、学生の医療・生命に対する関心を高めており、理学部
化学科としてみると医療系に職を得るものが多いという現実をもたらしている。また、学生の環境科学への関心が高いことを鑑みて、学科に地球・環境化学系の研究部門を２研究室用意し、環境化学や地球化学、分析化学系の講義を充実させている。
学生の個性を伸ばすために、演習は 20 名程度の少人数で行っているほか、卒業研究においても個別の研究指導を通して、個性の伸長に努めている。
(2)生物学科
学科設立以来約 60 年間に、生物学の総合的な知識を身に付けた卒業生を 3,600 名余り社
会に送り出してきた。その多くは教員や研究者、医療技術者、環境計量、情報サービス、
公務員など、様々な分野で専門性を活かして活躍している。
遺伝子から生態系、系統や進化まで生命現象を幅広く総合的に教育・研究し、その基礎に立ち、教育理念に沿って臨床基礎研究から生物多様性保全まで応用的研究を進めている。
このために、実験室内での実験・実習だけでなく、生物そのものとの関係を深めるため野外での実習や研究にも力を入れている。
本学科では１～３年次生に対して、１教員が１学年５～６名の学生の相談相手となる「クラス担任制」を採用し、勉学についてきめ細かに指導している。卒業研究のために研究室に配属されてからは、指導教員が日常的に指導、助言している。
(3)生物分子科学科
化学と生物学の協同が定着し、学科内で分子化学部門を中心にした多くの共同研究が進められ成果を上げている。卒業生は化学から医学分野まで非常に広い分野で活躍している。
化学と生物学を共に学ぶとした理念は適切であったと言える。
教育と研究の部門の一つに分子医学を設定したことは、学科の特徴を明確にした。理学を学んだ社会人の常識として、医学や分子生物学の知識は必須のものになると思われる。
(4)物理学科本学科の卒業生の就職先は、電気および電子工業、精密機械、通信、コンピュータ関連

4Ⅰ．理念・目的などの大企業が多く、また教員や公務員の道に進む卒業生もいるなど幅広い分野において活躍している。この実績により、理念・目的は適切と言える。
学生は、将来の進路を考えて、物理ベーシックコースと物理エンジニアコース（JABEE
認証コース）のどちらかを選択できる。また、１年次の春に８つの研究室に分かれて教員との懇談会（オリエンテーション）を行っている。その研究室への班分けは３年次まで継続し、学年担任だけではない各教員によるきめ細かな指導を可能にしている。４年次では卒業研究を行うため、各研究分野に対応する研究室に所属する。
(5)情報科学科
本学科の「社会に貢献できる人材の育成」という理念・目的に対しては、教育課程が機能し、就職状況からも理念・目的を十分に達成していると考えられる。
本学科は、数理知能科学コースとメディア生命科学コースの２コース制を導入しており、学生は、２年次に自ら希望するコースを選択し、個性が十分発揮できるような教育を行っていることが特色である。また、伝統的な実験・演習・卒業研究では、個別指導を実現している。
(6)生命圏環境科学科
これまでに第三期生まで卒業生を輩出し、本学科で学修したことをもとにして社会の各方面で活躍している。入学者は「環境」への問題意識と学修意欲が高く、また教員組織も学生の幅広い個性に対応できる柔軟性と学際性を充分に有している。学生・教員ともに「実践しながら学ぶ」ことを実行しており、理念・目的は適切である。
また、個性化に対応するため、教育理念に基づき、広範に亘る環境科学のうち地球科学、
環境生態学、環境化学、環境管理・創成科学の分野をカバーし文理融合に根ざしたユニー
クな教育を展開している。
<5> 看護学部
本学の教育理念に則り、学則第75条 2)で人材養成に関する目的および教育研究上の目的を明示している。
医学部看護学科設置以来、大学教育として９年の実績を有する本学部は、2011年４月に看護学部看護学科に改組された。卒業生のほぼ全員が看護職者（看護師、保健師、助産師）
として医療関係施設へ就職しており、そのうちの70％が本学医学部付属３病院へ就職している。この実績は、本学および本学部の理念や目的が適切であることを示している。
それらの目的を達成するために、教育課程の中では、一般教育領域に多様な芸術に触れるための文化講座、災害時でも頑張り通せるための自然体験学習、国際感覚を養うために多くの外国語と外国の文化を学べる科目を開講している。希望者にはカナダのビクトリア大学での夏期英語研修、タイ王国チェンマイ大学との国際交流の機会を設け、実際的な国際性の修得を図るようにしている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）の目的は、生命に対する畏敬の念を持って独創的な研究活動を展開できる医学研究者と、高度かつ専門的な医療知識・技術を修得し診療に根ざした臨床研

5Ⅰ．理念・目的

究を国際的視野に立って展開する能力を持つ指導的医療人を育成することと定めている。
そして、このような人材の育成を通して社会に貢献することを目標としている。医科学専
攻（修士課程）の目的は、広い視野に立って医科学における精深な学識を授け、専攻分野
における研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことと定めている。
博士課程は、1959 年に設置され、毎年、約 20 名の課程博士と約 40 名の論文博士を輩出している。多くは地域の中核的医療施設および大学等の教育研究機関における指導的医療人として貢献しており、目標は適切に達成されている。医科学専攻（修士課程）は、2006
年に設置され、毎年、他分野から２～５名を受け入れ、修士として送り出している。修了
生は、専門職として社会で貢献する者および医学専攻（博士課程）に進学してより高度の研究能力を得ようとする者であり、目標は適切に達成されている。
個性化への対応としては、教育理念に基づいて生命に対する畏敬の念を持って医学を学び研究する姿勢を持ち続けることを講義、研究指導の中で求めている。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
本学の教育理念に基づき、「看護学およびそれに関連する分野の基礎教育を修めた者に、さらに高度な専門知識・技術と研究能力を育成し、人の健康について広い視野から貢献できる専門職業人を世に送り出すこと」を目的としている。特に博士課程においては、学際的な看護学を学問として体系化するために、「 看護学を真に探究できる能力を有する研究者を育成し、研究成果に基づいた質の高い医療・看護を人々に提供できる高度実践看護専門
家の教育を行うための看護学の教育者、研究者の育成」を目標とすると定めている。
看護系大学は 2011 年４月現在、約 200 校となり、これからも増加が見込まれている。これらの学生が卒業後に大学院に進学し、さらに広い知識と研究心を備えて現場で看護活動を行うことは、社会からの要請もあり、今後の看護と看護学の発展のためには必要な条件である。
本学では、2002 年に医学部看護学科設立後、完成年次の 2006 年４月には大学院医学研
究科看護学専攻修士課程を開設し、これまでに、36 名が修了している。博士課程に関しては、2010 年４月に開設されたため修了生はいないが、現在 15 名が在籍している。修士課
程修了生は、ほとんどが社会人のため、本専攻でキャリア・アップしその効果を職場で発揮する者や増設著しい看護系大学の教員として就職する等、医療および教育現場で活躍している。
本専攻の目標を達成するために、修士課程においては 12 分野の専門領域を設け、多様な人間の健康問題に対応するための看護教育、看護研究に対応している。特に専門看護師（CNS）のためのコースを設け、高度実践看護師の育成も行っている。
2009 年７月の保健師助産師看護師学校養成所指定規則改正に伴い、助産師については、
より高度な実践能力の育成のために、2011 年４月から大学院修士課程に助産師コースを開設した。
博士課程においては、２分野 12 領域を設定し、個々の患者を対象とする臨床実践領域から集団を扱う国際看護学領域における看護研究までの多様なニーズに応えうる教育研究体
制を整えている。

6

Ⅰ．理念・目的<7> 薬学研究科
医療薬学専攻は、1979 年に博士前期課程、1981 年に博士後期課程を開設した。薬学教育
６年制への移行に伴い、博士前期課程は 2011 年３月をもって在学生は全員修了し廃止された。博士後期課程は、2012 年４月の新たな４年制博士課程の設置に伴い、2012 年度より募集を停止している。
本研究科修了生は、学位取得後さまざまな医療関連分野の第一線で活躍している。
今日ではほとんどの薬学系大学院が医療薬学を標榜しているが、設置当時としては他に例を見ない先駆的役割を果たした。さらに、1996 年には博士前期課程を基礎コースと医療コースに区分し、医療コースの学生には６ヵ月間の病院研修を課すなど設置の目的に沿った改革を行った。
(1)医療薬学専攻(博士後期課程)
医療薬学専攻（博士後期課程）は、「薬学および薬学と医学との境界分野における教育・研究者として自立して活動を行うに必要な高度の研究能力およびその基礎となる豊かな学
識を養うこと」を教育目標にしている。
医療薬学専攻（博士前期課程）は、これまでに修了生 884 名を輩出し、2011 年３月をもって廃止した。修了生の大半は医療関連分野の第一線で活躍している。
博士号取得者は年により増減はするものの、毎年数名から十数名の範囲にある 26)。社会人修了生の多くは企業の研究所等に引き続き勤務している者が多い。付属病院薬剤部の指導的立場にいながら学位を取得した者や博士後期課程に在籍中の者も数名いる。また、本学部卒業生で博士前期課程を経て博士後期課程へ進学した者の中には、学位取得後に本学教員として採用されたものも数名いる。
個性化への対応としては、1996 年に博士後期課程に「社会人入学制度」を導入し、以降毎年学位を授与している。これにより、社会人が実務の中で行う研究も積極的に評価するとともに、必ずしも研究環境に恵まれない薬剤師にも従来は困難であった学位取得への道を開き、大学での医療薬学教育と医療現場での教育の橋渡しができる人材養成を実現した。
(2)薬科学専攻(修士課程)
薬科学専攻（修士課程）は、「広い視野に立って精深な学識を授け、薬科学分野における研究能力またはこれに加えて高度な専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を培うこと」を教育目標にしている。薬学教育６年制への移行に伴い、学部教育を基礎としない独立専攻の薬科学専攻（修士課程）を設置し 2010 年４月より学生を受け入れており、2011 年５月現在、32 名の在籍者がいる。
個性化への対応としては、海外学術交流協定締結校（学部間交流６大学、大学間交流５大学）との交流を進めている 24)。特に、瀋陽薬科大学（中国）を対象に 2010 年度から推薦入試を実施しており、2011 年５月現在、一期生３名、二期生８名が在籍している。
<8> 理学研究科
理学研究科は自然科学の教育研究を通して、高度な専門知識に裏打ちされた問題発見・解決能力を身に付けた人材を輩出することを使命とし、理学に関する学術の理論および応用を教授研究し、その深奥を究めて文化の発展と人類の福祉に寄与することを理念・目的

7

Ⅰ．理念・目的としており、それを受けて、それぞれの専攻でも具体的な教育方針を定めている。2010 年
度には再検証を行い、「自然に対する畏敬の念と謙虚な心を涵養」するという、本学の教育理念をベースにした目的も追加され、理学研究科規程 5)に明記された。専攻別の理念・目的も同規程別表に示されている。
理学研究科の博士前期課程は1982年に、博士後期課程は1984年に開設され、スタート時
は化学、生物学の２専攻であったが、その後、物理学専攻ができ、現在では生物分子科学、情報科学、環境科学という応用科学的な３専攻が加わった。対象とする研究分野もベーシック・サイエンスから応用研究まで広がって、これまで輩出した修了生は優秀な研究者・技術者として社会の各方面で活躍している。教授陣も、自然科学の広い分野をカバーする
充実した陣容となっており、本研究科の理念・目的は資源、実績に鑑みて適切なものと言える。
個性化への対応としては、単なる科学的専門知識の習得に留まらず、本学の教育理念に沿った適切なカリキュラムを構築して、バランスのとれた科学者・技術者として社会を支え、国際社会でも活躍しうる能力を身に付けさせるように配慮している。さらに、女子に対しても十分なキャリア支援を行い、優秀な女性研究者・技術者の輩出に貢献できる理学研究科を目指している。
（２）大学・学部・研究科等の理念・目的が、大学構成員（教職員および学生）に周知され、社会に公表されているか。
<1> 大学全体
2005 年の創立 80 周年を機に、未来に向けてより魅力的な東邦のあり方を作り出すことを目的にブランディング・プロジェクト 27, 28) を立ち上げた。この中でブランド・コンセプ
ト「生命（いのち）の科学で未来をつなぐ」、コミュニケーション・キャッチフレーズ「自然とは何だろう。生命（いのち）とは何だろう。」、そして建学の精神「自然・生命・人間」
をモチーフとした 12 のアイコンから成るコミュニケーション・マーク等を新たに制定し、ここに建学の精神を判り易く、親しみやすい形で大学構成員（教職員および学生）をはじ
め広く社会に周知するツールが完成した。現在これらのツールは大学が発信するホームページや大学案内 14)等、様々な媒体に掲載され広く親しまれている。
また、理念・目的については、大学ホームページの「情報公表」 17) で大学構成員はもとより広く社会に公表している。また、新入教職員に対しては『自然・生命・人間』29)と『新しいグランドデザインの構築』 30)を、新入学生には『自然・生命・人間』、『東邦大学の歴「大学紹介 DVD」15)を配付し、建学の精神と教育理念等の周知を図っている。
史と伝統』31)、
また、大学広報誌「TOHO UNIVERSITY NOW」では４月号 32) 等の節目には学長が大学の歴史や伝統、建学の精神等について判り易く解説している。なお、「TOHO UNIVERSITY NOW」は、毎号在学生の保護者に郵送されているのに加え、同窓生にも年間 10 号発行のうち３号が配付されている。
コミュニケーション・マークやコミュニケーション・キャッチフレーズ等は、大森地区、習志野地区の路線バスおよび佐倉地区の病院送迎バスが東邦大学ラッピング・バス 33) として運行されており、多くの市民の目に触れている。

8

Ⅰ．理念・目的2010 年４月からは羽田空港第１・２ターミナル搭乗ゲート待合スペースに全 57 台設置されている大型液晶ビジョン（フューチャー・ビジョン）で学校法人東邦大学の 60 秒 CM
を 12 分間に１回放映している。内容は建学の精神や法人傘下の学部校・付属病院の紹介等である。さらに、2010 年４月からは同じくフューチャー・ビジョンで本学監修の医療・健康情報番組「健康エアポート」の放映が開始された。内容は付属３病院の専門医が５名ずつ登場し、Q&A 方式で専門分野の医療や健康に関する質問に対して解説を行うものであり、本学の理念・目的に沿った趣旨・内容になっている。羽田空港は 2010 年 10 月の国内線第２旅客ターミナルおよび新国際線ターミナルオープン以降、国内線・国際線ともに旅客数が大幅に増加していること、本学は羽田空港と同じ大田区に位置し、羽田に最も近い総合大学であること、羽田空港国内線ターミナルと国際線ターミナルに２つのクリニックを開設していること等から羽田空港を利用した広報を開始した経緯がある。
これらを通じて構成員および社会への周知・公表は十分に図れており、有効性も高いと思われる。
<2> 医学部
新入生には、入学式、フレッシュマン・キャンプ等において周知している。在学生には、
新学年ガイダンスにおいて周知を図るとともに、医学部学習要項（電子シラバス） 34)にも明示している。受験生に対しては、医学部ホームページの学部案内で、これらを具体的に解説した内容を公表している他、大学案内 14)等を配布している。
社会に対しては、医学部ホームページ 35)の他、付属病院公開講座 36)、小学生夏の医学校など 37)地域連携活動の場を介して発信している。
<3> 薬学部
教職員に対しては、大学全体で行われる周知活動に加え、教授会等での教育に関する議論を通して認識を求めている。在学生の保護者に対しては、入学式および年２回開催される父母懇談会等において本学部の教育方針に関する詳しい説明を行っている。このような様々な機会における各構成員に対する周知は、理念および目的の理解を深める上で有効である。
受験生に対しては、オープンキャンパスや入試説明会などでの紹介、大学案内 14)、学生
募集要項 38)、学部ホームページ 39)への記載などにより、理解を得ることに努めている。また、千葉県および近県の高校に対しては教員を対象とする入試説明会を実施しており、学部紹介の中で教育の理念・目的について説明している。
<4> 理学部学生に対しては、入学時の学部全体ガイダンスで学部の歴史とともに学部の理念・目的について説明し、学科別ガイダンスではさらに学科設立の経緯と学科の理念・目的を説明している。また、履修案内 40)に教育目標を記載し周知している。教員に対しては、教授会や FD（ファカルティ・ディベロップメント）ワークショップ、各学科で定期的に開催されている学科会議等の席で随時周知している。このように、種々の方法で周知を図っている
ので、有効性は十分高いと考えられる。
社会に対しては、学科別のパンフレットが受験生のために用意されており、そこで各学

9Ⅰ．理念・目的

科の理念・目的が説明されている他、各学科ホームページでも公表されている。さらに、
土曜キャンパス見学会を年９回行い、学科の研究室や設備を順次公開しながら、学科の特徴や教育理念を、受験生や保護者に直接説明している。
<5> 看護学部
受験生に対しては、大学案内 14)および学生募集要項 41)に本学部の理念・目的・教育目標を掲載し、学部ホームページ 42)にも掲載することで周知を図っている。これにより、志願者は、本学部の教育理念を十分理解したうえで受験していると言える。
入学後は、ガイダンスにおいて学習要項 43)を用いて、学科目との関連性を説明するとともに、２泊３日の新入生オリエンテーションキャンプで、本学の看護の歴史とともに看護学部の理念・目的に触れた講話を実施している。さらに、３泊４日の自然体験学習や戴帽式などの行事において、その意義とともに本学部の理念・目的をその都度説明し、学生への周知を図っている。
教職員に対しては、学生ガイダンス、入学生オリエンテーションキャンプ、戴帽式など、各種行事への参加を義務付けており、学生とともに本学部の理念・目的を学習する機会としている。また、毎月開催される教員会議において、学生の行事が開催されるごとに、行事の意義とともに本学部の理念・目的の関連から説明を行い、周知を図っている。
社会に対しては、本学部のホームページにおいて、本学部の教育理念および目的を掲載し、公開している。また、年に５回程度開催されるオープンキャンパスにおいて、各種資料の配付とともに、必ず本学および本学部の教育理念・目的を説明し、参加者への周知を図っている。
なお、医学部看護学科から看護学部看護学科への改組に伴い、医学部看護学科は2011年度から募集停止としたが、医学部看護学科在学生についても看護学部の学生と同様の対応を行っている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）および医科学専攻（修士課程）の理念・目的は、学則に明記されており、教職員は大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集 6)および医学部・医学研究科ホームページ 35)で閲覧できる。また、受験生、新入生および在学生には、入学式等で周知するとともにホームページで閲覧できる。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
学生募集要項 44)に記載しホームページ 42)に掲載することにより、受験前から本専攻の理念・目的を理解していることを前提に面接を行っている。入学後は、ガイダンスで学生便覧 45)を用いて説明し、教育理念・目的の周知を図っている。
教職員に関しては、大学院生へのガイダンスに参加させることにより、大学院生とともに本専攻の理念・目的の周知を図っている。また、シラバス作成時に理念・目的と齟齬のないよう留意するように看護学専攻主任が指導している。
<7> 薬学研究科
薬科学専攻（修士課程）、医療薬学専攻（博士後期課程）のシラバス 46) は１冊にまとめ10

Ⅰ．理念・目的られ、その中で薬学研究科規程 7)、同学位規程 8)、同学位規程細則 9)を掲載し、大学院生への周知を図っている。また、進学時にはガイダンスの中で、理念・目的について口頭で説明が行われている。教職員に対しては、これに加え、研究科委員会等での教育に関する議論を通して認識を高めている。
受験生に対しては、受け入れ教室の教授が面談により口頭で説明するとともに、学生募集要項 47)、ホームページ 39)への記載などにより公表している。
<8> 理学研究科
理念・目的等の周知については、研究科独自では行っていないが、学部と併せて周知を図っている。
本研究科の理念・目的はホームページ 48)や広報用パンフレット 16)で公表されており、さらに学部と併せて、種々の手段により社会に向けて発信されている。
（３）大学・学部・研究科等の理念・目的の適切性について定期的に検証を行っているか。
<1> 大学全体
大学全体としては３年ごとに自己点検・評価を実施し、その中で学生の気質の変化や、その時々の社会の要請等と照らし合わせて自己点検・評価実行委員会が検証を行っている。
その結果は自己点検・評価報告書『新たなる朝』として発行されている。
また、医学部・薬学部・理学部で実施されている教育ワークショップ、FD（ファカルティ・ディベロップメント）等で建学の精神や教育理念に基づいた教育が行われているかが検証され、カリキュラムの改正等に反映されている。学部の教育ワークショップや FD には
基本的に学長も参加して議論に加わり、終了後は報告書が作成され学長に提出されている。
<2> 医学部
理念・教育目標は、教育委員会、教育開発室で社会情勢、文教行政、受験生・在校生・卒業生の反応などを調査しながら評価・検証し、医学教育ワークショップ 49)で毎年議論している。６年に一度のカリキュラム改訂に合わせて、教育委員会および教育開発室が必要に応じて改定案を教授会に提示している。
<3> 薬学部
入試委員会、教務委員会、企画委員会および予算委員会（まとめて常設委員会としている）には学部長が出席し、これら委員会での審議事項については全教員から構成される教授総会で報告され、重要案件については議事として取り上げられる。これらの諸委員会での議論の立脚点は、建学の精神・教育目標であり、検証する仕組みとして十分機能している。また、毎年、夏休み中に学外で１泊２日の FD を目的とした薬学部教育ワークショップ
50)を開催しており、理念・目的を検証する場としても機能している。教授総会同様、全員参加を原則としている。
<4> 理学部
学部教育の入り口から出口に係る委員会、すなわち入試、広報、学生部、就職の各委員

11Ⅰ．理念・目的

会や教務主任会の報告は原則として毎月教授会で行い、理学部の現状と問題点の共有化を図っている。また、学科主任を含む２名の学科選出委員で構成される企画調整委員会 10)では、毎月、学部の諸問題の検討や学科間の諸問題の調整を行っている。これらの委員会における議論の立脚点は建学の精神、教育理念・目的であり、検証の仕組みとして機能している。また、FD においても検討が行われてきた。
各学科においても、FD ワークショップ 51)や学科会議等で適宜検証を行っているが、特に物理学科の物理エンジニアコースは、JABEE（日本技術者教育認定機構）の審査、認定を受けている。この認定に伴い、学科内でも JABEE 担当委員会、カリキュラム検討委員会、物理エンジニアコース評価委員会がそれぞれ、教育プログラムの企画・要望、検討・実施、評価・検討を担い、活動している。また、物理学科の教育に関するワークショップ 52) をほ
ぼ年に１回開催し、JABEE 認定を持つ他大学の教員を招いて相互評価や意見交換を行っている。これらの主な議論内容は具体的な教育の中身、教育方法や学生支援の方法などであるが、必然的に理念・教育目標にも関わっており、検証していると言える。
<5> 看護学部
本学部の理念・教育目標などの成果についての検証は、卒業生の就職状況および社会的活動などの情報を収集し分析する必要があり、短期間で結論を出すことは難しい。現在の検証の仕組みとしては、卒業生の就職状況や進学状況について、学事担当職員および学生部委員会を中心に情報収集を行っている。また、学生からの各教科の授業評価を実施して
おり、カリキュラム委員会、教務委員会を中心として、理念・教育目標の検証を行っている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）では、大学院研究科委員会の下に医学研究科運営委員会 11)を常設
し、教育内容等の基本方針、論文の水準や審査のあり方、大学院講座の組織形態などを定期的に評価・検証し、重要案件については研究科委員会に提案している。2003 年以降、予備調査委員会が上記のような検証機能を有するようになったが、さらに、2011 年４月以降
は５名のメンバーからなる医学研究科運営委員会として改変され、検証する仕組みとしては十分機能している。医科学専攻（修士課程）では、医学研究科運営委員会内の組織として６名の研究科委員からなる修士教務委員会を常設し、教育内容等の基本方針、論文の水準や審査のあり方、大学院講座の組織形態などを定期的に評価・検証し、重要案件については研究科委員会に提案している。医学研究科運営委員会の機能に関しては、2012 年度大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集に明記する。2011 年 11 月より毎月開催されることとなり、議事録も整備されている。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）修士課程においては、本課程の理念・目的に沿って、看護学分野での有意な人材養成に努めており、特に大部分の大学院生が社会人であるため昼夜開講制をとっている。
社会人の大学院生の就学の利便性と経済的負担の軽減のために、長期履修制度を導入している。このような教学環境や履修制度が本専攻の理念・教育目標に合致したものかを、

12

Ⅰ．理念・目的

大学院看護学専攻運営委員会 12)で検証している。
博士課程は 2010 年４月に開設されたばかりであるが、基本的には修士課程と同様に大学
院看護学専攻運営委員会で検証する。
<7> 薬学研究科
大学院研究科委員会には研究科長と３名の委員からなる大学院教務委員会が常設され、理念・目的に照らし合わせて教育内容等の基本方針を審議している。その他、臨時の委員
会が個別問題に対応しており、重要案件については研究科委員会で議事として取り上げられる。さらに、研究科担当者による FD の一環としても検証の機会を設けている。
なお、大学院研究科担当者は医療薬学専攻と薬科学専攻を兼坦しており、両専攻は一括して検証するシステムになっている。
<8> 理学研究科
大学院教務主任会や理学研究科委員会を毎月開催し、常に研究科独自の問題を検討している。企画調整委員会、就職委員会、学生部委員会、薬学部・理学部運営連絡会等でも適宜、検証を行い、FD においても毎年、研究科についてのセッションを設けて検討している。
また、各専攻の理念・教育目標は、各専攻で毎月開催されている専攻会議において、必要に応じて随時検証が行われている。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
1) 実績から見た理念・目的の適切性の表れとして、2007 年から 2011 年までの５年間に実施された医師・薬剤師・看護師の国家試験においては 2008 年の医師国家試験を除いて
全 国 平 均 を 上 回 る 成 績 を 上 げ て い る 。 ま た 、 理 学 部 の 就 職 率 は 、 2010 年 度 91.6％（90.8％）、2009 年度 98.1％（93.4％）、2008 年度 100％（96.3％）、2007 年度 99.7％（98.5％）、2006 年度 100％（97.7％）と全て私立理系大学平均を上回っている。
（（）

内は文部科学省発表の就職状況調査）
2) ブランディング・プロジェクト以降、ブランド・コンセプトやコミュニケーション・キャッチフレーズ、さらにはコミュニケーション・マーク等を通じて建学の精神の学内外への発信力が高まり、学生募集の面でも効果が表れている。入学志願者 18) はブランディング・プロジェクト直後の 2008 年度入試の 9,498 名から 2011 年度入試 10,621 名となり 11.8％増加した。
<2> 医学部
本学部の教育目標は、医師に求められる普遍性の高いものであり、大学の理念にも、社会のニーズにも合致する適切なものと評価される。新入生に対して、創立者の建学の精神を記した『自然・生命・人間』および「大学紹介 DVD」を配付し、入学式やフレッシュマ
ン・キャンプ等において周知を図るようになり、理念・目的が浸透してきたと評価される。
<3> 薬学部

13

Ⅰ．理念・目的

本学部は、医療チームの一員として積極的な貢献ができる「心の温かい薬剤師」の養成を教育目標として掲げている。卒業生は地域社会における医療の発展・向上、人々の健康・福祉の維持・増進に貢献してきた。これら卒業生の医療従事者としての活躍から、概ね目的を達成しているものと考えられる。
<4> 理学部
本学の教育理念が、理学部の教育理念・目的に反映され、さらに全ての学科の理念・目的は、これらと合致したものとなっている。このように、各学科とも、大学の建学の精神と教育理念、さらには学部の教育理念をベースに、謙虚な心と豊かな人間性を兼ね備えた
科学者、技術者の輩出に留意したカリキュラムで教育を行っていることは評価できる。
(1)生物学科
学科内 FD ワークショップ 53)によって、教育上の問題点と改善すべき方向について、教員間で共通認識が深められた。
(2)生物分子科学科
化学と生物学の協同が多くの共同研究のきっかけとなり、様々な成果を示したことが、学生に化学と生物学を同時に学ぶことの意味を浸透させた。
(3)生命圏環境科学科「21 世紀は環境の世紀」と言われるほど「環境」の重要性が社会的に認知されている中で、「自然・生命・人間」をキーワードにした学科の教育の理念・目的は社会の要請に応えるものである。それらを踏まえた学修の成果は、これまでの卒業研究の内容にある程度結実していると評価できる。
<5> 看護学部
本学部の教育理念に示されている人間の育成に基づく医療人の育成は、本学の建学の精神にふさわしい理念である。科学技術が進歩し、医学、医療が進歩するにつれて社会構造も変化しており、高齢者や慢性で難治性の疾患をもつ患者の増加は、現在では治療よりもむしろ障がいをもった状態で、その人なりに満足した生活のできることを支援する医療が期待されている。そのため、医療職は人間を理解できる広い視野を持ち、高い感性を持つことが必要である。医療人として基本的な人間を育成することの重要性に鑑み本学部の理念・教育目標は評価に値する。
本学部の教育理念に基づいて、看護職者（看護師、保健師、助産師）としての人間性の育成と、そのうえに高度な専門性を持つ人材の育成は、卒業後の医療従事者としての就職状況などから、概ね目的を達成しているものと考えられる。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）の目的は、医学研究者および指導的医療人に求められる普遍性の高いものであり、大学の理念にも、社会のニーズにも合致する適切なものと評価される。
医科学専攻（修士課程）の目的は、医療関連の高度専門職業人および医学研究者に求められる普遍性の高いものであり、大学の理念にも、社会のニーズにも合致する適切なものと

14

Ⅰ．理念・目的評価される。いずれも新入生に対して、創立者の建学の精神を記した『自然・生命・人間』
および「大学紹介 DVD」を配付し、入学式等において周知を図るようになり、理念・目的が浸透している。
<7> 薬学研究科
本研究科にあっては、高度な専門性を有する薬剤師、医療分野における教育・研究者を育成してきた。これらの人材は、地域社会における医療の発展・向上、人々の健康・福祉の維持・増進への貢献、さらにはわが国や世界における医療分野の研究の発展に寄与してきたことから、概ね目的を達成しているものと考えられる。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
本学の高い女子学生比率等からしても、女性教員・研究者比率のさらなる向上が必要である。
<2> 医学部
教育目的に掲げている「より良き臨床医」の育成は、普遍的であり社会のニーズに合致するが、具体的な到達目標が明示されていないため本学の個性、特徴が十分示されていない。カリキュラム改訂に合わせた具体的行動目標の設定が求められる。
理念・教育目標の検証は、教育委員会、教育開発室を中心に行い、医学教育研究会などでの議論を経て必要に応じて改定案を教授会に提示しているが、全学的なコンセンサスが得られているとは言い難く、またアドミッション・ポリシーとの整合性が図られていない。
今後入試委員会との連携を密に行う必要がある。
<3> 薬学部「心の温かい薬剤師」の醸成という理念は適切なものではあるが、薬学教育における一
般的な目標に沿ったものであり、本学部の個性化には不十分である。６年制薬学教育は薬学教育の中で特に薬剤師教育に重点を置いたものであり、新制度下での理念・目的の具現化が必要である。
<4> 理学部
これまでの FD ワークショップでも、大学・学部の個性化を目指して、大学・学部の理念・目的が議論され、教職員での周知はおよそ達成された。学生への周知に関しては、やや不足しており、特に口頭による周知は十分でない。
<5> 看護学部
看護職者（看護師、保健師、助産師）としての専門以前に、人間性の育成に教育の力点を置いているために、本学独自の自然体験学習など教育経費が嵩む原因になっている。また、教員も自己の専門以外の教育にも携わるため、負担増に繋がる恐れがある。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）および医科学専攻（修士課程）の教育目的は、総論としては普遍

15

Ⅰ．理念・目的的であり社会のニーズに合致するが、具体的な到達目標が明示されていないため本専攻の個性、特徴が十分示されていない。こうした目標を具現化するためのカリキュラム改訂作
業は、主に提出論文の評価等の実務的な業務を遂行している予備調査委員会では困難である。
<7> 薬学研究科「高度な専門性を有する薬剤師や医療分野の教育・研究者の育成」という本研究科の教育理念・目的は妥当であるが、一般的なものである。新たな博士課程（医療薬学専攻）の構築にあたっては、医学部と付属病院を擁する大学に属する利点が個別化・個性化に十分活かしきれていない。
<8> 理学研究科
これまでの FD ワークショップでも、理学研究科の個性化を目指して理念・目的が議論されており、教職員への周知はおよそ達成された。大学院生への周知はやや不足しており、特に口頭による周知は十分でない。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
1) 実績や資源から見た理念・目的の適切性を評価する一つの尺度として、国家試験の合格率と就職率については大学全体としても引き続き向上を目指していく。国家試験については大学の支援だけでなく、父母会からも国家試験対策に関して必要な経済的な支援を得ており、各学部は必要に応じて民間の国家試験対策講座等も利用しつつさらなる合格率アップを目指す。就職に関しては一般企業等への就職者の比率が高い理学部と薬学部がある習志野キャンパスにキャリアセンターが設置されており、理学部でキャリア教育を推進している理学部教育開発センター 13)と協働して学生の就職支援にあたっている。
状況に応じてキャリアセンター職員やキャリアカウンセラーを増員して対応する。
2) 本学の建学の精神と教育理念および目的等を広く社会に広め、これに共鳴する多くの受験生が本学への入学を志願すれば、教育の質も自ずと向上し、結果としてより優秀な学生を社会に送り出すことができる。現在使用しているブランド・コンセプトやコミュ
ニケーション・キャッチフレーズ、コミュニケーション・マーク等は様々な媒体に掲載されているが、法人でも 2012 年４月からの日本テレビで放映されるミニ番組の提供等、さらなるブランディングの強化を計画している。なお、入学志願者増加については、ブランディングに併せて様々な地道な努力の積み重ねが必要である。既に、小学生から高校生までの児童・生徒を対象とした、科学への興味を抱かせる企画として、「小学生夏の医学校」、「薬学教室」、「理科教室」、「ひらめき☆ときめきサイエンス」、「たのしい科学の広場」等を実施している。この未来の東邦人を囲い込むプロジェクトについては、
これまで以上に積極的に実施すべく工夫・検討を行い、各事業を通して本学の建学の精神等を社会に広めていく。

16

Ⅰ．理念・目的<2> 医学部
大学の建学の精神、医学部の理念・目的等の周知に関しては、初年次教育の中で大学の歴史を学び、多方面で活躍している卒業生の言葉を聴くようなプログラムを系統的に実施し、さらなる周知を図って行く。
<3> 薬学部
本学部の教育理念・目標は、実務研修を含む医療薬学教育の充実を目的とした６年制薬学教育の理念を先取りしたものであり、先進的なものと言える。2011 年度は、６年制が完成年度を迎えるが、医学部付属病院との連携による医療人の育成の理念を具現化し、個別化をさらに推進していく。
<4> 理学部
創立者の建学の精神に基づき、豊かな人間性に裏打ちされた有能な理系人材を育成するという本学理学部の理念・目的は、今の時代により輝きを増しており、今後も大切にしていきたい。
(1)生物学科
学科内 FD ワークショップを継続して実施し、教育上の問題点と改善すべき方向性について教員間で共通認識を深め、具体的な改善策としてまとめ、実行していく。
(2)生物分子科学科
他大学の同分野の学科との差別化の一つとして、学科における化学と生物の協同の成果と有効性を、学生に、さらには社会に解りやすく知らせていく。
(3)生命圏環境科学科「自然・生命・人間」をキーワードにした学科の教育の理念・目的を学科全体で確認し継承していくために、新カリキュラムでは１年次に自然環境科学概論、生命環境科学概論、
人間環境科学概論を開講し、より系統的な学修ができるようにした。引き続き、さらなる充実・改善を目指していく。
<5> 看護学部
専門性のみならず豊かな人間性を備えた看護職者（看護師、保健師、助産師）の育成は、医療分野においては極めて重要であると言える。したがって、今後も本学部の理念を理解されるように内外に発信し、また教育においても学生および教員の理解を図るように活動を行う。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
大学院教育において、医学専攻（博士課程）および医科学専攻（修士課程）いずれも、大学の建学の理念、研究科の目的等を有効に周知する機会は大学院受験者および大学院生に提供されてきた。しかし、大学院生や教員に理念・目的を周知することをさらに発展させるためには、2011 年度はじめて実施した大学の歴史、目的等を系統的に周知する講義を2012 年度以降も年度開始時の必修の講義時に実施して、さらなる周知を図って行く。

17

Ⅰ．理念・目的<7> 薬学研究科
医療薬学専攻（博士後期課程）は、2012 年度から募集停止となる。2012 年度開設予定の６年制薬学教育に基礎を置く４年制博士課程では、本研究科の教育理念・目的を具現化す
べく、研究能力を有する高度専門薬剤師を養成していく。
薬剤師職能教育を教育目標としない薬科学専攻（修士課程）は、６年制薬学教育の中で希薄になる基礎研究の充実を目的に開設されたものであり、広義の薬学教育理念の達成に向けて発展させていく。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
東邦大学男女共同参画推進室が中心となって、女性教員・研究者が継続して勤務しやすい環境を整備し、2016 年度までに女性教員・研究者比率を 25％まで引き上げることを目標に、法人とも連携して活動を行う。
<2> 医学部
教育目標・理念に関しては、学長・学部長の交代ごと、つまり３年または６年ごとに議論して見直しを図る。次回は 2012 年８月の医学教育ワークショップでの見直しを予定している。メンバーは執行部を含む教員および学生とする。
理念・目的が学生に周知されているかどうかに関しては、教員と学生の代表で行われているカリキュラム懇談会でインタビュー（フォーカス・グループ・インタビュー）を行う。
なお、それに先立ち、各学年の新学期最初の授業時間において、学生に対して理念・目的に関するアンケート調査を行う。2012 年度は１年生および２年生に対しての紙ベースでのアンケートの導入を計画しており、３年後には一部学年に対しての Web アンケート導入、５年後には全学年に対しての Web アンケート開始を検討している。
入試委員会との連携に関しては、医学教育ワークショップにおいて入試委員会のメンバーも交えてアドミッション・ポリシーを再検討のうえで次年度以降の入試の方針を決定する。
<3> 薬学部
薬学教育の一般的な教育理念・目標の周知へ重点が置かれがちで個別化が不足している
ため、付属病院を有する本学の医療薬学教育システムの特色をホームページや各種イベン
トの中で広く社会に理解してもらうよう具体的に分かり易く説明する努力をする。
<4> 理学部
学則や『新しいグランドデザインの構築』に記載された教育理念・目的が形骸化しない
ように、また理念をどのように実践するかという方法論的な部分は常に見直しを行う。理学部共通で、本学の建学の精神、理念・目的、並びに、それらを基盤とした学部の理念・目的を教授する学科目の設置を検討する。また、研究者の倫理性を涵養する科目の設定、チュータ制度の導入などを、理学部共通の目標として検討する。
現在の諸委員会においても検証機能は果たされているが、各学科の教育目標・方針について、物理学科 JABEE 認定のような大学外の第三者機関からの批判を受けられる仕組みを

18

Ⅰ．理念・目的検討する。
<5> 看護学部
人間教育には経費が嵩むことの理解を学生の保護者に図るとともに、学費の見直しや特待生制度の拡充を図るなどの検討を行う。
各種の行事や学科の担当者の適切な配置を検討し、各教員の負担感の軽減を図るとともに、教職員に看護学部の人間性教育の重要性の理解を図るために、全教職員を対象とした
泊まり込み研修会などを企画し、教育理念浸透のための効果的なFD、SD（スタッフ・ディ
ベロップメント）を実施することを検討する。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）および（修士課程）の教育目標は、総論としては普遍的であり社会のニーズに合致するが、個性化に対応した具体的行動目標の設定が求められ、それを具現化するカリキュラム改訂を行う。これに基づいて、医学研究科運営委員会で大学院のア
ドミッション・ポリシーも見直していく。全体的ビジョンを具現化するために 2011 年４月に医学研究科運営委員会を立ち上げ、現在検討中である。また、本委員会により行われた改訂と実際の活動との乖離の検証は医学研究科自己点検・評価委員会が行う。
<7> 薬学研究科
2012 年４月設置の医療薬学専攻（博士課程）では、１、２年次に付属病院での臨床研修を取り入れるなど、カリキュラムにおける個性化・個別化に努める。
薬科学専攻（修士課程）では、基礎研究に偏らないよう、カリキュラムに医療系科目を配しているが、常に見直しに努める。
<8> 理学研究科
ガイダンスにおいて教育理念・目的を大学院生に周知させるとともに、教育理念・目的の検証のため、大学院生の「科学英語」や「生命倫理」等のいわゆる共通科目の学修状況、研究の外部発表頻度と内容、修了後の進路と満足度等を評価するシステムを構築する。
４．根拠資料
資料 1

東邦大学建学の精神および教育理念

資料 2

東邦大学学則資料 3

東邦大学共通教育推進委員会に関する規程

資料 4

東邦大学男女共同参画に関する規程

資料 5

東邦大学大学院理学研究科規程

資料 6

大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集

資料 7

東邦大学大学院薬学研究科規程

資料 8

東邦大学大学院薬学研究科学位規程資料 9

東邦大学大学院薬学研究科学位規程細則資料 10 東邦大学理学部企画・調整委員会内規19Ⅰ．理念・目的資料 11 東邦大学大学院医学研究科運営委員会規程
資料 12 東邦大学大学院医学研究科看護学専攻運営委員会内規資料 13 東邦大学理学部教育開発センター規程
資料 14 大学案内 2011
資料 15 大学紹介 DVD
資料 16 2011 年度 大学院理学研究科パンフレット
資料 17 大学ホームページの「情報公表｣
http://www.toho-u.ac.jp/univ/jouhou/index.html
資料 18 平成 22 年度 事業報告書（国家試験合格率の推移)
http://www.toho-u.ac.jp/corporation/finance/h22.html
資料 18 平成 22 年度 事業報告書(大学志願者数の推移)
http://www.toho-u.ac.jp/corporation/finance/h22.html
資料 19 理学部就職率推移（理学部全体･男女別）
資料 20 共通教育ホームページ
http://el4pro.med.toho-u.ac.jp/4pro_web/activities/index.html
資料 21 平成 23 年度文部科学省学校基本調査
資料 22 東邦大学男女共同参画推進室発行ニュースレター（２号）
資料 23

東邦大学男女共同参画推進室発行ロールモデル集『可能性は無限大。未来をつくる女性研究者たち』

資料 24 海外大学との学術交流協定一覧
資料 252012 年版大学ランキング「女子学生比率」（朝日新聞出版）抜粋

資料 26 大学院における学位授与状況
資料 27 TOHO Branding Project 東邦ブランドの構築にむけて
資料 28 東邦大学のアイデンティティサイト
http://identity.toho-u.ac.jp/index.html
資料 29 『自然・生命・人間』
資料 30 『新しいグランドデザインの構築』
資料 31 『東邦大学の歴史と伝統』
資料 32 TOHO UNIVERSITY NOW ４月号（2011 年４月号）
資料 33 東邦大学ラッピング・バス写真
http://www.toho-u.ac.jp/upnews/news20090509.html
資料 34 2011 年度 医学部シラバス(CD）
資料 35 医学部・医学研究科ホームページ http://www.med.toho-u.ac.jp/
資料 36 公開講座開催関係資料
資料 37

開催パンフレット等：小学生夏の医学校、夏休み薬学教室、夏休み理科教室、ひらめき☆ときめきサイエンス、たのしい科学の広場

資料 38 2011 年度 薬学部・理学部学生募集要項
資料 39 薬学部・薬学研究科ホームページ http://www.phar.toho-u.ac.jp/
資料 40 2011 年度 理学部履修案内
資料 41 2011 年度 医学部・看護学部学生募集要項

20

Ⅰ．理念・目的

資料 42 看護学部・看護学専攻ホームページ http://www.nurs.toho-u.ac.jp/
資料 43 2011 年度 看護学部学習要項
資料 44 2011 年度 大学院医学研究科看護学専攻学生募集要項
資料 45

東邦大学大学院医学研究科看護学専攻『大学院学習要項・便覧 修士課程・博士
課程 2011』

資料 46 2011 年度 大学院薬学研究科シラバス
資料 47 2011 年度 大学院薬学研究科学生募集要項
資料 48 理学部・理学研究科ホームページ http://www.sci.toho-u.ac.jp/
資料 49

第 31 回医学教育研究会 TOHO-WS'11 報告書（第 20 回試験問題作成のためのワー
クショップ報告書／第９・10 テュータ養成ワークショップ報告書）

資料 50 薬学部教育ワークショップの開催一覧
資料 51 第７回理学部 FD ワークショップ報告書
資料 52 理学部物理学科教育改善ワークショップ報告書
資料 53 理学部生物学科 FD 企画書

21

Ⅱ．教育研究組織

Ⅱ．教育研究組織
１．現状の説明（１）大学の学部・学科・研究科・専攻および附属研究所・センター等の教育研究組織
は、理念・目的に照らして適切なものであるか。
a 教育研究組織の編成原理
本学は、序章に述べた創設時からの沿革を経て、現在は４学部３研究科からなる大学である。
戦後の高度経済成長期やベビーブーム後の18歳人口急増期には、文系学部の設置等で文系・理系両系統の学部を擁する総合大学への展開も可能ではあったが、本学は一貫して創立者の建学の精神「自然・生命・人間」に拘り、自然科学系総合大学として教育研究組織を維持・発展させていく方針を貫き現在に至っている。
学部教育については、学部の独自性・専門性を尊重し、学部長の下に医学部には「教育委員会」、薬学部・看護学部には「教務委員会」、理学部には「教務主任会」が設置されており、これらが中心となって学部教育全般を管理統括している。大学院については、各研
究科委員会が同様に管理統括している。
研究についても、各学部・研究科が独自に推進してきたが、全学的な管理推進を目的として2009年７月に教育・研究支援センター 58)が設置された。
また、研究を活性化させるとともに、その研究成果を社会に還元し、社会貢献することを目的に、2010年１月法人に産学連携センター 59)が設置された。
なお、法律および指針等の遵守については、全学共通の組織として東邦大学動物実験委
員会 60)、東邦大学遺伝子組換え実験安全管理委員会 61)、東邦大学病原体等安全管理委員会
62)、東邦大学利益相反委員会 63)が設置され、また全学部に倫理委員会 64～67)が設置されている。
以上の通り、本学の学部学科、研究科専攻およびセンター等の教育研究組織は、常に建学の精神と教育理念・目的を意識した構成になっている。
b 学術の進展や社会の要請との適合性
前回認証評価取得以降、本学は、学術の進展や社会の要請に応えるため、学部・研究科
等の教育研究組織の整備を順次進めてきた。2002 年度設置の医学部看護学科は、2005 年度に完成年度を迎えたため、2006 年度に医学研究科看護学専攻修士課程および医科学専攻修士課程を設置し、2010 年度には、看護学専攻博士課程を設置した。さらに、2013 年度には医学研究科看護学専攻から看護学研究科看護学専攻に改組する計画があり、2012 年５月の設置届出に向けて準備中である。また、2005 年度設置の理学部生命圏環境科学科は、2008年度に完成年度を迎え、2009 年度に理学研究科環境科学専攻修士課程を、また 2011 年度には、同博士課程を設置した。薬学部は、2006 年度に６年制課程に移行したことにより、４年制学部からの学生を受け入れるため、2010 年度に薬科学専攻修士課程を設置し、従来の薬学研究科医療薬学専攻博士前期課程を廃止した。さらに、2012 年４月には６年制薬学部を基礎とする４年制の医療薬学専攻博士課程の設置が決定している。医学研究科博士課

22

Ⅱ．教育研究組織

程では、学体系（基礎医学、社会医学、臨床医学）の構成を再構築し、2010 年度に従来の博士課程を博士課程医学専攻として教育体制を整備した。
また、現在法人傘下にある佐倉看護専門学校について、2010年４月に施行された保健師
助産師看護師法等の一部改正により、看護師等の基礎教育の年限の延長・充実が強化され、今後看護教育は４年制大学が主流になる風潮が高まってきたことから、法人役員と佐倉看護専門学校および大学執行部による佐倉看護専門学校将来構想委員会が2011年３月に設置され、2012年１月までに委員会が３回開催されている。
前回認証価評結果にて、教育研究組織項目で「大森と習志野の２ヵ所に別れている３学部・研究科を有機的に結び付けて、より充実した教育・研究を展開する工夫を重ねることが重要である」との指摘を頂いた。この改革・改善については、学術の進展や社会の要請にも適合すべく、主として、学部間の教育・研究の活性化を目的に組織された以下の４つの取り組みを紹介する。なお同様の趣旨で2010年１月に学校法人傘下に東邦大学産学連携センターが設置されたが、これについては「Ⅷ．社会連携・社会貢献」で詳細を記述する。
1) 東邦大学共通教育推進委員会 3)
本学は「文部科学省平成 20 年度大学改革推進等補助金（大学改革推進事業）」に採択
され、東京慈恵会医科大学、昭和大学、東京医科大学とともに「東京都内４医療系大学
連携によるカリキュラム開発と地域医療者生涯学習コース提供」 68) を推進してきた。この補助事業を契機に学内においても学部間連携教育が進められ、2010 年度に補助事業が終了した以降は、これを学内で維持・発展させるための組織として 2010 年 10 月に東邦大学共通教育推進委員会が設置された。東邦大学共通教育推進員会は４学部共通の教育プログラムである「生命倫理シンポジウム」、「チーム医療演習」、「実用医療英語」の企
画・運営 20, 69)を行う他、FD（ファカルティ・ディベロップメント）等の学部間連携についても推進し、近い将来には東邦大学共通教育推進センターへの発展・継承も視野に入れて活動を行っている。
2) 東邦大学共同研究費補助金
本学教員の研究活動を奨励するとともに、学部を越えた共同研究を促進することを目的とし、2006年２月に東邦大学共同研究費補助金規程 70)が制定された。申請件数 71)は順調に増加しており、補助金総額も法人の理解を得てスタート時点の250万円から現在は1,000万円まで増額された。この研究成果については、４学部合同学術集会 72)で発表されている。
3) 東邦大学教育・研究支援センター 58)
東邦大学教育・研究支援センターは、2009年７月に科学研究費補助金、研究助成等競争的研究資金および学外機関との共同研究等の申請および申請支援を行うことにより、本学における教育・研究活動の推進並びに本学教員の教育・研究に関わる外部の教育研究機関との連携・協力強化を図ることを目的に設置された。学長補佐の一人をセンター長とし、４学部から選出された教員４名が副センター長に就任して、全学的な視点で取り組みを進めている。
外部資金の獲得では、2007年度以降22件の補助事業を獲得し 73)、これらの事業推進を担っている。国の2011年度予算では多くの研究費予算が削減された中で、文部科学省科学研究費補助金については逆に予算が大幅に増加されたこともあり、当センターでは科23

Ⅱ．教育研究組織

研費採択件数・金額の増加に向けて様々な企画・推進を図っている。中でも看護職員が研究者として認められるように学内手続きを経た上で、看護職員に研究者番号を付与し、さらには看護職員対象の科研費申請に向けてのワークショップ 74, 75) を開催する等の取り組みは、女性研究者増加策と科研費獲得増加策の一挙両得が期待できる取り組みである。
また、効率化の観点からは、現在は各学部がそれぞれ独自で使用している教育研究機
器・設備等について、学部を越えた共同利用を行うことで資金効率を高めると同時に研究の活性化を目指す取り組みも検討している。さらに管理面では、研究費の不正使用防止や研究者による研究費の効率的な執行を目的に、毎年秋に学長も参加して大森・習志
野両キャンパスにおいて研究者向けの説明会 76, 77)を開催している。
4) 東邦大学国際交流センター 78)
東邦大学国際交流センターは 2010 年 10 月に、海外の大学等との学術交流や、教員・学生交流の企画・推進等を通じて国際貢献を図ることを目的に設置された。これまでも学部単位で留学生や研究者の派遣・受入れ等の国際交流を推進してきたが、今後は大学として組織・制度を整備して一層の推進強化を目指す。
国際交流センター設置以降、2011 年７月に中国医科大学(大学間協定)と、2011 年９月にはベオグラード大学医学部（本学医学部と学部間協定）との MOU 締結が実現した 24, 79) 。
また、2011 年 10 月には、タイ国のソンクラ王子大学がホストとなって開催する４大学ジョイントセミナー 80)へ参加（本学教員・研究者 20 名が参加）したほか、現在国際交流センターのホームページ作成、英文大学案内の作成、各種留学生支援策の策定等の活動を進めている。なお、国際交流センターについては、「Ⅷ. 社会連携・社会貢献」の国際交流事業においても記述する。
（２）教育研究組織の適切性について、定期的に検証を行っているか。
学部・学科・研究科・専攻等の設置については、それぞれの学部（基礎となる学部）が学術の進展や社会の要請等を考慮し、基本構想を作成する。その後学部教授会、研究科委
員会、大学協議会、理事会の承認を経て、学長を委員長とする設置準備委員会が設置され、各学部長や法人常務理事（財務・施設担当）、同（人事・総務担当）等が委員となり、基本構想について様々な視点から検討を行う。設置準備委員会は通常２～３回開催され、この間に基本構想がより具体的な設置届書案にレベルアップしていく。
その他、学則・研究科規程をはじめとする学事規程の制定や一部改正等についても原則
上記と同じ手続きを踏んでおり、この過程で教育研究組織の妥当性については検証が行われている。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項「生命倫理シンポジウム」、「チーム医療演習」、「実用医療英語」
1) 共通教育推進委員会は、を運営し、学部を越えた学生の交流が実現した。これに加えて、これらの運営で４学部の教員が顔を合わせることにより副次的に教員の学部間交流も実現した。
2) 教育・研究支援センターは、設置当初は外部資金の積極的な獲得・推進を目的に活動を24

Ⅱ．教育研究組織開始したが、その後自然発生的に研究に関する学部間の調整機能としての役割も担うよ
うになり、活動の幅が拡大するとともにセンターを介して学部間の連携が密になった。
3) 国際交流センター設置により、大学全体としての統一的な国際交流活動が可能になった。
② 改善すべき事項
1) 学部の授業開始時刻と授業時間が統一されていないため、学部間共通教育を実施する上での障害になっている。
学部

授業開始時刻授業時間

医学部

８時 30 分70 分

薬学部

８時 50 分

70 分

理学部

９時

90 分

看護学部

９時

90 分

2) 教育研究組織の妥当性の検証の中で、特に途中経過の検証については、規程の一部改正等で何らかの事象が発生した時点に併せての検証は行っているが、それ以外に定期的・自発的に実績等を報告・検証する仕組みは不十分である。
3) 教育・研究支援センターおよび産学連携センターの機能・体制強化および再編を検討する。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項
1) 共通教育推進委員会は、学部間共通教育プログラムを推進して、学生の学部間交流の一層の活発化を目指すが、併せて教員の学部間交流を推進し、各学部が実施する FD への相互参加による教育の質の向上を目指す。
2) 教育・研究支援センターは当初の目的である外部資金の積極的な獲得・推進を引き続き行うが、これに加えて学部間における研究機器の共同使用や、研究活動に伴う不用試薬処理に関するルールの作成等、学部が実施する研究に対して全学的な視点から合理化・効率化を進める役割も担い、これらを通じて学部間の共同研究等の活発化を目指す。
3) 国際交流センターは、各学部の国際交流センター長が東邦大学国際交流センターの副センター長に就任することで組織・系統が明確となり、また情報の共有も図れることになった。引き続き、国際交流を一つの要として学部間の一層の有機的な交流・結合を図っていく。
② 改善すべき事項
1) これまでも同一大学内での異なる授業時間は違和感があるとの意見はあったが、具体的にこれを調整する動きまでには至っていない。共通教育推進委員会が中心となって、改めて問題点等を良く調査した上で対応を検討する。
2) 教育研究組織の妥当性の検証に限らず、大学協議会での審議事項・報告事項のテンプレートを制定し、この中で内容によっては定期的な報告を義務付けてこれを管理し、その25

Ⅱ．教育研究組織

報告に基づいて妥当性を検証する仕組みの構築を検討する。
3) 研究の実施に際して、知的財産、研究倫理をはじめとする研究の法的手続き等や先進研
究技術資格認定、統計処理など研究基盤技術の講習等を統括管理できる組織を、学部を越えて大学組織の中に設置する。RI 実験、遺伝子組換え実験、病原微生物取り扱い実験、動物取り扱い実験等を開始する際、必要最低限の技術講習会の実施を企画運営する研究の管理統括組織の設置を検討する。共同利用研究施設・設備の拡充に大学院組織が積極的に支援を行える体制を整備する。これらの実現に向けては新しい体制の検討に加えて、既存の教育・研究支援センターおよび産学連携センターの機能・体制強化や再編も視野に入れて検討を進める。
４．根拠資料
資料 3

東邦大学共通教育推進委員会に関する規程

資料 20 共通教育ホームページ
http://el4pro.med.toho-u.ac.jp/4pro_web/activities/index.html
資料 24 海外大学との学術交流協定一覧
資料 54 東邦大学医療センター大森病院

2012 年版診療のご案内

資料 55 東邦大学医療センター大橋病院

2011 診療案内／専門領域担当医師

資料 56 東邦大学医療センター佐倉病院

病院のご案内資料 57 東邦大学医療センター佐倉病院

専門領域別担当医師のご案内

資料 58 東邦大学教育・研究支援センター規程
資料 59 学校法人東邦大学産学連携センター規程
資料 60 東邦大学動物実験取扱規程
資料 61 東邦大学遺伝子組換え実験安全管理規程
資料 62 東邦大学病原体等安全管理規程
資料 63 東邦大学利益相反規程資料 64 東邦大学医学部倫理委員会内規資料 65 東邦大学薬学部生命倫理委員会内規資料 66 東邦大学理学部生命倫理委員会内規資料 67 東邦大学看護学部倫理審査委員会内規
資料 68

文部科学省平成 20 年度大学教育充実のための戦略的大学連携支援プログラム「東京都内４医療系大学連携によるカリキュラム開発と地域医療者生涯学習コース
提供」成果報告書

資料 69 ４大学連携生命倫理シンポジウム
資料 70 東邦大学共同研究費補助金規程
資料 71 東邦大学共同研究費補助金年度別申請・採択実績一覧
資料 72 ４学部合同学術集会
http://www.mnc.toho-u.ac.jp/open_doc/toho3/joint3.html#endai
資料 73 2007 年度以降 22 件の補助金獲得一覧
資料 74

ワークショップ 23 年度非常勤研究生講座アドバンス「統計ソフトにさわってみ26

Ⅱ．教育研究組織

よう」／女性研究者のための研究入門講座「はじめてのトウケイ(統計）」資料 75 東邦大学男女共同参画推進室ホームページ http://www.danjo.toho-u.ac.jp/
資料 76 大森地区・習志野地区科研費説明会開催通知、ポスター等
資料 77

公的研究費管理マニュアル（平成 23 年度版）

資料 78 東邦大学国際交流センター規程
資料 79 外国の大学等との交流協定締結に関する内規資料 80 第７回４大学ジョイントセミナー関係資料

27

Ⅲ．教員・教員組織

Ⅲ．教員・教員組織
１．現状の説明（１）大学として求める教員像および教員組織の編制方針を明確に定めているか。
<1> 大学全体
a 教員に求める能力・資源等の明確化
大学として求める教員像は、東邦大学教育憲章 30) の中の、(1)教育、(2)学生指導、(3)
学術研究、(4)大学組織運営への取り組み、(5)社会貢献、(6)社会人、知識人、組織人としての態度と行動の６つの項目で定められている。これらは本学教員が教育・研究・社会活動等を行う上での指針を示したものであり、具体的な到達目標や到達年度は示していない
が、教員一人ひとりが常にこの教育憲章を念頭に研鑽を積み、東邦大学教員のスタンダードを目指すものである。
大学は、学部・研究科に教員の任用・昇任等に関する規程の制定を指示し、学校教育法
第 92 条、大学設置基準等の関係法令に添って定めた規程に基づき、教員の任用や昇任について厳格に運用している。
b 教員構成の明確化
大学設置基準に定められた教員数は、医学部 140 名、薬学部 36 名、理学部 49 名、看護学部 13 名、大学全体の収容定員に応じ定める専任教員数 34 名であり、これに対して本学はそれぞれ医学部 622 名（休職者 57 名含む）、薬学部 70 名、理学部 105 名（理学部教養科を含む）、看護学部 53 名と基準を大きく上回っており、十分な教員体制を整えている。
本学専任教員の年齢構成比率 96)は、全学部合計で 61 歳～65 歳 7.4％、56 歳～60 歳 11.0％、
51 歳～55 歳 12.0％、46 歳～50 歳 14.8％、41 歳～45 歳 16.4％、36 歳～40 歳 25.5％、31歳～35 歳 11.9％、26 歳～30 歳 0.9％と、ほぼバランスがとれた構成になっている。36 歳～40 歳の層の比率が若干高いのは、専任教員数の 71％を占める医学部の助教がこの層に多く分布していることによる。
また、前回認証評価結果において、「創立理念の一つである女性に対する自然科学系教育の必要性の視点からも、女性教員の構成比を高める必要がある」との指摘を頂いたが、この点については、その改善に向けて以下の取り組みを行っている。
本学は、平成 21 年度文部科学省科学技術振興調整費「女性研究者支援モデル育成」採択を契機に東邦大学男女共同参画推進室 4, 75)を設置した。男女共同参画推進室は平成 20 年度文部科学省「新規学習ニーズ対応プログラム支援」採択を機に立ち上げた医学部女性医師支援室 97～99)と協働して、大森キャンパス内に病児保育室「ひまわり」 100)を設置した。
また、准修練医制度（医学部） 83)を立ち上げる等、女性研究者・女性医師が育児中でも教育・研究や診療に従事しやすい体制を整備し、これまで結婚や出産を機に退職していた女
性教員等が、そのまま働き続けることができる環境を整えてきた。これは帝国女子医学専
門学校を前身とする本学の特色が発揮された取り組みと言える。
2011 年５月時点での女性教員の比率 101)は全体で 21.2％、女性教員が多い看護学部を除いて 16.8％であり、さらに一段の比率向上を目指して活動を続けているところである。

28

Ⅲ．教員・教員組織c 教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在の明確化
各学部および研究科には教授会および研究科委員会の下に各種の委員会が組織されており、学部・研究科内のタテとヨコの教員間連携体制を確保している。また、自然科学系総合大学の利点を活かし、専門性が高く質の高い教育資源を有効に活用するために、兼担講師を任命し学部間で教育連携を図っている。
教育研究に係る責任の所在は、最終的には学長が大学全体の責任を負うが、一義的には各学部長（研究科長併任）が学部および研究科の責任を負い、また教育・研究支援センター 58)は学部間に横串を刺して活動しており執行責任を負っている。
<2> 医学部
a 教員に求める能力・資源等の明確化
任用・昇任に際しての能力・資源等に関しては、基本的に博士の学位を有すること、最近２年間に原則として２編以上の評価論文があることなど、医学部医学科教員任用内規施
行細則 84)および教員任用申請資格に関する申し合わせ 85)に定めている。研究業績に関して
は、論文、学会発表、研究費取得等でポイント制として職位ごとに基準を定め公表している。教育実績に関しては、教育機関からのみではなく研究機関からも受け入れているため、提出を求めている。臨床医学系教員には、診療実績の提出を求めている。教育実績、診療実績については、明確な基準を定めることは困難で、事例ごとに選考委員会等で慎重に審議している。臨床医学系には、2003 年度から必要性を審議した上で、診療実績に重きを置いて任用できる「教員（病院）」の職位を導入している。
b 教員構成の明確化
一般教育系および基礎医学系の教員定員に関しては「一般・基礎機構検討小委員会答申（2003 年 10 月 20 日付）」、臨床医学系の教員定員に関しては「医学部付属病院における臨床系教員の定員改正について（2008 年 10 月７日付）」が教授会申し合わせ事項として承認されている。一般教育系および基礎医学系では、原則として講座は定員５名で、付随する業務の特殊性に応じて教員あるいは技術員が増員される。研究室は教育負担に応じて定員２～３名である。臨床医学系では、診療科・診療部門に診療負担に応じて教員（助教以上）
定員が定められ、さらに診療負担に応じてレジデント（１年更新、最大５年までの任期制
助手）が配分される。これら臨床医学系教員は、対応する教育領域の講座・研究室を兼務する。職位の構成に関しては、講座は教授１名、准教授１名、講師１～２名、残りを助教とすること、研究室は教授または准教授１名、講師１名、残りを助教とすることが 2001
年 10 月２日の教授会申し合わせ事項として承認されている。臨床医学系では、講座の総定員枠の中で職位を優遇し、付属病院の診療能力の向上と、若手医師、学生の臨床能力の育成を推進するために教授（病院）、准教授（病院）、講師（病院）を置くことができる。
定員は定められておらず、必要に応じて診療科審議会で検討し、教授会で承認される。
c 教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在の明確化
教育研究および人事などは、当該講座の責任者の指示に従う。臨床医学系では、教育に関しては大森地区にある講座の責任者が代表者となり、３つの付属病院にある講座の教員が連携して実施される。教育に関して講座間の連携を必要とする場合には、運営委員会を置き委員長を責任者として各講座の教員が連携して実施される。全体の教育は、教育委員

29Ⅲ．教員・教員組織会が企画調整し、その下で講座・研究室および運営委員会が連携して実施される。
<3> 薬学部
a 教員に求める能力・資源等の明確化
薬学部教員人事内規 86)に教員の資格を職位（教授、准教授、講師、助教）ごとに明記している。任用、昇任にあたってはこれら条件の充足を人事委員会で審査し、教授会で可否を決定している。
b 教員構成の明確化
教員構成の基本的な姿勢は、専門必修科目についてはできる限り専任教員が担当し、一般教養系科目と臨床医学系科目については広く本学理学部および医学部を含む学部外に人材を求めている。一般教養系科目では専任割合が 35％で、４年次までの専門必修科目は全て専任教員が担当している。
年齢構成は、各年齢階層別教員数の均等化を目指している。また、男女共同参画を目標とし、女性教員の採用に配慮しており、70 名中 16 名（23%）は女性教員である。
c 教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在の明確化
教育効果を上げるための教員間の連絡調整は、教授会、教授総会および教務委員会を中心として各種委員会での討議を通じて行われるほか、参加を義務付けている薬学部教育ワ
ークショップ 102)においても討議し、そのプロダクトの中には教育現場に活かされているものもある。相互理解を深めるために、シラバスは GIO（一般学習目標）と SBOs（各時間到達目標）を明記した統一フォーマットを用いている。研究業績は教育・研究業績データベースで公開している。教育・研究と学内外の活動を総合的に評価する教員評価 103)が毎年実施されている。５名の委員からなる教員評価実施委員会が評価基準の見直し等を随時行い、３名の委員からなる評価活用委員会が解析とフィードバックを行っている。
<4> 理学部
a 教員に求める能力・資源等の明確化
理学部は基本的に理学部教員人事に関する規程 87) に従って教員人事業務を行っているが、その任務の一つに資格審査がある。理学部教員人事の資格審査に関する細則 88)の中で、教授、准教授、講師および助教が満たすべき資格として、学位や研究業績についての条件を定めており、その基準に則って採用や昇任を行っている。
情報科学のように、時代の変化により、既存の教員に求める能力・資源が変化している分野もあるが、各教員がそれに十分追随しているかについては、組織だった議論は行われておらず、能力開発は教員個人に任されている。
b 教員構成の明確化
年齢構成や分野構成については、新任人事の際に常に各学科で議論され、明確化されており、教員構成にひずみがある場合は、人事委員会が学科主任に勧告を行っている。また、
企画調整委員会・人事委員会で、各学科では原則、１学年の学生定員５名に１名の専任教員を配置することを申し合せている。さらに、必修や実験・実習などの基本的に重要な学科目は専任教員が担当することを基本としており、専任教員でカバーできない教養教育科
目や資格科目においては、本学医学部、薬学部を含む学部外に、広く人材を求めている。
c 教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在の明確化

30

Ⅲ．教員・教員組織

人事の基本構想については、企画調整委員会、人事委員会において審議した上で、必ず教授会の承認を得ている。理学部の教育・研究に関する審議および決議は、学科会議等での審議を経て、最終的に全ての専任教員で組織される教授会において行われる。教員の科目担当については、定期的に開催される学科会議並びに教務主任会の議を経て、異なる学科間で相互乗り入れするなど、６学科の強みを活かした連携体制がとられている。薬学部など、他学部との相互乗り入れも積極的に行われ、いずれも学科会議、教務主任会、教授会の議を経て決定される。原則全教員が参加して毎年開催される FD（ファカルティ・ディ
ベロップメント）も、教員間の情報交換の場として機能している。教育開発センター 13)が理学部教員の組織的連携の要として設立され、FD 開催も含めて、大きな役割を担う体制が整備されつつある。例えば、2010 年度に、教育開発センターの提唱で、教養科と情報科学科間での教育問題の検討会（ミニ FD）を行った。これは、従来は個別教員間の情報交換、もしくは理学部全体での粗い目で見た FD として行われていたものを、個別の学生に寄り添う形で問題検討し、解決策を探ろうとしたものである。それぞれの学生が異なる問題を抱えている中で、個別の学生の情報を共有することができた。
<5> 看護学部
a 教員に求める能力・資源等の明確化
看護学部の教育理念・目標である「長く受け継がれた看護教育の文化や歴史を継承するとともに、知的探求心を持った誠実で思いやりのある調和のとれた看護実践者」を育成するために、一般教育領域、専門基礎領域および看護専門領域ごとに、質の高い教育研究活
動の可能な教員を配置し、教育環境を整備することを目標としている。
実際の任用にあたっては、教員任用内規 89)および申し合わせ事項 90)により、職位ごとの教員の任用資格を定め、講師以上の任用については教授５名からなる選考委員会を設けてその運用にあたっている。
b 教員構成の明確化
看護師養成学校は、国が定めた規則（保健師助産師看護師学校養成所指定規則）に適合した教員と教員数を最低限必要としており、本学部においてもそれ以上の教員を確保している。
教員の構成にあたって、各職位の果たすべき役割は、教員任用申し合わせ事項 90)に選考
基準のひとつとして明記している。また、その構成割合は、教授、准教授、講師および助教が全体でほぼ等しくなるようになっている。各領域の教員数は概ね担当科目の単位数に比例するように組織している。
ｃ教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在の明確化
各教員はそれぞれの専門である領域（一般教育、専門基礎、看護９領域）に所属し、教授を主任として連携体制をとり、教育研究活動を行っている。
教育研究に関わる最終決定機関は教授会であるが、教育に関わる事項は教務委員会およびカリキュラム検討委員会での審議を経て、教授会で報告・審議され承認される。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
a 教員に求める能力・資源等の明確化

31Ⅲ．教員・教員組織

大学院教員は、医学部講座・研究室の教員が兼務する形をとっているが、研究業績を論
文、学会発表、研究費等でポイント制を採用し職位ごとに定めた基準を満たすことで大学院講座を兼務できる資格としており、任用の基準になっている。教員（病院）の場合には、診療実績に重点を置いた任用を行っているので、研究業績が上記基準を満たす場合にのみ、大学院講座を兼務できる。一般教育で、研究領域を基礎医学系領域におく場合で、上記基準を満たす場合は大学院講座を兼務できる。これらは医学研究科委員会委員の基準に関す
る申し合わせ 6)に定められている。
b 教員構成の明確化
大学院講座としての教育研究分野の構成、および各分野における定員は定められていな
い。学部講座の教授または教授（病院）の研究業績が基準を満たせば、大学院教授となり、大学院講座の中に自らの教育研究分野を置くことができる。准教授および講師は、各々の研究業績基準を満たしていれば、大学院教授の依頼で大学院指導教員になることができる。
しかし、教授（病院）が大学院を担当するかは任用後の承認事項で、教員構成に基づく積極的な任用体制になっていない。
c 教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在の明確化
大学院の教育は、研究科委員会に設置されている医学研究科運営委員会が企画調整している。各科目の講義および実習は、大学院講座の分野を基盤として大学院教授の指示の下、当該分野の教員が連携して実施される。大学院生の研究指導は、入学時に主指導教授と、２名の副指導教授とが割り当てられ、連携して行う。研究は、大学院教授および教授（病院）の指導の下に、当該分野あるいは診療科に所属する教員が連携して行う。研究に対する組織的な連携体制として、2007 年度から研究プロジェクト検討委員会を医学部長の私的諮問機関として月１回開催しているが、2012 年度末までに規程や議事録を整備する。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
a 教員に求める能力・資源等の明確化
大学院の修士課程、博士課程を担当する教員も基本的には、看護学部教員が併任している。ただし、修士課程、博士課程設置に際し、文部科学省の大学設置審議会において、そ合 教員、合教員の基準に合致した教員のみが大学院の特別研究の指導にあたっていれぞれ○る。修士課程については、完成年度をすでに迎えているので、医学研究科看護学専攻修士
課程看護学特別研究指導教員審査に関する申し合わせ 91)によりその資格を定めている。博
士課程においては、まだ開設２年目であり、 ○合 教員および合教員の基準に合致した教員のみが大学院の特別研究の指導にあたっている。また、特任教授 92)１名が博士課程完成年度
まで教育研究指導にあたる。
b 教員構成の明確化
各教科の担当教員は、博士課程においては完成年度前なので大学設置審議会に認可された通りとなっている。修士課程においては基本的に講師以上が担当しているが、一部の演
習科目は助教も担当している。これらの詳細については看護学専攻のシラバス 45)に記載されている。
c 教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在の明確化
教員の構成は学部と同様なので、教育研究の連携体制は領域ごとに組織されている。大32

Ⅲ．教員・教員組織

学院の組織的な運営に関しては、教授会とともに、看護学専攻運営委員会を組織し、学事に関しては看護学専攻課程での最高決定機関としているが、全ての承認事項については、
医学研究科委員会において最終的に審議される。
<7> 薬学研究科
a 教員に求める能力・資源等の明確化
薬学部教員が併任しているので、研究科固有の教員資格は明記していないが、一般教養系科目担当者、助教は研究科担当から除外している。医療薬学専攻（博士後期課程）担当
教員は博士号保持者に限定している。
b 教員構成の明確化
2010 年４月に開設した薬科学専攻（修士課程）は、基礎系に 15 の募集分野があり、医療系は一つの募集分野としている。基礎系の教員は、教授・准教授・講師からなる専任教員 32 名、医療系は、専任教員 14 名が配置され、きめ細かい指導が実施されている。
医療薬学専攻（博士後期課程）の募集分野は薬科学専攻と同様である。博士号を有する
教授・准教授・講師からなる専任教員により指導が実施されている。
c 教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在の明確化
研究活動は研究分野（学部講座に該当）を単位に行われているが、分野間連携の研究組織として「東邦大学薬学部老化・老年病研究センター」がある。また、研究支援施設として、中央機器室、薬用植物園、動物実験室があり、それぞれと連携を取っている。大学院
シラバスには講義内容と講義スケジュールを明記した統一フォーマットが用いられ、これにより相互理解が得られている。教育・研究と学内外の活動を総合的に評価する教員評価には大学院の教育内容も含まれている。教員評価実施委員会、評価活用委員会は学部と共通である。
<8> 理学研究科
a 教員に求める能力・資源等の明確化
大学院担当の専任教員は、学部の理学部教員人事の資格審査に関する細則に示された基準に、大学院での指導実績・経験も加味して、研究指導、研究指導補助に区別している。
研究指導補助の教員も、研究指導教員の責任下で、相互に連携して大学院生の指導にあたっている。修士の学位のみで、博士の学位を有しない教員は博士後期課程担当に加わっていない。他の研究機関と連携を結び（連携大学院）、それらの機関に所属する研究者を研究科客員教授または准教授（いずれも博士前期課程のみ）に任用しているが 93)、任用にあたっては大学院人事委員会において本学部の基準に照らした審査を行い、研究科委員会で承認している。客員教員については毎年見直しを行っている。
b 教員構成の明確化
学科の大多数の教授・准教授・講師が研究科の教員も併任しており、さらに本学医学部の化学系教員や連携大学院の研究科客員教員（博士前期課程のみ）も参加しているので、大学院生の定員に対して十分な教員数が配置され、きめ細かい指導が実施されている。研究科の専任教員数（本学医学部の化学系教員も含む）は６専攻合わせて博士前期課程 91
名、博士後期課程 83 名であり、年齢分布も考慮された教員構成となっている。個々の大学
院生には指導教員と副指導教員がつき、両者の専門分野は異なることが推奨されている。

33

Ⅲ．教員・教員組織研究科客員教授または准教授が指導教員になる場合、専任教員が副指導教員になるなど、大学院生の指導に対しては必ず学内の専任教員が責任を持つ体制としている。こうした研究科の教員組織は印刷物（大学院用広報パンフレット 16））やホームページ 48)を介して広く社会に公開されている。
c 教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在の明確化
指導教員は、本研究科担当の専任教員、研究科客員教員および産学連携講座教員の中から定めるが、副指導教員は、他専攻の専任教員はもとより、産学連携講座教員、学内の他の研究科の兼担教員も担うことができ、組織内で広く連携できるシステムとなっている。
研究科の人事や教育研究に関する議題は、専攻会議、大学院人事委員会あるいは大学院教務主任会の審議を経て、研究科委員会で最終的に議決している。
（２）学部・研究科等の教育課程に相応しい教員組織を整備しているか。
<1> 大学全体
大学設置基準に定める教員組織、教員の資格に則り、各学部の教授会および各研究科の研究科委員会の下で、適切な資格を有する教員が組織されている。
十分な教育研究活動が展開できているかの一つの指標として教員一人当たりの学生数が上げられる。本学の専任教員一人当たりの学生数は 5.7 名となっており、全国平均 14.5
人を大きく上回っている。（全国平均の数字は 2011 年５月１日時点）
各研究科においては、各分野における研究指導に十分な資格を有する研究指導教員および研究補助教員を適切に配置している。
<2> 医学部
教育課程を一般教育系、基礎医学系、臨床医学系に分け、各々に必要な講座・研究室・分野を配置し、必要な教員数と職位を定めている。これに従い一般教育系は６の研究室で16 名（定員 12 名）、基礎医学系は 15 の講座・分野・研究室で 63 名（定員 70 名）、臨床医
学系は３つの付属病院の 104 の診療科・診療部門で 486 名（休職者 57 名除く）（定員 542名）を 64 の講座・分野・研究室に置いている。
一般教育系および基礎医学系は、2003 年度に経営基盤強化のために定員の 20％削減を決定し、各講座・研究室とも新規採用を見合わせる形でほぼ定員枠の達成を試みている。
しかし、一般教育系ではいまだ定年を迎える教員が少なく、達成できていない。一方で、新規採用を抑制したことにより、教員の高齢化が進み停滞傾向にある。基礎医学系では、定員削減により供出した新規研究プロジェクト枠の 10 名分について、どのようなプロジェ
クトを推進するか検討されていない。各講座・研究室とも、その分の新規採用を見合わせているため、2003 年度に定めた定員に満たない状況で推移している。
臨床医学系は、３つの付属病院に各々の診療科を母体にした講座・研究室を置いている
ため同じ教育課程に対応した組織が３つずつ存在する。2003 年度から教育組織上の統合を行ったが、2006 年度から各々の独立性を保つことが優先され統合が中断されており、数のうえでは充足されている。その後 2011 年度から定員を 538 名に増員したが、５月時点で定員を満たしていない。
教員には任期制はなく、任用後の教員の適合性については、学生による授業評価、カリ34

Ⅲ．教員・教員組織

キュラム懇談会を実施し、またハラスメント委員会や授業目安箱を設置して学生の声を集めている。これらの結果をもとに学部長が適宜、臨時の委員会を招集して判断している。
教員（病院）は５年任期制で、再任審査で評価されるが、診療実績に重点が置かれている。
<3> 薬学部
70 分を１コマとし、15 コマで１単位とし、教員一名が担当する講義科目の単位数は年間１～６単位となっている。教育負担の調整は教務委員会で審議し、教授会で教員人事として扱っている。
実習は原則として講座単位（基準教員数３名）で担当し、薬学総合実験部門（教員２名）
がこれを支援する体制をとっている。必要であれば実習補助員を採用できることになっている。また、大学院生を TA（ティーチング・アシスタント）として採用することも可能である。
外国語教育は少人数教育を目指しているため、２名の専任教員（英語）と準専任の学部
採用の外国人客員講師１名に加え、７名の非常勤講師を採用している。
教員選考の際には、担当科目を明示し、適任者を採用することになっている。在籍教員の担当科目の割り振りは教務委員会で審議し、教授会の承認を得て実施している。教員の適合性については学生による授業評価を実施し、結果をもとに教務委員長と学部長が適宜判断している。また、目安箱を設置し、学生の生の声を拾っている。
<4> 理学部
学校教育法第 92 条並びに大学設置基準第４章、かつ理学部教員人事の資格審査に関する細則 88)に則り、人事委員会で毎年教員の資格審査を行っている。十分な資格があると認められる教員については昇任勧告を、また業績等に問題がある場合も改善策の勧告を行い、教員の資質向上に努めている。専門的な業績だけではなく、教育や社会への貢献、学科・学部・大学の管理運営への貢献等も勘案した評価を行っている。退職教員の後任はできるだけ早い補充に努め、教育研究に支障のない状態を維持しているが、教員の年齢構成にはその都度十分な配慮を払っている。非常勤講師採用においても専任教員の講師以上の資格を求めているが、企業人を迎える場合には実践経験を重視した選考を行っている。
任用に伴う公募の際は、専門分野あるいは担当科目等を明示して募集し、選考委員会並びに人事委員会においては、担当予定科目との適合性を採用基準の重要な要素の一つとして評価している。専任教員の科目担当については毎年学科会議、教務主任会で審議し、非常勤講師の場合には、学科会議、教務主任会の議を経て、人事委員会並びに教授会で承認を得る。また、学生による授業評価を実施しており、特に問題がある場合は、学科主任、教務主任、学部長が合議で判断し、必要な措置（注意や改善指示）を行っている。
<5> 看護学部
本学部では、編成方針に沿い、一般教育領域、基礎領域においては、本学部の特徴的科目である英語（他の語学関連科目の調整も担当）、「人間論」と「歴史と宗教」、感染に関連する科目を担当する教員各１名を専任として配置している。
専門領域では、担当する科目単位数に応じて、基礎看護学、成人看護学、高齢者看護学、小児看護学、家族生殖看護学、精神看護学、地域看護学、在宅看護学および国際保健看護35

Ⅲ．教員・教員組織学の各領域の教員を配置している。
これらの担当教員は、教務委員会およびカリキュラム検討委員会において、本学部としての各科目の適合性を審議し、教授会において承認される。
看護学は実践の科学であり、看護系教員について採用時に一定の臨床経験が求められる。
講師以上の教員任用については教授５名からなる選考委員会で、候補者の教育業績・研究
業績に基づいて当該科目に対する担当教員の適合性を判断している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
大学院としての教員組織の編制方針は定められていない。医学部講座・研究室の教員は、大学院を兼務することを前提に任用されている。2003 年度から設置された教授（病院）は、研究業績が基準を満たした場合には大学院教授となり、大学院講座の教育研究分野を担当することができるとしている。すなわち、教員がいてそれに合った組織が編制される形になっている。2009 年度から、研究業績が優れ、研究補助金を積極的に導入している者を大学院専任教授として登用できる制度を導入した。現時点で、大学院専任の教授は１名である。
授業科目と担当教員の適合性は、医学研究科運営委員会にて審議、検討している。医学研究科運営委員会にて必要な授業科目などを決定し、適合する担当教員を判断している。
大学院担当教員の資格基準として、直近３年間で一定の研究業績をあげていることが必要条件として定められており、毎年資格審査が行われている。前述の通り、医学研究科運営委員会にて適正配置となるように検討されている。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院のみを担当する教員は、2009年度の博士課程開設に関して教授１名を配置した。
その他の教員は全て学部教育を併任している。
修士課程は、2006年度に開設され、教授、准教授、講師および助教への昇任や採用については、文部科学省大学設置審議会での基準を考慮して、教授は 合○ 相当、准教授は合相当、講師および助教は博士号取得が望ましいが修士号取得を最低基準としている。
看護学特別研究については、医学研究科看護学専攻修士課程看護学特別研究指導教員審査に関する申し合わせ 91)によりその教員資格を定めており、看護学専攻運営委員会においてその適格性を審議したのちに、担当教員としての資格を与えている。
完成年度までは大学設置審議会において認可された教員のみが授業を担当していたが、2008年度以降は、科目（特論および演習）については各領域の主任教授の判断に任せ、基本的に講師以上の教員で担当するようにしている。
博士課程は、2010年度に開設されたため、大学設置審議会の審査を受けており、看護学
特別研究（博士論文）の指導に関して、教授は ○合 ８名、合５名、准教授は合３名と判定された教育研究能力の高い教員が配置され、科目に関しても審査で認可された教員のみが適切に配置されている。開設２年目でもあり、専攻内で適合性を判断する仕組みはまだ整備していない。
<7> 薬学研究科

36

Ⅲ．教員・教員組織

薬科学専攻（修士課程）には基礎系に 15 の募集分野があり、医療系は一つの分野にまとめている。薬剤師資格を前提としない薬科学専攻の修士課程については医療系分野での募集を行っていないが、講義科目は開設している。医療薬学専攻（博士後期課程）では 15の基礎系分野と一つの医療系分野で募集を行っている。
大学院のみ担当の専任教員は採用していない。学部の基礎系および医療系専任教員（教授・准教授・講師）の採用、あるいは昇任（助教から講師へ）に際しては、研究科担当教員としての適合性についても審査している。研究科担当教員としての任用は、研究科長が研究科委員会に諮り、投票により決定している。
博士または修士の学位を有する講師以上の基礎系および医療系教員 46 名を薬科学専攻（修士課程）担当とし、このうち博士の学位を有する 41 名を医療薬学専攻（博士後期課程）
担当としている。
<8> 理学研究科
大学院専任の採用人事は行っていないが、学部の各学科における教員採用の際には大学院担当も可能であることを条件にしている。
学部専任教員の大学院担当については、大学院人事委員会が行う資格審査により、研究
指導、研究指導補助の区別を行い、教員の役割を明確化している。現在のところ、十分な数の研究指導教員が揃っている。
例として、最も新しく設置された環境科学専攻の場合を説明すると、この専攻の教育課
程は、自然と社会を包括した生命圏の環境の分析、変化予測、保全、修復、創成について、環境科学の高度な知識と技術をもとに問題解決に中心となって携わる人材、さらには独創的な研究を遂行して多様な研究・教育機関の中核を担える人材を養成することを目的にして編成されており、教員組織は、この編成方針に沿って整備されている。
教員の授業担当科目については、専攻会議、大学院教務主任会で毎年見直し、審議している。非常勤講師の場合には、専攻会議、大学院教務主任会の議を経て、大学院人事委員
会並びに研究科委員会で承認を得る。
専任教員を大学院担当として任用する場合は、理学部教員人事の資格審査に関する細則に示された基準に、大学院での指導実績・経験も加味して大学院人事委員会で審議し、研究指導、研究指導補助に区別される。この結果は研究科委員会の承認を得る。研究科客員教授・准教授の任用も、専任教員の資格基準に照らして同様の手続きで進められる。研究科担当教員の多くは学部の６つの学科の教員であるため、６専攻とも、その数・分野においてバランスのとれた適正な教員配置となっている。
（３）教員の募集・採用・昇格は適切に行われているか。
<1> 大学全体
学部ごとに研究分野・専門分野が大きく異なるため、学部の独自性・専門性を尊重し、各学部に教員の任用・教員人事等に関する規程が制定されている。各学部はこれに沿って適切に教員人事を行っている。また、研究科については、原則として研究科専任教員としての募集・採用はなく、学部教員を採用する際に必要に応じて研究科担当教員としての資質を有するかについても判断基準としている。

37

Ⅲ．教員・教員組織

学部は、教員の採用・昇任（昇格）あるいは研究科担当に任命することにつき、教授会・研究科委員会で決定した後、人事稟議を起案して学長、常務理事等の役員承認後、最終的に法人理事長がこれを決裁する。
<2> 医学部
教員の募集・採用・昇任等に関しては、医学部医学科教員任用内規 94)に明記されている。
教授は、定年退職による欠員予定については定年退職予定日以前６ヵ月以内に、その他の事由による欠員あるいは増員が確定した場合は速やかに公募により任用される。公募に際しての選考委員会、公募手続き、選考手続き等に関しては詳細に定められており、これに則って手続きが行われている。准教授および講師は、新規採用および昇任とも、講座・研究室の責任者である教授の発議で手続きが開始され、学内公示される。選考委員会、選考
手続き等に関しては、同様に詳細に定められており、これに則って手続きが行われている。
助教の採用は、講座・研究室の責任者である教授の発議で手続きが行われることが定められている。教員（病院）の人事に関しても、同様に付属病院教員（病院）規程 95)に詳細に定められている。いずれの人事も、講座・研究室の定員の枠内で速やかに適切に行われている。
<3> 薬学部
教員の人事は、薬学部教授会内規 82)および薬学部教員人事内規 86)に則って、専任教授を構成員とする教授会で発議・決定する。その過程は以下の通りである。人事の発議は、当該教室の教授、あるいは、教授がいない場合や教授が退職予定の教室の場合は学部長によってなされ、これを教授会が承認すると人事委員会が結成される（助教の場合は、人事委員会の審査を省略する）。なお、教授退職の際には、その後任人事を起すかどうかの人事検討委員会を教授会内に立ち上げ、委員は学部長が指名する。
教授採用の場合は、教授会の構成員が候補者を推薦することができるが、公募も同時に行う。また、准教授以下の場合は、当該教室の教授の判断により定員内での講師あるいは准教授への採用・昇任または助教採用を発議している。人事委員会は、候補者の教育研究
業績を中心に教員としての適否を評価する。人事委員はそれぞれの意見を教授会に報告し、教授会は、その報告に基づいて論議した上で投票により人事を決する。
各職位の教員の資格基準は、薬学部教員人事内規に定められており、選考基準はこれに沿っている。教授採用の場合は、雑誌「ファルマシア」に公募広告を掲載するとともに、
ホームページで公募要領を開示する。さらに、各薬科大学、関連学会等にも推薦依頼書を送付する。准教授以下の場合は、当該教室の教授が昇任または採用を発議しており、教授不在の場合には学部長が発議し、教授会の承認を得ている。なお、一般教養系科目担当者の場合は准教授以下であっても公募も行っている。
<4> 理学部
募集・採用・昇任等は全て理学部教員人事に関する規程 87)に基づいて行われている。教員の募集は、基本的に公募制を採用している。学科の将来計画が企画調整委員会並びに人事委員会に提案され、そこでの審議を経て、採用すべき教員の専門分野・職位が決められる。募集選考にあたっては教授会で設置された選考委員会が応募者の中から候補者数名を38

Ⅲ．教員・教員組織

選考して人事委員会に提案し、人事委員会では候補者の資格審査を実施する。続いて選考委員会では、資格ありと認められた候補者のヒアリング（学科教員も参加可）を行って候補者を絞り、最終的には学科全体の合議で決めるという手順を踏んでいる。最終候補者は学科から教授会に提案され、教授会では重要議案として投票により決定する。昇任については、研究および教育業績、学内外での活動、その職位（助教、講師、准教授）での在任期間などが、人事委員会で総合的に判断される。
各職位の資格基準は、理学部教員人事の資格審査に関する細則 88)に定められており、選考基準はこれに沿っている。人事委員会では、理学部教員人事に関する規程に則って毎年、専任教員の業績を総合的に審査しており、十分な資格があると認められる教員については昇任勧告を、また業績等に問題がある場合も改善策の勧告を行い、適切な教員人事に努めている。
<5> 看護学部
教員人事に関しては、看護学部教員任用内規 89)および任用申し合わせ事項 90)にその些細が各職位の資格とともにその手続きが明確に記載されている。教員任用内規および任用申し合わせ事項に従い、学部長または各領域の主任教授が採用・昇任等について教授会に諮問し、講師以上の任用では教授５名からなる選考委員会を設立し、その審議を経て、教授会にて承認される。
教員募集は、基本的に公募であり、ホームページ上で公開される。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
大学院担当教員という形での募集・採用・昇任は行われていないので、規程および手続
きは定められていない。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院のみを担当する教員は、博士課程開設に関して教授１名を配置した。その他の教員は全て学部教育を併任しており、教員人事に関しては、学部教員の教員任用内規および任用申し合わせ事項に従って行われている。
修士課程は 2006 年度に開設され、昇任・採用については、文部科学省大学設置審議会
での基準を考慮して、教授は 合○ 相当、准教授は合相当、講師および助教は博士号取得が望
ましいが修士号取得を最低基準としている。
博士課程は 2010 年度に開設されたため、教授や准教授への昇任・採用に際しては、大学設置審議会の審査を受けることになっており、教育研究能力の高い教員の配置が適切になされている。
<7> 薬学研究科
大学院のみ担当の専任教員は採用していない。学部の基礎薬学系および医療薬学系専任教員（教授・准教授・講師）の採用、あるいは昇任（助教から講師へ）に際しては、研究科担当教員としての適否も審査している。研究科担当教員としての任用は、研究科長が研
究科委員会に諮り、投票により決定している。

39

Ⅲ．教員・教員組織<8> 理学研究科
大学院のみの教員採用はないが、学部の教員を新規に採用した場合には、研究科担当教員としての任用を研究科人事委員会で別途審査し、研究科委員会に提案して審議・承認という手続きを踏む。大学院専任教員は、理学部教員人事の資格審査に関する細則に示された基準に、大学院での指導実績・経験も加味して、研究指導・研究指導補助に区別しており、専任教員の学位取得などによる研究科担当への新たな任用や、研究指導補助から研究指導への昇任も、研究科人事委員会並びに研究科委員会の議を経て行う。連携大学院に所属する研究科客員教授または准教授（いずれも博士前期課程のみ）への任用 93)にあたって
は、大学院人事委員会において本学部の基準に照らした審査を行い、研究科委員会で承認している。
人事委員会では毎年審査を行い、適切な教員人事に努めている。研究科客員教員についても毎年見直しを行っている。
（４）教員の資質の向上を図るための方策を講じているか。
<1> 大学全体
本学は、2006 年２月に東邦大学教育賞規程 104)を制定し、教育改善活動、大学教育改革の推進、課外活動の振興等において顕著な功績があったと認められるものを表彰し、一層の教育改善活動の促進を目指している。規程制定以降これまでに、2007 年度４件、2008
年度５件、2009 年度５件、2010 年度４件、合計 18 件の表彰が行われた 105)。
さらに、2010 年度より施行された東邦大学学術論文賞規程 106)は、本学教員の記した欧文学術論文が、一定基準以上の有力学術雑誌に掲載された場合に、これを表彰することにより欧文論文の作成・投稿を奨励し、一層の研究活性化に結び付けることを目的に制定されたが、制定初年度の 2010 年度には受賞該当者は無かった。
また、法人は、就業規則 107)で教職員の表彰制度を設けており、表彰の基準については学
校法人東邦大学教職員表彰実施細目 108)で定めている。2009 年度は薬学部生涯学習認定制
度委員会、薬理合同オープンキャンパス企画実行委員会が、2010 年度は医学部夏の医学校
チームが表彰される等、教員の教育研究活動実績を評価するとともに奨励している 109)。
以上のように、大学および法人は教員の教育研究活動を適切に評価するとともに、一層の奮起を促しているところである。
大学全体としての FD 委員会のような組織は無く、現時点では FD の実施や検証について
は学部の自主性に任せている。2010 年 10 月に設置された東邦大学共通教育推進委員会 3)
は、学部間共通教育の企画および推進等の教育連携に関することを主な目的として設置されたが、FD 等の学部間連携に関することもその目的として掲げており、今後は当該委員会が中心となって、全学的な FD の実施と検証等の役割を担う予定である。
<2> 医学部
教育活動の評価としては、学生による授業評価 110)を 2004 年度から実施している。現時点では講義に対する評価であり、講義担当者以外に対しての評価は行われていない。臨床
実習評価は、対象教員が多様であるため診療科評価として実施している。教育活動評価は、
自己評価形式で行ったが煩雑であったため中断されている。研究活動の評価としては、論40

Ⅲ．教員・教員組織

文発表、学会発表、研究費取得などをポイント制とした研究業績評価 110)を毎年実施している。臨床医学系の教員は、これらに加え、診療活動評価 110)を行っている。これらの評価結
果は、個人に通知されるとともに、昇任の際の評価資料として使用されている。
FD として、新任教員を対象とした２泊３日の教育ワークショップ 49)、カリキュラム・プ
ランニングをテーマにした２泊３日の教育ワークショップ 49)、多肢選択問題作成技法などをテーマとした教育評価法ワークショップ、PBL(Problem Based Learning)チュートリア
ルのためのチュータ養成ワークショップ 49)などを毎年実施している（医学部では「テュートリアル」、「テュータ」と呼称する）。その他に、医学教育や医師国家試験などに関する講演会を実施し、啓蒙に努めている。ワークショップに参加することは新任教員の義務とし、また学内での昇任には参加していることを必須の条件としている。ワークショップや講演会に参加することで、医学教育の現状、社会が医学部教育に対するニーズ、カリキュ
ラム改革の動向などを知ることができる。さらに、関心を持つことで教育レベルの向上に繋がっている。
<3> 薬学部
教員評価については、2006 年度に教員評価検討委員会が作成した教員評価基準 103)をもとに 2003 年から 2005 年について実施した。評価方法は、３年間の教育活動および研究活動について各教員からの自己申告でデータを収集して集計し、教授会での調整を経て最終結論をまとめた。2007 年度からは、前年度分についてのデータをもとに本格実施を行っている。
研究能力・実績については、研究論文、学会活動等をもとに十分評価されている。教育能力については客観的な基準はないが、教員採用時には面接を必ず行い、プレゼンテーシ
ョンにより判断している。また、教育実績（担当科目数、経験年数）が配慮されることもある。
FD 活動としては、1994 年より学部主催で始まった薬学部教育ワークショップ 102)があげられる。教育ワ－クショップは毎年８月末に１泊２日の日程で学外施設を使って行っている。企画運営については、学部長指名のチーフ・タスクフォースと数名のタスクフォース
が行っている。参加実績は教員評価に点数化されており、昇任の際には参考事項となっている。
<4> 理学部
教員評価は 2007 年度から実施され、2010 年度で４回目となった。その内容は、(1)教育、(2)教育関連業務、(3)研究、(4)学部運営、(5)対外活動について各自で自己評価を行い、自己評価に対するコメントを付けて年度末に学科主任に提出するというものである。ただし、結果は平均評価点のみ公表し、理学部内競争的研究採択の際の評価には使用するが昇任人事の資料としない等の取り決めが教授会でなされている。
実施に至った経過は以下の通りである。2005 年５月に当時の理学部長の諮問機関として
教員評価検討委員会が設置され、「理学部教員の業績を教育、研究、学内行政、社会活動の多方面から公正に評価する」ことを目指して、2006 年１月に評価基準素案が提出された。
この素案にさらに検討が加えられて、2007 年７月に評価方針案が委員会から提出され、教授会で承認した。

41

Ⅲ．教員・教員組織

FD は、2002 年度から 2006 年度までは隔年で、2007 年度以降は毎年実施されている 51)。
2009 年度までは毎回１泊２日での合宿形式で FD を開催したが、2010 年からは「１日のみ」と「１泊２日」を交互に行うこととし、2010 年度は１日のみの FD、2011 年度は１泊２日で実施した。内容としては、教育研究に関する講演の他、テーマ別の分科会を行っており、まとめとしてグループごとに出された提言等は、FD 終了後、学部の委員会等での議論に付される。提言が実現されて、学部の教育改革に繋がった例も多々見られ、これまでの FD
開催は一定の実効性を有していると言える。一方、毎年の FD の積み重ねの中から、FD の恒常化、またそれを担う組織の立ち上げが要望されてきた。それを受けて、2009 年春に、理学部教育開発センター 13)が設立され、2010 年度から FD の企画運営にあたっている。従来からの課題であった、FD 活動の恒常化に向けての大きな前進である。
学科の特徴ある取り組みとしては、生物学科ではこれまで５年間、毎年学科の専任教員
全員が自己点検・評価を実施している。2010 年度には、教務事務職員や健康管理室職員、他学科教員の協力を得て、学生の意識や履修の現状について、学科内 FD ワークショップ
53)を行った。修学困難な学生をなくすための取り組みやその強化、優秀な学生をさらに伸ばす手だて、地域教育機関との連携などについて議論した。
物理学科では、JABEE 認定コース導入に伴い、専門科目を担当する物理学科の教員と一般教育を担当する英語や数学の教員が一堂に会するワークショップ 52) を年１回実施している。
<5> 看護学部
専任教員が担当する科目については、学生による授業評価が実施され、年度末に担当教員に評価結果が知らされている。
FD委員会 111)を設置し、対外的な研修会 112)の参加など広く組織および各教員の志気を高めようと活動している。具体的には、月例の教員会議後の研修会と夏期の研修会を開催している。定例の研修会では全教員が２年に最低１回は演者として自分の教育研究に関する発表を行う。夏期研修会は、教員の教育研究の資質向上のための講演会、ワークショップな
どのプログラムを設けており、各教員の教育研究活動の能力向上に資している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
大学院における教育活動の評価としては、授業評価は実施されていない。教育活動評価
は、学部の教育活動評価の一項目として、大学院の講義時間数の自己申告のみを実施していたが、現在は中断されている。研究活動の評価としては、学部と共通で、論文発表、学会発表、研究費取得などをポイント制とした研究業績評価を毎年実施している。研究業績
評価は最近３年間をユニットとして大学院担当教員の資格認定の資料として使用されている。
FD については、医学部の教育ワークショップの一項目に大学院教育を上げ、６～８名のグループで大学院カリキュラム等のワーキングを行っている。大学院教育技法等の FD は行っていない。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）

42

Ⅲ．教員・教員組織

大学院の担当教員は、学部教員が併任しており、大学院教員のための特別な教育研究業
績評価やFDは実施されていない。
<7> 薬学研究科
教員の教育研究活動等の評価については、大学院独自では実施していない。
FD については、2007 年度より、毎年８月末に実施される薬学部教育ワ－クショップの２日目を大学院研究科の FD にあてていたが、2010 年度からは研究科独自の FD 113) を学内で実施している。企画運営については、大学院教務委員長（チーフ・タスクフォース）と２名の大学院教務委員（タスクフォース）が行っている。
<8> 理学研究科
教員の教育研究活動等の評価については、大学院独自では実施していない。
FD についても大学院独自では実施していないが、理学部の FD のテーマの一つとして大学院問題を取り上げ、毎年独立したセッションを設けて議論している。

２．点検・評価① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
1) 女性教員比率向上に向けての取り組みが組織化され活発化している。
2) 教員の組織的な連携体制強化として学部横断的なセンター組織が整備されつつある。
<2> 医学部
1) 2003 年度から臨床医学系に導入した教員（病院）の職位は、社会が求める診療能力に重きを置いて任用できる制度で、若手医師および学生の臨床能力の育成および診療面での活性化に効果が上がっている。
2) 教員構成の明確化として、教育に必要な講座・研究室を置き、教育負担等に応じた定員を定めている。また、構成する職位についても責任者である教授１名、准教授１名、講師１～２名で概ね定員の 60％、残りの 40％が助教を目安としており、概ね定員に沿って任用がなされている。定員を超えた任用は、特別な事由が教授会で承認されれば認められ、柔軟な対応が可能であり、教員（病院）については、診療活動の活性化に繋がっている。
3) 授業評価、研究業績評価、診療活動評価の結果は個人に通知されるとともに、昇任の際の評価資料として使用されている。これらは定着しつつあり、自主的な改善に繋がっている。
4) 教育ワークショップは、2010 年で 30 年目を迎え、参加は義務であること、また昇任の条件であることも教職員間で定着している。新任教員には大学の建学の精神、教育理念・目的、学部の教育目標などを浸透させるのに役立っている。また、講演会をはじめ
カリキュラム・プランニング・ワークショップなどは、医学教育の現状、社会の医学部教育に対するニーズ、カリキュラム改革の動向などを知る教育改善の重要な機会となっ
ている。

43

Ⅲ．教員・教員組織<3> 薬学部
1994 年度から夏休み期間中に学外で１泊２日の日程で FD を実施している。1999 年度の第６回からは公用等を除き参加を義務付け、毎回 60 名前後の教員が参加している。さらに、2004 年度の第 11 回「東邦大学薬学部教育ワークショップ」で「FD を目指したものである」
ことを再確認した。自己申告ではあるが教員評価を取り入れ、昇任人事の際には参考としている。このように、FD は効果的に実施されている。
<4> 理学部
FD活動の中心となる理学部教育開発センターも徐々に整備が進み、FD恒常化に向けての大きな前進であると評価できる。
<5> 看護学部
看護学専攻（博士課程）開設のために、大学設置審議会において ○合 と認可された看護教員を新たに採用したことや、教員の科学研究費獲得のための指導で科研費の採択率が向上したことなどにより、看護学部教員の教育研究レベルは、確実に高まっている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
2007 年度から研究プロジェクト検討委員会が発足し、企画された感染免疫プロジェクト
が 2009 年度から実施されており、効果を上げている。
<7> 薬学研究科
2010 年度の第 1 回大学院教育ワークショップでは、４年制博士課程のカリキュラム編成を取り上げ、プロダクトは設置届出に活かされた。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
各学部が実施する FD には原則学長が出席しており、また学部は原則として FD 終了後に実施報告書を作成し、これは学長、法人役員に回覧されるが、実施された FD の有効性等について具体的に検証を行うシステムは整備されていない。
<2> 医学部
1) 2003 年度から臨床医学系に導入した教員（病院）の数が増加したため、診療面での活性化は見られるが、准教授の数はやや不足し、講師以上の占める割合は増加傾向にあるなど職位のバランスが取れていない。また、講師以上の職位において、教員（病院）が教員全体の約 70％に達する状況となっており、臨床系教員数は充足していても教育に対する十分な役割を果たせていない。
2) 教員相互の連携は保たれており、教育における責任の所在には問題ないが、臨床医学系
講座の一部領域において、付属３病院の責任者がいずれも教員（病院）となっている場
合がある。早急に教育研究を主たる業務にする教員を置くことが求められる。
講座間の連携に基づく教育科目が増加しており、企画調整に必要な作業が増加している。運営委員長、教育委員長の負担が大きく、教務事務組織の充実はもとより、支援す44

Ⅲ．教員・教員組織

る教員組織が必要な状況になっている。
3) 教育課程を一般教育系、基礎医学系、臨床医学系に分け、各々に必要な講座・研究室を配置し、各々に必要な教員数と職位が定められており、定員は概ね充足されている。一
般教育系および基礎医学系は、定員は充足しているが、教員の高齢化が進み停滞傾向にある。2004年度から導入したPBLチュートリアルや能力別クラス編成などの少人数教育の強化、2009年度からは学生定員の増加などがあり、教育負担は増加している。臨床医
学系は、３つの付属病院に各々の診療科を母体にした講座・研究室を置いているため同
じ教育課程に対応した組織が３つずつ存在する。３つ合わせると数のうえでは充足されており、学生の十分な指導が行える体制になっているが、大橋病院、佐倉病院の距離的な問題は考慮しなくてはならない。
4) 任用後の教員の適合性については、問題がある場合には医学部長が適宜、臨時の委員会を招集して判断しているが、十分ではないとの評価もある。
<3> 薬学部
医療系教員は病院や薬局からの中途採用や学内移籍教員が多いこともあり、やや高齢者側に偏っている。
<4> 理学部
理学部では、職位ごとの適切な人数を明確に定めておらず、資格があれば昇任するシステムなので、専任教員の半数以上が教授という学科もある。これにより何か問題を生じていないか、議論する必要がある。また、現在本学部に助教はいないが、理学部教員人事の資格審査に関する細則では資格を定めており、「独立して実験・実習を担当し得る能力を有し、学科の教育と業務を分担し得ること」と記載されているものの、大学院担当を含めての処遇は明確ではない。助教の配置も含めて検討する必要があり、また研究支援職員も不足している。
情報科学科では、年齢構成上、若手が少なくなっており、そろそろ若手の採用を考える
べき構成になっている。既存教員の教育・研究能力再開発について、十分議論されておらず、効果的な対策が取られていない。情報科学科は講座制でないため、若手の教員を育てる仕組みが無く、本人の努力にのみ依存している点は、改善すべきである。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 大学院教員は、医学部教員が兼務する形をとっているため、大学院教育研究における分野に基づいた任用とはなっていない。
2) 大学院としての教員組織の編制方針は定められていない。2009 年度から、学内で研究業績が優れ、研究補助金を積極的に導入している者を大学院専任教授として登用できる制度を導入したが、編制方針があるわけではない。
3) 大学院担当教員が提供できる授業科目で大学院教育が編成されているので、授業科目に担当教員は適合していることになる。しかし、授業評価、カリキュラム評価等は実施されておらず、客観的に授業との適合性を評価する仕組みは整備されていない。
4) 大学院単独の FD は実施していない。医学研究科の教育方針、人材育成方針を具体的に

45

Ⅲ．教員・教員組織

示し、実効あるカリキュラム策定を目指した FD の実施が必要である。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
本専攻単独の FD は実施していない。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
1) 東邦大学男女共同参画推進室設置の契機となった平成 21 年度文部科学省科学技術振興
調整費「女性研究者支援モデル育成」は 2011 年度をもって補助事業期間が終了するが、補助事業終了後も男女共同参画推進室は本学の創立者の建学時の意志を引き継ぐ象徴的な事業として、法人の理解を得て存続し、その中心的な事業である病児保育室「ひまわり」についても運営は大森病院に引き継がれて継続する予定である。また、平成 20
年度文部科学省「新規学習ニーズ対応プログラム支援」採択を機に立ち上げた医学部女
性医師支援室も補助事業期間は 2010 年度で終了したが、これも引き続き活動を継続しており、この２つの女性の就業環境をサポートする組織が協働して女性研究者・女性医師が育児中でも教育・研究や診療に従事しやすい環境を維持・向上する体制が整備されている。
また、教員ではないが、看護職員については全国的にその離職率等が問題になっている。本学でも、全職員 2,982 名中 67％（2,016 名）が看護職員であり、この募集および定着率の向上が病院経営上の大きな課題になっているが、2010 年４月に看護キャリア
支援センター 114～ 116)を設置し、看護師のステージに応じた教育担当者向けの研修を実施
し、看護師のスキルアップ・モラルアップを図っている。
さらに、教育・研究支援センターではこれまでも女性研究者増加策と科研費獲得増加
策の二兎を追い、看護職員が研究者として認められるように学内手続きを経た上で、看護職員に研究者番号を付与し、さらには看護職員対象の科研費申請に向けてのワークシ
ョップ 74)を開催する等で意欲ある看護師のさらなるモラルアップを図っている。今後もそれを継続する。
2) 2009 年７月に東邦大学教育・研究支援センター、2010 年 10 月に東邦大学国際交流セン
ター 78)および東邦大学共通教育推進委員会が設置され、全学的な視野に立った学部横断的な教育・研究活動が展開できる体制が整備された。各センター、委員会には各学部から副センター長、委員が選出され、原則月１回の会議・委員会等を通じて情報交換を行い、学部および大学全体の教育・研究活動の一層の向上に向けて活動を行っている。共
通教育推進委員会についても、活動のさらなる活性化を目指センター組織への発展を検討する。
<2> 医学部
1) 教員に求める能力・資源等に関して、基準を明確に定めるとともに、基準を定めがたい
教育・診療に関しては事例ごとに選考委員会等で慎重に審議し、バランスの良い人材の登用を行っており、今後もこれを継続していく。

46

Ⅲ．教員・教員組織

2) 講座・研究室の構成員、職位については、概ね定員に沿って任用がなされている。定員を超えた任用は、特別な事由が教授会で承認されれば認められ、柔軟な対応が可能となっており、今後もこれを継続していく。臨床医学系の教員（病院）は、将来計画に基づいた定員化を検討する。
3) 学生による授業評価は評価項目、方法等の見直しを行いながら継続して実施する。実習
評価および臨床実習評価は、対象教員が多様であるため科目評価として実施しているが、個人評価ができないか検討を継続する。
4) 教育ワークショップは、有効に機能しているが、参加することに重点が置かれる傾向が出てきている。企画運営を若手に委ね、さらなる活性化を図る。また、教育関連講演会
は年間２～４回程度開催しているが、隔月実施を目指す。
<3> 薬学部
教育ワークショップは、教員に対する教育改革の意識を高め有効に働いているが、医療系薬学教育のさらなる充実を図るための教育に対する取り組みの検討を行う。
<4> 理学部
理学部のみならず、大学全体での教育ワークショップや FD、教員評価など、教育の質の向上に向けた取り組みを強化していく。また、今後は、ますます多様な学力の学生が入学してくると思われ、学部としてもさらに教育力の向上を図る。学生定員を削減して、より決め細かい教育を提供するのか、専任教員の増員をして対応するのか、まずは学部として検討を進める。
<5> 看護学部
若手の教員の研究能力向上やさらなる外部研究費獲得のために、夏期研修会での教育ワ
ークショップの内容充実や、看護研究法に関する研修会などの開催を検討する。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
2007 年度から発足した研究プロジェクト検討委員会を拡充し、本研究科として特色ある
研究プロジェクトを企画・実施を拡大する。2011 年度から慢性炎症性疾患プロジェクトが計画されている。
<7> 薬学研究科
第２回大学院教育ワークショップ以降も、2012 年４月設置予定の４年制博士課程が順調に推移するように、担当教員の教育指導方法のレベルアップに資するテーマ等を盛り込みながら開催していく。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
各学部が実施する FD に関して、共通教育推進委員会が担当する機能との調整も含め、全学的に FD の評価・推進を行う委員会等の設置を具体的に検討する。
<2> 医学部47

Ⅲ．教員・教員組織

1) 教員と教員（病院）の位置付けと配置を見直し、全教員が教育に携わる環境を整備しようとする改革案の検討が現在機構検討委員会にて進められており、2011 年度中には結論を出す。
2) 臨床医学系講座の領域において、教育研究を主たる業務にする教員を配置するために、医学部長が任命するコーディネーターを置き、関係する領域の教育の提案と調整を行う
責任体制を確立する。また、再雇用した定年教員や准修練医の教育への活用を今後具体的に検討する。
講座間の連携に基づく教育科目が増加しており調整にとられる時間が増加している点を改善するために、教務事務系を強化するとともに、教育の企画・調整を専門的に行う教員組織を強化する。2012 年度からは、教育ワークショップに事務職員も参加し、FD に加えて SD を強化し、教育文化の醸成に努める。
3) ３つの付属病院に、同じ教育課程に対応した組織がそれぞれ存在するという問題に対処するため、大橋病院、佐倉病院は、距離的な問題、診療に重点が置かれていることなどを考慮した教育の責任体制を明確にする。
4) 全教員の適合性については、教育関連業績評価に研究業績評価および臨床系の教員は臨
床業績評価結果を加えて 2012 年度末までに検討を実施する。
<3> 薬学部
2012 年度開設の４年制博士課程には医療系教員の参画が不可避であるため、大学院教員を併任している学部としても若手教員の積極的な採用を行い、自己再生産可能な教育研究
体制の構築を目指す。
<4> 理学部
職位ごとのおおよその人数を定めずに、資格が満たされれば昇任する現状のシステムが適切か、また助教クラスの若い層の確保はどうするか等、任期付き助教の制度を含めて議論を進める。多忙な教員の研究を支える研究支援職員の配置も合わせて検討する。
また、これまでの理学部は教員の平均年齢が高いと指摘されてきたが、ここ数年以内に退職する教員がかなりいるので、この機会に世代交代を促進し、年齢構成問題の解消に努める。特に、情報科学科では、年齢構成上、今後の新規採用時に若手教員の採用を考える必要があり、教員を育てる仕組みの確立とセットで実現するべく検討する。
教員採用や昇任といった教員人事については、今後も引き続き模索していく必要がある。
学部間による教育の質の隔差をなくし、さらに大学教育全体の質の向上を図るには、学部の枠を越えた教員の人的交流も有効である。必要によって、企業経験者など非常勤講師のさらなる活用も検討する。また、女子学生が多いことから、女性教員を増やすことを意識した採用人事を目指す。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 大学院教育研究における分野を定めた任用体制とはなっていないので、医学研究科運営委員会が医学研究科の具体的な組織目標を定め、それに沿った任用体制を３年後までに開始する。医学部自己点検・評価委員会が途中経過を点検・評価し、修正を加えた任用

48

Ⅲ．教員・教員組織体制を実施する。
2) 大学院としての教員組織の編制方針は定められていないので、医学研究科運営委員会が医学研究科としての教育研究方針、人材育成方針に沿ったカリキュラムと大学院講座を配置し、大学院指導を担当する助教以上の教員数に基づき定員を定め、それを目指すた
めの検討を３年後までに実施する。医学研究科自己点検・評価委員会が３年後までに途
中経過を点検・評価し、修正を加えた新しい任用方針を実施していく。
3) 医学研究科運営委員会が大学院における教育課程の理念および方針に沿い、授業科目を整備するとともに大学院教員の担当科目および研究指導に対する評価システムを構築し、３年後までに授業評価、研究指導評価（大学院生および学位審査委員からの評価）を実施する。医学研究科自己点検・評価委員会が３年後までに途中経過を点検・評価し、修正を加えた新しいシステムを実施していく。
4) 意識改革を図るために、医学研究科運営委員会が医学研究科としての教育研究方針、人材育成方針に沿ったカリキュラムと大学院講座の配置を検討する FD、大学院教育研究に関する講演会などを実施する。医学研究科自己点検・評価委員会が３年後に途中経過を点検・評価し、修正を加えた新しい運用方針で引き続き実施する。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
博士課程での特別研究指導などの充実のために、今後は大学院のための FD 開催を検討する。
４．根拠資料
資料 3

東邦大学共通教育推進委員会に関する規程

資料 4

東邦大学男女共同参画に関する規程

資料 6

大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集（医学研究科委員会委員の基準に関する申し合わせ）資料 13 東邦大学理学部教育開発センター規程
資料 16 2011 年度 大学院理学研究科パンフレット
資料 30 『新しいグランドデザインの構築』
資料 45

東邦大学大学院医学研究科看護学専攻『大学院学習要項・便覧

修士課程・博士

課程 2011』
資料 48 理学部・理学研究科ホームページ http://www.sci.toho-u.ac.jp/
資料 49

第 31 回医学教育研究会 TOHO-WS'11 報告書（第 20 回試験問題作成のためのワー
クショップ報告書／第９・10 テュータ養成ワークショップ報告書）

資料 51 第７回理学部 FD ワークショップ報告書
資料 52

理学部物理学科教育改善ワークショップ報告書

資料 53 理学部生物学科 FD 企画書
資料 58 東邦大学教育・研究支援センター規程
資料 74

ワークショップ 23 年度非常勤研究生講座アドバンス「統計ソフトにさわってみよう」／女性研究者のための研究入門講座「はじめてのトウケイ(統計）」資料 75 東邦大学男女共同参画推進室ホームページ http://www.danjo.toho-u.ac.jp/
資料 78 東邦大学国際交流センター規程

49

Ⅲ．教員・教員組織資料 81 専任教員の教育・研究業績：大学データ集
資料 82 東邦大学薬学部教授会内規資料 83 東邦大学医学部付属病院准修練医規程
資料 84 東邦大学医学部医学科教員任用内規施行細則
資料 85 東邦大学医学部医学科教員任用申請資格に関する申し合わせ
資料 86 東邦大学薬学部教員人事内規資料 87 東邦大学理学部教員人事に関する規程
資料 88 東邦大学理学部教員人事の資格審査に関する細則
資料 89 東邦大学看護学部教員任用（内規）資料 90 東邦大学看護学部教員任用に関する申し合わせ事項
資料 91

東邦大学大学院医学研究科看護学専攻修士課程看護学特別研究指導教員審査に関する申し合わせ

資料 92 東邦大学大学院医学研究科看護学専攻博士課程特任教授に関する内規資料 93 東邦大学大学院理学研究科客員教員に関する申し合わせ
資料 94 東邦大学医学部医学科教員任用内規資料 95 東邦大学医学部付属病院教員（病院)規程
資料 96 専任教員年齢構成
資料 97 医学部女性医師支援室に関する内規資料 98 医学部女性医師支援室パンフレット
資料 99 医学部女性医師支援室ホームページ http://www.t-womd.med.toho-u.ac.jp/
資料 100 病児保育室「ひまわり」パンフレット
資料 101 教員数（男女比率)推移
資料 102 2011 年度 東邦大学薬学部教育ワークショップ報告書
資料 103 薬学部教員評価基準
資料 104 東邦大学教育賞規程資料 105 教育賞受賞者一覧
資料 106 東邦大学学術論文賞規程
資料 107 学校法人東邦大学就業規則
資料 108 学校法人東邦大学教職員表彰実施細目
資料 109 教職員特別表彰過去の表彰経緯(表彰分）
資料 110 東邦大学医学部研究業績評価マニュアル／授業評価マニュアル／診療業績評価
マニュアル
資料 111 東邦大学看護学部 FD 委員会規程
資料 112 東邦大学看護学部 FD 関係資料（2011 年教職員ワークショップスケジュール／2010
年度教員報告会のお知らせ）
資料 113 平成 22 年度 薬学研究科ワークショップ資料
資料 114 東邦大学看護キャリア支援センター規程
資料 115 東邦大学看護キャリア支援センターパンフレット
資料 116 東邦大学看護キャリア支援センターホームページ
http://www.lab.toho-u.ac.jp/nurs/career/50

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
Ⅳ．教育内容・方法・成果（Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針）
１．現状の説明（１）教育目標に基づき学位授与方針を明示しているか。
<1> 大学全体
本学は、建学の精神と教育理念に基づいて、全学部・研究科で教育目標および学位授与方針を定め、これを大学ホームページの「情報公表」 17) に掲載して公開している。詳細は学部・研究科ごとに記述する。
<2> 医学部
本学部は、教育目標に基づいて、学生が修得すべき具体的な４つの行動目標を定め、これを踏まえた６年一貫のカリキュラムを実施しており、「 ６ヵ年以上在学し所定の課程を修了した者を卒業とする。」と学則 2)に定めている。すなわち、教育目標に沿って各年次で設定したカリキュラムにおいて進級基準を満たし、最終年次にはこれらに加え卒業試験に合格した者に「学士（医学）」の学位を授与する。
各年次において修得すべき学習成果は年次ごとの学習目標として定め、各科目の学習成
果は科目ごとの学習目標として定めている。
<3> 薬学部
本学部の教育目標については、カリキュラム・ポリシー 17) の中で明示している。その教育目標に沿ったカリキュラムにおいて、各年次で設定する進級基準を満たし、卒業に必要な単位を修得し、卒業研究に合格した場合に「学士（薬学）」の学位を与える。
学生が卒業時に修得すべき学習成果は、授業科目ごとに GIO（一般学習目標）と SBOs（各時間到達目標）として、シラバス 117)に明示している。
<4> 理学部
本学部の教育目標は、「基礎学力」、「科学的素養」、「問題発見」、「社会人力」を４つの柱としてカリキュラム・ポリシー 17) の中で明示している。さらに、各学科および臨床検査技師課程と教員養成課程においても、学科および課程の特性を活かした教育目標を明示している。
その教育目標に沿い、学位授与方針に掲げた６つの能力を修得し、かつ本学部に原則４年以上在学して、所定の単位を修得したものに「学士（理学）」の学位を授与する。
さらに、各学科においても、学科の特性を活かした学位授与方針を明示している。
修得すべき学習成果については、教育課程の編成・実施方針として明示している。
<5> 看護学部
本学の教育理念に則り、看護学部の教育目標、期待される学生像などは、学生への配付
冊子「学習要項」 43)、「看護実践を支える『態度』と『技術』」 118) 、一般向けには看護学部
ホームページ 128)などで明示している。

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Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
学位については、本学部に４年以上在学し所定の単位を修得したものに「学士（看護学）」を授与している。教育目標には、４項目の SBOs（個別学習の行動目標）があり、その４項目に対応した「看護学部の期待される学生像」として具体的学習成果の明示がなされている。
各学年の学習目標は学習要項に記載しており、「看護学部の期待される学生像」とともに学習内容に応じた詳細な学習成果を明示している。
<6> 医学研究科
本研究科は、「医学に関する学術の理論および応用を教授研究し、その深奥を究めて、文化の発展に寄与するとともに有為の人材を養成すること」を目的とし、これに基づいて修士課程および博士課程の教育目標を医学研究科規程 119) に定めている。
(1)医学専攻（博士課程）
本専攻に４年以上在学し所定の単位を修得したものに「博士（医学）」を授与している。
学位授与方針の中では明示されていないが、基礎・臨床・社会医学の横断的な学体系の下に広い興味と視野を培い、他の研究分野の研究者と連携協力し、新たな視点からの研究を企画立案し、実践解析できる能力を涵養することを求めている。また、医学教育理論を学び実践することを必修としており、指導的医療人として国内外で活躍できる能力を涵養することを求めている。
修得すべき学習成果は明示していないが、以下の６項目を求めている。(1)専攻科目および関連科目において解明されている事項について学ぶ。(2)専門領域において解明されつつある事項について考え、問題点を解決するための研究を新たな視点から企画立案することができる。(3)企画立案した研究を実践し、結果を解析することができる。(4)解析結果を纏めて学会で発表する。(5)学会で発表した内容を纏めて論文を作成することができる。(6)
これらを通して自ら研究を展開していく能力を獲得する。一方、各専攻科目の具体的な学
習目標は、シラバス 120)に明示している。
(2)医科学専攻（修士課程）
本専攻に２年以上在学し所定の単位を修得したものに「修士（医科学）」を授与している。
学位授与方針の中では明示されていないが、医科学分野の専門知識および臨床医学分野の基礎知識を修得し、研究を通じてその応用を学ぶことを求めている。学部において生物関連科目を履修しなかった学生にも２年間で医学生物学の概要を修得し、医科学分野での高度の専門性を要する職業等に必要な知識と研究能力および博士課程に進学できる能力を身に付けることを求めている。
修得すべき学習成果は明示していないが、以下の４項目を求めている。(1)専攻科目および関連科目において解明されている事項について学ぶ。(2)専門領域において解明されつつある事項について考え、問題点を解決するための研究を新たな視点から企画立案するプロ
セスを学ぶ。(3)企画立案した研究を実践し、結果を解析する。(4)解析結果を纏めて論文を作成することで知識を応用できる能力を獲得する。一方、各専攻科目の具体的な学習目
標は、シラバス 121)に明示している。

52

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
本学の教育理念に基づき、医学研究科規程 119)において、修士課程および博士課程の教育目標を定め、さらに学生要項・便覧 45)において明示している。また、大学院の学生募集要項 44)にもアドミッション・ポリシーの中に記載し、ホームページ上にも掲載している。
本専攻のディプロマ・ポリシーに沿った修士課程および博士課程の教育目標に基づき、それぞれ取得すべき科目と単位数を定めており、論文審査および最終試験に合格することで学位（「修士（看護学）」、「博士（看護学）」）を授与している。
各科目については、シラバスに教育目標を掲げ、目指すべき学習成果としている。
<7> 薬学研究科
本研究科の教育目標は、大学ホームページの「情報公表」における薬学研究科規程およびカリキュラム・ポリシーの中で明示している 17)。
学位授与方針は、薬学研究科学位規程 8)およびディプロマ・ポリシー 17)で明示している。
すなわち、医療薬学専攻（博士後期課程）および薬科学専攻（修士課程）の教育目標に基づき、それぞれ取得すべき科目と単位数を定めており、論文審査および最終試験に合格することで学位（「博士（薬学）」、「修士（薬科学）」）を授与している。
各科目については、シラバス 46)に教育目標を掲げ、目指すべき学習成果としている。
<8> 理学研究科
本研究科・専攻の教育目標は、大学ホームページの「情報公表」における理学研究科規程およびカリキュラム・ポリシーの中で明示している 17)。
学位授与方針は、理学研究科学位規程 129)およびディプロマ・ポリシー 17)で明示している。
すなわち、理学研究科の所定の課程を修了した者に、修士（理学）あるいは博士（理学）の学位を授与する。博士前期課程および博士後期課程は、教育目標を実現するために編成されているので、教育目標と学位授与方針は整合している。
修了のための授業科目と単位数は、理学研究科規程に明示している。また、各専攻専門科目については、シラバス 122)において、授業の到達目標およびテーマ、授業の概要、評価方法を明示している。なお、各専攻では、学位授与の具体的基準（学会発表や論文発表の数など）を内規として定めている。
（２）教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか。
<1> 大学全体
本学の学部および研究科は建学の精神と教育理念に基づいて、教育目標と学位授与方針に沿った教育課程の編成方針を定め、大学ホームページの「情報公表」 17)に掲載して公開している。
<2> 医学部
本学部の教育課程の編成・実施方針については、カリキュラム委員会、教育ワークショ
ップ等で教育目標・学位授与方針との整合性についても検討を重ね、教育委員会および教授会での討議・審議を経た後に学部カリキュラム・ポリシーとして決定され、大学ホーム
ページの「情報公表」 17)に明示している。

53

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
科目の区分、必修・選択の別、開講時期、学習目標、評価方法など必要な情報は、教育委員会、教授会で審議し承認された事項を学則 2)およびシラバス 34)に明示している。およそ 90％が必修科目で、より実践的な学習に対応すべく個々の科目は単位制ではなく時限数で規定し明示している。選択科目は単位制としている。
<3> 薬学部
本学部の教育課程の編成・実施方針については、教務委員会、ワークショップ等で教育
目標・学位授与方針との整合性についても検討を重ね、教務委員会および教授総会での討議・審議を経た後に学部カリキュラム・ポリシーとして決定され、大学ホームページの「情報公表」 17)に明示している。
科目の必修・選択の別、単位数、開講時期は、シラバス 117)に明示している。
<4> 理学部
本学部では、教育目標・学位授与方針と整合性のある教育課程の編成・実施方針を定めており、学科ごとに履修案内 40)に明示している。さらに、学部並びに各学科のホームペー
ジ 123)で公開されている。また、１年次初頭の教務ガイダンスや父母懇談会の際にも詳しく説明している。
具体的な科目区分、必修・選択の別、単位数、開講年次、開講学期、担当者については、履修案内において教育課程の編成・実施方針に続いて明示してある。科目の一覧は、各学年で履修する科目の課程表および学生が１年間の履修スケジュールを立てるための時間割
表 40)として明示している。
また、臨床検査技師課程 124)では、３学科（化学科、生物学科、生物分子学科）から毎年新３年生を受け入れ、課程に配属された学生に対し２年間にわたって臨床検査技師国家試
験受験資格科目（資格申請科目）を履修させる。これらの履修を通して臨床検査技師に必要な基本知識と技術を修得させた後、主に本学の医学部付属３病院で実習を行うことにより、臨床検査技師の実際の業務と責任を理解させるカリキュラム編成となっている。
教員養成課程では、教育目標は教員養成課程作成のパンフレット 125)、理学部内ホームページなどに明記されており、その教育目標に沿って教育課程が編成・実施され人材育成を行っている。教員養成課程に登録している学生が、所属する学科の定める所定単位および教員養成課程の定める所定の必要単位を全て修得した場合に教員免許状が授与されることになっており、教育目標・学位授与方針と教育課程の編成・実施方針との間には十分な整合性が保たれている。科目区分、必修・選択の別、単位数等（含む学年別）については、履修案内 40)に全て明示している。
<5> 看護学部
本学部の教育課程の編成・実施方針については、カリキュラム検討委員会および教務委
員会等で教育目標・学位授与方針との整合性についても検討を重ね、教授会での討議・審議を経た後に学部カリキュラム・ポリシーとして決定される。その内容は、大学ホームページの「情報公表」 17)のほか、学習要項 43)、「看護実践を支える『態度』と『技術』」 118) に明示している。
教育課程の必修科目数、選択科目数については、教育目標達成・学位授与のために必要

54

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
な単位数とともに、保健師、助産師、看護師の国家試験受験資格のために必要とされる厚生労働省の指定規則以上の単位数を指定し、学則 2)に明示している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）
医学専攻（博士課程）の教育課程の編成・実施方針は、医学研究科規程 119)に明記している。
科目の区分、必修・選択の別、単位数、開講時期と日時、学習目標、評価方法など必要な情報は、研究科委員会で審議し承認された事項を、医学研究科規程またはシラバス 120)に明示している。
(2)医科学専攻（修士課程）
医科学専攻（修士課程）の教育課程の編成・実施方針は、医学研究科規程 119) に明記している。理系・文系の４年制大学学部教育を受けた多彩な背景をもつ学生を受け入れていることから、学部において生物関連科目を履修しなかった学生も含まれている。能力に応じた少人数教育で多様な学生に対応できるカリキュラムを目指している。
それぞれの科目の区分、必修・選択の別、単位数、開講時期と日時、学習目標、評価方
法、教科書・参考書、参考資料など必要な情報は、医科学専攻運営委員会および研究科委
員会で審議し承認された事項を、医学研究科規程またはシラバス 121)に明示している。また、学位論文の提出、審査等に関わる必要な情報もシラバスに明示している。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
教育目標および学位授与方針に沿って、修士課程および博士課程のそれぞれにおいて、多様な分野と領域から各課程を編成、実施しており、それらをカリキュラム・ポリシーとして定め、大学ホームページ 17)、学習要項・便覧 45)に明示している。
修士課程および博士課程における科目の必修・選択、単位数および修了要件である必要
単位数については、大学院生に配付される学習要項・便覧に詳細に明示している。
また、修士課程の専門看護師コースの選択者は、日本看護系大学協議会の認定基準に適合した単位数の修得が必要とされているが、これについても学習要項・便覧に明示している。
<7> 薬学研究科
教育目標および学位授与方針に沿って、医療薬学専攻(博士後期課程)および薬科学専攻(修士課程)のそれぞれにおいて、多様な分野と領域から各課程を編成、実施しており、それらをカリキュラム・ポリシーとして定め、大学ホームページ 17)、シラバス 46)に明示している。
医療薬学専攻(博士後期課程)および薬科学専攻(修士課程)における科目の必修・選択、
単位数および修了要件である必要単位数については、大学院生に配付されるシラバスに詳
細に明示している。
<8> 理学研究科
理学研究科規程 5)の「人材の養成に関する目的・教育研究上の目的」に明示しており、

55

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
ホームページ上でも「理学研究科・各専攻の教育課程編成方針（カリキュラム・ポリシー）」として一般に公開されている 17)。
科目区分、必修・選択の別、単位数等については、理学研究科規程の別表に、専攻ごとに全て明示している。
（３）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針が、大学構成員（教職員および学生等）に周知され、社会に公表されているか。
<1> 大学全体
教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針は、大学ホームページの「情報公表」 17)に掲載し、教職員および学生に周知するとともに広く社会に公表している。
また、教育目標や、アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・
ポリシー等の制定や改正は、大学協議会において報告され、全学に周知されている。
<2> 医学部
本学部の教育目標や学位授与方針等は、学則 2)またはシラバス 34)に明示している。これ
らは教育ポータルサイトおよび医学部ホームページ 35)に掲載して、学内外に公表されている。また、教職員に対しては、教授会での議論の中で認識を深めるとともに、夏の医学教
育ワークショップにおいて改善方策を検討するとともに状況報告を行うことで、若手教職員への周知を図っている。
社会に対しては、医学部ホームページの他に、大学案内 14)に掲載することで公表している。受験生に対しては、学生募集要項への記載、受験雑誌への記事掲載、オープンキャン
パスおよび入試説明会で積極的に発信している。
<3> 薬学部学生に対しては、入学ガイダンス、学年ガイダンスでの教務委員長および教務委員による説明、シラバス 117) への記載などによって周知している。教職員に対しては、これに加え、教授会等での教育に関する議論を通して認識を求めている。保護者に対しては、入学式および年２回開催される父母懇談会等において薬学部の教育方針に関する詳しい説明を行っている。
社会への公表は、主に、オープンキャンパスや入試説明会などで紹介するほか、大学案
内 14)、学生募集要項 38)、学部ホームページ 39)への記載や地方テレビ（千葉テレビ）放送
コマーシャルなどにより、理解を得ることに努めている。また、千葉県および近県の高校に対しては教員を対象とする入試説明会を実施しており、学部紹介の中で説明している。
<4> 理学部
理学部構成員には履修案内 40)やシラバス 126)、ホームページ 48)等を通して周知し、特に学生には４月と９月の学期開始時に行われるガイダンスで説明している。2010 年度には理学部の教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針等を企画調整委員会で見直し、教授会の議を経て、より明確なポリシーとして確立したので、教職員にも周知が徹底された。
社会に対しては、大学および学部のホームページや大学案内、学科パンフレットにより

56

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
概要を開示している。
<5> 看護学部
教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針については、学習要項 43)、
「看護実践を支える『態度』と『技術』」118)の配付冊子、学部ホームページ 128)、教育ポータル
サイト 130) 、大学案内 14)にも記載していることで大学構成員には周知されている。
特に、教職員については、教務委員会、カリキュラム検討委員会、教授会などでの教育やカリキュラムに関する議論と FD（ファカルティ・ディベロップメント）活動の中でもその認識を深めている。学生には、新入生オリエンテーションキャンプで本学の歴史や理念に触れる講義も含め周知を徹底させるとともに、各学年の４月のガイダンスでも毎年周知を図っている。保護者には、入学式、年２回開催の懇談会において説明や質疑応答を行っている。
社会への公表は、学部ホームページ 128）、教育ポータルサイト 130) 、大学案内 14)に記載している。受験生とその保護者には、学生募集要項 41)への記載、オープンキャンパスや入試説明会での発信をしている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
学部に準ずる。また、毎年「大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集」6)を大学院担
当教員に配付している。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
学部に準ずる。
<7> 薬学研究科
学部に準ずる。
<8> 理学研究科
学部に準ずる。また、毎年４月に発行され大学院生全員に配付されるシラバス 122)には、授業科目のシラバスだけでなく、本章で頻繁に言及される理学研究科規程 5)、同学位規程
129)、同学位規程細則 131)も掲載されており、大学院生が本研究科の教育目標や指導理念、学位授与方針などを折に触れて参照して理解を深めることを保証している。
（４）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性について定期的に検証を行っているか。
<1> 大学全体
大学全体としては３年に一度の自己点検・評価実施時に全体的な検証を行っており、学部では毎年の FD 等で必要に応じて検証・見直しを行っている。見直しを実施した場合は、適宜大学協議会で報告される。また、カリキュラム改正については教授会、研究科委員会、大学協議会・理事会での審議を通じて内容の検証が行われ、同時に他学部も含めた大学全体および法人に周知される。
また、2010 年度には、学校教育法施行規則等の一部を改正する省令（平成 22 年文科省

57

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
令第 15 号）に対応し、教育情報公表の促進に併せてアドミッション・ポリシー、カリキュ
ラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーの見直しを行い、大学・学部・研究科の３方針を改めて整備し、大学協議会で報告のうえ確認した。今後、３方針の見直しと検証を継続して行う。
<2> 医学部
教育委員会の下部組織としてカリキュラム委員会があり、毎月定例でカリキュラム実施状況、問題点のリストアップ、改善方策について討議し、教育委員会、教授会に答申して改善に努めている。また、独立した検証組織として教育開発室があり、社会情勢の変化、国の方針の動向、国内外の医科大学および医療系大学の動向等の分析結果、学生の学習成
果の分析結果などから、大枠の適切性について検証を行い、カリキュラム委員会に提言するとともに、教育ワークショップで総合的な検証の企画・提案を行っている。これらの結果は教育委員会、教授会に報告され、ほぼ６年ごとに見直しを行っている。
<3> 薬学部
全教員参加型教育ワークショップにおいて「６年制薬学教育」をテーマとした討論を行い、教育改善への自助努力を重ねている。
<4> 理学部
月に一度開催される学部内委員会である企画調整委員会において、随時検討されている。
また、毎年一度開催される理学部 FD でも議論されている。各学科においても教育部会やカ
リキュラム検討委員会、学科会議等で随時検討を行っている。
生命圏環境科学科においては、2009 年３月の学科完成を機に、４年間の学科教育全体の見直しを行った。その結果、教育目標と学位授与方針は従来どおりで良いが、入学者の学力・気質の変化に応じて教育課程を改定する必要のあることが確認された。この検証結果をもとにして、教育課程の編成・実施方針の改善を組織的に進め、2011 年度から改定した
カリキュラムを実施した。
臨床検査技師課程においても当該３学科（化学科、生物学科、生物分子科学科）から各１名の臨床検査技師課程委員を選出し、これら３名による臨床検査技師課程委員会を開催
し、各学科の意見を反映させて適切に検証を行っている。
教員養成課程においては、教員養成教室会議および教員養成課程運営委員会で毎年教育
目標に基づいてカリキュラム検討を行い、随時見直しを行っている。
<5> 看護学部
毎月定例で、教務委員会、カリキュラム検討委員会があり、カリキュラム実施状況、改善点の検討と方法の議論を行い、教務委員会と教授会に提案している。カリキュラム検討
委員会は2011年度より独立した委員会として設置され、保健師助産師看護師法の改定に伴う指定規則変更や今後の社会情勢の変化も分析し、４年ごとにカリキュラムの適切性と枠組みを検討している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）

58

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
医科学専攻（修士課程）は医科学専攻運営委員会、医学専攻（博士課程）は医学研究科
運営委員会を置き、毎月１回定例開催して、大学院教育、学位審査にかかわる諸問題について随時議論している。医学研究科規程の変更、シラバスの変更に至るような事案については、毎月定例の研究科委員会に報告し検討している。また、年１回、医学部の夏の教育
ワークショップに大学院検討部会を置いて、中長期的な課題について検討している。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院の教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針については、博士課程が開設２年目であり、今後検討を進める予定である。
修士課程においては、随時検証を行っている中で、医療の高度化および社会的要請を勘案して、より高度な知識と実践力を有する助産師の育成のために、2011 年 4 月に助産師コースを学部教育から修士課程での教育に移行した。
<7> 薬学研究科
医療薬学専攻(博士後期課程)では、大学院研究科委員会が月に一度開催され、教育課程の編成・実施方針の適切性について必要に応じて検証している。薬科学専攻(修士課程)は、
2010 年４月開設のため、修了生を迎えておらず、今後検討を進める予定である。
<8> 理学研究科
各専攻においては、原則として月１回開催される専攻会議において、必要に応じ教育目
標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針に関する議論・検証が行われている。
また、毎月行われている大学院教務主任会では、全専攻の教務主任によって各専攻からの提案事項などが議論され、定期的な検証がなされている。シラバスの見直しは年１回定期的に行われている。
2011 年３月に最初の修了生を輩出した環境科学専攻博士前期課程（修士課程）では、当該課程教育全体の見直しを進めている。同後期課程は 2011 年４月に開設されたばかりであり、今後検討を進める予定である。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
2010 年度に大学・学部・研究科の３方針を改めて整備し、大学ホームページ「情報公表」
等にて公表したことにより、学内外へ周知され、理解が一層深まった。
<2> 医学部
1) 教育ポータルでは、各学年の教育目標、科目構成および各科目の到達目標、講義項目まで学外に向けて公開しており、構成員に対する周知並びに社会に対する公表に効果を上げている。
2) 実施組織である教育委員会およびカリキュラム委員会による定期的検証と、客観的に検証する組織である教育開発室の２つの視点から定期的に検証し、改善方策を検討してい59

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
る。そして、年１回であるが、これらを持ち寄り、２泊３日の教育ワークショップで総合的に検証するシステムは、有効に機能しており、効果を上げている。
<3> 理学部
2010 年度に理学部の教育目的、アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、
ディプロマ・ポリシーを改めて議論し、今という時代のニーズに合致した方針を定めたことは、これからの理学部教育の指針として有効に機能している。
(1)化学科
化学科では少人数教育を実践している。例えば演習科目では１学年約 100 名の学生を各20 名程度のクラスに分け、必要に応じて習熟度別のクラス編成も行っている。また、いく
つかの必修科目では１学年約 100 名の学生を２クラスに分け、同一の担当教員が１限、２限を連続で授業を行っている。さらに、いくつかの必修科目では、再履修クラスを設けて通常の授業についていけない学生に対応している。これらの取り組みにより、近年の学力低下現象に何とか対応している。
(2)教員養成課程
教員養成課程の教科教育関連科目では、講義だけでなく、教材の作成、模擬授業、演習、
プレゼンテーションなどを随時取り入れ、能動的な学習態勢を身に付けられるように工夫している。このような工夫は学生の興味・関心を高め、教員養成課程での学習のモチベー
ションを高めることに役立っている。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
1) 教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針が有効に周知されているかど
うかの確認方法が明確でない。
2) 教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針のスタイル、ボリューム等が統一されておらず、学部・研究科ごとにばらつきがある。
<2> 医学部
1) 科目によって学習目標、評価方法などシラバスへの記載内容に不十分なものがある。
2) ホームページに掲載されている教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方
針が、大学ホームページ、学部ホームページ、教育ポータルで統一性に欠けるところが見られる。また、学生に対する周知の効果測定が十分でない。
3) 教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性についての定期的検証は行われているが、東邦大学医学部として生き残りを懸けた独自の教育目標を検証できる体制にはなっていない。
<3> 理学部
理学部全体として、教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針を点検していくシステムの充実が必要である。また、2010 年度に定めた教育に関する新方針を大学構成員に周知する努力が不足している。

60

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針(1)化学科
化学科では少人数教育に力を入れ、習熟度別教育も一部導入している。しかしながら、丁寧に教え込むような教育は、学生の自発性・創造性の観点からは、必ずしもよいとは言えない。丁寧な教育を維持しつつ、自発性・創造性を養うような仕組みづくりについて時間をかけて検討すべきである。
(2)生物学科
本学科の教育目標は、20 世紀後半からめまぐるしく進展した生物学、生命科学の展開に対応することを主眼としたものである。今後、理学部の教育目標に対応した具体的目標の明確化が必要である。
(3)生物分子科学科
カリキュラムの改定等は随時必要に応じて行ってきているが、教育目標との整合性という視点での検討が弱い。
(4)情報科学科
教育課程は、教育目標との整合性に加えて、入学者の変化、社会の要請、学部共通カリキュラムの変更など、外部要因との整合性を求められるが、現状では内部による整合性
評価にとどまっている。
<4> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 学位授与の方針および修得すべき学習成果は、具体性に乏しく、また医学研究科に共通する事項のみ明示しており、本研究科に特徴的なものは記載されていない。さらに、医科学専攻（修士課程）と医学専攻（博士課程）の間で文言の統一性に欠ける。
2) 実施中のカリキュラム、学位審査の手続き等の日常的な問題に関しては、医学研究科運営委員会で随時検討を行っているが、教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性については十分に検討されていない。
<5> 薬学研究科
学部に比べ、社会への情報発信の面でも遅れを取っており、本研究科の教育課程の編成や諸規程等の社会への公表が不足していることも問題点として挙げられる。
<6> 理学研究科
2010 度に定めた教育に関する新方針を大学構成員に周知する努力が不足している。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
大学・学部・研究科の３方針については、大学ホームページ「情報公表」等にて公表したことにより、学内外へ周知され、理解が一層深まった。今後は、『新しいグランドデザイ

61

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
ンの構築』、大学ホームページ「情報公表」、その他学部が作成している学生募集要項等の各媒体間の記載内容・表現の統一を図り、より読みやすく、理解しやすくなるよう工夫を重ね、周知徹底を図っていく。
<2> 医学部
1) 教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針は、教育ポータルをはじめあらゆる機会を捕らえて情報発信されており、これらを継続するとともにさらなる充実を図る。
2) 教育委員会およびカリキュラム委員会自身による定期的検証と、教育開発室による定期的な検証、教育ワークショップでの検証を継続して行い、さらなる充実を図る。
<3> 理学部明確にされた方針が実践されているか、理学部にとって適切な方針となっているかを常に検証していく必要があり、客観的な検証システムの整備を検討する。
(1)化学科
少人数教育の一環として、１年生の春学期に化学セミナー（必修科目）を設置している。
化学科教員や外部講師の研究紹介、安全教育、企業で活躍する卒業生を招いての講話および少人数クラスに分かれてのグループ・ワークを行い、将来働くことへの動機づけに寄与している。今後、よりインタラクティブな方法を取り入れることで、効果を上げるよう努
める。
(2)教員養成課程
学業に支障のない範囲で、学習ボランティアや理科支援員などのプログラムへの積極的参加を呼びかけている。この活動は、参加した学生の自己の将来設計や進路選択に役立っており、今後も継続してこのような企画を実施していく。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
1) 教育目標や各種方針が有効に周知されているかどうかの確認方法を、他大学の実施状況を参考にしつつ、2014 年度までに整備する。
2) 教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針のスタイル、ボリューム等の統一を目指し、より見やすく、理解しやすくなるように工夫する。
<2> 医学部
1) 科目によって、シラバスの記載内容に不十分なものがあるため、カリキュラム委員会内の教科課程部会にて内容を確認のうえ、対応する。
2) 大学ホームページ、医学部ホームページ、教育ポータルで、教育目標等の内容と提示の仕方の統一を図る。その調整には、教育管理部会があたる。また、教育目標が学生に周知されているかどうかに関しては、教員と学生の代表で行われているカリキュラム懇談
会でインタビュー（フォーカス・グループ・インタビュー）を行う。なお、それに先立
ち、各学年の新学期最初の授業時間において、学生に対して教育目標、学位授与方針お62

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
よび教育課程の編成・実施方針に関するアンケート調査を行う。2012 年度は１年生および２年生に対しての紙ベースでのアンケートの導入を計画しており、３年後には一部
学年に対しての Web アンケート導入、５年後には全学年に対しての Web アンケート開始を予定している。
3) 東邦大学医学部として国内外に存在を示すことができるように、生き残りを懸けた独自の教育目標を検証できる体制を構築する。学部長の交代に合わせて、見直しと同時に再検討する。次回は 2012 年８月の教育ワークショップでの検証を予定している。メンバーは医学部長、教育委員長を含む教員および学生有志とする。また、カリキュラムにおける各年次の到達目標および各科目の区分、開講時期、到達目標などで不十分な内容のものも散見されるので、随時点検し、改善していく体制の構築が望まれ、各年次部会がその任にあたる。点検した結果は教育委員会および教授会にて報告する。
<3> 理学部
理学部教育開発センターの活動項目に「教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の検証」を加え、検証システムの構築を図る。また、教育目的や学位授与方針、教育課程の編成方針等は、履修案内にも記載し、学生への周知を図る。
(1)化学科
学習は、学生が単独で行うよりも、グループで行う方がより効果的であるが、近年の学生には自発的に学習上の相互連携をとる行動は少なくなってきている。そのため、学生同士の横の繋がりを促進するような、教員側からの仕組みづくりを今後検討する。
(2)生物学科
基礎学力の品質保証に加え、高い学力を有する学生の資質を伸ばす機会の提供を検討するとともに、学部全体の教育目標の達成を目指しつつ、臨床検査技師課程、教員養成課程
等に属する学生を手始めに、生物学科の強みを伸ばし社会で活かすことのできる具体的な達成目標の構築と評価の仕組みづくりを進める。
(3)生物分子科学科
教育目標とカリキュラムの整合性評価のシステムの構築を図る。
(4)情報科学科
教育課程と教育目標との整合性を検証するために、学科外にも整合性評価を求める仕組
みをどの様に構築するか検討する。
<4> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 学位授与の方針および修得すべき学習成果に関して、具体的かつ東邦大学に特徴的なものとして明示できるように、医学研究科運営委員会にて組織的な見直しを行う。さらに、大学院生にアンケートを行い、学位授与方針が理解できているかを確認し、大学院生へのフィードバックを徹底する。
教育目標の文言を、医科学専攻（修士課程）と医学専攻（博士課程）の間で統一し、

63

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
医学研究科運営委員会において組織的な見直しを行い、さらに教育目標を明確にする。
2) 適切性については、年１回約 100 名の教員が集う医学部の夏の教育ワークショップにおいて、大学院教員を兼務している教員が大学院の制度に関する評価に関するワーキン
グを行い、中長期的な改善すべき課題について検討を行い、９月の研究科委員会に提案するよう制度化する。また、医学研究科運営委員会は改善すべき項目について改善提案
を研究科委員会に提案し議決後、執行を推進するように今年度中に組織改定を行う。研究科委員会は、大学院の改善提案を受け方針を議決し、大学院教育の実体化等の改善に向けて推進する。
医学研究科運営委員会は、教育目標、学位授与方針を定め、教育課程の編成・実施方
針を検討して、方針決定を行う。大学院教育の効率化については、横断的な授業科目が重複せずに実施できるように医学研究科運営委員会が日程調整を行い、大学院生が専攻する専門科目以外にも幅広く受講できるカリキュラムを作成していく。具体的な提案は2013 年度までに医学研究科運営委員会が行い、医学研究科自己点検・評価委員会が修正した内容を確認し、明示する。
<5> 薬学研究科
本研究科の教育課程の編成や諸規程等の社会への公表不足に対しては、学部ホームペー
ジ、オープンキャンパス、公開講座、入試説明会などを利用し、さらなる充実を図る。
<6> 理学研究科
明確にされた教育目的や学位授与方針、教育課程の編成方針等は、シラバスにも記載し、大学院生への周知を図る。
４．根拠資料
資料 2

東邦大学学則資料 5

東邦大学大学院理学研究科規程

資料 6

大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集

資料 8

東邦大学大学院薬学研究科学位規程

資料 14 大学案内 2011
資料 17 大学ホームページの「情報公表｣
http://www.toho-u.ac.jp/univ/jouhou/index.html
資料 34 2011 年度 医学部シラバス(CD）
資料 35 医学部・医学研究科ホームページ http://www.med.toho-u.ac.jp/
資料 38 2011 年度 薬学部・理学部学生募集要項
資料 39 薬学部・薬学研究科ホームページ http://www.phar.toho-u.ac.jp/
資料 40 2011 年度 理学部履修案内
資料 41 2011 年度 医学部・看護学部学生募集要項
資料 43 2011 年度 看護学部学習要項
資料 442011 年度 大学院医学研究科看護学専攻学生募集要項

資料 45

東邦大学大学院医学研究科看護学専攻『大学院学習要項・便覧

64

修士課程・博士

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－１．教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
課程 2011』
資料 46 2011 年度 大学院薬学研究科シラバス
資料 48 理学部・理学研究科ホームページ http://www.sci.toho-u.ac.jp/
資料 117 2011 年度 薬学部シラバス
資料 118 看護実践を支える「態度」と「技術」
資料 119 東邦大学大学院医学研究科規程
資料 120 東邦大学大学院医学研究科 2011 年度シラバス（CD)
資料 121 医学研究科医科学専攻（修士課程）平成 23 年度シラバス
資料 122 2011 年度 理学研究科シラバス
資料 123 理学部各学科のホームページ
化学科

http://www.chem.sci.toho-u.ac.jp/

生物学科

http://www.bio.sci.toho-u.ac.jp/

生物分子科学科
物理学科
情報科学科

http://www.biomol.sci.toho-u.ac.jp/

http://www.ph.sci.toho-u.ac.jp/
http://www.is.sci.toho-u.ac.jp/

生命圏環境科学科

http://www.env.sci.toho-u.ac.

資料 124 臨床検査技師課程作成のパンフレット
資料 125 教員養成課程作成のパンフレット
資料 126 2011 年度 理学部シラバス
資料 127 医学部、看護学部、薬学部、理学部年間授業時間割表（理学部は、履修案内に記載あり）
資料 128 看護学部ホームページ http://www.nurs.toho-u.ac.jp/
資料 129 東邦大学大学院理学研究科学位規程
資料 130 看護学部教育ポータルサイト
http://camp.toho-u.ac.jp/portal/nurs/contents/syllabus/index.php
資料131 東邦大学大学院理学研究科学位規程細則65

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容（Ⅳ－２．教育課程・教育内容）
１．現状の説明（１）教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成しているか。
<1> 大学全体
各学部のカリキュラム編成にあたっては、専門教育、教養教育、外国語、情報教育に関わる授業科目等の配置を随時見直し、体系的かつ効果的な編成となるよう配慮している。
特に、教養教育にあっては、総合的な視野から物事を見ることのできる能力および自主的・
総合的・批判的に物事を思考し、的確に判断できる能力を育成するとともに、豊かな人間性を涵養し、高い倫理観をもった人材を育成するよう配慮している。
各学部・学科とも今後ますます国際化が進むことを考慮し、英語以外の外国語も選択科
目として取り入れ、外国語教育の充実を図っている。
また、現行の初等中等教育システムや入試制度から生じている高等学校での未履修科目については、各専門分野に必要とされる導入教育を選択必修、自由選択、入学前教育など
によって行い、円滑な高等教育への移行を図っている。
さらに、医学部、薬学部、看護学部および理学部臨床検査技師課程は、教育成果が国家試験で問われる特殊な環境にあり、国家試験の求める水準を十分に満たす有能な卒業生を輩出できるよう国家試験にも対応した教育課程を組み込み、随時見直しを行っている。
大学院では教育目標に沿って、教育課程は適切かつ体系的な編成がなされており、教育効果をあげるための履修指導、体系的なカリキュラムによる教育・研究指導がなされている。加えて、学術研究の進歩、科学技術の高度化、国際化等の動向にも配慮し、さらに高度専門職業人や研究者に必要な倫理観の涵養に留意し、実践力を修得する講義科目を配置している。
<2> 医学部
教育目標・学位授与方針および教育課程の編成・実施方針に基づき、医学教育モデル・
コア・カリキュラムに準拠して、2004 年カリキュラムを基本として編成し実施している 34）。
医師養成に直結する医学準備教育および専門科目は全科目必修としている。１年次に医学準備教育、１年次秋学期～２年次に基礎医学科目、３～４年次に臨床医学科目を配置し、４年次までに臨床前教育を終了する spiral learning としている。患者の安全に配慮して
臨 床 実 習 を 効 果 的 に 行 え る 知 識 お よ び 技 術 の 準 備 が で き て い る こ と を 共 用 試 験 の CBT（Computer Based Testing）並びに OSCE（客観的臨床実技評価試験）で確認した後、５～６年次春学期で臨床実習を実施している。５年次の臨床実習は全科必修で医療の現状を知ることを目的とし、６年次の臨床実習は選択制で診療参加型とし卒後臨床研修に円滑に移行できる実地能力の育成を目指している。６年次秋学期は集中臨床講義で、国家試験に向けて知識を整理し総括を行う。
基本的な医療人としての資質の涵養を目的として、全人的医療人教育を必修科目として
１～４年次にかけて一貫した spiral learning で実施している。幅広い視野を継続して涵

66

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容養するための教養科目に関しては、１～４年次の間に 18 単位を下限、30 単位を上限とす
る選択科目制を取り入れている。全学年を通じて週 1 日（水曜日）をあてて、学年を越えて選択でき、学習成果が上がるように配慮している。
いわゆる教養教育でも医師養成に直結した自然科学科目（物理、化学、生物）、数学・情
報科学、心理学、生命倫理、コミュニケーションなどは、医学準備教育と位置付け、全科必修で実施している。幅広い視野を涵養するための科目をいわゆる教養科目と位置付け、選択科目として実施している。
<3> 薬学部 117)
本学部が掲げる教育目標を達成するために、教養教育では、語学力、コミュニケーショ
ン能力、倫理性の育成を目的とした科目を主に低学年に設置している。ただし、英語（英会話を含む）やヒューマニズム（倫理）教育関係の科目は、１～４年次の各学年に開設している。専門薬学教育では、科学の基礎学力、科学者としての目と心、問題解決能力の育成を目的とした科目（講義、実習、演習）を開設している。卒業所要単位（186 単位）の
うち、必修単位（179.5 単位）の中で各科目群が占める割合は、専門教育科目：約 90％、教養教育科目：約 6.5％、外国語科目：約２％である。
教養科目は、将来薬剤師として医療現場で働くために必要な幅広い人間性を涵養することを目的とし、１年次対象科目として主に人文社会系科目を中心に 12 科目配置している。
うち法学、倫理哲学、心理学、保健環境論の４科目（いずれも各１単位）を必修科目とし、残り８科目（いずれも各１単位）については４単位を履修しなければならない選択必修科
目としている。外国語科目は１、２年次に英語を必修科目とし、さらに３、４年次においても選択科目として配置している。第２外国語としてドイツ語・フランス語・中国語を１
年次の選択科目として配置している。また、薬学への導入科目として、各界で活躍する薬剤師を招聘し講義を行う薬学への招待、病院・薬局・研究所等の施設訪問並びに不自由体験を実施する早期体験学習、医療人としての倫理観の涵養を目的とするヒューマニズムⅠ、
自己表現・コミュニケーション等の涵養を目的とするプレゼンテーションをそれぞれ設定
し、早い段階での医療人としての心構えを修得させるよう努めている。
薬学専門教育科目として薬学基礎系科目並びに医療系科目は、２年次以降に講義、実習
および演習を系統的に配置し、豊富で正確な専門知識・技能・技術、高い実務能力を持つ人材の育成のための教育を実践している。さらに、科学的根拠に基づいた論理的な考え方
やリサーチ・マインドの育成のために卒業研究を４～６年次に配置し、６年次７月には卒業研究発表会を開催し、その成果を全学生が発表する。
専門基礎科目と医療系科目（講義・実習・演習）は、豊富で正確な専門知識・技能・技術、高い実務能力を持つ人材の育成のための教育に必要な科目として２年次以降に系統的に配置した。さらに、科学的根拠に基づいた論理的な考え方やリサーチ・マインドの育成のために卒業研究を４～６年次に配置している。
教養教育は、国際感覚・国際交流能力、コミュニケーション能力、倫理性の育成を主な目的とした教育として位置付けている。一方、専門教育は、豊富で正確な専門知識・技能・技術、高い実務能力を持つ人材の育成、さらには、科学的根拠に基づいた論理的な考え方
やリサーチ・マインドの育成のための教育として位置付けている。

67

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容<4> 理学部
各学科および臨床検査技師課程と教員養成課程では、教育課程の編成・実施方針に基づいて、それぞれに必要な授業科目を体系的に配置し開設している 40, 126)。学部共通的に提供される教養科目については、各学科の教育課程の編成・実施方針を反映し、必要な授業科目を開設している。
各学科の教育課程の編成・実施方針を反映したかたちで、専門教育と教養教育の位置付けがなされている。教養教育科目では、社会と科学の関係についての学びを重視した科目を増設させ、また社会人力の涵養を目指したキャリア科目を 2011 年度より開講している。
学科および課程別の説明を以下に述べる。
(1)化学科
本学科の教育目標に従って専門基礎科目を充実させた教育課程を組んでいる。１年次春
学期は高校と大学の架け橋となる基礎的な科目（講義、演習）を準備し、１年次秋学期から２年次秋学期に基礎科目を必修科目として設置している。３年次は必修科目を少なく選
択科目を多く配置して、学生の興味に従ってより高度な基礎および応用化学を学ぶように組んでいる。４年次は１～３年次の学習成果を活かしながら、さらに応用的に発展できる
よう卒業研究（選択科目）を置いている。
前述のように、学年が進むにつれて、基礎的内容から応用的な内容にスムーズに入っていけるよう、必修および選択科目を体系的に配置している。実験・実習においても連続性を考慮し、１年次に基礎化学実験、２年次に無機・分析化学実験、３年次に有機化学実験
および物理化学実験を配置し、卒業研究への地固めとしている。
教養教育科目は社会人として求められる人間性や人間力、国際性の涵養を主たる目的としている。その中にあって自然数理系並びに外国語コミュニケーション系科目は、専門教
育科目との関連性が高くなっている。専門教育科目は化学とその応用分野で科学的な思考力を発揮して活躍できる人材の育成を目的としている。また、生命科学系で活躍することを目標としている学生のために臨床検査技師課程（定員15名）を置いている。
(2)生物学科
本学科の教育目標に従って専門基礎科目を充実させた教育課程を組んでいる。
生物学の進歩に応じた柔軟な科目の配置は、春学期と秋学期に開講する３～４年次の生物学特論で対応している。学外での野外実習等についても、１単位分を認めることにより、本学科の実習ではカバーしきれない分野（例えば、亜熱帯サンゴ礁域の海洋生物学実習）の学修機会を保証している。さらに、意欲のある学生は、教養教育科目 20 単位、専門科目
75 単位を充足したうえで、自由選択科目として理学部他学科の科目を履修することができる。
本学科では、社会人力の涵養を目指したキャリア科目（学部共通科目）を重要な教養教育科目として位置付けている。学年が上がるとともに、教養教育から専門教育へ唐突に移行するのではなく、１年次から学科の専門教育と、教養教育科目を並行して履修をはじめ、徐々に専門教育の割合を高めるようにしている。また、医療関連分野で活躍することを目標としている学生のために臨床検査技師課程（定員15名）を置いている。

68

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容(3)生物分子科学科
本学科では「生命現象を化学の言葉で語る」という目標の下に、生物学および化学の基礎科目から専門性の高い科目並びに医学との学際領域の科目など必修 20 科目、選択 48 科
目を用意している。また、臨床検査技師課程（定員 15 名）のための資格科目を置いている。
１年次に教養科目および専門基礎科目、基礎実験科目を配置し、２～３年次では専門性の高い科目および実験を配置している。４年次ではそれまでに学修した知識をもとに研究に取り組む卒業研究（選択科目）を置いている。
教養教育科目は社会との関わりのなかで、学ぶことやよりよく生きることへの主体的な態度を身に付けることを目的としている。専門教育科目は、科学的で論理的な思考力を持
ち、生命科学の専門知識を具えた、社会で活躍できる人材の育成を目的としている。
(4)物理学科
教育目標を達成するために、専門科目では、必修30科目・選択35科目が用意されており、それらの科目は18の学習教育目標と関連付けられていて必要な授業が開設されている。授業科目は、順次性を持ち明確に配置され、科目名にA、B、Ⅰ、Ⅱなどの順序付けがされている。
教養教育の位置付けは一般教養、人間性、倫理観、コミュニケーション能力等の人間力の養成と専門科目へ連結するための理数系基礎知識の修得である。専門教育の位置付けは物理学の基礎を身に付け社会の要請に応えうる応用力ある人材を育成することである。
(5)情報科学科
教養科目のほか、２つのコースに共通な基礎となる数理科目群・コンピュータ系科目群と、コースごとに専門性の高い選択科目群を用意し、所属するコースに応じて履修できる。
また、専門科目には数学および高校情報の教員免許取得に必要な科目、社会調査士資格取得に必要な科目が配置されている。
また、１年次に教養科目および専門基礎科目、２・３年次に専門性の高い選択科目群と実験科目を体系的に配置している。４年次ではそれまでの履修内容を総合的に用いる卒業
研究（必修）を課している。
教養科目は、人間性、コミュニケーション力を養うとともに、情報科学をより有益な形で社会に応用するための幅広い知識の修得を目的とする。
専門科目は、情報科学の専門的な内容を基礎から応用まで学び、社会で役立つ情報科学を身に付けることを目的とする。
(6)生命圏環境科学科
本学科は、豊かな人間性をもって自然科学・社会科学を駆使し各方面で活躍できる人材を育成するため、教育課程をコア科目とコース科目とに編成し体系的に実施している。すなわち、コア科目として自然科学全般にわたる科目、人文・社会科学系科目、語学・コミュニケーション系科目などを開設し、コース科目として専門的な科目を開設している。
主として２年次まではコア科目、３年次ではコース科目を履修することとしており、学年の進行とともに順次内容を深めて、４年時の卒業研究でそれまでの学修成果を集大成できるようにしている。

69

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容
教養教育は、自然科学の基本的な法則・原理を理解し、科学的思考力を養うとともに、
人文・社会科学的視点を会得し、コミュニケーション能力を磨く教育として位置付けている。専門教育は、さらに広範囲に及ぶ環境科学の中で自分の得意とする分野を見出し、より専門的な知識と技術を身に付けて、環境問題の解決への実践的な方法を修得するための教育として位置付けている。
(7)教員養成課程 132)
教員養成課程で開講されている科目は、全て教育職員免許法に定める規則に則って、開設・運営されることになっており、本学においても法律上必要とされる授業科目は全て開設されている。
本課程で履修する科目群は、学年ごとに系統性・順序性を考慮して配置されている。
教員養成課程の教育において、教養教育は極めて重要であり、高度な専門的知識・技術を身に付けるだけでなく、豊かな人間性、幅広いものの見方、考え方、他者との協調性、チームワーク、リーダシップなどの教員として必要な資質・能力の形成が、教養教育科目
によって培われると考えられる。本課程では、教養科教員と連携して協議を行い、教養教育と各学科での専門的教育、教員養成課程での教員養成教育の３つがバランスよく学生の経験の中で機能しえるようなカリキュラム編成や教育プログラムの開発を継続して行っている。
(8)臨床検査技師課程 133)
本課程においては、厚生労働省の指定する授業科目および指定する時間以上を開講し、授業科目については順次性のある体系的な配置をしている。
また、本課程では当該３学科それぞれの教育的特徴を備え、生命科学の一分野である臨床検査学を修めた「良き医療人」を育成する専門教育を行っている。
<5> 看護学部
看護実践能力の育成を目的に、一般教育領域・基礎領域・専門領域Ⅰ・専門領域Ⅱ・統合領域と積み上げて教育をしている 43, 130)。また、看護師国家試験受験資格取得のための指定規則の時間数と、助産師と保健師の国家試験受験資格取得のための指定規則の時間数とを考慮し配置している。
学生の精神的・人間的な成長を促すために、１年次の一般教育領域では体験的に学ぶ文化講座 134～ 136)、自然体験学習 137) 、２年次には日本文化研修 138)を配置している。専門職として技術・知識を学ぶ前に、人間を理解できる広い視野と高い感性を培う科目を配置している。
教養教育は、専門職の基盤となる人間形成の教育と位置付けており、「人間性を養い感性を培う」、「視野を広げる」、「自然科学の基礎を学ぶ」の３分野の各科目を配置している。専門教育は、教養教育で培われた人間性を土台として、看護職として必要とされる
専門的技術と知識を身に付けるための教育と位置付けており、専門基礎および各看護領域の講義、演習、実習を学修進行に合わせて配置している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）

70

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容
本専攻の授業科目 120) には、共通必修科目として、将来の指導者として必要な教育能力と学習評価能力を育成する医学教育学（講義、実習）、医学研究に携わるものに必須の知識および法的手続き等を学ぶ医学研究基礎（講義）、研究の事例を数多く知ることで研究の企
画・展開方法を学ぶ医学研究演習（演習）を計６単位開設している。専攻科目ごとに、必修科目として講義、実習、演習を計 20 単位開設し、高度な専門知識の修得と、研究の企画、立案、遂行から論文として纏め上げるまでの能力を育成する。共通選択科目として話題性の高く進展が著しい腫瘍学、脳神経科学、生体防御学を計 10 単位開設し、２単位以上の修得を義務付けている。また、広い視野を育成するための各専攻科目に対応した選択科目を49 科目設定している。学生は所属する系の中から選択することが可能で、２単位以上修得することを義務付けている。
コースワークは、必修科目として、医学教育学（講義、実習）２単位、医学研究基礎２
単位、医学研究演習２単位、および専攻科目の高度専門知識を学ぶ特論４単位、選択科目
として、共通選択科目から２単位以上、系で定められた選択科目から２単位以上を修得する。リサーチワークは、専攻科目の専門知識と研究動向、研究の企画・立案のプロセスを学ぶ演習８単位、研究方法、実験方法を修得し、研究計画を立案して実行する実習４単位、論文の校正、記載方法など実際に論文を書きながら修得する論文指導４単位とで構成されている。在学中は単位とは別に、研究活動に従事し、国内外で活躍できる能力の涵養に努めることを求めており、リサーチワークに重点を置いている。
(2）医科学専攻（修士課程）
本専攻の授業科目 121) には、医学研究を遂行するにあたって必要な法的手続き、倫理指針、
動物実験指針等についての講義科目（医科学研究序論）、研究計画立案等の手順の修得に関わる演習（医科学演習）、および研究の実施に関する実習（医科学特別研究）を必修科目として開設し、18 単位の修得を義務付けている。理系・文系の４年制大学学部教育を受けた
多彩な背景をもつ学生を受け入れていることから、能力に応じて少人数教育で実施する選
択科目を 18 科目 36 単位開設し、12 単位以上の修得を義務付けている。必修科目は１年次からの設定で、選択科目はいずれの学年でも選択することが可能で、自らの学習履歴、専攻科目との関連で選択することができる。
コースワークは、必修の医科学研究序論２単位と選択科目６科目 12 単位以上で構成される。選択科目については、研究指導者と相談しながら最適なものを選定し学習していく。
リサーチワークは、専攻科目の専門知識と研究動向、研究の企画・立案のプロセスを学ぶ
医科学演習４単位と医科学特別研究 12 単位とで構成されている。在籍中は単位とは別に、研究活動に従事し、知識を応用できる能力、実践力の涵養に努めることを求めており、リサーチワークに重点を置いている。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
専門科目に関しては、講義科目と演習科目がほぼ同等の重みで開設されている 45)。また、修士論文、博士論文の作成のための研究遂行が必須であるため、研究の方法論として看護研究法（修士課程）または看護学研究法特論（博士課程）を共通科目として全員が学修するとともに、看護学特別研究（研究および論文作成）に時間をかけて行うようにカリキュラム構成されている。

71

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容
これらの科目の履修に併せて、指導教員の指導の下に研究計画書を作成し、実際の研究が開始される。概ね 1 年間は主にコースワークを中心とし、２年次以降がリサーチワーク
を中心とした展開となっている。また、性・生殖看護分野の助産実践コース履修者に対しては、助産師国家試験受験資格を取得するために必要な授業科目を配置し、必修科目として開講している。
<7> 薬学研究科 46)(1)医療薬学専攻(博士後期課程)
本課程では講義科目を開講しておらず、カリキュラムは演習科目、実習科目によって構成されている。
演習科目は、各研究室におけるセミナー、文献講読等である。１年次から３年次まで継続して演習を履修することにより、研究の基礎となる豊かな学識を醸成する。また、実習
科目は３年間の研究指導により単位を認定する。
演習科目として、医療薬学演習Ⅰ（１年次、４単位）、医療薬学演習Ⅱ（２年次、４単位）、
医療薬学演習Ⅲ（３年次、４単位）を開設し、実習科目として、医療薬学課題特別研究（１年次～３年次、18 単位）を開設している。いずれも必修で、合計 30 単位となる。
本課程は、必要単位 30 単位のうち、コースワーク 12 単位、リサーチワーク 18 単位となっており、適切な比率と考えられる。
(2)薬科学専攻(修士課程)
開設科目は、講義科目として医薬化学、生物活性学、医療薬剤学、生体分子科学、医薬資源学、衛生薬学、臨床薬学の７分類に 18 科目を、演習・研修科目として薬科学研修の分類に演習科目２科目、研究科目１科目をそれぞれ設定している。
教育課程の編成は、講義、演習および研究の３つを大きな柱として編成している。
講義科目については、薬学部以外の出身者が多数を占めることから、基礎薬学関連科目を中心とした選択科目を 18 科目配置し、うち 10 単位以上を選択する。なお、修了後の学生の進路を鑑み、医療系講義科目も３科目開講している。
演習科目については、学生が所属する研究分野において、講師以上の教員の指導の下、文献調査、基礎実験結果のまとめ、さらにはそれに基づいたゼミ、ディスカッションを通じて考察・演習を行い、各専門領域における知識や技術を自ら積極的に身に付ける能力および創造力の涵養を目的としている。
また、研究科目は、各々が所属する講座でのテーマについて、研究または調査活動を行い、それに基づき教員の指導の下、修士論文としてまとめる。原則として２年次２月に修士論文発表会を行い、審査の後、合否が決定される。
課程は、必要単位 30 単位のうち、コースワーク 10 単位、リサーチワーク 20 単位となっており、適切な比率と考えられる。
<8> 理学研究科 122)
博士前期課程では、研究科共通科目（６科目を開設し、選択 2.5 ないし 4.5 単位以上）のほか、各専攻で定める専攻共通科目（必修、計 20 単位）、専攻基礎科目（２～５科目を開設し、選択 1.5 ないし２単位以上）、専攻専門科目（４～７科目を開設し、選択４単位

72

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容
以上）で、計 30 単位以上を開設しており、履修方法は、大学院教務ガイダンスにおいて、体系的に履修するように指導している。
研究科共通科目は、生命・科学倫理、科学技術と社会、企業講座、科学英語特論Ⅰ、科学英語特論Ⅱ、企業研修の６科目を開講しているが、これらは、科学者の社会的責任や倫理、英語によるプレゼンテーション能力や論文執筆能力の向上、インターンシップへの参加など、研究者としての基礎の涵養ないしは社会的実務の中核を担いうる人材の基盤づくりを目指したものである。
また、博士前期課程では、必要単位 30 単位以上のうち、コースワーク 14 単位以上、リサーチワーク 16 単位（必修）となっており、適切な比率と思われる。
博士後期課程については、専攻ごとに独自の授業科目を配置しており、必要単位 30 単位のうち、コースワーク６単位、リサーチワーク 24 単位となっている。これも適切な比率と考えられる。
（２）教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供しているか。
<1> 大学全体
全ての学部において、最高学年に至るまで、学年ごとにきめ細かく効率的なカリキュラ
ムが編成されており、学士課程教育に相応しい教育内容が提供されている。
高校から大学の専門基礎教育への円滑な移行のために、各学部では必要な初年次教育を準備して提供している。
また、各研究科では、学位授与の方針、教育課程の編成・実施方針等に沿い、それに相応しい教育内容を検討し、提供している。
<2> 医学部
１～６年次までの授業科目については、学則 2)およびシラバス 34)に示すとおり課程教育にふさわしい教育内容を提供している。本学部の特徴である全人的医療人教育は、必修科目として実施しており、１年次では、初年次教育を兼ねた early exposure としての学内外の医療施設体験、倫理教育、コミュニケーション教育を順次継続的に実施している。２年
次では生命倫理や医療倫理、３年次ではリスク・マネージメント、医療コミュニケーショ
ン教育、４年次では医の倫理、多職種連携、医療情報を実施している。
１～４年次の間の選択科目として、約80科目（人文科学、社会科学、芸術、健康科学、
自然・環境科学、基礎医科学、外国語）を設定している。全学年を通じて週１日（水曜日）が当てられ、学年を越えて選択でき、学習効果が上がるように配慮している。また、国際化に対応したアドバンストの外国語教育は選択科目の中に導入している。
また、高校で未履修あるいは受験で選択しなかった自然科学科目（物理、化学、生物）に対し、必要最低限の知識獲得を目的として、基礎物理学・基礎化学・基礎生物学の選択
必修プログラムを初年次の導入時期に実施し、その後の医学準備教育への円滑な移行を図っている。
<3> 薬学部
教養科目は、将来薬剤師として医療現場で働くために必要な幅広い人間性を養うことを73

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容目的とした教育内容の科目を提供している。例えば、倫理哲学やヒューマニズムでは、生命科学と医療の分野で近年提起されている遺伝子操作、脳死、臓器移植などの問題を取り上げ、このような諸問題の規範、価値および義務等を通じて、医療人としての倫理性を培う教育を行っている。さらに、専門基礎科目と医療系科目では、科学的な基礎から応用に関する知識に加え、疾患と薬物治療に関する専門知識・技能・技術、高い実務能力を持つ人材の育成を目的とした講義・実習・演習を提供している。そのうえで、科学的根拠に基づいた論理的な考え方（問題解決能力）の育成を主要目的とした卒業研究を４～６年次に提供している。
高校での化学、生物、物理、数学の教育には、学生間で習熟度に違いがあり、また化学以外は未履修の科目もあるため、１年次学生の専門基礎科目の講義は、なるべく基礎から教授している。また、化学、物理、数学の各科目について習熟度の低い学生に対しては、リメディアル教育の一環として初等物理学演習、初等化学演習、初等数学演習を１年次春
学期に自由科目として配置している。
<4> 理学部
学部共通的に提供される教養教育科目では、社会と科学の結びつきへの理解を目指す人
文社会系科目を数多く設置し、同時に、理学部として広く数理科学を学ぶための数理系科
目も充実させている。また、社会人力の涵養を目指してキャリア科目を 2011 年度より開講、スポーツ健康科学系科目や外国語・コミュニケーション系科目と併せて、学生たちの表現力、コミュニケーション力の向上に寄与している。
１年生対象のキャリアデザインⅠは、大学での学びへの導入を目的として開設し学部共通的な初年次教育の役割を担っている。また、高校での未履修部分をカバーすることを目的として化学入門、生物入門、物理入門を１年次対象に設置し、専門基礎教育への橋渡しの役割を担っている。
教員養成課程では、各学科での教育と連動させつつ、４年間で無理なく教員養成課程の履修ができるように配慮した教育内容を提供しており、臨床検査技師課程においても、教育目標を十分達成できる科目を配置している。
各学科の具体的取り組みは、以下の通りである。
(1)化学科
１年次秋学期～２年次秋学期は、専門基礎科目を必修科目（合計 15 科目）として多く置き、同時に選択科目として物理学Ⅱ・Ⅲや生物化学Ⅰ・Ⅱ、分析化学Ⅱのように基盤となる科目を設置している。３年次には必修科目を少なくし（３科目）、選択科目（合計23 科
目）を多く置いている。４年次には卒業研究のほかに化学特論や機能性高分子科学のように応用的で社会との関連が高い科目を設置している。学生実験は基本から着実に習得できるよう、１年次秋学期から３年次にかけて段階的に１週あたりの回数を増やしている。臨
床検査技師課程は化学に基盤をもつ人材の育成を目標としているため、３年次からの履修としている。この課程では、化学の専門科目の他に臨床検査技師として必要な科目および実習を２年間で履修するようになっている。
１年次春学期には化学を学ぶ意義や社会における化学の役割を考える化学セミナーや一般化学Ⅰ、一般化学Ⅱ、無機・分析化学演習Ⅰ等を配置し、高校から大学への橋渡しをし74

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容ている。
(2)生物学科
入門科目の履修の厳格化、基礎生物科学演習の開講により、初年次から高年次科目への移行に配慮し、生物学科の学士課程教育に相応しい教育内容を提供している。
AO 入試および指定校制推薦入試によって入学する学生に対応するため、入学前教育の充実による学力の補償を目的としたスクーリングを実施している。また、高校で習得しておくべき学習内容の習熟度を入学時に評価・判定するための試験を化学、生物に関して実施し、不可となった学生に対して化学入門、生物入門の履修を義務付けている。この科目は、卒業基準単位に含まれないが、合格しなければ卒業研究の履修ができなくなる、という基準を設け、高校での未履修部分を補い、かつ専門基礎教育への橋渡しの役割を確実にしている。
また、１年次生が、高校時までの受け身の姿勢から、大学での自主的な学習形態への変化に迅速に対応できるよう、本学科卒業生の高校教諭に依頼し、基礎生物科学演習を開講
し、新入生の学修意欲の掘り起し、意識改善に取り組んでいる。
(3)生物分子科学科「生命現象を化学の言葉で語る」ことを目標として、化学と生物学の専門科目を設置し、学科の学習教育目標を十分に達成できる科目を設置している。
高校における化学、生物の履修状況が異なり、習熟度にも差があるため、１年次において専門科目への橋渡しとして基礎化学、基礎化学演習、基礎生物学を設置している。
(4)物理学科
本学科では、学習教育目標を十分達成できる科目を配置し、学士課程に相応しい教育内容を提供している。
１年次の科目には、物理学の考え方を身に付け、それを人に伝える力を養う物理学序説、
コンピュータ・リテラシーを修得する情報科学概論A・B、社会において物理学が果たしている役割を学ぶ物理学概論および理科のリメディアル科目があり、初年次教育を意識した
カリキュラムを含んでいる。リメディアル科目は現役の高校の先生が非常勤講師として授業を担当しており、高大連携の一端を担っている。また、入学前教育においても高校の先生を加え連携を図っている。
(5)情報科学科
専門課程として求められる専門能力の養成に必要な教育内容を提供している。また、本学科独自のキャリア教育を 2007 年から施行している。
習熟度の低い学生を対象に特別ゼミとして１年次に数学の復習クラスを設けた。また、同じ特別ゼミの枠の中で、大学導入科目であるレポートの書き方やプレゼンテーションの仕方などの授業も用意し、さらには１年次科目に飽き足らない学生に向けたアドバンスク
ラスも併設して、入学者レベルの多様化に対応している。そのほか、１年次に学習への動機付けを目的として、コース別の概論科目を開設しコースの応用分野を一巡りする機会を設けた。また、１年次生が大学での勉学の仕方に不慣れであることを想定し、プログラミ
ングや情報数理の演習授業を少人数化して、手厚い対応を提供している。

75

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容(6)生命圏環境科学科
１年次および２年次では、自然科学の重要事項の理解、法律・経済など社会科学的な視点の習得、豊かな教養をもとにしたコミュニケーション能力の向上を図るようにしている。
３年次からは、地球科学、環境生態学、環境化学、環境管理・創成科学の４コースの中から一つを選択してより専門的な学修を進め、４年次の卒業研究に有効に繋がるようにしている。
１年次と２年次の学生を対象として、週に２回ずつの基礎物理学・基礎化学・基礎生物学・基礎地学とそれに対応した実験科目を用意しており、高校で履修していない場合や、理解が不十分な場合も学修を進めることができるように配慮している。
<5> 看護学部
看護職者として必要な人間形成を図るための独自の教育を行っている。すなわち、通常行われているような一般教育科目のみならず、１年次には「文化講座」 134～136) で書道・華道・茶道・絵画・演劇・文学・音楽から選択学習し発表会を行っている。「自然体験学習」
137)

では、災害時を想定した３泊４日のキャンプ生活を必須としている。２年次には「日本文化研修」138)として禅寺にて座禅体験を行わせている。このような体験を通して、専門職者に必要な精神と教養を身に付け、３年次以降の専門科目の講義・演習や病棟での看護実
習が効果あるものとなっている。
大学教育で必要なレポート作成や発表に必要な IT 能力を高めるために、１年次に「情報と科学」において、パソコンによる文書作成、図表の作成、およびプレゼンテーションのためのスライド作成などを講義・演習の形式で学習させている。専門職の業務実態を早期に理解させるために、入学後すぐに「看護学基礎実習」において少人数グループで病棟見学などを行い、看護職者としての将来設計のためのイメージを図りやすくするような教育を配慮している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
専攻分野の高度で最新の知識を必修の講義科目として、関連領域の知識を選択の講義科目として提供する。演習では、これらの知識の問題点を抽出し、それを解決するための研究の企画立案を行い、理解を深め応用力を育成する。実習では、研究を実践し、結果から問題点の修正を図り、新しい知識を獲得するプロセスを体験することで、先端知識の展開
を指導教員とともに実践する。医科学専攻（修士課程）では、これらのプロセスを論文形式で纏めることで実践力を涵養する。医学専攻（博士課程）では、国際雑誌（領域によっては国内雑誌）に論文として掲載することで、研究の企画立案から結果の解釈、新たな理論を客観的に評価できる能力を涵養することを目指している。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
大学院教育においては、科学的な論文作成のために、Evidence Based Approach の手法
を看護学の研究方法論の科目として必修としている。各専門分野や領域においては、最新の情報に基づく講義やゼミを開講している。なお、修士課程においては、専門看護師および助産師の資格修得のためのコースを設けている。

76

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容<7> 薬学研究科
医療薬学専攻(博士後期課程)では、３年間行われる実習科目は、専門分野の高度化に十分適合する教育内容となっている。
薬科学専攻(修士課程)では、研究科目については、講義科目、演習科目を通じて修得した基本的知識をもとに、指導教員が研究指導を行い、最終的に修士論文を作成する。なお、必要に応じて指導教員の他に研究関連分野の教員による連繋指導の実施も可能であり、専門分野の高度化に十分適合する教育内容を提供できている。
<8> 理学研究科
各専攻は、それぞれの専門分野の高度化に対応し、最先端の情報や最新の研究成果を取り入れて、教育内容の充実を図っている。また、教育面でのポテンシャルを保つため、プ
ロジェクト研究の利用および連携大学院の充実を進めている。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
医学部、薬学部、看護学部は高度な専門的職業人を養成する必要上、学部の専門性・独自性が高く、大学としてもこれを尊重している。教育課程の編成・実施方針等の制定・改正等については、学部が FD や教育ワークショップ等で、その時々の環境や社会的要請を考慮した上で、企画立案するが、規定上、学部単独では決めることができず、教授会、大学協議会、理事会と段階を踏んでの審議が必須であり、その過程で適切性についての検証が有効に行われている。
<2> 医学部
1） 教養教育の中で、医師養成に直結したものは医学準備教育として全科必修で実施している。選択科目は１～４年次に週１日（水曜日）に学年を越えて選択できるように配置されており、医療人として幅広い視野を涵養するのに役立っている。
2） 基礎および臨床医学科目は、医学教育モデル・コア・カリキュラムの内容を網羅し、かつ超える内容を含むように設定されている。基礎と臨床の間で重複が見られるが、反復により知識の定着を目指したものである。可能な限り器管機能系に沿った統合型
で効率化を図り、チュートリアル（医学部ではテュートリアルと呼称）と講義のハイブリッド型で能動的な学習姿勢が実現している。
<3> 薬学部
６年制カリキュラムの科目内容および学年配当は、「薬学教育モデル・コア・カリキュラ
ム」をもとに配置されている。特に臨床系の講義、実習、演習の充実が図られ、従来の４年制と比べ、倫理哲学、ヒューマニズム、プレ実務実習などの科目が多く配置された。これらを通して医療人としての倫理性向上に一定の成果を上げている。

<4> 理学部

77

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容
必要な授業科目の開設や教育内容については、各学科で常に検討を行っており、必要な整備は進んでいる。
また、理学部教育開発センターを中心に学部共通的な教育について議論を進め、キャリ
ア科目の設置や、初年次教育の充実が図られている。
(1)化学科
本学科では、特に実験実習に力を入れている。そのため、これらにまじめに取り組み、
実験科目の単位を全て修得した学生の殆どは、どのような分野の研究室に配属されても、特段の支障なく卒業研究にスムーズに入ることができる。
(2)生物学科
生物と化学の２科目に関する、入学前教育、初年次教育については、入学時の達成度判定試験からリメディアル科目（生物入門、化学入門）の受講義務を課すかどうかの判断を行い、受講義務の生じた学生に対する入念な講義によって一定の成果を上げつつある。さらに、野外実習を重視することにより、生命現象を生物が生きている現場で理解する姿勢が養われている。
(3)生物分子科学科
化学を基礎とした生命科学へのアプローチを実現するために、初年次教育の基礎化学、基礎化学演習、基礎生物学を少人数教育で、きめ細かな教育を行ったことで、化学と生物学の基礎の修得に一定の成果が上がっている。
(4)物理学科
物理学は比較的順次性の高い学問であり、特に数学(微分・積分)は大学物理を学ぶうえで必須である。AO入試と指定校制推薦入試により早い時期に合格が決まる学生のために、2009 年度より数学に重点を置いた入学前教育を行い、2010、2011年度生においては、入学時に行う数学の到達度テストおよび春学期数学において改善が見られた。
(5)情報科学科
初年次教育について、プログラミング・情報数理の演習授業の少人数化により、習熟度の低い一部の学生に対しても時間をかけた指導ができている。
(6)生命圏環境科学科
興味のある分野が多様な入学者の学修に対応しその成果を保証できるように、基礎的でありかつ共通性の高い科目をコア選択科目として設定することにより、分野横断的なものの見方も習得する学生を育成することができた。その結果、卒業生の就職先として公務員、金融、公益性の高い鉄道関係等、理学部の中でも就職先として新たな職種の開発ができている。
<5> 看護学部
本学科の卒業生で看護師・保健師・助産師の国家試験受験該当者は全て受験しており 18) 、国家試験対策委員会を中心としたアドバイザー制 139)による長期的な学習支援が、学生や保護者の不安解消にも繋がり効果が上がっている。

78

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 医科学専攻（修士課程）の授業科目は、研究を遂行する能力を育成するための必修科目と幅広い周辺知識の修得のための選択科目とが体系的に配置されている点は評価できる。
2) 医学専攻（博士課程）では、指導者、教育後継者の育成を念頭に、2011 年度から医学教育学をコースワークとして必修としたことは評価できる。
3) 医科学専攻（修士課程）、医学専攻（博士課程）共に、リサーチワークを中心として、専攻分野の高度な最新知識の教育を提供できている。医学専攻（博士課程）では、共通必修科目に医学教育学を設定したことにより、教育と学習が一体化した能動的学習姿勢の涵養に繋がっている点は評価できる。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
建学の精神や教育理念等については、入学式やオリエンテーション等の場を利用し、学長や学部長が学生に対して直接語りかけているが、教養教育で建学の精神・教育理念等を教授する授業科目が無い。
<2> 医学部
1) ゆとり教育世代の入学者を迎え、かつ少子化にも拘らず医学部定員の増員が行われていることから、学力の低い学生が増加傾向にある。学生間の格差が広がり、余力のある学
生には意欲の低下、学力の低い学生には学習内容の消化不良をきたしている。
また、医療の国際化に対応した教育を目指している中で、必修の英語教育が、１年次のみであることの見直しが必要である。
2) 医学準備教育の自然科学科目は、学体系別の体制で閉鎖的であり、関連する基礎医学科
目との相互交流に乏しく、内容の重複あるいは欠落が見られる領域がある。器管機能系に沿った統合講義の弊害として、腫瘍学、栄養学など、基礎と臨床を縦断する科目設定がなく、体系的な理解が不足していることが懸念される。症候学としての講義を削減しチュートリアルを配置しているが、症候から診断・治療へと進む時系列に沿った理解力が不足していることが懸念される。能動的な学習姿勢の獲得を目指してチュートリアルを実施しているが、学習シナリオの作成が不十分で前年度のシナリオを使用することもあり、学生間の前年度資料のコピーで処理されてしまっているケースがある。６年次の臨床実習が、卒後研修における研修病院の見学にあてられ診療参加型実習としての役割を失いつつある。６年次秋学期の集中臨床講義は、国家試験に向けた知識の整理が目的
で、やむを得ないものであるが、臨床実習の実質化、国際水準を目指した医学教育の障害となっている。医学準備教育への円滑な移行を目指して、自然科学科目（物理、化学、生物）のリメディアル教育を実施しているが、期間が限られていること、到達目標の設定が明確でないことなどから、十分な効果が得られていない。
<3> 薬学部
６年制カリキュラムの科目の学年配当は、「薬学教育モデル・コア・カリキュラム」をも79

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容とに配置されているが、必ずしも SBOs（各時間到達目標）の順番が理想的な系統的配置となっていない点がみられる。開講時期や内容を見直し、さらなる教育効果向上に向けた改善を行う。
<4> 理学部
高大連携に配慮した理科教育は一定の充実をみせているが、数学、英語について、学部共通的な対策が講じられていない。個別の授業においては、高校での学習内容の復習はかなり行われているが、組織的な取り組みという点で、改善の余地がある。
(1)化学科
化学科に配置されている実験科目は、基礎的実験技術の獲得という点では一定の効果を上げているが、限られた時間内に多くの実験内容を盛り込まなければならないといった事
情から、実習テキストが丁寧すぎたり、担当教員やティーチング・アシスタントが学生に過剰に教えすぎたりする場合があり、学生が自らじっくりと考えて実験手順そのものを自分で組み立てるような機会が奪われている。
(2)生物学科
入学前教育、初年次教育の中で、物理、数学に関しては、十分とは言えない。理科教育を担う教員養成において、物理は最も基礎的な科目なので、この点を強化する必要がある。
(3)生物分子科学科
専門教育へのスムーズな接続を行うために行っている初年次の導入教育は成果を上げているが、一部の成績不振の学生に対するケアをきめ細かく行っていく必要がある。
(4)物理学科
授業に参加する意欲はあるがついていけない学生に対し、個人指導等の場を設けているが、必ずしも必要と思われる学生が参加していない。参加しない学生に対しての対策を講ずる必要が認められる。
(5)情報科学科
初年次教育において、少人数クラスは一定の効果はあるものの、完全に全員を救うことはできておらず、ごく少数だが落伍する学生が出ている。改善が望まれるが、具体的な手法は判明していない。また、初年次教育における動機付けが必ずしも十分でない。
(6)生命圏環境科学科
多岐にわたる科目間の横断的な繋がりをより強めて教育効果を高める必要がある。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）では、共通必修科目、専攻科目ごとの必修科目、共通選択科目、選択科目を体系的に配置してはいるが、研究能力の育成に重点を置いており、コースワー
クとしての周辺分野の高度な最新知識に関する選択科目の単位設定が少なく、十分提供できていない。コースワークの単位修得は下限のみの設定である。

80

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容<6> 薬学研究科
医療薬学専攻(博士後期課程)では、近年は修士課程からの進学者に比べ、社会人入学者
をはじめとして、修士課程未修了者の入学が増加している。そのため、本来ならば修士課
程で修得しておくべき基礎的学識が欠如している恐れがある。演習科目で補ってはいるものの、安易な受け入れによる教育研究の質の低下を防止しなくてはならない。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
理事会では、学外の理事・監事が選任されており、教育課程の編成・実施方針等の制定・改正等に関しては、第三者的な視点からも適切性の検証が行われているが、より有効性を増すために大学協議会への第三者委員の選任も検討する。
<2> 医学部
1) 今後ますます伸長させるために、必修科目および学習内容の精選を進め、学年を越えて
週１日の選択科目の履修が可能な時間を生み出す。また、夏季・冬季・春季の休暇期間中にも選択科目を設定できるようにして、選択幅を拡大する。リメディアル科目、先進科目を選択必修で置き、能力別教育体制を整備する。
2) 「より良き臨床医の育成」のための必修科目は、順次性を持って適切に配置されているが、学習内容は毎年増加を辿っている。消化不良にならないよう必修科目の内容について医学教育モデル・コア・カリキュラムを中心に見直し、コアとなる内容を精選する。
<3> 薬学部
６年制カリキュラムでは、「臨床に強い薬剤師育成」のための臨床教育、臨床系の講義、実習、演習等を配置して一定の成果を上げているが、今後も適切に見直しを行いつつ内容の一層の充実を図る。
<4> 理学部
理学部教育開発センターを中心に、さらに学部共通的な初年次教育の充実を図り、2012年度には、コミュニケーション力養成のための新たな授業をもう一つ開講する予定である。
(1)化学科
低学年のうちから研究や就職への興味を引き出すことを目的として、１年次に化学セミナー（必修、１単位）を配置している。現在様々な分野で活躍中の化学科の卒業生（女性を含む）を招き、働くことの意義について講話していただき、学生には感想のコメントを提出させている。学生のコメントより、この企画がよい刺激となっていることが伺える。
さらなる効果を期待し、教養教育科目の「キャリアデザイン」との連携を検討する。
(2)生物学科
学力に余裕のある学生の学力をさらに伸ばすと同時に、余裕のない学生の学力を引き上げて教育目標に到達させる。全ての学生について、学科で学んだことを活かせたと実感で

81

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容
きる職種への就職を増やすことを目指す。
(3)生物分子科学科
初年次教育において生物学と化学の基礎的な授業を少人数で行い、一定の成果を上げており、今後も学生の基礎学力向上のために継続していく。
(4)物理学科
学力に余裕のある学生の学力をさらに伸ばすと同時に、余裕のない学生の学力を引き上げて教育目標に到達させる。前者に対しては、十分な学習により（他大学を含めて）大学
院進学の学生も半分近くになることを目指す。
(5)情報科学科
初年次教育における少人数クラスや手厚いケアは、効果を上げているので、今後も教員の対応が可能な限り継続する。
(6)生命圏環境科学科
バックグラウンドや興味が多様な入学者の学修に対応して教育効果を保証できるように、
引き続き、コア科目とコース科目の設定、選択必修制、文理融合などの特長を活かし双方
向性の授業を進めていく。
<5> 看護学部卒業時の学生の教育目標の達成度に関しては、今後も卒業生の追跡調査を実施する。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 医科学専攻（修士課程）では、専門領域科目としての知識の到達度と、周辺領域科目としての知識の到達度について、見直しを行う。周辺科目としての選択科目の開講は、現状では隔年開講以外の方策はないが、他の研究科との乗り入れや、医学専攻（博士課程）
選択科目、学部選択科目との単位互換等を検討する。また、科目ごとに順次性についてのガイダンスを行い、教授内容の位置付けを講義の中に組み込むことにする。
2) コースワークとリサーチワークのバランスに関しては、随時見直しを行っていく。コー
スワークに関しては、共通必修科目、共通選択科目の内容を随時点検し、単位認定のための評価の方法を改善し、コースワークの比率を徐々に増やすように検討する。また、臨床医学のコースワークを社会のニーズに適合するように医学研究科運営委員会において教育内容および方法を企画および立案する。
3) 専攻分野に関しては、医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に、高度な最新の知識の教育を提供できており、これを継続する。医科学専攻（修士課程）における周辺領域の教育に関しては、他の研究科等との単位互換等を検討し、充実を図る。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
大学への愛校心や帰属意識をより高めるために、授業科目として建学の精神や教育理念、さらには大学の歴史・沿革、創立者に纏わる内容等を学生に教授することを検討する。

82

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容<2> 医学部
1) 学習内容を精選したカリキュラムを開発し、成人型学習の習慣を身に付けることを目指して、意識改革を促すためのレディネス教育を１年次に導入する。能力別クラス編成（学生の個別化）を教育委員会にて検討する。１・２年次の評価が著しく優れている学生には、３・４年次に自己学習の広範な裁量を与える。能力やモチベーションが高くより先進的な医学や研究に興味をもつ将来大学院へ進学予定の学生に対しては、大学院医学研究科単位となる自主選択制実習を導入し、リサーチ・マインドの醸成を図る。
国際化に対応した英語教育について2013年度から１～４年次まで継続して英語を必修化し、それぞれの時期の科目内容に合わせた英語（基礎医学英語、臨床医学英語）を充実させる。また、英語能力が一定のレベルに達しない学生に対しては、必修選択科目を導入して最低限の能力を獲得させる。
2) 医学準備教育科目と基礎医学科目とで、一般目標、行動目標、到達目標の見直しを行
い、内容の重複あるいは欠落が見られる領域の修正を行う。臨床医学科目においては、
特に多数の教員で担当している場合、科目内の教育内容と教育方法の統一化と効率化を再検討する。教育コーディネーターがコントロールすべき事項ではあるが、少人数の教員での一貫性をもった編成の有用性を３年後までに検討する。一部の臨床医学科目において、まず少人数の（比較的若手の）教員での一貫性をもった連続的な講義を施行し、従来型の多数の教員による講義と比較検討することも意義あることと考える。
その比較検討の計画・立案・実施には、教育開発室が３年後の施行を目標に担当する。
器官機能系に沿った統合講義の弊害を検証して、腫瘍学、栄養学など体系的な科目の設定、体系的な評価方法を検討する。症候学の講義テーマとチュートリアルの課題と整理して、症候から診断・治療へと進む時系列に沿った学習科目を再整備する。自然
科学科目（物理、化学、生物）のリメディアル教育の到達目標、評価方法と基準を定め、実質的な運用を図る。臨床実習については、紙ベースでの経験内容の評価や相応
しい教育内容を提供できているかの確認を行う。
<3> 薬学部
カリキュラムの内容は、薬学教育ワークショップや教務委員会での議論に基づき随時見直されているが、一部の講義・実習・演習については開講時期や SBOs の順番や内容を見直し、さらなる教育効果向上に向けた改善を行う。
<4> 理学部
数学・英語について、学部共通的な高大連携システムを理学部教育開発センターで検討する。
(1)化学科
丁寧すぎる指導や、過剰な教え方を考え直し、今後はバランスの取れた指導で、学生の自学自習の態度を涵養する方法を検討する。
化学文献講読Ⅰ、Ⅱ（３年次春、秋学期）は、15 名程度のクラスに分けて行っているが、多くの学生は、辞書を使用しても英語の化学文献を正確に読みこなすまでになかなか至らない。英語文献読解力の底上げを図るため、専門選択科目として当該科目の拡充を検討す83

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容
る。また、低学年のうちから化学文献に慣れ親しむという観点から、小グループごとにローテーションで研究室を回り様々な分野の文献講読を実施するような仕組みを検討する。
(2)生物学科
数学、英語、理科（特に物理）の初年次教育、高大連携による教育システムの強化に努める。
(3)生物分子科学科
多様な入学生に対する初年次教育は重要であり、さらに強化していく。一部の成績不振の学生に対するケアが不充分なので、今後さらにきめ細かい指導のシステムを検討する。
(4)物理学科
学力（意欲）不足で、退学する学生もいる。さまざまな入試形態で入学する学生をどのように卒業まで導くかは、これからも課題として残る。特に、個人指導等の場を設けているにもかかわらず、参加していない学生に対して、さらなる対策を検討する。
(5)情報科学科
初年次教育における少人数クラスでも、落伍する学生がごく少数ながら存在するので、それに対する対策を考える必要がある。従来の尺度での学習能力不足や意欲不足の学生に対する有効な対策は、なかなか見つからないが、今後も具体的な対策を継続して検討する。
また、初年次教育における動機付けが不充分な点を改善するために、教育開発センターのキャリア科目等による動機付けを目指す。
(6)生命圏環境科学科
科目間の横断的な繋がりをより強くして教育効果が上がるようにカリキュラムを 2011年度から大幅に改定した。今後はその実現に向けて努力していく。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）では、コースワークを念頭に置いた選択科目の充実を図るとともに、修得単位の設定値の見直し、選択科目の単位修得のモデルケースの提示などの改善策を、2013 年度実施に向けて医学研究科運営委員会が策定する。
<6> 薬学研究科
2012 年４月に開設予定の６年制薬学部を基礎とする４年制の博士課程においても、従来同様、社会人入学者が中心となることが予想されている。多様な人材の受け入れを図るた
め、講義科目も開講することとしている。講義科目はいずれも選択科目とし、学生に多様なカリキュラムを提供し、新たに設定する教育目標に相当する教育研究を実施していく。
４．根拠資料
資料 2

東邦大学学則資料 18 平成 22 年度 事業報告書（国家試験合格率の推移)
http://www.toho-u.ac.jp/corporation/finance/h22.html

84

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－２．教育課程・教育内容
資料 34 2011 年度 医学部シラバス(CD）
資料 40 2011 年度 理学部履修案内
資料 43 2011 年度 看護学部学習要項
資料 45

東邦大学大学院医学研究科看護学専攻『大学院学習要項・便覧

修士課程・博士

課程 2011』
資料 46 2011 年度 大学院薬学研究科シラバス
資料 117 2011 年度 薬学部シラバス
資料 120 東邦大学大学院医学研究科 2011 年度シラバス（CD)
資料 121 医学研究科医科学専攻（修士課程）平成 23 年度シラバス
資料 122 2011 年度 理学研究科シラバス
資料 126 2011 年度 理学部シラバス
資料 130 看護学部教育ポータルサイト
http://camp.toho-u.ac.jp/portal/nurs/contents/syllabus/index.php
資料 132 東邦大学教員養成課程規程資料 133 東邦大学理学部臨床検査技師課程規程
資料 134 看護学部文化講座のしおり
資料 135 看護学部文化講座発表会冊子
資料 136 看護学部アスクレピオン
資料 137 看護学部自然体験学習しおり
資料 138 看護学部日本文化研修に関する資料
資料 139 看護学科アドバイザー担当一覧

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Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法（Ⅳ－３．教育方法）
１．現状の説明（１）教育方法および学習指導は適切か。
<1> 大学全体
本学の学部・学科は全て自然科学系であることから、知識に加え、これらを実践できる技能を修得することを目的として、従来から伝授型の系統講義とほぼ同時限数の少人数の実習を取り入れ、自ら学ぶ教育を行ってきた。
しかし、専門領域の多様化、学ぶべき知識量の増加に加え、初等中等教育の自由度の増
大および入試制度の多様化による知識量の減少が重なり、知識を伝授する教育方法では学生および教員双方とも限界に来ている。そこで、各学部・学科では専門性に立った学習課
題発見型、問題解決型少人数教育（チュートリアル）の導入を推進し、自己学習スタイルへの転換を行っている。
自己学習を促進させるため、的確な評価方法、評価基準、外部評価（資格取得）の導入を進めている。また、シラバスの充実、履修指導の充実、教員の教育能力の向上に努め、マルチメディアを有効に利用した教育リソースのコンテンツ化を図り、学習支援体制の一層の強化を目指している。
大学院での教育評価については、講義科目は出席、レポート、試験などにより講義担当者が行い、研究は指導教員が随時指導するとともに、口頭発表・論文による最終審査に基づいて行っている。博士課程の研究指導については、研究中間発表会の実施、雑誌（英文を含む）への投稿指導など、必要に応じた適切な教育・研究指導および評価を行っている。
学位取得にあたっては、主査・副査からなる審査会が設置されており、適切な評価が行われている。
<2> 医学部
授業形態は、講義、演習、実習で構成される。学習すべき知識量が多いので、講義を主体に置いているが、知識の応用力を育成するため演習および実習を組み合わせている。医学部では、卒業研究が行われないことから、自主的に学習課題を求め、解決するための方策を考え、解決する一連の能動的学習を行う機会がない。そこで、グループ討論と個人学
習を組み合わせたチュートリアル（医学部ではテュートリアルと呼称）を導入し、学習課
題を自ら設定して学習することで、能動的学習能力の育成を図っている。このように従来型にチュートリアルを取り入れた、ハイブリッド型カリキュラム 34)を採用している。
医師養成に直接かかわる科目は全科必修科目で選択の余地はない。学生が自己裁量で履修登録できるのは選択科目のみで、学習効果を考慮して下限が18単位、上限が30単位と定めている。
講義は１学年全員（100～120名）を対象として実施している。演習、実習は、科目によって８～20名の学生に対し１名の教員が指導にあたる。演習の一型であるチュートリアル
では、６～８名の学生に１名のチュータ（医学部ではテュータと呼称）が指導にあたる。
臨床実習では、１～３名の学生に１名の教員が指導にあたる。教員は初年次に教育ワーク

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Ⅳ－３．教育方法
ショップへの参加が義務付けられ、チュータはチュータ養成ワークショップへの参加が義務付けられており、教育能力の保証に努めている。講義担当教員は、オフィスアワーを設定して、学習上の疑問に対応できるようにしている。また、各科目の担当教員とは独立した修学支援センター 140)を置き、学習上の疑問点などに随時対処できる教員を配置している。
さらに、６～８名の学生に１名のメンターを置き、学習や課外活動等も含む学園生活全般に関する総括的な指導にあたっている。
<3> 薬学部
本学部では、各学年（230～240 名）は A～D の４クラスに編成されており、低学年の講義、実習は A・B と C・D に分かれて（それぞれ 120～130 名）開講されている。演習科目である語学では A～D の各クラスをさらに半分に分けて８クラス編成（それぞれ約 35 名）とし、他の演習科目も受講者数、教員数に応じ、２～６クラスの少人数クラス編成をとっている。５～６年生の卒業研究では、学生は各教室・研究室に教員数、延べ床面積等を考慮
し数名～十数名で配属され、個人指導に近い形で問題解決型指導を受けている。講義時間
は講義、演習とも１コマ 70 分としている。
学生に対しては、各学年始めに教務委員およびクラス担任（約 10 名の学生に対し１名）
から履修手続き上のガイダンスがある。また、教育課程の内容とその履修方法について説明したシラバスを配付し、学生にはこれを熟読するよう指導している。しかし、最も重要な履修指導は講義そのものであり、どの講義でも最初の時間にはその科目の意義・内容を学生に十分に理解させ、主体的な学習に取り組ませるために時間を割き、説明を加えている。履修科目登録の上限設定は特に行っていないが、学年制を採用しており、進級のための条件はシラバス 117) に明記している。
学生の授業への主体的参加を促すために、双方向型授業の実施に努め、授業前に教員が授業計画を十分に練り、計画された授業用資料を作成している。また、一連の講義の中で授業アンケートを実施し、学生の授業に対する意識調査を行い、学生が授業に関心を抱き、主体的に参加できるような環境作りに努めている。
<4> 理学部
教育目標のうち「社会人力」の達成のため、グループ・ワークを中心として、コミュニ
ケーション力の涵養を目指した授業形態を増やしている。2011 年に開講したキャリアデザ
インⅠは授業の半分がグループ・ワークに割かれている（１年生全員が履修）。
また、教員養成課程と臨床検査技師課程においても、教育目標達成に向けての適切な授業形態が柔軟に設定されている。
学科別、課程別の説明は、以下の通りである。
(1)化学科
専門科目のうち、有機化学および物理化学については、それぞれ講義３科目に対して演習が２科目設置されている（講義、演習ともに必修科目）。無機・分析化学については、必修としては演習１科目を先行して行い、不足する部分は演習科目を選択科目（１科目）として設置している。講義内容の理解には演習のほかに実験が必要であり、２年次に無機・分析化学実験と物理学実験、３年次に有機化学実験、物理化学実験（以上必修科目）と生

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Ⅳ－３．教育方法
物化学実験（選択科目）を置いている。
講義・演習科目によっては、学習効果を上げるためにレポートや小テストなどを実施している。また、最後の講義日に定期試験に準じた試験を行い、そこで好成績を収めれば、定期試験を免除するといった学生の意欲を高める試みも行われている。演習科目では、発表形式で学生に解答させている場合もある。履修科目数には上限を設けていないが、１、２年次は必修科目が多いこともあり、学生は適正な数の科目を履修している。
(2)生物学科
学科の教育目標達成に向けて、各教員が自主的な工夫を行っている。１年次に実施している実験実習、生物科学実験法Ⅰ、Ⅱでは担当者全員で評価方法の摺合せ、合否判断を行うことにより、教員独自の工夫と評価基準についての相互理解を図っている。
履修科目登録の１年間の上限は学年ごとに定め履修案内 40)に明記している。成績上位者には、早期卒業が可能になるように、履修科目単位の上限を緩和する措置をとっている。
全ての実習に TA（ティーチング・アシスタント）を導入し、きめ細かい指導を行うとともに、学生による実験結果のプレゼンテーションを行い、主体的参加を図っている。
(3)生物分子科学科
低年次の基礎科目は、クラスを２つに、また科学英語は３つに分け、きめ細かい指導をしている。また、化学系の講義は演習と対にして理解を深められるようにしている。２、３年次の実験は、少人数による密度の高い指導が行われている。
履修科目登録の１年間の上限は学年ごとに定め履修案内 40)に明記している。実験では TAを導入し、きめ細かい指導を行うとともに、学生による実験結果のプレゼンテーションを行い、主体的参加を図っている。
(4)物理学科
主要な科目は講義と演習を対にして行っている。演習にはTAを導入し学生との緊密化を図っている。特に２年次までの主要科目は週２コマの授業を講義と演習を一体化し、教育効果を上げるべく運用している。実験には自ら課題を決めるテーマやパワーポイントを利用した発表など課題探求能力を含めた自己学習スタイルへの導入を意識している。
履修科目登録の上限設定は、早期卒業制度に関する特例を含め、学年ごとに定め履修案内 40)に明記しており、過度な履修による理解不足などの弊害を防いでいる。多くの科目において、レポートや小テストあるいは発表を課すことにより主体的参加を促している。
(5)情報科学科
適切な授業形態、各専門分野の達成目標に従った講義・演習や実験を配置している。科
目によっては、知識習得にとどまらずコミュニケーション力や問題解決力の育成を目指したプロジェクト・ワークショップ型の形態も一部導入している。
履修科目登録の上限は設定していないが、学生は科目の学年配当に従って履修している。
極端な学生に対しては各学期の履修ガイダンスで指導助言するほか、折に触れて教務主任
やクラス担任が助言している。
学生の主体的参加を促す授業方法は、講義科目では各教員の工夫に委ねられ、FD などにより弛まざる教育スキル開発を行っている。演習・実習科目ではクラスの分割と TA 配置に

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Ⅳ－３．教育方法
より、きめ細かい目配りと対話によって参加を促す工夫をしている。また、メディアコー
スでは実験をプロジェクト・ワークショップの形式にして、自主的な参加を促している。
(6)生命圏環境科学科
文理融合の性格を持つ環境科学をスムーズに学修するため、授業科目では、講義、演習、実験、実習をバランスよく配置している。自然科学の基礎的な科目およびユニット科目では複数の授業形態を採用して、学習指導がより効果的に進むようにしている。
履修科目の登録は１年間の上限を 40 単位に設定している。履修登録にあたっては、チュータ（担任）が積極的に指導を行うとともに、必修科目を２科目のみにすることで、自主学習の時間を確保している。また、プレゼンテーションを行わせる科目を多くすることで、学生の主体的な参加を促している。
(7)教員養成課程
教員養成課程では、様々な種類の科目が置かれているため、その目的や目標によって、講義、演習・実験・実習等の授業形態が柔軟に設定されている。このような複数の授業形態を採用することで、学習指導のバリエーションを生み出すことに成功している。
学習指導の面では、１年次から２年次にかけては教員に必要な幅広い経験や多様で柔軟性のあるものの見方や考え方を身に付けることを重視し、３年次には４年次に行われる教育実習に向けた本格的な準備に入るため、教科指導能力、教材研究・開発能力等の育成と向上が大きな課題となる。そのため、学習指導案の作成と添削、演示用教材の開発、学習
指導内容の理解度テスト、模擬授業の実施と学生間の相互評価、教員評価などが学習指導
内容に組み込まれる。教員は与えた課題についてこまめにフィードバックを行うなどして、学習理解の強化を目指し、学生のモチベーションアップを支援している。
さらに、意欲的な学生に対しては「教職インターンシップ」や「理科教育演習Ⅰ～Ⅲ」、「数学教育演習Ⅰ～Ⅲ」のような選択科目の履修を勧め、学外での教育活動への従事に積極的に取り組むように指導している。このような指示を受けて、主体的に学習活動を展開
した学生は、教員養成課程の（学内での）学習への満足度も高く、充実した学生生活を送っていることが確認されている。
なお、修得すべき単位数は、教員養成課程規程 132)に定めている。
(8)臨床検査技師課程
個々の科目の授業形態は担当教員に任されているが、臨床検査技師課程に所属を希望す
る学生は、当該学科の２年次修了時に成績優秀者から選抜されるため、授業の理解度は高い。配属が決まった学生は、臨床検査申請科目および実習を履修し、その後病院実習を行い、医療人としての自覚を認識させるカリキュラムとなっている 133)。
３年次に開講する「チーム医療演習」は、自由選択として約 10 名の履修者を募っており、毎年履修希望者は定員を超えている。また、４年次秋学期には臨床特別講義を設け、単位認定は行わないものの、臨床検査技師課程のほぼ全員が履修している。臨床検査技師課程
においては、学生の自主的な参加意識が高いのが特徴である。
なお、臨床検査技師国家試験受験資格に必要な科目は、履修案内 40)に明示している。
<5> 看護学部

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Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法
講義は、１学年全員（約 120 名）を対象に行っているが、学部の特色である語学や文化講座、専門科目の演習および実習は少人数制で実施している。臨地実習に関しては、学生５～７名に対し１名の教員という体制をとり、学内での講義、演習の学びを発揮できるよう指導にあたっている。
履修科目の上限は定めていないが、看護職養成に直接関わる必修科目の配当時期、開講数などを考慮した選択科目の履修について、ガイダンスで説明し、年間時間割 127)を配付し適正な科目履修をするよう指導している。
学習の動機付けとして本物に触れる機会を増やす取り組みをしている。例えば、語学はその言語を母国語とする講師が担当し、その国の情勢も講義に盛り込まれ異文化を知り考える機会となっている。文化研修では茶道、華道、書道、美術、音楽、演劇、文芸での本物の道具、場そして講師を用意するなど学ぶ環境を整えている。その成果は、学内発表や冊子作成など学生主体で行われている。
専門科目に関しては、早期から現場を体験する機会を設けている。例えば、人体の構造と機能の学習の一環である解剖見学はそれだけにとどまらず、医学部解剖慰霊祭にも参加している。教材となっている臓器を家族がどのような思いで提供しているかを知ることで、看護を学ぶことについて改めて考えさせる機会となっている。
３年次の臨地実習前と卒業前には患者の身体侵襲を伴う基礎技術（注射や点滴など）をリアリティのある場（某企業の模擬病院）で実施している。危険を伴う技術だからこそ、実際とできるだけ同じ場で緊張感を伴い行うことで、実用性が高まると考えている。
各研究室で作成したビデオ教材、資料などを学部ホームページの学生ポータルサイトで活用できる仕組みも整え 141)、自主学習できる環境も整えている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
講義では知識の修得、演習では知識が抱える問題点の抽出、解決のための研究の企画等を行い応用できる知識を修得し、実習では研究を実践し、結果から問題点の修正を図り、新しい知識を獲得するプロセスを体験することで、先端知識を展開する能力を育成している。また、これらを論文として纏め上げる指導も一部実習の中に取り込んでいる。
選択科目の履修登録の上限設定は行っていないが、履修登録にあたっては選択すべき科
目、学習時間等について指導教員より指導を受けることとしている。
各学生の学習指導および研究指導を行うために、入学時から指導教員を定めている。履
修登録等の指導は年度始めに行い、学習状況、研究の課題、企画、実施進展状況等は、演習を兼ねた講座研究室セミナー後に週１回以上の頻度で指導を行うこととしている。
医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に、知を実践し実学をもって社会に貢献することを目指しておりリサーチワークに比重を置いている。したがって、演習、実習に重点が置かれ、自らの学習成果に対して指導が行われる授業形態が多い。また、学会での発表等、学生自身が作業をすることが授業であり、主体的に参加せざるを得ない仕組みになっている。知識の修得には、講義に頼らざるを得ないところもあるが、少人数の対話型の講義形式で実施されており、学生の主体的参加が前提の仕組みとなっている。
医学専攻（博士課程）では、入学時より指導教員の下で、専攻科目の知識を修得し、問90

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Ⅳ－３．教育方法
題点の抽出、解決のための研究を企画立案し、実施する。研究指導は、講座研究室セミナ
ー後に週１回以上の頻度で実施することとしている。また、必要に応じて関連科目指導教授と連携して指導を行う。これら指導を３年次末までに行い、４年次４月 20 日までに学位
論文題目および共同指導者３名を医学研究科委員会に提出、６月中旬に中間発表を行い、中間評価を受ける。これは東邦医学会例会 142)の中で、大学院発表会 6)として公開で実施している。学位請求論文は、中間評価を取り込んで修正し４年次 11 月 20 日までに学術雑誌に掲載された論文の別刷りを添えて申請する。なお、緊急の場合においては掲載証明書を持って申請することができる。
医科学専攻（修士課程）では、入学時より指導教員の下で、医科学演習において専攻学問における知識の問題点を抽出し、それを解決するための研究を企画立案する中で興味を持って行う研究の方向性を定めていく。同時に、実習で研究手技を実践することで自分自身に適した研究手法を学ぶ。これらの指導を遅くとも１年次末までに行い、研究計画を立案し開始する。２年次６月末までに学位論文題目を医科学専攻運営委員会に提出、10 月末
までに３名の審査委員の下で中間口頭発表を行い、客観的指導を受ける。そのうえで追加
修正等を行い、１月 10 日までに学位請求論文を作成し提出する 6)。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）修士課程においては、１年次に看護研究法を学習するとともに、文献検索等を指導し、研究計画書の作成を２年次開始までに概ね終了するように指導する。作成された研究計画
書は公開発表会で報告され、指導教員以外の教員からも意見をもらい、よりよいものになるよう工夫している。その後、倫理審査委員会を経て実際の研究調査などを実施し、修士論文の作成にかかる。論文審査に関しては、主査１名、副査２名があたり、研究上の問題点などを適宜指導し最終審査までを行っている 143)。
博士課程は、基本的な手順に修士課程と大きな違いはない。ただし、研究計画書の作成においては、研究計画書審査委員会を発足させて、よりよい研究指導が行える体制を構築する予定である。
履修科目登録に上限は設けていない。多くの特論（修士課程）、特講（博士課程）は講義主体であるが、レポートや授業中のディスカッションで学生の主体的参加を図るようにしている。演習科目に関しては、学生が主体的に課題を選択し発表するという授業形態をとるため、学生の自主性を高め、またその発表に対して臨床実習指導者の看護師からのコメントもあるため、教育研究者としての学習指導が図られている。
修士課程、博士課程ともに、１年次中に看護研究法をはじめとする全ての講義・演習科
目の履修を勧めている。長期（３年コース）履修者については、１年半となることもある
が、この間に、論文のテーマや研究計画の大枠についての研究指導を行い、研究計画書を作成するように指導を行う。多くの学生が社会人であることから、夕方以降などの学生の都合にあわせて研究指導時間を設定している。
研究計画書が完成した場合、博士課程では研究計画審査委員会の審査を経て、修士課程
においては、そのまま研究論理審査委員会に申請し、審査を受ける。
研究倫理審査委員会からの承認後は、調査などの実施に関して指導を行い、必要なデー
タ解析、論文作成などの指導を行う。研究指導にあたっては、主指導教員のみならず、副91

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Ⅳ－３．教育方法
指導教員、また大学院看護学専攻運営委員会で選出した副査２名が研究指導を行うが、これらの教員の人選にあたっては看護学専攻運営委員会で選考し、医学研究科委員会で承認を得るというシステムとなっている。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士後期課程)
学生の履修および研究等を指導するために、各学生に指導教員を定め、学生と教員は協議のうえ、研究指導計画を策定する。
授業は、演習科目、実習科目のみである。演習科目は原則として週に１～２回開講し、セミナー、文献講読等を行い、研究の基礎となる豊かな学識を醸成する。また、実習科目
は指導教員の指導の下、主に実験、研究指導により行い、３年間を通じて単位が認定される。１名の教員に対する学生数が少ないことから、学生個々の事情に応じた緊密で懇切丁寧な指導を提供することができる。
研究指導計画は、年度当初に学生本人との協議に基づいて作成され、具体的な目標と計画をもって研究が遂行できるよう指導している。学位論文作成指導は、指導教室・研究室
ごとの中間発表会などを通し、学位論文作成を継続的に指導・支援している。
(2)薬科学専攻(修士課程)
授業科目の履修に際しては、指導教員の下に履修を行うことが規定されている。これにより、学生はそれぞれの研究分野において必要不可欠な科目を履修することができる。
教育方法については、講義、演習、研究の３つを柱として実践する。
講義については、１年次に薬学の基礎をなす基礎薬学関連科目を中心とした 18 科目の選択科目のうち、10 科目（単位）以上を履修する。
演習については、１・２年次に薬科学演習Ⅰ（４単位、１年次通年）および薬科学演習
Ⅱ（４単位、２年次通年）を履修する。演習科目は学生が所属する研究分野において、講師以上の教員の指導の下、文献調査、基礎実験結果のまとめ、さらにはそれに基づいたゼ
ミ、ディスカッション等の演習であり、各専門領域における知識や技術を自ら積極的に身に付ける能力および創造力を涵養する。なお、必要に応じて所属以外の研究分野において演習を受講することも可能である。
薬学部以外の出身者が多い本専攻では、薬科学の基本的知識を早期に修得させることが必須であることから、講義科目を１年次に配置し、毎年開講している。また、学生に有益な場合、本大学院の他研究科または他大学大学院、もしくは外国の大学院において、授業を履修させ、10 単位を限度として、課程を修了するに必要な単位数に充当できること、１
年を限度として必要な研究指導を受けさせられることがそれぞれ薬学研究科規程 7)に規定されている。
1999 年度より、千葉大学大学院薬学研究科（現・千葉大学大学院医学薬学府）および日本大学大学院薬学研究科と特別研究学生交流を実施している。特に千葉大学大学院とは活発な学生交流を実施している。
研究については、薬科学課題特別研究（12 単位）を１・２年次の２年間を通して履修する。講義科目、演習科目を通じて修得した基本的知識をもとに、指導教員が研究指導を行い、研究の結果を最終的に修士論文として纏める。なお、必要に応じて指導教員の他に研92

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Ⅳ－３．教育方法
究関連分野の教員による連繋指導の実施も可能である。
<8> 理学研究科
理学研究科規程 5)の別表に示されているように、研究科共通科目と専攻の共通・基礎・専門科目とにおいて、個別科目のそれぞれの特性に応じて、講義、講義と演習、講義と実験、演習、実験といった授業形態から最も相応しいものを選んで採用している。
履修登録科目数の上限設定は実施していないが、学位論文執筆のための実験や就職活動の必要から、過度の単位修得の事例はこれまで見られていない。大学院の授業は少人数で行うため、個々の学生の成長に十分配慮した指導が可能であり、教員の創意工夫によって充実した学習指導がなされている。必ず決められる副指導教員は、論文とりまとめの中間段階における適切なアドバイスなどによって、発表学習指導のさらなる充実に寄与している。授業への学生の主体的参加を促す方策としては、演習科目における輪読や研究発表、あるいは専攻ごとに実施される学位論文中間発表会の開催などが挙げられる。
研究指導等については、年度当初に、学生本人との協議に基づいて、個別に研究指導計画を作成し、具体的な目標と計画をもって研究が遂行できるように指導している。さらに、
学位論文中間発表会などを活用し、学位論文作成を継続的に指導・援助している。
専攻別の取り組みは、以下の通りである。
(1)化学専攻
無機・分析化学、有機化学、物理化学の幅広い高度な専門知識を習得できる専門科目の他に、演習等を通じて、基礎力を固める基礎科目が配置されている。修士論文・博士論文の研究指導では高度で実践的な内容を修得するように専攻科教員を配置している。
研究を遂行するにあたり、研究グループごとに成果報告と議論の場（主に化学演習）を設け、常に研究方針の確認や調整を行いながら指導を行っている。また、研究の進捗状況
を専攻全体で開催される中間報告会において発表し、議論を行っている。これらを通じて主体的に発表を行わせることで、プレゼンテーション能力の向上を図っている。
研究指導計画は、化学演習については研究グループごとに、化学特別研究については指導教員が各学生個別に作成している。基本的にはこの計画に基づいて研究指導を行っているが、研究の進捗状況に応じて方針の改良などを行い、柔軟に対応している。
(2)生物学専攻
学位論文作成のための指導は、実験、フィールド・ワーク、原稿添削など、日常的に継続して行っているが、その結節点として、専攻全体で年１回、そして研究室単位で適宜、
学位論文中間発表会を開催している。中間発表会は、その内容をポスターや専攻ホームページで事前に広報して一般公開しており、学部生も多数参加することから、大学院生の励みになっている。
(3)生物分子科学専攻
博士前期および後期課程とも、毎年、指導教員と副指導教員に対して研究の進捗状況の報告と質疑応答を義務付けており、研究の方向調整やさらなる発展に役立てている。また、これとは別に専攻の教員や学生に対する中間発表会も開催し、プレゼンテーションの機会を増やしている。これらは学習指導の充実および学生の主体性の促進に役立っている。

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Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法
専攻の共通科目となっている演習と特別研究の内容は、研究指導計画に基づいて指導す
るが、各学生のパフォーマンスに応じて調整することで柔軟に対応している。
(4)物理学専攻
研究を進めるうえで必要な知識が、基礎科目から専門科目に行くに従って高度に身に着くように編成している。演習では、ゼミ形式で学生が主体となって授業を進めている。
各学生に対し研究指導計画を作成することにより、目的意識を持たせた研究指導がされている。
(5)情報科学専攻
本専攻の授業は、伝統的な共通授業と所属研究室内の演習・実験の組合せで行っている。
履修に関しては、各学期の履修ガイダンスの中で指導し、また所属研究室の教員が個別に指導しており、それで十分な状況である。授業方法は基本的には教員個々の工夫に委ねている。
大学院授業は少人数であり、十分な目配り・対話・発表などが可能である。研究指導は、博士前期課程では副指導教員の設定や、年２回中間発表会を行うなど専攻全体でチェックしている。また、定期的に合同で発表会を行って指導状況を確認している研究室もある。
(6)環境科学専攻
学修がより効果的に進むように、専攻基礎科目などでは、講義と実験、講義と演習など
複数の授業形態を採用し、また標準的な履修の順番も定めている。
ゼミ形式での研究発表、論文紹介を行う環境科学演習を設け、論議しながら指導を行っている。また、２年次には研究の進捗状況を専攻全体で開催される中間報告会において発表する。英語での発表も含めプレゼンテーション能力の向上を図っている。
研究計画書は毎年作成し、学生に提示し、教務主任にも提出している。博士前期課程２年については、学位論文指導も計画書の中に入れることになっている。
（２）シラバスに基づいて授業が展開されているか。
<1> 大学全体
シラバスは、各学部および研究科がそれぞれの教育目的と教育課程の編成・実施方針に基づき作成している。全学的な統一フォーマットではなく、学部および研究科の高度な専門性・独自性を尊重して、学部および研究科が従来、工夫・改良を重ねてきた独自のシラ
バスを作成し、これに基づいて授業が展開されている。
<2> 医学部
全科目とも学習目的、一般目標、具体的行動目標、時間ごとのテーマ、担当者、日時を記したスケジュール、評価方法と評価基準、教科書・参考書情報、担当者のオフィスアワ
ーなどを掲載したシラバス 34)を作成し、教育ポータルサイトに掲載している。学生は、どこからでも個人認証を経た後に閲覧することができる。また、各授業の資料をシラバスに添付でき、学生の利便性を高めている。教員にも、これらにアクセスできる権限を与え、相互に講義内容をチェックできるよう配慮している。全ての授業は、教育ポータル内のシラバスに記載された内容と方法で行われる。シラバスの変更は、随時可能であるが、変更

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Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法
されると教育ポータル掲示板に変更通知が掲載され、遅滞無く周知が図られている。
<3> 薬学部
シラバス 117)は、電子化して本学部ホームページに公開されており、これには教科書・参考書の他にオフィスアワー、教員への連絡方法なども記載し、学生の自主的学習を促すよ
うになっている。シラバスのフォーマットは、科目名、開講時期、単位、必修、選択の別、担当教員名、科目紹介（はじめに）、GIO（一般学習目標）、講義スケジュール、関連科目、教科書、参考書、成績評価法、オフィスアワー、所属教室等の項目からなる。
シラバスには、科目ごとに各回の授業の到達目標が明記されており、計画的に授業（講義、実習、演習）が行われる。シラバスの内容は、必要に応じて毎年見直し改善を行い、整合性が取れるように努めている。
<4> 理学部
学部で統一したフォーマットに沿って、全授業のシラバスが書かれている。シラバス 126)
は、電子化して本学部ホームページに公開されており、授業の到達目標とテーマ、授業概
要、授業計画、教科書・参考書・参考資料、学生に対する評価方法、オフィスアワーの欄がある。シラバスは年１回科目担当教員によって定期的な見直しが行われている。実験実
習科目で用いる実験実習書はシラバスと別に配付している。
シラバスの授業概要の欄に授業内容・方法は明記されており、それに沿って授業は進められている。ただし、講義の進行に合わせて臨機応変な内容の変更も行われる場合があり、整合性は完全であるとは言えないが、次年度のシラバス見直しの際に参考としている。
<5> 看護学部
カリキュラム検討委員会により、シラバスのフォーマットを毎年検討し、それに則って講義担当者が内容の見直しをしている。シラバスの内容は、授業の到達目標とテーマ、授
業概要、授業計画、教科書・参考書・参考資料、学生に対する評価方法である。シラバス
は、教育ポータルサイト 130)に掲載しており、学生は常に見ることができる。
また、学生による授業評価を各科目で行っており、その結果をもとに、各講義担当者は
内容を、カリキュラム検討委員会はシラバスとの整合性を主に点検している。また、各科目、特に演習や実習、海外などの学外研修の経過報告は、看護学部ホームページで公表し、広く意見を求める機会としている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）
本専攻のシラバス 120) は、2013 年度から電子シラバスとしての運用を計画し作業を進めている。博士課程の目的、履修の概要、各科目の担当者、開講時期、単位数、教育目標、
評価方法、科目の予定表を掲載する予定である。
医学教育学コース、医学研究基礎コース、医学研究演習などの共通必修科目は、厳格にシラバスに基づいて実施されている。基礎医学系の各専門科目の講義、演習、実習等に関しては、概ねシラバスに沿って実施されているが、臨床医学系の担当教員の診療活動によって日時の変更を余儀なくされることがある。

95

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法(2)医科学専攻（修士課程）
本専攻のシラバス 121) は、冊子体で作成している。年間講義予定表、各科目の担当者、開講時期、単位数、教育目標、評価方法、科目の予定表を掲載している。また、学位請求論文提出までの事務手続き、学位請求論文作成マニュアル、学位審査スケジュールを資料として掲載している。
講義科目は、シラバスに記載されており、その内容および方法に従って実施されている。
演習および実習に関しては、研究指導、論文作成指導等に多くの時間がとられるためあらかじめスケジュールとして固定しづらく、実施時間、実施内容等はシラバスに明示されていないが、ガイダンス等では周知が図られ、それに従って実施されている。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
修士課程および博士課程のシラバス 45)を作成し、その講義内容または演習内容、および評価方法などは全て、大学院生に配付される学習要項・便覧に記載されている。
博士課程は認可時のシラバスに沿って授業を実施している。修士課程においても認可時のシラバスを担当教員の変更に伴って、若干修正したものの、授業はシラバスに沿って実施している。
<7> 薬学研究科
薬学研究科では、毎年４月にシラバス 46)を刊行し、全学生および教職員に配付している。
修士課程の授業科目については、全開講科目の授業内容、スケジュール、参考書、授業の方法、評価方法、オフィスアワー等がシラバスに詳細に記されている。また、薬学研究科
規程、同学位規程、同学位規程細則が所収され充実した内容となっている。
<8> 理学研究科
毎年４月にシラバス 122)を刊行し、全学生および教職員に配付している。授業科目については、研究科共通科目、専攻基礎科目、専攻専門科目については、授業の到達目標およびテーマ、授業の概要、授業計画（毎回の内容）、教科書・参考書・参考資料等、学生に対する評価、オフィスアワー等が詳細に記述されている。毎年の原稿募集時に、内容改訂の機会がある。
特別演習や特別研究の科目に関しては、ゼミの内容や研究指導計画書の形で学生一人ひとりにシラバスを作成している専攻（例えば化学専攻など）もある。
授業は、基本的にシラバスに沿って実施されているので、両者は整合性がとれている。
なお、専攻によっては、受講する学生のバックグラウンドに合わせて、実施にあたって臨機応変に若干の変更がなされることもある。
（３）成績評価と単位認定は適切に行われているか。
<1> 大学全体
成績の評価方法・評価基準等については、それぞれの学部・研究科がシラバスの中で明示しており、これに基づき厳格に成績評価を行っている。シラバスは、大学ホームページの「情報公表」 17)に掲載し公開している。また、本学理学部は完全単位制、医学部・薬学部および看護学部は学年制をとっているが、単位認定はそれぞれの学部が適切に実施して

96

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法いる。
<2> 医学部
成績評価は、科目ごとに主として筆記試験（記述式およびMCQ（多肢選択式））により行う。各科目は、科目責任者の責任において成績を判定しており、系統だった評価方法は確
立していないが、基本的に全科目必修であることから評価に不平等は生じない。また、各年次の包括的な知識を担保するために、科目試験に加え、総合試験を導入している。４年
次には、共用試験を採用している。５年次および６年次の臨床実習では、チェック・リス
トと面接試験で科目単位の評価がなされ、総合試験と実技試験で総括的な評価がなされる。
４年次の診断・診察学実習の評価は、実技試験により行われる。４年次の実技試験は共用
試験の一つとして、他大学との第三者評価を取り入れている。これらの方法、基準は全て
シラバス 34)に明示している。
本学部は、必修科目においては完全学年制を、選択科目のみ単位制を用いている。
「より良き臨床医」には、同時に複数の科目の知識を統合して判断できる能力が求められる。また、医学準備教育科目、基礎医学科目、臨床医学科目、そして臨床実習という順次性を持って学習することが強く求められる。したがって、各学年次末に総合試験を実施して複合知識の保持を担保するとともに、完全学年制を用いている。各学年は約20科目の必修科目で構成されており、未履修科目が１科目までは進級後に再履修の機会が与えられるが、未履修科目が２科目以上あるいは総合試験で基準を満たさなかった場合には留年となり、全ての科目を再度履修することになる。
必修科目においては、既修得単位の認定は行っていない。選択科目においては、選択科
目運営委員会で、既修得単位の選択科目との相同性、学習内容、時間数などを評価して、８単位を上限として認定している。
<3> 薬学部
半期科目および通年科目の場合、各学期の終わりにそれぞれ定期試験を行い、その成績をもとに総括的評価を行っている。進級判定では、各学年で履修すべき必修科目を学年ごとに定め、条件を満たしている場合は進級・卒業できる。
各科目の評価方法・評価基準については、シラバス 117) に明示するとともに、年次初頭ガ
イダンスにおいて教務委員およびクラス担任から周知を図っている。
単位の設定は、大学設置基準に定められた単位制度の趣旨に沿い、講義・演習科目の場
合は１コマ 70 分授業とし、15 回で１単位としている。実習の場合は、180 分の実技・実習を 10 回で１単位とした。病院実習、薬局実習は、11 週間行うことで 10 単位としている。
社会人入試による入学者、および大学（短大を含む）を卒業あるいは中退して本学に入学してきた者に対しては、他大学での既修得単位の一部を教務委員会で審査し、教授会の承認を得て認定している。
<4> 理学部
シラバス 126)に記載された評価方法に則って単位認定が行われている。評価方法は科目によって異なり、科目の性質を勘案したものとなっている。
単位認定は、履修案内 40)に明示している理学部単位制度に基づいて適切に行われている97

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法
144）。

他大学などでの既修得単位については、教務主任会において審議し、さらに教授会の承認を得て認めており、適切な手続きと基準に基づいて行われている。
<5> 看護学部
評価方法・評価基準は、学習要項 43)の各教科のシラバスに掲載している。講義終了後の定期試験の他、講義中の小テストやレポート、授業態度などを含めた総合評価をとる科目が多く、その割合も学習要項に明示しており、学生ポータルサイトで常時閲覧できる。年度の初めのガイダンス時、定期試験オリエンテーション時に学生には口頭で説明をしている。
単位の設定は、大学設置基準および保健師助産師看護師学校養成所指定規則に定められた単位制度に沿って、講義、演習、実習科目を設定している。
既修得単位の認定は、教務委員会で学習内容、時間数などを吟味し、拡大教授会で 40
単位を上限として認定している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）
本専攻では、現時点では単位認定のための評価方法、評価基準ともに明示されておらず、出席数のみが記載されている。
また、外国の大学院を含む他大学大学院において修得した単位を、内容により 10 単位を超えない範囲で、本研究科における授業科目の履修により修得したものと認定することができる 6）。これには、科目等履修生として修得した単位も含まれる。
(2)医科学専攻（修士課程）
本専攻では、各科目の評価方法はシラバス 121)に明示している。講義については、試験、レポート、面接を組み合わせて評価し、演習については、発表や質疑応答の内容により評価する。また、実習については、実験態度、実験手技の実際、実験計画の設定等により評価している。しかし、客観的な評価試験は実施されておらず、到達すべき基準や評価基準は明示されていない。
共通必修科目は、出席して知識に触れることに重点が置かれ、単位認定されている。各専門科目の単位認定に関しては、必修科目も選択科目も、レポート、面接等により総合的に評価され、単位認定されている。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
成績については、出席、授業中の発言、レポート、試験などにより適切に評価している。
各教科の評価方法は、大学院生に配付される学習要項・便覧 45)に記載されている。
単位の設定は、大学設置基準に定められた単位制度に沿って、講義、演習、実習科目を設定し、各担当教員による評価結果を看護学専攻運営委員会で最終的に認定する。
既修得単位の認定は、看護学専攻運営委員会で学習内容、時間数などを吟味し、10 単位を上限として認定している。
<7> 薬学研究科

98

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法(1)医療薬学専攻(博士後期課程)
演習科目として医療薬学演習Ⅰ、医療薬学演習Ⅱ、医療薬学演習Ⅲ、実習科目として医療薬学特別研究が開講されており、基本的には各研究室でのゼミ形式の質疑に基づき評価が行われる。また、講義内容、成績評価基準は、大学院生に配付するシラバス 46)に記載している。
学位取得に必要な必修単位は、演習科目として 12 単位、実習として 18 単位である。各研究室で実施されるゼミでの質疑に基づく審査、論文の学術雑誌での審査を通じた採択、
最終的には学位論文の発表と研究科委員会での審査に合格することが学位取得の条件であり、単位認定は適切に行われている。
なお、既修得単位の認定は、今のところ行っていない。
(2)薬科学専攻(修士課程)
演習科目として薬科学演習Ⅰ、薬科学演習Ⅱ、実習科目として薬科学特別研究が開講されており、成績については、基本的に各研究室でのゼミ形式の質疑を通じて評価がなされる。評価は、出席、履修態度、レポートにより行っており、成績評価基準は大学院生に配付するシラバス 46)に記載している。
学位取得に必要な必修単位は、演習科目として８単位、実習として 12 単位を修得する必要がある。さらに、選択単位として選択講義科目のうち 10 単位以上を履修する必要がある。
各研究室で実施されるゼミでの質疑に基づく審査、学位論文の発表と研究科委員会での審査に合格することが単位修得の条件であり、単位認定は適切に行われている。
なお、既修得単位の認定は、今のところ行っていない。
<8> 理学研究科
授業科目の評価方法および一部科目の評価基準については、シラバス 122)に明示している。
学位論文については、理学研究科学位規程 129)に明示している。講義科目、演習科目についての単位数算出方法は、原則的に学部と同様である。特別研究に関しては、コースワークとリサーチワークのバランスを考慮して、半期５単位と定めている。
理学研究科科目等履修生に関する細則 145)により、秋学期開始までに次年度入学が許可された理学部在学生については、理学研究科所定の専門授業科目を履修することができ、履
修単位は、研究科博士前期課程入学後、２科目４単位を超えない範囲で単位認定される。
毎年、該当する学生のほとんどが、この制度を利用している。
他大学院等での既修得単位については、それぞれの専攻で該当する科目あるいは科目群があれば、専攻会議、研究科委員会の承認を受けて認定する場合がある。
（４）教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけているか。
<1> 大学全体
学内評価の主体は科目評価であり、多くの場合は担当教員によってなされる。評価法および結果の妥当性・正当性については、学部・学科の担当教員による各種委員会で検討され、教員間の合意が得られている。また、授業評価やアンケート調査により妥当性・正当性が検証されるシステムを置いており、概ね適切に運用されている。

99

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法
評価法を開発する組織としては、各学部とも教育ワークショップを活用して改善に努めている。医学部に教育開発室、理学部に教育開発センターが設置され、素地はできつつあるが、今後一層充実させていく必要がある。
評価法の有効性を検証し、教育改善を行う仕組みとしては、学部・学科の担当教員による各種委員会があり、カリキュラム委員会、ワークショップ運営委員会等と連携して活動している。
<2> 医学部
各年次部会、カリキュラム委員会、一般教育あり方検討委員会では、それぞれ学年末の進級判定とともに当該年度の教育成果、カリキュラムの進捗状況、教養教育･選択科目･初年次教育等について検証している。
また、教育開発室では、教育に関する法改正、指針の変更、教育に関する調査研究、共用試験および医師国家試験などに関する調査研究などを行った結果を検証し、それに伴う改善提案について検討している。
さらに、カリキュラム委員会・教育開発室は、合同で、学生カリキュラム委員会と年３回懇談会を開催して、学生の視点からの点検・評価を聴取している。そのうえで、改善方策が議論され、各組織で検証した結果や改善案を教育委員会および教授会にフィードバッ
クしている。
また、医学教育研究会は、各組織と連携して、授業内容の改善策を検討するためのワー
クショップや、ニーズに適合した教員の教育能力を育成するためのワークショップ、成績評価を適切に行うための試験問題の質の向上を目指したワークショップを企画運営している。
<3> 薬学部
本学部では、授業の内容および方法の改善を図るために、学生による授業評価を全科目担当者に義務化し組織的に行っている。結果は科目担当者、教務委員長、学部長に報告され、各自の授業改善に役立てている。また、教育ワークショップを毎年開催し、薬学教育をテーマとした教育改善に努めている。シラバスの中で薬学教育に必要な講義内容が全体にバランスよく配置されているか、講義間で重なりがないか、授業の進め方に無理がないかなどがワークショップでの議論の対象となっている。
<4> 理学部
年に一度学部全体での FD（ファカルティ・ディベロップメント）が行われており、その一部で授業改善のための研修が実施されている。それ以外にも、個別学科や科目ごとでの小規模 FD が随時行われており、その数は少しずつ増えている。生物学科、物理学科、生命圏環境科学科のように学科内カリキュラム検討委員会の設置や学科内 FD の定期的開催によって、教育上の問題点を教員間で共有したり、授業内容の改善に役立てたりしている学科もある。
また、学生による授業評価アンケートは春学期・秋学期の２回、基本的に全ての科目において行われている。
<5> 看護学部

100

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法
授業の内容および方法の改善を図るために、学生による授業評価を実施している。評価
内容は各担当教員、学部長にフィードバックされ、各自の授業改善に役立てている。年度末には非常勤講師を招いての講師会および臨地実習の現場指導者を招いての臨床講師会を開催し、授業内容および方法に関する討議を行い、改善を図っている。
FD については、FD 委員会が中心となり、外部講師による教育に関する講演、学内教員の教育方法に関する研究報告などを企画し、組織的に教育改善に努めている。さらに、看護教育に関しては、全国の看護系大学の教員の代表が集まり、教育内容に関する研修会が２泊３日で毎年開催されており、本学も常に参加し、その学びを学内にフィードバックしている。
科目のバランス、順次性などの検討は、カリキュラム検討委員会が担い、教務委員会と連携して運営している。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
各授業の評価については、個々の教員が個人的に実施して改善を図っているが、組織的には実施していない。教員の教育力育成のための組織的研修等は医学部として実施しており、医学研究科としては実施していない。授業の内容および方法の改善を図るための大学
院カリキュラム検討は、医学研究科運営委員会および医学部教育ワークショップの部会として実施し、医学研究科委員会に報告している。また、教員の研究指導能力の向上を図る
ために、研究計画立案および計画書記載のための講習会を開催している。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）修士課程においては、研究計画発表会で自由な討論を通じて指摘された問題点を検討することで、大学院生のみならず指導にあたる教員の教育研究指導力の向上に結び付いている。また、修士論文の発表会を各領域で実施しているが、その結果を踏まえて教員の教育研究指導へと活かしている。
博士課程においては、大学院生による研究進捗報告会を開催し、博士課程担当教員および大学院生の自由な討論を通じて、教員の教育研究指導力の向上に結び付けている。
<7> 薬学研究科
2006 年度に薬学教育が６年制へ移行し、大学院の将来構想を積極的に検討しており、2010 年度からは大学院単独の FD を開催し、組織的な研修・研究について検討を行っている。
<8> 理学研究科
研究科独自の FD は実施されていない。ただし、学部レベルで毎年開催される FD では、大学院のテーマを必ず含めることにしており、個々の教員レベルでは研究科授業の内容や方法の改善にも利用されている。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項

101

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法<1> 医学部
1）授業形態は、講義と演習、実習とで構成され、効率的に学習できるように配置されていると評価できる。2004年度から導入したチュートリアルは、学生の自立性を引き出すことに一定の効果が見られている。
2）教育ポータルサイトとしてシラバスを電子化したことで、授業内容の事前周知、資料提示、情報の更新なども容易になり利便性が向上している。
3）教育成果の検証については、短期的視点についてカリキュラム委員会および年次部会で検証し、中長期的視点について教育開発室で検証している。また、学生の視点について、学生カリキュラム委員会と教育開発室が合同で検証している。これらが連携してワークショップを行い、組織的に問題点を整理し、改善方策を教育委員会に提言して、実行に移す体制が確立されていると評価できる。
また、教員の教育能力を育成するためのワークショップや、試験問題の質の向上を目指したワークショップは、個々の教員の教育意識の向上や教育力の向上に効果が上がっていると評価できる。
<2> 薬学部
教育方法、学習指導、成績評価法については、学生による授業アンケートや教育ワーク
ショップの議論に基づき見直しが行われており、シラバスの内容は必要に応じて毎年修正され、学生の学習支援として充実したものになっている。
<3> 理学部
授業改善のための研究・研修の取り組みは、少しずつではあるが数も増え、多様な形態で開催されるようになっている。2009 年３月に最初の卒業生を送り出した生命圏環境科学
科では、その後教育課程の詳細な見直しを行い、2011 年度からの大幅なカリキュラム改定に活かすことができた。
<4> 看護学部
医学部付属３病院看護部の協力を得て、現場での実習指導だけでなく、一部の学内の演習指導（講義を含む）を教員と協働して行っている。これにより、現場の最新情報を得られることは当然であるが、学生の準備状況を病院側が知ることにもなり、効果的な実習指導に繋がっている。また、実習前技術演習および卒業前技術演習の実施により、学生の臨床実践への不安を大幅に解消することができ、このため学生にも好評で達成感、満足感が極めて高い。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 入学時から各学生に１名の指導教員を定め、学習指導、研究指導を行っており、内容は充実していると評価できる。
2) リサーチワークはもとより、コースワークの講義も博士課程の医学研究基礎コース、医学研究演習を除いて少人数で実施されており、学生の主体的参加が前提の仕組みになっていると評価できる。
3) 医科学専攻（修士課程）のシラバスは、冊子体で作成しており、概ね必要な情報は含

102

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法
まれていると評価できる。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
学生による授業評価については、実施時期・方法等が学部ごとで統一されておらず、評価結果を大学全体として取り纏める実施組織も整備されていない。
<2> 医学部
1) 学習指導体制および教員数のうえでは充実しているが、全ての教員が熱意、意欲を共有できているわけではなく、温度差が見られる。
2) 知識および技術に関する評価方法、評価基準などはシラバスに明示しているが、チュー
トリアルや実習で培われる自主的な学習態度、問題解決能力に対する評価法が確立されておらず、その検証がなされてない。教育効果の測定方法、すなわち試験は、担当者に委ねられており、教員間で温度差が見られる。
3) 必修科目においては、準備教育科目であっても既修得単位の認定は行っていないが、学士を持った入学者も増加傾向にあり、専門性も考慮した既修得単位の認定について検討する必要がある。
<3> 薬学部
授業科目の一部には、シラバスに記載された到達目標を各年度で達成できていない場合がある。必要に応じて毎年見直し改善を行い、整合性が取れたものとなるように努める必要がある。
<4> 理学部
1) シラバスの記載内容の妥当性について、一定の考えを示し、それに沿ったガイドラインを作成する作業が行われていない。内容の充実に関する相互チェックや第三者チェックの仕組みは取り入れられていない。
2) 授業評価アンケートの結果を授業改善の研修に活かしていくシステムが、まだ構築されていない。
<5> 看護学部
学生の学力の差が大きくなっており、授業内容について行けない学生もでてきている。
そのために、自主学習システムとしてポータルサイトを使った画像による教材などを作成しているが十分とは言えない。時間割の組み方など、さらなる検討が求められている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 医学専攻（博士課程）のシラバスは、CD で作成されているだけで、冊子体、Web 版は作成されていない。シラバスの原稿として、博士課程の目的、履修の概要、各科目の担当者、開講時期、単位数、教育目標、評価方法、科目の予定表が含まれているが、年間スケジュール、学位請求論文提出までの事務手続き等の項目が欠落しており、また項目ごとの整合性がとれていない。

103

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法
2) 授業内容や方法の改善に関する組織的な取り組みは、これまでまったく行われて来なかったため、2011 年４月に医学研究科運営委員会を立ち上げた。今後、大学院カリキュ
ラムの具体的な見直し作業が行われる予定である。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）修士課程においては、助産師コースの開設により、これまで論文指導が基本であったが、専門看護師の育成も視野に入れた高度実践看護師の教育指導が求められるため、臨床と研究のさらなる協同が求められる。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1>医学部
1) 2004年度から導入したチュートリアルの効果について検証するために、共用試験のCBT（Computer Based Testing）並びにOSCE（客観的臨床実技評価試験）の成績、医師国家試験の合格率および得点率、卒後臨床研修における研修評価を追跡調査し、また学生および教職員にアンケート調査を行い、授業内容への適合性について検証する。
また、より教育効果を上げるための具体的な施策として、以下を進める。(1)チュー
トリアルや実習における学習成果の評価方法としてのWebポートフォリオの導入、(2)屋根瓦チュートリアル（学生、教員双方のより一層の理解のために、上級生が下級生を指導する方式）の拡大実施、(3)チュータ養成ワークショップの内容見直し、(4)ｅ－ラーニングによる自己学習環境を整備し、学生の主体的参加を促すとともに、レベルアップを図るためのカリキュラムの検討、(5)他大学、他学部、大橋病院および佐倉病院の教員による講義を有効に行えるよう、テレビ会議システムを用いた遠隔授業の導入、(6)
必修科目であっても、全ての学生が同一の講義、実習を受けるのではなく、個々の学生が興味を持ったテーマについて学習する方法について、まずは準備教育科目や基礎医学
機能系の実習で導入する。
2) 教育ポータルサイトは、現状では教員側から学生側への一方向の情報提供しか行えない
ため、Webポートフォリオ・システムや授業評価機能を付加することで、授業・学習の総合的支援システムに拡充していく。
3) 教育成果については、さまざまな視点から、定期的・組織的に検証するための組織、検証結果を整理し改善方策を提言する組織、それを実行に移す組織が整備されており、継続する。また、教員の教育力の向上を図るためのワークショップも継続して実施する。
<2> 薬学部
教育方法、学習指導、成績評価法について定期的、組織的に検証するために、教育ワー
クショップも継続して実施する。
<3> 理学部
2010 年に設置された理学部教育開発センターが、FD の担当部署になっており、センター
が主導して小規模 FD の機会を増やしていく。2012 年は全体の FD の他に、数回、個別テー

104

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法
マでの研修会、個別学科での FD などを年間通じて３～４回は開催できるようにする。
<4> 看護学部
病院実習については、医学部付属３病院の看護部との連携はもちろんのこと、生涯教育を担っている看護キャリア支援センターの運営にも関わっている。このことは、現場の指導力向上に貢献することとなり、学部学生の教育体制の質向上に繋がっている。学内の資源活用の方策は今後も継続していく。
<5> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 入学時から各学生に１名の指導教員という現行指導体制で概ね問題はないが、さらに指導の客観性を担保するために、副指導教員を定めた複数指導体制の採用を検討する。
2) 学生の主体的参加が前提の仕組みとなっているが、受動的にならざるを得ない一部の講義科目、演習課目について、双方向性授業システムやｅ－ラーニング・システムの導入による効用について検討する。
3) 医科学専攻（修士課程）のシラバスは、冊子体で作成しているが、一部に必要な情報が不足しているので、さらなる充実に向けて見直しを行う。また、利便性向上のために、電子化を行う。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
学生による授業評価については、大学全体として実施時期・方法・様式等を統一し、集計結果を公表することで、学生へのフィードバック、教員間の相互研修に活用していく。
また、それを推進する実施組織の立ち上げを検討する。
<2> 医学部
1) 教員間で熱意、意欲を共有するために、ワークショップの内容を工夫するとともに、３年後を目途に教育評価システムを導入する。
2) チュートリアルや実習における自主的な学習態度、問題解決能力に対する評価法としてチェック・リストの作成導入、学習成果の評価法としてWebポートフォリオの導入を検討する。試験の構成について、教員間で差が見られるので、組織的に検討して最低限の統一基準を作成し導入する。また、試験問題作成ワークショップ、教育評価のFDを開催
して、教員間の差を是正する。
3) 学士を持った入学者も増加傾向にあり、専門性も考慮した既修得単位の認定制度化を具体化する。
<3> 薬学部
授業科目の到達目標は計画的に設定されており、到達が十分でない内容については、補講や４年次、６年次開講の薬学総合講義、薬学総合演習などの授業時間を利用し補充教育をしている。一定の学習成果を上げているが、今後も適切に見直しを行い、到達目標と学
習効果の整合性をとれるよう努める。

105

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法<4> 理学部
1) シラバスの充実に関する改善については、教育開発センターと教務主任会を中心にして、
2012 年度からの改善に向けて検討を開始する。
2) 授業評価アンケートの結果を具体的にどのように FD に結び付けていくのか、理学部自己点検・評価委員会と理学部教育開発センターとで議論を進め、必要に応じ、この課題
解決をミッションとしたワーキング・グループを立ち上げる。
<5> 看護学部
時間割を含めたシラバスの内容は、カリキュラム検討委員会を中心として検討し、授業評価に関しても学生および教員による授業評価を実施し、フィードバックしているが、必ずしも評価内容が実際の教育に反映されていない。教育方法などの FD やワークショップの開催を検討する。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 医学専攻（博士課程）のシラバスは、電子シラバスとして 2013 年度より開設を目指している。
2) 実施されている授業について、授業内容や方法に関する調査を３年後までに実施し、改善する必要性の有無の検討を医学研究科運営委員会で行う。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
修士課程の高度看護実践課程は、助産師コースに比べより高度な臨床実践能力の修得が求められており、また専門看護師もより高度な実践能力が要求されている。専門看護師の勤務する実習指導病院の選定はもとより、臨床教員のような立場で教育と臨床実践を行えるような専門看護師などの採用を検討する。
４．根拠資料
資料 5

東邦大学大学院理学研究科規程

資料 6

大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集(大学院研究発表会に関する申し合
わせ)

資料 6

大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集(東邦大学大学院医学研究科医科学専攻修士論文審査実施細則)

資料 6

大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集(医学研究科・学外留学内規)資料 7

東邦大学大学院薬学研究科規程

資料 17 大学ホームページの「情報公表｣
http://www.toho-u.ac.jp/univ/jouhou/index.html
資料 34 2011 年度 医学部シラバス(CD）
資料 40 2011 年度 理学部履修案内
資料 43 2011 年度 看護学部学習要項
資料 45

東邦大学大学院医学研究科看護学専攻『大学院学習要項・便覧
課程 2011』106

修士課程・博士

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－３．教育方法
資料 462011 年度 大学院薬学研究科シラバス

資料 117 2011 年度 薬学部シラバス
資料 120 東邦大学大学院医学研究科 2011 年度シラバス（CD)
資料 121 医学研究科医科学専攻（修士課程）平成 23 年度シラバス
資料 122 2011 年度 理学研究科シラバス
資料 126 2011 年度 理学部シラバス
資料 127 看護学部時間割
資料 129 東邦大学大学院理学研究科学位規程
資料 130 看護学部教育ポータルサイト
http://camp.toho-u.ac.jp/portal/nurs/contents/syllabus/index.php
資料 132 東邦大学教員養成課程規程資料 133 東邦大学理学部臨床検査技師課程規程資料 140 東邦大学医学部医学科修学支援センター規程
資料 141 看護学部ポータルサイトの学習支援画像
http://www.lab.toho-u.ac.jp/med/kango/senmon/geronto/
資料 142 東邦医学会例会・総会プログラム
資料 143 東邦大学大学院医学研究科看護学専攻修士論文審査実施細則
資料 144 東邦大学理学部における履修可能単位数の設定と早期卒業に関する規程
資料 145 東邦大学大学院理学研究科科目等履修生に関する細則

107Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－４．成果（Ⅳ－４．成果）
１．現状の説明（１）教育目標に沿った成果が上がっているか。
<1> 大学全体
学生の学習成果の測定については、各学部の専門性・独自性が高いことから、大学として一律に GPA（Grade Point Average）制度等の成績評価システムを導入する検討は行っていない。医学部、薬学部、看護学部については、毎年実施される医師国家試験、薬剤師国家試験、看護師国家試験の成績が、ほぼ毎年全国平均を上回っていることから、教育目標に沿った成果が上がっていると判断している 18）。
医学部医学科・看護学科の卒業生の中で、本学の医学部付属病院に就職する者については、医師は卒後臨床研修評価、看護師は目標管理評価シートによる人事考課で勤務評価を把握することは可能だが、これを定期的にフォローするシステムは構築されていない。また、薬学部は 2006 年度より生涯学習認定制度のプロバイダーとしての認証を受け 148)、卒業生を中心に生涯学習講座 149)を定期的に開講している。理学部は研究職・一般職等で一般企業に就職している卒業生が多いが、キャリアセンターが就職先確保の観点から卒業生在籍企業を訪問時に卒業生の評判等を聴取している。
<2> 医学部
教育目標として掲げた「より良き臨床医の育成」には、まず医師として必須の知識、技能、態度を身に付けることが前提となる。これには、全国医科大学に共通の２段階指標が用いられる。第一は、座学が終了し臨床実習に入る前の学習成果についての評価で、４年次末に共用試験実施評価機構による全国共通の共用試験が評価指標として用いられる。知識レベルはCBT（Computer Based Testing）で、技術および態度はOSCE（客観的臨床実技評
価試験）で評価される。合否の基準は各大学に委ねられているが、本学部のそれぞれの得点率は、概ね全国平均レベルである。第二は、卒業時の評価で、医師国家試験が評価指標として用いられる。合格率は新卒者ではほぼ90％～95％の間で全国平均並みを確保しているが、得点率は72％～73％の間で全国平均と比較して２％～４％低い値である。現時点では、医師国家試験は知識レベルを問うのみで、技術および態度に関する評価は行っていない。そこで本学部では、全科必修の臨床実習を終えた５年次末にアドバンストOSCEを実施
して、社会に対する責務を果たしている。また、本学部教育の特徴としてあげられる人間
性の涵養に関しては、客観的な評価指標を有していないが、OSCEに際しての模擬患者および外部評価者のコメント、卒後臨床研修施設からの卒業生への評価を収集して指標としており、概ね高く評価されている。
学生の自己評価については、2003年度までは、卒業時に６年間の学習成果に関するアン
ケート調査を行い、その中に自己評価項目を設けて実施していたが、2004年度以降は実施していない。
卒業生については、約半数が医学部付属病院で、残り約半数が他大学付属病院をはじめ他の医療施設で卒後臨床研修を行っている。臨床研修評価が各々の施設で行われているが、

108

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－４．成果系統的な卒業生の評価については調査していない。
<3> 薬学部
学生の学習成果の評価指標は、試験成績、出席、授業態度であるが、どの評価指標を学
習成果の測定に用いるかは科目担当者に任せられている。教務委員会において評価指標の有効性の検証を行いながら、新たな評価指標開発に努めている。
学生による授業評価は、マークシート方式により 1998 年度から行われている 150)。授業
評価項目の中では、学生の自己評価に関する項目も設けられており、「授業に毎回参加したか」、「予習復習をしたか」などを５段階で自己評価する形式となっている。
卒業生およびその就職先の状況についての情報は、学部主催の就職懇談会等を通して直接あるいは間接的に入手することがあるが、一定の基準を設けた卒業生の評価（就職先の評価、卒業生評価）は行っていない。
<4> 理学部
学生の学習成果を測定するための評価指標は、試験の成績やレポートおよび人材養成の結果としての就職状況などが挙げられる。学生の自己評価としては、各授業の最後に実施するマークシート方式による授業評価項目 151)の中に、学生の自己評価に関する項目も設けられている。評価形式は、「授業に毎回参加したか」、「予習復習をしたか」などを５段階で自己評価する形式となっており、その結果は教員に通知される。教員養成課程では、教職履修カルテに単位認定を受けた科目全てについて自己評価を記載し、学びの成果を確認・記録するとともに、教員はそのカルテを参考に、学生の習得状況や課題を確認している。
社会に出てからの評価については、FD（ファカルティ・ディベロップメント）で議論されているが、現在のところ卒業生の評価については調査を行っていない。
<5> 看護学部
学習評価の指標は、基本的に試験成績、出席、授業態度であり、場合によっては講義中の小テスト、課題レポートの評価が加味される総合評価である。それぞれが全体の評価に対して占める割合についてはシラバスに明記するようにしている 43)。また、演習、実習に関しては、評価視点を学生に公開し、実践でのポイントを共有している。実習は、その場の状況に影響されることなどから、評価指標に関して専門領域を越えた議論が実習等検討会で行われおり、その妥当性については毎年検討されている。
各科目終了時には学生による授業評価を導入している。また、卒業時における学生の態
度と技術に関するチェック・リストが掲載された「看護実践を支える『態度』と『技術』」
118)

が学生に配付され、自分自身で到達度を評価できるようにしている。
2010 年度はカリキュラム検討委員会が卒業生に対して、フォーカス・グループ・インタ

ビューを実施してカリキュラム評価を行い、新カリキュラム運営に向けての一資料とした。
医学部付属３病院の看護部長をメンバーに含む看護教育運営委員会が年３回開催され、その際、卒業生評価として卒業生たちの状況について報告を受けている。３病院への就職は卒業生の約 70％を占めている 18)。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）

109

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－４．成果リサーチワークにおける研究活動および研究成果の評価については、研究領域により評価指標が異なっており、統一基準で分析することが難しい。コースワークについては、医学専攻（博士課程）では個々の学生のニーズが多様であり、医科学専攻（修士課程）では多様な学生を受け入れていることから、絶対的な到達基準よりも各々の科目で個々の学生がどれだけステップアップしたかに重点を置いて評価しており、統一基準で数値化して分析することが難しい。
学生の自己評価については、指導教員が、自分自身で指導した学生との懇談等の中で、学生の自己評価を聴取するのみで、組織的には行っていない。
卒業生の評価については、医学専攻（博士課程）の臨床医学系の修了生は、大半が付属病院を含め本学医学部に籍を置いて、指導的立場の医師および教員として勤務しており、教育・研究・診療活動の評価を実施しているが、大学院での教育成果の面から系統的に調査したことはない。基礎医学系、社会医学系および医科学専攻（修士課程）の場合は、大半が本学を離れるが、その後の追跡調査は実施していない。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
学生の最終的な評価は、修士論文または博士論文の評価によってなされている。修士課
程において専門看護師コースを修了した者に関しては、2010 年３月に修了した１名が専門
看護師の認定を受けた。
学生の自己評価、授業評価等は行っていない。就職先や卒業生による評価も行っていない。
<7> 薬学研究科
学生の学習成果の評価は、修士論文または博士論文の評価によって行う。なお、大学院薬学研究科規程 7)では、優れた研究業績と認められた場合には短縮修了を認めているが、1998 年度に１名に適用して以降、該当者はいない。就職先からの評価や卒業生自身の評価は、実施していない。
<8> 理学研究科
学生の学習成果は、学位論文と就職に結実する。それらをどのように評価すべきか、今後の議論が必要である。指導指標の開発は、その議論を待って検討したい。就職先からの評価、卒業生自身の評価は、実施していない。
（２）学位授与（卒業・修了認定）は適切に行われているか。
<1> 大学全体
大学の学位授与方針に沿って、各学部が制定した学位授与方針 17)および各研究科が定める学位規程等に基づき適切に行われている。
なお、各研究科博士課程においては、いわゆる満期退学後一定期間以内に博士の学位を取得した者を課程博士として取り扱っている（医学研究科：１年以内、薬学研究科：２年以内、理学研究科：３年以内）。その理由には、学位論文の提出にあたり国際誌への論文掲載を条件としていること、専攻によっては複数の論文掲載を条件にしていること、また社会人入学者の中には、特許申請の関係で論文提出ができず学位授与が遅くなる場合があ110

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－４．成果ることなどがある。各研究科とも、これらの実情を考慮した取扱いとして実施してきたが、今回の自己点検・評価において、博士課程への在籍関係を保ったままでの研究指導体制を整備することを大学の方針として決定した。さらに、改正の際には、当該大学院生の経済的事情に配慮し、修学上の負担の軽減措置を講ずることも併せて検討するよう各研究科へ要請している。これを受けて、現在、各研究科において、2012 年度からの学位規程細則等の改正に向けての手続きが進められている。
<2> 医学部
本学部は、学年制であり、医師養成に直結する医学準備教育科目および医学教育科目は
全科必修科目で、進級および卒業する学生が教育目標に定める学習成果を得ているかを検証している。教養科目に関しては、４年次までの選択制で下限を18単位、上限を30単位の修得を課し、人間性の涵養に加え、学習に対する自己裁定権を持たせ自主性の涵養に役立てている。そのうえで、６ヵ年以上在学し、所定の全課程を履修した者について卒業試験を行い、これに合格したものを卒業と認定し、学士（医学）を授与している 2)。卒業試験
は、医師国家試験に準じた内容と水準で、両者の間には高い相関が認められている。
医師国家試験に合格できる十分な知識を修得し、初期臨床研修に対応できる技能および態度を身に付け、本学の建学の理念を理解したうえで、自主性を有し幅広い教養と人間性を身に付けた者に学位を授与しており適切である。
学年制をとっている本学部は、年次部会を必要に応じて３～12回開催して各学年における学生の修学状況について検討し、随時必要な指導を行っている。各年次の学年末に、各年次の科目担当責任者で構成する年次部会を開催して、シラバスに明示した進級基準を満たすかどうかを総合的に評価し判定している。６年次は、所定の科目を履修した者に対して、６年次末に医師国家試験に準じた卒業総合試験を実施して、医師国家試験に合格できる知識水準を担保しているかを６年次部会で評価し判定している。また、医師としての技
術および態度に関しては、５年次末のアドバンストOSCEで検証し５年次部会で判定している。これらの結果を教育委員会、教授会で審議して、進級および卒業（学位授与）の認定を行っている。
<3> 薬学部
本学部の教育目標に則り、６年の修業年限の中で各年次で設定する進級基準を満たし、卒業に必要な単位を修得し、卒業研究に合格した場合に学士（薬学）の学位を与えることとしている 2)。
<4> 理学部
学則 2)に則り、各学科で公正な卒業判定が行われ、教授会に諮られて承認を受けるという手続きになっている。化学科を例に取ると、卒業所要単位数 124 のうち専門科目は 72
単位で、多くの学生は専門選択科目の余剰分を自由選択科目に入れて卒業している。自由
選択科目 30 単位には他学科開講科目の履修や日本大学生産工学部との単位互換科目をあてることも可能となっているが、実際はそれほど利用されていない。また、物理学科ではJABEE（日本技術者教育認定機構）認証との絡みで、18 の各学習教育目標の達成度を評価する科目が決められており、必要な科目を修得することにより学位授与に値する能力が身111

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－４．成果に付いたと判断している。
<5> 看護学部
年度末に教務委員会で学生の単位修得状況を全科目において審議する。その後、各年次の進級基準を満たし、単位認定、卒業要件認定を教授会で改めて審議し、学士（看護学）の学位を与えることとしており、適切に授与手続きが行われている 2)。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）
本専攻（博士課程）に４年以上在学して、医学教育、医学研究および専攻分野に関する必修科目 26 単位以上と専攻に関連する選択科目４単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえで学位論文の審査並びに最終試験に合格することと医学研究科規程 119) に定めている。また、優れた研究業績を上げた者については、３年以上在学すれば足りるものとしている。
学位審査 146)および最終試験を受けようとするものは、４年次４月 20 日までに学位論文題目および要旨を研究科委員会に提出、審査委員候補者３名の下で６月中旬に中間発表を行い、中間評価を受ける。中間発表は東邦医学会例会の中で大学院発表会 6)として公開で実施している。学位請求論文は、中間評価を取り込んで修正し、４年次 10 月 21 日から 12
月 20 日の間に学術雑誌に掲載された論文の別刷りを添えて申請する。なお、止むを得ない
場合においては掲載証明書をもって申請することができる。審査および最終試験は審査委
員５名の下で１月下旬に公開で実施され、博士課程修了の可否の判定を受ける。主査から審査および最終試験の経過と概要が医学研究科委員会に報告され、無記名で可否投票が行われ３分の２以上の可が得られたものが修了認定となる。
(2)医科学専攻（修士課程）
本専攻に２年以上在学して、医学研究に関する必修科目 18 単位以上と専攻分野に関連する選択科目 12 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえで学位論文の審査並びに最終試験に合格することと医学研究科規程 119)に定めている。また、優れた研究業績を上げた者については１年以上在学すれば足りるものとしている。
学位審査 6, 146)に関しては、２年次６月末までに学位論文題目を医科学専攻運営委員会に提出、10 月末までに３名の審査委員の下で中間口頭発表を行い、客観的指導を受ける。そのうえで追加修正等を行い、１月 10 日までに学位請求論文を作成し提出する。１月中・下旬に３名の審査委員による審査が行われ、合格者のみが最終試験を受ける。最終試験は口頭発表で、医科学専攻運営委員６名の出席のもとに公開で実施され、修士課程修了の可否の判定を受ける。その結果を医学研究科委員会で承認を受け修了認定となる。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
規定の単位を修得し、学位審査および最終試験に合格することが必要とされている。
学位審査に関して、３名以上の有資格教員（博士課程においては３名の ○合 教員と必要に応じて合教員、修士課程においては 合○ 教員と合教員）が審査委員会を構成し、各論文の審査と最終試験にあたる。審査結果は看護学専攻運営委員会で報告され承認されることで学位が授与される。

112

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－４．成果
学位審査 143, 146)および最終試験の実施に関して、修士課程においては指導教員が主査となり、副査２名以上が学位論文審査会を構成し、審査にあたっている。客観性を保つために、指導教員と同一の分野の教員のみで学位論文審査会を構成しないように配慮している。
博士課程に関しては、開設２年目であり、実際の審査は行われていないが、修士課程と同様の学位論文審査会を組織する予定である。また、研究の質を担保するために、研究計
画書審査委員会を個別に組織し、提出された研究計画書の審査を行う予定である。
<7> 薬学研究科
修士（薬科学）および博士（薬学）の学位授与の基準や手続きは、薬学研究科学位規程8)に明示している。すなわち、本研究科規程 7)の定めるところにより、所定の課程を修了した者に授与する。博士の学位は、本研究科が行う博士論文の審査および試験に合格し、かつ専攻の学術に関し、本研究科の博士課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認された者にも授与することができる。
博士（薬学）の審査委員は、主査１名、副査２名以上とし、本研究科担当の専任教授の中から定め、修士（薬科学）の審査委員は、主査１名、副査１名以上とし、本研究科担当の専任教員の中から定める。ただし、必要があるときには、兼担の教授または専任の准教
授、講師、を加えることができる。さらに、他の大学院等の教員等に副査として協力を求めることができる。審査委員会に先立ち、公開の学位論文発表会が開催され、学位授与に関する厳格性、透明性は確保されている。
修士論文は口頭発表 12 分、質疑応答８分により行う。また、博士論文は、口頭発表 20分、質疑応答 20 分により行う。なお、当該発表会は学内外に公開している。
薬学研究科委員会において、審査委員は上記口頭試問の結果、論文の内容、発表会の際の発表および質疑応答の内容等について、審査意見を報告する。審査意見をもとに、研究科委員は学位論文および口頭試問についての最終試験の審査を行う。
修了の判定は、原則として修了年次の２月の薬学研究科委員会で実施し、論文の審査および最終試験の審査で合格と判定されるには、研究科委員会構成員の４分の３以上が出席し、出席委員の３分の２以上の賛成を必要とする。
<8> 理学研究科
学位授与の基準や手続きは、理学研究科学位規程第３条 129)に明示している。すなわち、理学研究科規程 5)の定めるところにより、理学研究科の所定の課程を修了した者、および博士論文の審査および試験に合格し、かつ専攻の学術に関し、本研究科の博士課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認された者に授与される。
学位授与の中核をなす学位論文審査については、理学研究科学位規程 129)に明示している
ように、研究科委員会の議を経て設置される審査委員会が審査し、その結果報告を受けて、研究科委員会が可否を決定する。実際は、審査委員会の審査結果はまず各専攻会議で慎重に審議され了承されたうえで、研究科委員会に提出される。なお、審査委員は、規程により、専任教員以外からも選任することができる。審査委員会に先立ち、公開の学位論文発表会が開催される。評価基準については、各専攻の内規 147)で厳密に定められており、学位授与は適切に行われている。
学位論文審査の客観性・厳格性を確保するために、(1)一般公開する論文発表会（公聴会）、

113

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－４．成果(2)指導教員以外も含む審査委員会、(3)その結論を審議する専攻会議、(4)最終的にチェックする研究科委員会、というステップで審査が行われている。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項<1>医学部
学習成果の中間評価として４年次末の共用試験、最終評価として医師国家試験を置いており、これらに合格することが、学生および教員間で達成すべき最低限の学習成果として認知されている。共用試験による中間評価では、CBTによる知識、OSCEによる技能・態度ともに全国平均レベルである。医師国家試験による最終評価では、合格率は全国平均レベルを保っており、教育目標は達成できている。
<2> 薬学部
講 義 の 評 価 は 、 試 験 が 主 で あ る が 、 実 習 や 演 習 科 目 で 行 わ れ る SGD(small group
discussion)では、学生による自己評価および学生同士の評価が行われる。それらの評価の一部は、成績に反映され学生の学習意欲を高めるために効果を発揮している。
<3> 理学部学生による授業評価アンケートに関しては、安定的に実施されるようになり、定着した。
<4> 看護学部卒業時における学生の態度と技術の具体的到達内容を「看護実践を支える『態度』と『技術』」という冊子にした。これをもとに学生は自己評価ができ、教員は教授内容の確認ができている。
さらに、国家試験対策ツールとして、携帯電話で知識の確認ができるｅ－ラーニング 152)を導入し、学生の自己評価が可能になった。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
いわゆる満期退学者への課程博士の学位授与を廃止し、課程制大学院の趣旨に沿う適切な学位授与体制への改善が必要である。大学の方針を受け、理学研究科では、2012 年度施行に向けて新体制の整備に伴う関連規程の改正を研究科委員会で審議予定であるが、他の研究科についても早急に具体的な改正案の作成に着手する必要がある。
<2> 医学部
1) 卒業時の技能・態度に関しては、５年次末のアドバンストOSCEで評価しているが、他大学と比較する指標がない。また、倫理面および人間性の涵養に関しても客観的な評価指標を有していない。概ね良好と自己評価しているが、客観性を高めるため外部評価者の導入、他大学との相互評価システムの確立などが必要と思われる。
2) 学生による学習成果の自己評価については、従来行っていた卒業時における６年間の学習成果に関するアンケート調査を中断している。これに替わるものとして、入学時に学114

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－４．成果
習目標を設定して、経年的に卒業まで自己評価し、それをファイルできるポートフォリ
オの開発を計画していたが、開発が進んでいない。
<3> 理学部
学生の学習成果を測定するための評価指標については、新しい評価方法を含め、議論が必要である。ラーニング・ポートフォリオの導入など、新しいシステムについての議論は始まっているが、煮詰められていないのが現状である。
<4> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に、学生の学習成果について評価、検証を行っていない。何らかの評価指標を定めて、教育成果の動向について検証しなければならない。
2) 医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）とも、修了生の評価（就職先の評価、修了生評価）は、行っていない。修了して本学医学部に就職したものについては、教員の教育・研究・診療活動評価を行っており、大学院修了生という指標で分析することは可能である。他施設に就職したものについては追跡調査の手段を有していない。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
学位審査委員会および研究計画書審査委員会において、主指導教員、副指導教員が参加することで、学位認定における客観性の担保が難しくなるという指摘もあるが、専門的に分化した研究内容を適切に判断・評価できるというメリットもある。今後、これらの点を検討して、学位審査の質保証を図っていく必要がある。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 医学部
学習成果を測定するために、中間評価指標として共用試験、最終評価指標として医師国家試験を置いていることは、教育側にも学習側にも成果を上げるのに有効に働いており、この体制を継続する。なお、医師国家試験による評価から、教育目標の最低基準は達成できているものの、さらなる学習意欲と教育水準の底上げを図ることが望ましく、そのためのカリキュラム構築を目指す。
<2> 薬学部
実習や演習科目で行われる SGD の学生による自己評価および学生同士の評価が学習意欲をさらに高めるものとなるように、評価項目等について具体的に検討する。
<3> 理学部学生による授業評価アンケートの充実に関しては、継続的に議論が行われている。今後も改善を重ねながら継続実施する。アンケート結果を具体的にどう授業改善に繋げていく
かは、今後の課題であり、議論を進める。

115

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－４．成果<4> 看護学部卒業時における学生の態度と技術の評価は行われているが、卒業後の評価がカリキュラ
ムや授業評価のために必要であり、今後調査を実施することを検討する。
国家試験対策ツールとして、携帯電話で知識の確認ができるｅ－ラーニングを導入した。
今後もこのようなツールを利用して、学生の自己評価を推進する。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
満期退学者への課程博士の学位授与廃止に関しては、医学研究科、薬学研究科について
も、理学研究科に倣い遅くとも 2013 年度までに改正を行う。
<2> 医学部
1) 技能・態度や情意面での系統だった評価方法の確立を目指す。５年次末のアドバンスト
OSCEには、外部評価者の導入、他大学と連携した相互評価システムを３年後までに導入する。
2) 学生による学習成果の自己評価については、入学時に学習目標を設定して、経年的に卒業まで自己評価し、それをファイルできるポートフォリオを１年次より自らの歩みを振り返ることができるように構築する。
<3> 理学部
学生の学習成果を測定するための評価指標の開発について、理学部教育開発センターで議論を開始する。2010 年の FD でラーニング・ポートフォリオについて学んでいるので、そこで得た共通の知見を出発点にして今後のあり方を検討する。
<4> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 学生の学習成果を測定するための評価指標の開発については、学生の多様性を前提としたうえで、リサーチワークの成果評価を学位審査時に実施するのに加え、コースワーク
での学習成果の評価も実施を検討する。例として、評価シートを用いた課程前後での能力自己評価、コースワーク終了時の試験、コースワークでの学習内容を口頭発表させる
ことにより審査員が評価するなどの方法が候補として挙げられるが、具体的な方法については、すでに立ち上げた医学研究科運営委員会で検討する。こうした評価方法の内容
は医学研究科自己点検・評価委員会で検証し、常に PDCA サイクルを考慮した改善に取り組む。
また、大学院課程全体の研究指導の水準については、医科学専攻（修士課程）では、
修士学位論文のその後の学会誌等への公表状況を調査することで、医学専攻（博士課程）
では、学位論文数、学位論文に占める英文論文の比率、Journal Citation Reports に収載雑誌掲載論文比率、Impact Factor の平均値、３年修了生数の推移等を調査することで、検証することを検討する。
2) 大学院修了生の動向を追跡調査するシステムとして同窓会の設立を３年後までに検討
する。

116

Ⅳ．教育内容・方法・成果
Ⅳ－４．成果(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
博士課程の完成年度以降、現行の医学研究科看護学専攻課程を看護学研究科に改組する予定である。この機会に学位審査の質保証および教育研究指導体制の検討を行う。
４．根拠資料
資料 2

東邦大学学則（第３節 履修方法および卒業)

資料 5

東邦大学大学院理学研究科規程

資料 6

大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集(東邦大学大学院医学研究科医科学専攻修士論文審査実施細則)

資料 6

大学院医学研究科規程・内規・申し合わせ集(大学院研究発表会に関する申し合
わせ)

資料 7

東邦大学大学院薬学研究科規程

資料 8

東邦大学大学院薬学研究科学位規程資料 17 大学ホームページの「情報公表｣
http://www.toho-u.ac.jp/univ/jouhou/index.html
資料 18 平成 22 年度 事業報告書（国家試験合格率の推移)
http://www.toho-u.ac.jp/corporation/finance/h22.html
資料 18 平成 22 年度 事業報告書（卒業後の進路状況)
http://www.toho-u.ac.jp/corporation/finance/h22.html
資料 43 2011 年度 看護学部学習要項
資料 118 看護実践を支える「態度」と「技術」
資料 119 東邦大学大学院医学研究科規程
資料 129 東邦大学大学院理学研究科学位規程
資料 143 東邦大学大学院医学研究科看護学専攻修士論文審査実施細則
資料 146 東邦大学大学院医学研究科学位規程
資料 147 理学研究科各専攻の博士学位授与基準
資料 148 薬剤師「生涯学習認定制度」プロバイダーとしての生涯学習講座関係資料
http://cptc.phar.toho-u.ac.jp/index.html
資料 149 薬学部生涯学習講座一覧 http://cptc.phar.toho-u.ac.jp/koza_info.html
資料 150 薬学部授業評価アンケート用紙
資料 151 理学部授業評価アンケート用紙
資料 152 看護学部国家試験対策（e－ラーニングアクセス方法／７期生国家試験対策予定）117Ⅴ．学生の受け入れ

Ⅴ．学生の受け入れ
１．現状の説明（１）学生の受け入れ方針を明示しているか。
<1> 大学全体
本学の定める入学者受入方針は、大学ホームページの「情報公表」 17)に掲載して求める学生像を明示している。
各学部および大学院各研究科の求める学生像については、学部・学科および研究科のホームページ、学生募集要項等に記載するとともに、オープンキャンパス、キャンパス見学
会、入試説明会、高校訪問等の際に高校生・保護者・高校教員に対して明確に説明している。
入学にあたり修得しておくべき知識等については、理学部の６学科のみアドミッショ
ン・ポリシーとともに「東邦大学入学までに身につけてほしいこと」として明示し公表しているが、他の学部・研究科ではこれが明示されていない。
障がいのある学生の受け入れ方針は、特に明示していないが、実習や研究を実施するにあたり支障がなければ受け入れる方針としている。
本学の医学部、薬学部および看護学部は、それぞれ医師、薬剤師および看護師の養成を目的としているが、医師については医師法、医師法施行規則および厚生労働省「障害者に係る欠格事由の適正化等を図るための医師法等の一部を改正する法律の施行について」（平
成 13 年７月 13 日付医政発第 754 号／医薬発第 765 号）で、また薬剤師、看護師についてもそれぞれ薬剤師法、保健師助産師看護師法等の根拠法にて、心身の障がいにより医師、薬剤師、看護師の業務を適正に行うことができない者には免許を与えないことがある旨の定めがある。したがって、入学後学業に精励して本学を卒業し、国家試験に合格したとしても心身の障がいの程度によっては免許が交付されないことがあり得るため、医学部と看護学部は入学試験の最終選考では面接を実施し、受験生本人の状態も含めて確認を行っている。
<2> 医学部
建学の精神に基づき、医学を通じて人類の福祉に貢献することを医学部の使命・目的として、豊かな知性と深い医の倫理観に基づいた全人的医療が行える人間愛にあふれた「より良き臨床医」の育成を教育目標に掲げている。本学部は、教育目標を達成し使命を追及するために、求める学生像として、５項目を明示し大学ホームページ 17) で公表している。
身体に障がいを持つ受験希望者に対する出願制限は行っていない。受験に際しては、車椅子使用であれば机、トイレ等の用意があるが、視聴覚障がいに対しては対応していない。
障がいを持つ在学生に対しては、スロープの設置、多目的トイレの増設、エレベータの設
置等、バリアフリー化を推進している。また、担任、学生部、健康推進センターなどによる連携を取りながらの支援体制を整備している。
<3> 薬学部
建学の精神に基づき、心の温かい薬の専門家として、医療に関わる様々な分野で社会に118

Ⅴ．学生の受け入れ貢献できる人材を養成するために、８項目からなる教育目標を掲げている。この教育目標を達成し、優れた人材を輩出するために、求める学生像として５項目を明示し、大学ホームページ 17)で公表している。
身体に障がいのある受験希望者に対する出願制限は一切行っていない。また、受験に際しては、車椅子使用であれば特別に机を用意する、多目的トイレに近い試験室にするなどの配慮をし、受験の機会並びに環境の確保に努めている。
また、障がいを持つ在学生については、自動車通学を認め、学内の駐車場の利用を許可しており、専用の駐車スペースも確保している。さらに、学内にスロープの設置、多目的トイレの増設等、バリアフリー化を進めている。また、担任制度により、きめ細かな支援を行っている他、健康管理室、学生相談室にも相談することができ、必要に応じて教職員が連携を取りながら支援する体制ができている。
<4> 理学部
本学部および６学科はそれぞれ求める学生像と入学までに身に付けてほしいことを定め、大学ホームページ 17)で公表している。
障がいのある学生の受け入れについては、学科ごとに実習などの実技面で必要とされる
身体能力の程度が異なり、基本的に受験者との事前相談により対応している。入学した学生に対しては、キャンパスの構造面ではバリアフリーや身障者用トイレを用意し、支援面
では野外実習時の補佐員の随行や独自の災害時避難訓練を実施している。なお、化学科、物理学科、生命圏環境科学科では、これまでに障がいのある学生を受け入れた実績がある。
<5> 看護学部
本学部は、建学の精神に基づき、人間愛にあふれたより良き医療人を育成するために、２項目からなる教育目標を掲げ、この教育目標を達成し、優れた人材を輩出するために求める学生像として、５項目を明示し大学ホームページ 17)で公表している。
身体に障がいのある受験希望者に対する出願制限は行っていない。受験に際しては、車椅子使用であれば机、トイレ等の用意があるが、視聴覚障がいに対しては対応していない。
障がいのある在学生に対しては、スロープの設置、多目的トイレの増設、エレベータの設
置等、バリアフリー化を推進している。また、アドバイザー、学生部委員会、健康推進センター等と連携を図りながら支援体制を整備している。
<6> 医学研究科(1) 医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
医学専攻（博士課程）では、医学・医科学、生命科学分野で世界を先導できる研究者・教育者、および高度な倫理観と広く深い見識を有し社会に貢献しうる臨床医学専門医の育成を教育目標に掲げ、求める学生像を大学ホームページ 17)で公表している。
医科学専攻（修士課程）では、建学の精神に基づき、医学を通じて人類の福祉に貢献す
ることを医学研究科の使命・目的として、医学知識や医学のより深い理解と幅広い視野を有する高度専門職業人および医科学研究者の養成を教育目標に掲げ、求める学生像を大学
ホームページで公表している。
なお、両専攻ともに、身体に障がいを持つ受験希望者に対する受け入れ方針については、

119

Ⅴ．学生の受け入れ学部に準ずる。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
本専攻は、建学の精神の調和と発展を念頭に置き、看護学のより高度な研究と教育を行うことを目的に、求める学生像について、修士課程で５項目、博士課程で６項目を明示し大学ホームページ 17)で公表している。
なお、身体に障がいを持つ受験希望者に対する受け入れ方針については、学部に準ずる。
<7> 薬学研究科
本研究科は、教育目標を実現し、優れた人材を輩出するために、求める学生像として、５項目を明示し大学ホームページ 17)で公表している。
なお、身体に障がいを持つ受験希望者に対する受け入れ方針については、学部に準ずる。
<8> 理学研究科
本研究科および各専攻は、理念、目的、人材育成方針の実現を可能にする学生像を大学
ホームページ 17)で公表している。
障がいのある学生の受け入れ方針は特に明示していないが、その修学（単位修得）可能性を前提に、積極的に受け入れる方針をとっている。なお、インフラ整備の点については、学部に準ずる。
（２）学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に学生募集および入学者選抜を行っているか。
<1> 大学全体
学生募集は、各学部の入試委員会や広報委員会が中心となって、基本的には学部単位で活動してきたが、2005 年の本学創立 80 周年時に、建学の精神「自然・生命・人間」を学内外に周知し東邦大学のブランド力の向上を目的に、ブランディング・プロジェクト 27, 28)を立ち上げた。また、その流れの中で 2008 年 11 月には法人より予算面での支援を受け、学部横断的な入試広報改革委員会が設置され、学部の独自性は維持しつつもデザインやス
テイトメント等が全学的に統一されたコンセプトの下で、入試広報および学生募集を行う体制が整備された。その結果、2011 年度の入学志願者 18)は 10,621 名と 2008 年度に比べ
1,123 名増加したが、これは 18 歳人口の減少傾向が続く厳しい環境の中、本学の学生募集
活動が適切に行われた結果と考える。
オープンキャンパスは、学生募集の有効な手段の一つであるため、工夫を重ねてきた。
医学部、看護学部では、開催回数・開催時期を見直し、薬学部、理学部では、これまでの学部ごとの単独開催を習志野キャンパスとしての合同開催にするなど受験生への利便性を考慮した結果、全学のオープンキャンパス参加者数は、ここ数年増加傾向にある 159)。
入学者の選抜については、毎年、文部科学省主催の説明会に学部の入試責任者が参加し、大学入学者選抜実施要項に沿う方針で運営を行っている。入試問題作成にあたっては、文部科学省からの通知に、学長名での注意を喚起する旨の通知を添付して学部長に送付し、入試問題作成に関して問題が発生しないように徹底を図っている。全学の入試事務等を統一する組織はないが、各学部・研究科がその専門性・独自性を活かすべく、独自の入試区

120

Ⅴ．学生の受け入れ分で入学者の選抜を行っている。合否判定については学部長の責任の下で各学部が行っているが、大学ホームページ 17)および一般に広く配布している大学案内 14)に、前年度入試の「志願者数・受験者数・合格者数」、「合格者最低点」、「志願者および合格者の男女比」、「合格者出身校一覧」を掲載し、透明性を図るとともに入学志願者に対する入試に関する参考情報の提供に努めている。
入学志願者数、入学者数等の入試結果については、大学協議会および理事会で報告され、学外者を含む理事・監事等からのチェックを受けており、透明性を確保するうえで適切な措置が取られている。
外国人留学生の募集については、大学間協定を締結している外国の大学等から留学生を受け入れているが、大学院生が中心であり、学部生は受け入れる体制ができていない状況である。英語版大学ホームページの迅速な更新をはじめ、宿舎や奨学金等の受け入れ環境を整備する必要がある。
<2> 医学部
募集定員は 110 名で、２つの付属高校から 20 名以内、残り 90 名強を一般入試で募集している 41)。付属高校には、教員を対象とした説明会を開催するとともに、入学時から生徒および保護者に対して広報活動を行っている。一般入試の学生募集については、オープン
キャンパス、進学相談会、予備校訪問等を行っているほか、年間を通して医学部ホームページの入試概要ページの整備、大学案内 14)、受験雑誌、車内広告等で周知を行い、受験生確保に努めている。
付属高校からの選抜方法は、高校での３年間の学業成績および課外活動を含めた学園生
活状況に基づき推薦を受けた者に対して、十分な時間をかけた面接を行い判定している。
一般入試の一次試験は、理科（２科目選択）、数学、外国語の総合得点で選抜している。二次試験では、小論文、面接評価を行い、高校評価点、就学状況評価等を加味して選抜しており、適切な選抜が行われている。2011 年度入試より、入学試験会場をこれまでの医学部キャンパスから外部施設に変更し、受験生に対して均一で公平な受験環境を提供している。
入学者選抜において透明性を確保するための措置として、入学試験に関する事項は、医学部長が指名する入試委員長および９名の委員からなる入試委員会が提案し、教授会の承認を得て実施される。入学試験の出題は、入試委員会が選出して医学部長が委嘱した出題委員によって行われる。二次試験は、入試委員会が選出し、医学部長が委嘱した小論文評
価者、面接官によって行われる。評価点数の集計および合格者の決定は、入試委員会で行われる。
<3> 薬学部
本学部は、推薦入試（指定校制・公募制）、センター試験入試（前期・後期）、一般入試、社会人入試、同窓生子女入試（AO方式）に区分し募集している 38, 153)。
入学試験に関する立案、実施、合格者の決定は、全教員から構成される教授総会メンバーの互選で選ばれた任期２年の５名の委員からなる入試委員会が教授総会に対して提案し、その承認を得て実施される。入学試験の出題は、入試委員会が選出して学部長が任命する
出題委員によって行われている。一般入試の入試問題については、毎年、科目ごとに得点分布と合格者分布に関するヒストグラムを作成し、問題の難易度の妥当性を検討している。

121

Ⅴ．学生の受け入れ

最近では科目間の難易度の差が比較的小さくなっており、適切な選抜が行われている。同
窓生子女入試、指定校制推薦入試、公募制推薦入試、社会人入試では面接試験が実施されているが、一般入試では面接を実施していない。
入学者選抜において透明性を確保するための措置としては、入学者選抜は総得点順位によって行われており、このことは学生募集要項に記載し、入試説明会等でも受験生および高校の進路指導教員に公表している。また、各試験区分での合格最低点、合格者人数についても大学案内 14)等に公開している。2002 年度入試からは合格保留者全員に合格保留者中のランクを通知している。合否は、入試委員会によって原案が作成され、教授総会で決定される。
<4> 理学部
指定校制推薦入試、一般入試 A 日程・B 日程およびセンター試験利用入試は全学科で共通して実施されている。特に、一般入試 A 日程・B 日程およびセンター試験利用入試では、学部共通の試験方式が取られ、募集方法および入学者選抜方法に公平性を欠くような過程を組み込むことが不可能な状態を作りだしていて、恣意的な選抜ができなくなっている。
AO 入試と公募制推薦入試の採用は学科間で異なっている。選抜方法は、基本的に学生募集
要項 38, 154) や大学案内 14)で明示し、入試説明会やキャンパス見学会、オープンキャンパスなどで説明している。
募集方法や選抜方法の枠組みはできるだけ学科間の違いをなくすように努めているが、各学科の学問的性質の違い、教育内容の違いを反映していて、完全に統一が取れているわ
けではない。
入学者選抜において透明性を確保するための措置として、一般入試 A 日程・B 日程およびセンター試験利用入試では、事前に明示された教科の採点基準に基づく得点順で合格判定を実施している。各学科における判定会議では、個人名を伏せた状態で合計点リストを提示して合格者を決定することにより、透明性を確保している。
指定校制推薦入試では、事前に教授会承認を受けた高校と、高校ごとの指定評価基準をもとに合格者が認定される。指定校および評価基準は、毎年各学科で見直され、入試委員会において学科間の調整が行われて、前年度から変更のある場合は、その理由を含め教授会（学部判定会議）で説明し、承認を受けるシステムになっている。
AO 入試や推薦入試で取り入れている面接試験は、各学科の責任の下に行われるが、複数の教員が同時に立ち会い、試験終了後の学科判定会議で受験生一人ひとりに関する面接結果の評価を試験官全員で行うことによって、評価の偏りが生じないように公平性を保つ工夫がされている。
合格者については、各学科の判定会議、入試委員会の承認を経て、教授会に提案され最終承認を受け決定している。
学科別の説明は、以下の通りである。
(1)化学科2008 年度入試までは AO 入試を行っていたが、学力が不足している学生が多かったため2009 年度入試から廃止した。2011 年度からは、AO 入試Ⅱ期の日程に合わせて公募制推薦入試を実施している。

122

Ⅴ．学生の受け入れ

指定校制推薦入試では、あらかじめ高校ごとに評点の推薦基準を明示している。英語と化学の適正検査を実施し、基礎学力を確認するとともに、面接によって勉学意欲を確認して合格者を決定している。
公募制推薦入試では、英語と化学の適性検査と高校から提出された評点を点数化することによって基礎学力を判定するとともに、面接によって勉学意欲を確認して合格者を決定している。
一般入試 A 日程・B 日程およびセンター試験利用入試では、英語、化学、数学の学力検査を実施し，基礎学力を判定して合格者を選抜している。
透明性を確保するための措置として、特に公募制推薦入試では推薦基準を一律にしている。判定会議にて個人名を伏せた状態で適性試験、内申点、面接点を公開し、合格者を決定している。
(2)生物学科
AOⅠ期およびⅡ期入試は、受験資格はほとんど制限を設けず募集している。選抜方法は、
志望理由書等による一次選考を全教員で行い、これを点数化して選抜している。二次選考
は面接および口頭試問を行い、これを点数化して合格させており、公平性は確保されている。
指定校制推薦入試は、これまでの入学実績や在学生の実績をもとに関東各県から高校を選抜し、指定している。その際は、英語、数学、理科３教科平均の評定値を定め、それを上回る生徒を推薦してもらうことにより、一定の学力を有する入学者を確保している。他
の入試区分との不公平性は特にないと考えている。
(3)生物分子科学科
AO 入試に関しては、出願資格の評点平均を 2010 年度入試より 3.8 から 3.5 に下げ、二次選考で生物Ⅰもしくは化学Ⅰの基礎学力と思考過程の説明を求める面接方式を 2007 年度より継続して実施している。指定校制推薦入試は、指定校およびその評点平均の見直しを行い、志願者の質と人数のバランスを確保するよう努めている。これらの制度で一定の入学者を確保しているが、他の入試区分との不公平性は特にないと考えている。
(4)物理学科
AO入試Ⅰ期では、あらかじめ公開された課題についてのプレゼンテーションを行ってもらうとともに、発表についての口頭試問、基礎学力のチェックなどを行っている。AO入試
Ⅱ期では、特に数学についての基礎学力を問うことで論理的思考を推し量るなど工夫を凝らしている。センター試験利用入試および一般入試では、昨今の学問領域の境界が存在しなくなったという情勢を鑑み、試験科目としては物理学を選択しなくても受験可能である
ように科目の設定を行っている。
特に、一般入試では本学部の伝統的な試験方法である生物、化学、物理学より各４問ずつ出題された計12問から４問を選択して解答するという方法を採用している（2010年度入試までは、地学も含まれていた）。これらの学生募集および選抜方法により、物理学科の求める学生を入学させることができていると考えている。
(5)情報科学科

123Ⅴ．学生の受け入れ

情報科学分野で特に必要とされる数理的な能力に秀でている学生のために、一般入試 B
日程およびセンター試験利用入試(前期・後期)において、数学のみで受験できるという特徴がある。AO 入試においては、学力的な側面の他に、それを他人に伝える能力についても評価している。AO 入試Ⅰ期においては、数学的・論理的思考力を評価するのに問題を解かせるだけでなく、それを面接官にきちんと伝える能力があるかどうか評価する。また、AO
入試Ⅱ期においては、あらかじめ学科ホームページに公開された課題をレポートの形で提出させた後、それをスライドやポスターなどを使って面接官に発表する形でのコミュニケーション能力を評価している。
(6)生命圏環境科学科
AO 入試はⅠ期とⅡ期とで内容を区別して行ってきたが、Ⅱ期の受験者数が相対的に少ない傾向にあること、および本学科の AO 入試の内容の特徴をより明確にしたいとの考えから、2012 年度入試はⅡ期を廃止し、プレゼンテーションを重視したⅠ期のみに集約し、Ⅱ期の日程を利用して、学力を重視した公募制推薦入試を新たに導入した。
指定校制推薦入試以外は全て「競争的」試験であり、毎年一定割合以上の競争率を確保できている。一般入試およびセンター試験利用入試では、試験結果による順位付けを行い、客観性を確保している。指定校制推薦入試については、各高校に評定平均値の下限値および定員を指定して募集するとともに、調査書、志望理由書および面接試験結果を総合的に評価し、合否を判定している。
<5> 看護学部
AO入試 155)では、基礎学力のチェックのための一般常識問題、小論文および３名の面接員による個別面接を行っている。面接においては、提出された志望動機書、推薦書、内申書などを考慮して各面接員が評価している。入試判定は一般常識問題と小論文の合計得点と面接評価を総合的に判断している。
推薦入試 41)は、指定校制と公募制に分かれており、指定校制では学部長と２名の教員が面接を行い、看護職者としての将来性などを中心に評価し、基本的に問題がなければ入学させている。公募制では、小論文と教員３名による面接を行い、本学部にふさわしい資質を持つ学生であるかを総合的に判断して合否を決めている。
一般入試 41)では、一次試験において英語と理科（生物、数学、化学から１科目）の２科目の合計点により、合格者を決定している。二次試験において面接を行い、看護職者として本学部の理念にあてはまる学生を最終的に選抜している。
これらの学生募集および選抜方法により、本学部の期待する学生を入学させることができている。
入学者選抜において透明性を確保するための措置として、入学試験に関する事項は、看護学部長が指名する入試委員長および７名の委員からなる入試委員会が提案し、教授会の承認を得て実施される。入学試験の出題は、入試委員会が選出して学部長が委嘱した出題委員によって行われる。
AO入試においては、小論文と一般常識の総合点の順位を選抜基準の基本として、面接評価により看護職としての適切性が疑われる受験生を除いている。この判定は、全教授と入試委員から構成される判定会議において行われる。面接評価に関しては、不合格の判定を124

Ⅴ．学生の受け入れ行った面接員からその理由を聴取してから、合否判定を行っている。
推薦入試および一般入試においても合否判定の方法は全て同様である。なお、全ての入試において、評価点数の集計は入試委員会で行い、合格者は判定会議で決定し、最終的に拡大教授会（教授・准教授で構成）で承認される。これにより透明性は確保されている。
<6> 医学研究科(1) 医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
学生募集 156, 157)については、医学部在学生に対してはガイダンス等で紹介し、医学部付属病院研修医に対しては、オリエンテーションで紹介するとともに、研修中に実地で紹介して、学生確保に努めている。
選抜方法は、10 月および２月の年２回行っており、医学専攻（博士課程）、医科学専攻（修士課程）共に、英語の筆記試験と志望科目の指導教授による面接を実施し、これらの結果を総合評価して合否判定を行っている。
入学者選抜において透明性を確保するための措置として、入学者選抜に関する事項は、研究科委員会で互選された５名の委員からなる医学研究科運営委員会が提案し、研究科委
員会の承認を得て実施される。英語の筆記試験の出題は、研究科委員の中から研究科委員長が委嘱した出題委員によって行われる。医学研究科運営委員会が、英語の筆記試験および面接試験の結果を総合評価して合否判定し、医学研究科委員会に報告し承認されて決定される。外国籍の入学希望者を選抜する場合、日本在住の者に対しては、医学研究科運営
委員会が日本国籍の入学希望者と同等の選抜方法を実施して合否判定、医学研究科委員会に報告し承認されて決定される。日本語以外での募集の周知は行っていない。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
修士課程では年２回（10月と２月）入試 44)を実施している。選抜方法は、英語、主専門
分野と他分野の筆記試験、および面接を実施し、その総合評価によって合否を判定している。年２回の入学試験の実施は、優秀な学生を集めるために上手く機能している。英語文
献の講読、国際学会での今後の発表等の必要性から、英語の試験を実施するのは、極めて妥当である。専門分野を２科目選択するが、解答方法は小論文形式であり、総合的な知識や文章力を判断するのに適している。ただし、2011年度に新たに開設された助産師コースに関しては、臨床実践が多く求められるため、専門分野２科目ではなく、看護学の基礎的な知識を問うことにしている。
博士課程の選抜方法 44)は、英語の筆記試験および研究計画プレゼンテーション・面接を実施した。開設初年度である2010年度入試は、本研究科看護学専攻（修士課程）修了生には英語の筆記試験を免除したが、2011年度以降は、受験生全員に英語の筆記試験を実施し、より適格な大学院生の確保に努めている。これにより、博士論文作成のための文献検討や、研究計画の立案等に優れた能力を発揮する学生が確保できるものと考えている。
入学者選抜において透明性を確保するための措置として、入試問題は各領域から複数提出されたものをランダムに試験問題に選択している。また、解答用紙の氏名が分からないようにしてから、各出題者が採点している。面接は主指導教員以外に２名以上の教員があたり、受験生の適格性を判断している。最終的には、受験生の試験成績および面接結果を総合的に判断して、看護学専攻運営委員会においてその合否を判定し、医学研究科委員会

125

Ⅴ．学生の受け入れが承認する。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士後期課程)
入試 47)は、例年１月に一般入試と社会人入試が同時期に実施されている。なお、修士課
程未修了者等については、個別の入学資格審査を受ける必要がある。
個別の入学資格審査は、事前に希望研究分野の教授と面談を行い、審査結果を研究科委
員会に報告の後、合否を決定する。
入試科目については、修士課程未修了者に対しては英語の筆記試験を課すほか、受験者全員に対し、修士論文または現在の研究内容について研究科委員会において発表を行い、口頭試問を行う。その結果を研究科委員会で審議し、投票により合否の判定を行う。
(2)薬科学専攻(修士課程)
入試 47)は、例年９月に実施される。入試では、理科一般（物理、生物、化学から選択）と英語の筆記試験に加え、面接が行われる。研究科委員会で筆記試験および面接結果について審議が行われ、投票により合否が決定する。また、海外学術交流協定校からの受け入れについては、交流協定校（薬学部）の推薦する学生で、かつ日本語検定試験２級以上、あるいは英語検定試験１級の資格を有し、指導教授が受け入れを認めた学生に対し入学を認めている。
<8> 理学研究科
学生募集 158）は、推薦入試、特別選抜入試、一般入試（第１期・第２期）、社会人入試（第１期・第２期）、外国人入試（第１期・第２期）という、５つのカテゴリーで入試を行っている。これらの具体的な内容については、学生募集要項 158） に明記されており、各カテゴリーに最もふさわしい選抜方法を採用している。
博士前期課程の推薦入試では、推薦資格の基準を専攻ごとに学生に明示し、年度初頭の教務ガイダンスで説明している。
一般入試においては、何れの専攻も学科試験（英語、専門）および面接試験を実施し、基礎学力を総合的に判断して合否を決定している。
博士後期課程の入試では、学内博士前期課程からの進学の場合は、修士論文の内容発表とそれに関する口頭試問に基づいて判定を行い、学外からの応募に際しては、英語の試験を加えている専攻が多い。
推薦入試および社会人・外国人枠については、面接・口頭試問のみで判定をしているが、筆記試験を行わない分を補うべく十分な面接を行っている。
入学者選抜において透明性を確保するための措置として、各専攻が定めた選考基準に基づく合否判定の結果を、理学研究科委員会において審議し承認している。
（３）適切な定員を設定し、学生を受け入れるとともに、在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか。
<1> 大学全体
2011 年度の入学定員は、医学部 110 名、薬学部 220 名、理学部 490 名、看護学部 102 名

126

Ⅴ．学生の受け入れの合計 922 名であり、過去５年間の入学定員に対する入学者数比率（５年間平均）は、医学部医学科 1.00、医学部看護学科 1.10、薬学部 1.11、理学部 1.19、看護学部 1.12、大学
全体 1.14 である。努力課題（1.20 超。医学部は 1.00 超）が課される学部はない。
2011 年度収容定員は、医学部 630 名、薬学部 1,320 名、理学部 1,960 名、看護学部（医学部看護学科を含む）404 名の合計 4,314 名であり、収容定員に対する在籍学生数比率は、
医学部 1.03、薬学部 1.08、理学部 1.18、看護学部（医学部看護学科を含む）1.12、大学
全体 1.12 である。入学定員と同様、努力課題が課される学部はなく適切に管理されている。
大学院修士課程では、一部の研究科、専攻において、著しい超過が見られる以外は、収容定員に対する在籍学生数比率はほぼ適正の範囲内である。大学院博士課程においては、
医学研究科は、2010 年度新設された看護学専攻において超過状態である。薬学研究科は、
2012 年度に４年制博士課程が開設されることから、2010、2011 年度の既設の博士後期課程
への社会人入学者が増加した影響で、定員超過の状態であるが、2012 年度に募集停止となる。理学研究科の博士後期課程においては、一部の専攻で未充足状態が続いており、2011
年度より入学定員の見直しが行われた。
各学部および研究科の入学者受入れ状況については、学部間でも共有できるよう、大学協議会、大学運営戦略会議等で入試結果（志願者･受験者･合格者･入学予定者）の経過を報告し、適切な定員の設定と入学者の受入れ数および在籍学生数の適正な管理が行えるよう努めている。
現在、学部における著しい定員超過は見られないが、理学部の一部の学科においては、入学者の受入れ状況（途中経過等）の管理を行い、入学定員超過の是正に努めるよう、学部への周知を行っている。また、教育効果の低下や教員数の配置と施設・設備に支障を来たすことのないよう、必要な体制整備を行っている。
<2> 医学部
入学定員は、2008 年度までは 100 名、2009 年度以降は 110 名としており、例年、入学者
数と入学定員との比率は 1.00 を遵守している。2011 年度の在籍学生数は、１年次 119 名、２年次 122 名、３年次 109 名、４年次 94 名、５年次 99 名、６年次 106 名で、収容定員 630
名に対する在籍学生数 649 名の比率は、1.03 で適切な状態である。
本学部の教員数は、収容定員に対する比率が大学設置基準と比して大幅に上回っており、
1.03 の学生であっても教学面および生活指導面においても十分に対応できている。また、留年あるいは休学等に際しては、十分な支援を行うことで、在籍学生数を適切な状態に保っている。
<3> 薬学部
2011 年度の在籍学生数は、１年次 266 名、２年次 239 名、３年次 242 名、４年次 235 名、５年次 222 名、６年次 227 名、合計 1,431 名であり、収容定員 1,320 名に対する比率は 1.08で、適切な学生数と考える。なお、薬学部の入学定員 220 名に対し、2008、2009、2011 年度の学生受入人数は私立薬科大学協会の申し合わせ（定員の 1.1 倍までの受入人数は許容される）を超えているが、入学から卒業までの間に進路変更のため退学する学生が 15 名前後いるため定員通りの受け入れでは、途中の学年から定員割れを起こすことが予測されるため、定員数を若干上回る学生を受け入れている。そのために、途中の学年からの在籍学

127

Ⅴ．学生の受け入れ

生数の未充足はない。
本学部の教員数は、入学定員、収容定員に対する教員数が規定と比して大幅に上回っており、収容定員の 1.1 倍を超える在籍学生数であっても、教学面のみならず生活指導等にもきめ細かな対応を行っている。
<4> 理学部在学中の進路変更等により一定数の学生が退学することを想定し、入学定員の 1.1 倍の入学者数を目指して合格者を出している。実際の入学者数は過去５年間では入学定員 1.12
倍から 1.25 倍の間で、見込みよりやや多い数で推移しているが、本学部の収容定員に対する 2011 年度在籍学生数比率は、1.18 と適切である。
基本的に極端な超過はなく、教育効果を考えてクラス分けや実験機材の増加、担当教員
や TA（ティーチング・アシスタント）の増員で対応できている。また、未充足の学科は過去５年間出ていない。
なお、収容定員に対する在籍学生数比率が 1.30 になっている化学科については、入学試
験制度を変更した 2008 年度入試（現４年次）では、合格者に対する歩留まりの判断が困難
で、入学定員 80 名に対して 134 名が入学したことが、定員超過の直接的な要因となっている。2009 年度以降は、適正な学生数を維持できるよう是正に努めている。教育上の配慮として、講義科目については２クラスに分け、演習科目については４～６クラスに分けることによって少人数教育を行っている。実験科目については使用器具並びに機器を増設することによって密度の高い教育を行っている。
<5> 看護学部
入学定員は、2008、2009年度（医学部看護学科）100名、2010年度（医学部看護学科）102
名、2011年度（看護学部）102名となっており、例年、入学定員と入学者数との比率は1.10を維持している。また、2011年５月時点での在籍学生数は、１年次114名、２年次127名、３年次102名、４年次108名、合計451名となっており、定員充足率は1.12と適切である。
本学部の教員数は、収容定員に対する比率が大学設置基準と比して大幅に上回っており、
定員充足率 1.12 であっても教学面および生活指導面において十分に対応できている。また、留年あるいは休学等に際しては、十分な支援を行うことで、在籍学生数を適切な状態に保っている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
定員に対して、教員数は充足しており、また施設面も十分である。2011 年度の在籍学生
数は、医科学専攻（修士課程）１年次 7 名、２年次２名、合計９名で、収容定員 10 名に対して在籍学生比率は 0.90 で充足できていない。医学専攻（博士課程）１年次 27 名、２年
次 25 名、３年次 27 名、４年次 48 名、合計 127 名で、収容定員 92 名に対する在籍学生数の比率は 1.38 となっている。
在籍学生比率は、医科学専攻（修士課程）で 0.90 と定員を充足していないが、特別な対応はしていない。これに対して、医学専攻（博士課程）は 1.38 と定員を上回っているが、医学研究科の教員数は、収容定員に対する比率が大学設置基準と比して大幅に上回ってお128

Ⅴ．学生の受け入れ

り、研究指導、進路変更、留年あるいは休学等の教学面および生活指導面においても担当
指導教員が十分な支援を行っている。
定員に対する在籍学生数は、年度により変動がある。今後３年間の変動を観察し、３年後を目途に定員の変更を検討する。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
修士課程の収容定員は27名であり、2011年５月時点での在籍学生数は、長期履修生２名を含め１年次16名、２年次11名、合計27名となっており、定員充足率は1.00と適切である。
博士課程の収容定員は 10 名である。2011 年５月時点での在籍学生数は、１年次８名、２年次７名、合計 15 名となっており、定員充足率は 1.50 と超過している。
博士課程の定員充足率は 1.50 と超過しているが、２分野 16 領域に教授 15 名、准教授４名が教育研究指導にあたっている。修士課程および博士課程の学生数に対して、指導教員
は平均 2.3 名程度の学生を担当しており、適切な指導が行われている。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士後期課程)
収容定員 15 名に対し、2011 年５月時点での在籍学生数は、１年次 13 名、２年次 16 名、３年次５名、合計 34 名となっており、定員充足率は 2.27 で著しい超過がみられる。これは、博士後期課程が 2012 年度募集停止されるため、2010、2011 年度入試で駆け込み的に増加したことによる。しかしながら、学生数に比し、十分な指導教員を配置しているため、問題は生じていない。
(2)薬科学専攻(修士課程)
収容定員 10 名に対し、2011 年５月時点での在籍学生数は、１年次 20 名、２年次 12 名、合計 32 名となっており、定員充足率は 1.60 と著しい超過がみられる。しかしながら、学生数に比し、十分な指導教員を配置しているため、問題は生じていない。
<8> 理学研究科
博士前期課程においては、専攻によって若干の定員超過が生じているが、収容能力を慎重に検討して入学を許可した結果であり、現在のところ、教育上特段の支障は出ていない。
一方、博士後期課程においては、全般的に未充足の状態であり、生物分子科学専攻と情報科学専攻では 2011 年度に入学定員の見直しを行った。この根本原因は博士学位取得後の就職難にある。
博士学位取得者受け入れのための研究職ポストの増大が科学技術立国を目指すわが国において政策的に求められところであり、そのための社会的な働きかけを強める必要がある。
本研究科としては、独自の経済的支援等のサポート体制構築が考えられる。
各専攻については、以下の通りである。
(1)化学専攻
収容定員は、博士前期課程が 24 名、博士後期課程が９名である。2011 年５月時点での在籍学生数は、博士前期課程では１年次 28 名、２年次 18 名、合計 46 名となっており、定員充足率は 1.92 と定員超過が生じているが、研究室に受け入れ可能な範囲内であるため、

129

Ⅴ．学生の受け入れ

研究遂行に問題はない。博士後期課程は２年次２名のみの在籍となっており、定員充足率
は 0.22 と未充足である。
(2)生物学専攻
収容定員は、博士前期課程が 30 名、博士後期課程が９名である。2011 年５月時点での在籍学生数は、博士前期課程では１年次 13 名、２年次 15 名、合計 28 名となっており、定員充足率は 0.93 とほぼ定員を満たしている。博士後期課程は２年次１名、３年次４名、合計５名となっており、定員充足率は 0.56 と未充足である。
(3)生物分子科学専攻
収容定員は、博士前期課程が 36 名、博士後期課程が 15 名である。2011 年５月時点での在籍者数は、博士前期課程では１年次 13 名、２年次 29 名、合計 42 名となっており、定員充足率は 1.16 と適切である。近年、社会状況を反映して応募者は減少しつつある。そのため、推薦入試や第１期募集で定員を満たさない場合には、第２期募集を行って定員の充足を目指している。博士後期課程は１年次３名のみとなっており、定員充足率は 0.20 と未充足であり、2011 年度入試から入学定員を６名から３名とした。
(4)物理学専攻
収容定員は、博士前期課程が 36 名、博士後期課程が９名である。2011 年５月時点での在籍者数は、博士前期課程では１年次 22 名、２年次 17 名、合計 39 名となっており、定員充足率は 1.08 と適切である。博士後期課程は２年次１名、３年次５名、合計６名となっており、定員充足率は 0.66 と未充足である。
(5)情報科学専攻
収容定員は、博士前期課程が 36 名、博士後期課程が 15 名である。2011 年５月時点での在籍者数は、博士前期課程では１年次 15 名、２年次 20 名、合計 35 名となっており、定員充足率は 0.97 と適切である。博士後期課程は１年次１名のみとなっており、定員充足率は0.06 と未充足である。近年希望者の減少が見られ定員未充足の状態が続いたため、2011
年度入試から入学定員を６名から３名に半減した。
(6)環境科学専攻
収容定員は、博士前期課程が 16 名、博士後期課程が２名である。2011 年５月時点での在籍者数は、博士前期課程では１年次 13 名、２年次 13 名、合計 26 名となっており、定員充足率は 1.62 と定員超過が生じているが、研究室に受け入れ可能な範囲内であるため、研究遂行に問題はない。2011 年度開設の博士後期課程は１年次３名であり、定員充足率は1.50 と適切である。
（４）学生募集および入学者選抜は、学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に実施されているかについて、定期的に検証を行っているか。
<1> 大学全体
入学志願者数については、当該年度入試の募集開始以降、都度大学協議会で報告しており、入学者数が決定した４月の大学協議会では学部・研究科別、入試区分別に入学定員数・

130

Ⅴ．学生の受け入れ

入学志願者数・合格者数・入学者数を報告し、当該年度入試における入学志願者の動向や
入学定員確保の有無等に関する検討を行っている。
その後、本学への接触者の追跡調査等を業者に依頼し、接触者の中から志願に至らない
理由等について検証を行い、６月もしくは７月の大学運営戦略会議において、理事長以下法人の役員も含め、次年度以降の学生募集や入学者選抜についての検討を行っている。
<2> 医学部
入学試験の制度、運営方法、合否判定基準など入学者選抜に関する事項は、入試委員会で決定し実施されており、入試委員会で自己点検するとともに、結果を教授会に報告し承認を受けることで公正かつ適切に実施されたかを検証している。入学試験問題は、全ての試験結果を出題委員にフィードバックし、入試委員会と出題委員とが協議し継続的に問題の質の改善に努めている。また、教育開発室を設置して、入学後の学生の修学状況を追跡調査し、学生の受け入れ方針そのものも含め入学試験制度とカリキュラムとの適切性などの検証を行っている。
<3> 薬学部
入試問題は、毎年全ての区分の入学試験を実施した後、入試委員長および各科目の出題委員による出題者反省会および教員全員による反省会によって検証されている。入試委員
会は、各科目の得点分布、平均点、難易度などについて検討し、問題作成の改善に関する要望を出題委員に提示、協議し、継続的に入試問題の質の維持に努めている。
入学試験の制度、運営方法、合否判定基準などは、入試委員会が教員の意見を取り入れつつ、常に改善に努力している。
<4> 理学部
選抜にあたっては、合格者について各学科の判定会議、入試委員会の承認を経て、教授会に氏名と評価基準を明示して提案され最終承認を受ける。また、入試委員は基本的に入試問題作成や評価には参加しない。さらに、採点や評価の記録は受験者の開示要求に備え、保管されている。
入試制度と運営については、前年度の入試起草委員会により議論され、教授会承認を受け実施される。また、入試委員の任期は２年で、毎年半数が前年度の入試起草委員より選出されており、過去の入試の課題等が入試委員の交代により分断されることなく、継続的に委員会の中で検証・検討されるシステムとなっている。なお、入試起草委員、入試委員
ともに教授会の承認を得て任命される。
学科別の取り組みは、以下の通りである。
(1)化学科
学生募集および入学者選抜方法は、過去４～５年の選抜試験の実績や受験生の動向などをもとに毎年、学科会議で議論している。選抜方法の変更は、本学科の入試検討部会（その年の入試起草委員を含む）が学科会議で提案し、理学部入試起草委員会および教授会の議を経て変更する。一旦、選抜方法を変更した場合、最低４年はその選抜方法を実施し、４年間の結果を精査したのち選抜方法を再検討している。

131

Ⅴ．学生の受け入れ(2)生物学科
学生募集や入学者選抜に有効と思われる方法は、入試広報会議や入試委員会等において、その都度積極的に取り入れている。各年度の入試委員は、常に適切に入試業務が行われているかどうかを検証しており、その結果の反映も入試委員会や入試起草委員会を通して実現されている。
(3)生物分子科学科
学生募集および入学者選抜は、各入試区分について定期的に検証し、適切に行われている。入学後の成績を入試区分ごとに調査し、その結果を毎年学科会議で評価して、面接内
容の変更などを行い、選抜方法の改善を心がけている。
(4)物理学科
学生募集の方法や選抜方法に関しては、毎年学科会議で議論されるとともに、学部の入試委員会でも議論される。検討・改善については、入試委員会側から学科へあるいは学科から入試委員会へと双方向の動きがあり健全な状態である。
(5)情報科学科
学生募集および入学者選抜は、学生の受け入れ方針に基づいて適切かつ公平に実施されている。学生の受け入れ方針は、毎年学科会議において議論され、入試科目の変更、面接
時の学力検査などの入学者選抜方法に反映されている。また、入学した学生の学力、選抜
方法ごとの入学後の成績などの追跡調査が行われ、その結果をもとに受け入れ方針や入学者選抜方法の改善にフィードバックが行われている。
(6)生命圏環境科学科
入学者選抜では、入試区分間での学力のバランスに留意し、各入試区分の募集人員数の変更を適宜実施している。この数年、センター試験利用入試において受験者は募集人員を大きく上回るものの、入学者が募集人員を下回る状況が続いており、同区分の募集人員を2009 年度入試で３名減らし、指定校制推薦入試に１名、一般入試 B に２名割りあてた。2012
年度入試からは、さらに５名減らし、新たに導入される公募制推薦入試の募集人員にあてる。
<5> 看護学部
学生募集の方法や選抜方法などに関しては、入試委員会で年度ごとに次年度への問題点や改善点を検討している。また、指定校制推薦の該当高校の見直しなども定期的に入試委員会で行い、教授会において承認を得ている。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
入学試験の制度、運営方法、合否判定基準など入学者選抜に関する事項は、医学研究科
運営委員会で決定し実施されており、医学研究科運営委員会で自己点検するとともに、結果を医学研究科委員会に報告し承認を受けることで公正かつ適切に実施されたかを検証している。英語の筆記試験問題は医学研究科運営委員会で質の評価を行い次年度に向けて改善に努めている。また、学生の受け入れ方針そのものも含め入学試験制度、カリキュラム

132

Ⅴ．学生の受け入れとの適切性などの検証を、医学部の教育ワークショップの中で２～３年に一度行っている。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
修士課程および博士課程の入試に関しては、毎年、看護学専攻運営委員会において検討されている。学生募集の方法の適切性に関しては、看護学部長、専攻主任および入試担当
教員がその内容を検討することとしている。入学者選抜の方法に関しても、その都度看護学専攻運営委員会において、入学試験に際して学生受け入れ方針の検証・検討を行い、公正かつ適切に選抜が行われるように図っている。

<7> 薬学研究科
学生募集および入学者選抜が、学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に実施されているかについては、定期的に薬学研究科委員会で審議がなされており、検証も適正に行われている。
<8> 理学研究科
定期的な検証は行っていないが、理学研究科委員会での合否判定の席上などで必要に応じて議論している。
また、専攻内においては、専攻会議や入試判定会議の席上で必要に応じ検証が行われている。特に、環境科学専攻は、検証の結果を踏まえ、博士後期課程では 2011 年度入試より、また博士前期課程では 2012 年度入試より、入試科目の英語に TOEIC の利用を開始した。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
1) ブランディング・プロジェクトの一環として、入試広報改革委員会が中心となり、建学の精神やコーポレートステートメントを入試広報の媒体に取り入れ、学部の独自性は維持しつつも全学的に統一されたコンセプトの下で、入試広報および学生募集を行うベースができた。
2) 厳しい環境の中でも学部の入学志願者数については総数１万人台を安定的に確保しており、全学部・学科で入学定員を充足している。
<2> 医学部
1) 学生の受け入れ方針については、従前から人間性教育や国際化に注力していることは周知されていたが、2009 年度の入学試験からアドミッション・ポリシーを定め明示したことで、より明確になっている。
医師養成という学部の特殊性から視聴覚障がい者に対しては対応できないが、運動機
能障がい者に対しては受け入れ方針に見合ったバリアフリー化、修学支援体制の整備が行われている。
2) 学生募集については、オープンキャンパス、進学相談会、予備校訪問をはじめ、ホーム
ページの整備なども充実させたことにより、現時点の入学定員に対する応募数の倍率は133

Ⅴ．学生の受け入れ高い水準で安定的に推移している。また、入学試験会場を外部施設に変更することで受験生に対する環境の改善の面で成果を上げている。
3) 適切な定員管理については、医学部入学定員は、学部の教員数および施設等、社会の要望、文部科学省および厚生労働省の方針等で決まるが、本学は 2008 年度までは 100
名、2009 年度からは 110 名としている。さらなる増員を求められているが、学部施設の面から 110 名が適正と判断している。また、低学年での厳格な履修評価により、臨床医学教育を充実したものとし卒業生の質を担保することができている。
<3> 薬学部
一般入学試験問題の内容については毎年検討がなされ、受験生の得点分布が正規分布に近い形となってきており、適切な学力を持った学生を確保できている。
<4> 理学部
本学部では、各学科がその独自性を活かして多様な入試区分を設けており、これは入学者の確保に結びついている。
<5> 看護学部
2009年度から導入している推薦入試（指定校制）は、優秀な学生の確保に効果を上げている。また、オープンキャンパスの開催や、高等学校への出張模擬授業は、優秀な学生や看護職に興味のある学生の発掘、確保に繋がっている。
<6> 医学研究科(1) 医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 学生の受け入れ方針については、従前より教育目標は明示していたが、2011 年度の学生募集からアドミッション・ポリシーを定め明示したことで、より明確になっている。
2) 学生募集の周知については、医学研究科ホームページ、大学案内、車内広告、学部受験
雑誌などに医学研究科の項目を設け、医学部在学生に対してはガイダンス等、医学部付属病院研修医に対してはオリエンテーション等で紹介を行い、効果を上げている。また、入学者選抜は年２回実施しており、学生確保には有効である。博士課程は入学定員を充
足できており、効果が上がっていると評価される。
3) 学生の受け入れ方針そのものも含め入学試験制度、カリキュラムとの適切性などについて、医学部の教育ワークショップの中で２～３年に一度検証しており、効果を上げている。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
学生にとって学納金は大きな問題なので、修士課程においては学費の値下げを段階的に実施した。この結果、ある程度の優秀な学生を確保することに繋がっているのではないかと考えられる。
<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士後期課程)
本専攻では社会人を受け入れているが、病院や企業での研究領域が高度化するに伴い、需要が増えており、継続的に一定の学生を確保している。

134

Ⅴ．学生の受け入れ(2)薬科学専攻(修士課程)
本専攻は、本学理学部・他大学・海外学術交流協定校の一つである瀋陽薬科大学からの受け入れにより安定的に学生を確保しており、活発な研究が行われている。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
1) 大学院の入試広報は、学部の入試広報に比べて媒体数や露出度で若干見劣りがする。例
えば大学院３研究科の統一した大学院案内がなく、募集についても各研究科に大きく依存している。
2) 理学部の６学科以外は、入学にあたり修得しておくべき知識等について明示されていない。
<2> 医学部入学にあたり修得しておくべき知識の内容・水準について、喫緊の課題としては、理科
３科目のうち受験科目でない１科目を補完することが初年次教育に求められている点にある。
<3> 理学部
学科ごとに定員割れを避けるため、合格者数を多めに出す傾向があり、結果として入学者数が 120％を超える年度も見られる。これを解消する対応が必要である。
(1)化学科
本学科の収容定員に対する在籍学生比率は、1.30 を超過しており、今後入学定員超過を是正する必要がある。
(2)情報科学科
2007 年度から数理知能科学コースとメディア生命科学コースという２コース制を導入してきた。これによって、学生のカリキュラムにおける履修の方向付けを行うとともに、将来の目標設定を行ってきた。しかし、入試科目では数学の得意な学生にとっては数学だ
けで受験できるといった有利な点があったが、理科が得意な学生にとってはあまり考慮されていなかったため、改善が必要である。
<4>

医学研究科

(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 運動機能障がい者に対しては受け入れ方針に見合ったバリアフリー化、修学支援体制の整備が行われているものの、視聴覚障がい者に対しては対応できていない。
2) 医学専攻（博士課程）は入学定員を充足できているが、医科学専攻（修士課程）は充足できていない。医科学専攻（修士課程）は、４年制大学の他学部の卒業生を対象として設置されており、十分な広報活動が行われていないこと、本学の研究に対する魅力や本学で学ぶ必然性を十分に示すことができていないことが原因としてあげられる。また、教育目標およびアドミッション・ポリシーにも独自性がなく一般的なものである。
入学者選抜について、日本在住の外国人留学生あるいは海外在住の外国人が入学を希

135

Ⅴ．学生の受け入れ

望する場合があるが、日本語でのカリキュラムしか置いていないので、日本語を母国語とする選抜方法しか実施していない。
3) 医学専攻（博士課程）では、在籍学生数は収容定員を上回っているが、他大学と比較す
ると定員そのものが少なく設定されており、研究活動状況も低調である。また、教学面の指導・支援は担当指導教員個人に委ねられており、組織的な体制作りが必要である。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
本学付属病院看護職者（約 2,000 名）に向けた大学院についての広報が不足している。
<5> 理学研究科
博士前期課程への学内からの進学者は相当数あり不足はないが、人材交流の意味では、学外からの応募が極端に少ないことが問題である。また、博士後期課程の定員確保がどの専攻においても難しい状況にあり、改善を要する。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
1) 大学として作成する広報媒体だけでなく、学部が独自に作成する広報媒体や公開講座で使用するポスター、配布資料、封筒、説明用のパワーポイント資料等、さらには学生募集に関するオープンキャンパス用のポスターや DM 等も全てブランディング・デザイ
ン・ガイドラインに基づいて統一されたコンセプトで展開されるようになった。この流
れは引き続き維持・発展させて行く。
2) 入試広報改革委員会は活動期間を３年間と定めたため、2011 年度末で委員会としての活動は一旦終了するが、３年間の活動を通して、資料請求者数の増加、志願者数の増加（微増ではあるが１万人台を確保）、オープンキャンパス参加者数の増加、2011 大学ブランドランキング（リクルート） 160)の志願度ランキングで 20 位となり初のランクインを果たす等、目に見える進捗もあったことから、2011 年度以降も、入学志願者の確保に向けて、学部横断で継続的に入試広報を検討・推進する組織は残す方向で検討が進められている。
<2> 医学部
1) アドミッション･ポリシーは、社会のニーズに合わせて変化するものであり、適切性について、毎年、教育ワークショップで定期的に検証する。施設のバリアフリー化については、年に一度、巡視し検証する。修学支援体制については、随時、学生部委員会で検証する。成績優秀で、性格および資質の良い学生を確保するために、授業料、入学検定
料の値下げを検討する。
2) さらなる優秀な学生の獲得に向けて、入試広報の強化、実質を伴う募集活動（小学生、中学生、高校生などに対する公開医学講座の実施）の強化を図る。
3) 医学部入学定員は、学部施設の拡充計画と文部科学省および厚生労働省の方針を見極めながら継続して検討する。在籍学生数については、低学年での厳格な履修評価を継続実施し、進路変更、留年あるいは休学に対しては担任制、修学支援センターなどによる事

136Ⅴ．学生の受け入れ

前事後の支援をより充実させることで改善を図る。
<3> 薬学部
適切な学力を持った学生を採用できていると考えられるが、18歳人口の減少、４年制から６年制への移行、６年制薬学部の増加などにより受験生が減少してきている。より優秀な学生を確保するためには、受験生の増加が必要と考えられる。優秀な受験生を数多く集めるために、より活発な入試広報活動を推進する。
<4> 理学部
化学科では、2010 年度入試から新たに、より基礎学力の評価に重点をおいた公募制推薦入試を取り入れている。また、情報科学科では、入学後の学生の成績を入試区分ごとに追跡調査し、AO 入試の学生が他の入試区分の学生と学力的に遜色なく成績を上げていることを確認する等、都度入試区分ごとの効果を検証している。他学科でもこのようなシステムの導入を検討する。
<5> 看護学部
本学部の入試委員会は、教務委員会および成績調査委員会などとも協力して学生の学力および質の点検を行い、受け入れ方法の改善に活用している。
2009年度より推薦入試（指定校制）を開始し、優秀な学生の確保ができている。今後も毎年指定校の見直し等を行い、優秀な学生確保に努める。
また、学生確保のため毎年３月開催の低学年対象企画を含め、年５回開催しているオー
プンキャンパスは、参加者が年々増加しており、志願者の増加にも繋がっているため、今後も実施内容の見直しをしながら、継続していく。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) アドミッション・ポリシーは、社会のニーズに合わせて変化するものであり、適切性について年に一度、教育ワークショップで定期的に検証する。なお、2011 年度の学生募集から定めた求める学生像が、本研究科としてより特色あるものとなるよう、合わせて検討する。
2) 学生募集の周知および年２回の入学者選抜の実施については継続する。医学専攻（博士課程）は、入学定員を充足できているが、さらに受け入れ数を増やすため広報活動を推進する。将来的には大学院を活性化するために定員増を目指す。入学者選抜は、改善すべき項で触れるように外国人留学生に対応した選抜基準・方法を検討する。
3) 医学部の教育ワークショップでの検証は継続し、さらに現在は行っていない研究科修了
生の学位取得率、学位取得まで要した年数、学位取得後の就業状況等について調査を行
い、学生の受け入れ方針等の検討資料とする。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
本学関係者の入学金免除や看護学部研究奨励金 161)などの存在について、受験希望者への周知を図っている。今後、特に医学部付属３病院の看護職者への情報の周知を図るための広報活動を行い、キャリア支援とともに優秀な学生の確保に努めていく。

137

Ⅴ．学生の受け入れ<7> 薬学研究科(1)医療薬学専攻(博士後期課程)
博士後期課程で受け入れている社会人入学生は、病院や企業に勤務しながら、週末に大学で研究、あるいはそれぞれの職場で研究を行い、一定の研究成果を主として平日の夜間または休日に大学での指導を受けている。これら社会人入学生の修学を支援するため、休日や長期休暇を利用した教育研究指導体制を整備していく。
(2)薬科学専攻(修士課程)
今後は、より安定的な定員の確保を目指し、本学理学部生や他大学への広報、また海外からの留学生確保のために住居環境の充実などを積極的に行っていく。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
1) 大学院の入試広報は、学部の入試広報に比べて媒体数や露出度で若干見劣りがしている。
これを解決するために、2013 年度以降の入試広報推進に際しては、大学院の入試広報に対する梃入れ策を検討する。
2) 修得しておくべき知識等の内容・水準について定めていない学部・研究科については、理学部に倣い、整備を進める。
<2> 医学部入学にあたり、修得しておくべき知識の内容・水準について、また能力別のコース設定
も３年後までに検討する。
<3> 理学部
現在の入試制度を抜本的に変える環境にはなく、各試験区分での運用により効果的入試を図る。
入学者数は、教育効果を考え全学科とも定員の 10％増を超えないように努力するとともに、物理学科、情報科学科、生命圏環境科学科では限りなく定員に近い入学者を目指して合格者数を決めることで、大幅な定員超過を解消していく。
(1)化学科
入学者数を定員に近づけるため、物理学科が行っているように受験生の併願校を勘案してきめ細かに合格者を決定するなどの工夫を検討する。
(2)情報科学科
2012 年度入試より、一般の B 日程入試では、従来選択できなかった理科も選択できるように変更し、理科を得意とする学生も受験しやすい入試科目とした。今後は、その変更の結果を評価していく。
<4> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、(2)医科学専攻（修士課程）
1) 視聴覚障がいがあっても研究職あるいは医療関連の高度専門職を目指すことが可能な領域もあり、対応するかどうかも含め検討する。

138

Ⅴ．学生の受け入れ

2) 医科学専攻（修士課程）は、教育目標およびアドミッション・ポリシーを再検討し、広く他学部、他大学等に対して広報活動を推進していく。
外国人入学者選抜方法について、入学後のカリキュラム、研究指導の方法も含めて検討し、方針を定める。
3) 医学研究科を発展させるために、収容定員の増加を３年後までに検討する。また、組織的に第三者的に修学支援、相談等を行う学生部のような体制はないため、これを整備す
る。
(3)看護学専攻（修士課程／博士課程）
東邦大学には看護職者（主に看護師）が 2,000 名程度おり、潜在的な大学院進学の需要は大きいものと考えられるが、実際の進学やキャリア・アップに結び付いているとは言い難い。この一つの原因は、広報活動の問題と考えられるので、正確な大学院の情報を伝えるとともに、入学案内のための説明会などの実施を検討する。
<5> 理学研究科
他大学からの受験生を増やす方策を検討する。博士後期課程の定員未充足の原因分析を継続し、対策を検討する。
４．根拠資料
資料 14 大学案内 2011
資料 17 大学ホームページの「情報公表｣
http://www.toho-u.ac.jp/univ/jouhou/index.html
資料 18 平成 22 年度 事業報告書（大学志願者数の推移）
http://www.toho-u.ac.jp/corporation/finance/h22.html
資料 27 TOHO Branding Project 東邦ブランドの構築にむけて
資料 28 東邦大学のアイデンティティサイト
http://identity.toho-u.ac.jp/index.html
資料 382011 年度 薬学部・理学部学生募集要項

資料 41 2011 年度 医学部・看護学部学生募集要項
資料 44 2011 年度 大学院医学研究科看護学専攻学生募集要項
資料 47 2011 年度 大学院薬学研究科学生募集要項
資料 153 2011 年度 薬学部同窓生子女入試学生募集要項
資料 154 2011 年度 理学部 AO 入試学生募集要項
資料 155 2011 年度 看護学部 AO 入試学生募集要項
資料 156 2011 年度 大学院医学研究科医学専攻（博士課程)学生募集要項
資料 157 2011 年度 大学院医学研究科医科学専攻（修士課程)学生募集要項
資料 158 2011 年度 大学院理学研究科学生募集要項
資料 159 オープンキャンパス参加者数年次別推移
資料 160 2011 大学ブランドランキング「志願度ランキング」（リクルート社）抜粋
資料 161 東邦大学看護学部研究奨励金規程

139

Ⅵ．学生支援

Ⅵ．学生支援１．現状の説明（１）学生が学修に専念し、安定した学生生活を送ることができるよう学生支援に関する方針を明確に定めているか。
学生に対する修学支援、生活支援、進路支援に関しては、東邦大学のグランドデザイン
30)

で定めている教育目標の中で明示し、大学としての方針を明確にしている。修学支援および生活支援については、(7)キャンパス環境の整備・構築、また進路支援については、(2)
高度専門職業人を育成し、社会貢献できる人材の育成の各項目の中で記述されている。
（２）学生への修学支援は適切に行われているか。
a 留年者および休・退学者の状況把握と対処の適切性
本学では、きめ細かい修学支援を行うことを目的に、各学部において学生 10 名程度に対し１名の教員が、担任制、アドバイザー制等の体制を取り、修学面、生活面、進路面等で学生が相談しやすい環境を整えている。問題のある学生に対しては、場合によっては保護者等との面談も含めて十分な話し合いを行っている。メンタル面で問題を抱えている学生に対しては、健康推進センター 165, 170)（大森キャンパス）や学生相談室 166, 171) （習志野キャンパス）のカウンセラーと連携して対応にあたっている 175)。また、生活面・経済面で問題を抱えている学生に対しては、学生部と連携して奨学金や提携教育ローンの紹介を行っており、これらの体制は、留年者および休・退学者を未然に防止するうえで効果がある。
休・退学の願い出があった場合は、各学部の教授会の審議を経て決定され、大学・法人に対しては教授会報告として報告される。また、特に学生数が多い薬学部と理学部においては、毎月開催される薬学部・理学部運営連絡会（薬学部・理学部の学部長以下執行部と学長・法人役員等との連絡会）において、休・退学者の人数と理由が報告され 176)、必要に応じて個別に検討が行われている。休・退学者については、以上のような経緯を経て決定しており、各学部において適切に対処している。
大学としては、これらの休・退学理由を分析のうえ、特に経済的な理由による休・退学の増加に対処するため、大学本体での奨学金制度創設の検討を始めた。
因みに、『大学の実力 2012（中央公論新社・読売新聞教育取材班）』177)に掲載された大学 623 校の 2011 年調査では、入学から４年間の退学率の分布０～31％の中で本学は 4.1％、入学から１年間の退学率分布は０～18％の中で本学は 1.5％と比較的低い水準であった。
なお、大学院については学部に準ずるが、原則として指導教員が適宜学生の修学面、生
活面、進路面等の相談に応じている。
b 補習・補充教育に関する支援体制とその実施
本学は自然科学系の総合大学として、高校での理科未履修科目への対応と基礎学力不足への対応を兼ねて、特に理科の初年次教育に注力している。また、各学部の学位授与方針を全うすべく、２年次以降の補修・補充教育についても実施している。本学が実施している補習・補充教育を大きく区分すると、入学前教育、初年次教育、２年次以降の補習・補充教育、国家試験受験対策、ｅ－ラーニング・ビデオ教材等での自習に区分けされる。

140

Ⅵ．学生支援

1) 入学前教育
薬学部では、推薦入試と社会人入試、一般入試の入学手続者の中で、主に物理や生物の未履修者を対象に、通信添削による入学前補習教育を行っている。さらに、2012 年度入学予定者からは文章の要約を中心にした国語の科目も開講し、国語力の涵養も図っている。また、合格者には「合格者読本」を送付し、入学までの期間に何を勉強したらよ
いかなど、勉強方法や教員からのメッセージを載せている。
理学部では、AO 入試、指定校制推薦入試、公募制推薦入試の入学手続者に対して、大学への登校を課した入学前教育を実施している。教務ガイダンス、チュータとの面談、専門分野についての講義、高校での学習内容の補習などを行い、また数学と英語のｅ－ラーニング教材の提供を行っている。
2) 初年次教育
医学部では、初年次初頭に選択必修の演習型講義（基礎生物、基礎化学、基礎物理）を開講している。外国語（英語）に関しては、入試で一定レベルを担保しているが、能力差を埋めることは難しく、能力別クラス編成を採っている。各クラス共通の最低到達目標を設定し、未達者には選択科目で英語初級を選択することを義務付けている。
薬学部では、初等化学演習、初等物理演習、初等数学演習を自由単位として開講し、基礎学力の向上に努めている。
理学部では、教養教育科目内に化学入門、生物入門、物理入門を開講している。学科
でのプレイスメント・テストなどで規定の点数に達しなかった学生や、学力不足の自覚のある学生は、高校理科の補習を受けることができる。これは各学科での専門科目の学びに直結しており、重要な補充教育であると位置付けられている。
看護学部では、入学直後に理科系科目の履修状況の確認および筆記試験を行い、生物未履修者には補講を行っている。また、入学直後に英語のプレイスメント・テストを実施し、英語力の確認を行うとともに、学力に応じたクラス編成の参考としている。
3) ２年次以降の補習・補充教育
医学部では、２年次の成績不良者に関して、隔週土曜日の午前中に補習の演習型講義を実施している。４年次では模擬試験も取り入れ、成績不良者には面談等を実施している。
理学部では、授業について行けない等の問題を抱えた学生に対しては、課外で特別クラスを設けてサポートしている学科もある（物理学科、情報科学科等）。
4) 国家試験受験対策
医学部では、６年次の留年者および成績不良者に対して、修学支援センター 140)において通常講義の時間外に、毎週２日・各４時間、補習講義・プレ試験を実施して底上げを図っている。さらに、春季強化合宿、夏季特別強化補講、冬季強化合宿、冬季特別強化
補講などを実施している。また、６年次全員に対して、模擬試験を取り入れ、成績不良者には面談等を実施して補習講義、強化補講への出席を促している。
薬学部では、６年次に「薬学総合演習」を開講し、１年次から学習した薬学の知識を有機的に結び付け、薬剤師国家試験合格のための学力を涵養している。また、通常講義の時間外にも外部講師による講義、各種模擬試験、国家試験直前講習会を設定している。
なお、薬学総合教育部門を設置し、成績不良者の学力水準の向上を図るべく、修学支援

141

Ⅵ．学生支援を実施している。
理学部の臨床検査技師課程では、４年次秋期の通常講義の時間外を利用して、臨床特別講義（毎週４時間）を設け、補講講義や模擬試験を実施している。成績不良者に対しては、臨床検査技師課程担当教員または職員がきめ細かな個別面談を行い学力の底上げを図っている。
看護学部では、３年次より対策を開始し、ガイダンス・対策講座を行っている。４年次には、看護師必修対策講座(３日間)、冬季看護師国試対策講座（３日間）、冬季保健師
国家試験対策講座(４日間)、模擬試験(看護師４回・保健師２回・助産師２回)を開催し、実力養成を図っている。
5) ｅ－ラーニング・ビデオ教材等での自習
医学部では、４年次生全員に対して、共用試験対策のビデオ学習教材をｅ－ラーニン
グ教材として提供している。また、６年次全員に対して、国家試験対策のビデオ学習教
材をｅ－ラーニング教材として提供している。
薬学部では、入学予定者全員にコンピュータの購入を義務付けており、１年次の「コンピュータ入門」におけるｅ－ラーニング・システム、４年次の薬学共用試験対策並びに６年次の薬剤師国家試験対策のためのコンピュータ学習システムをそれぞれ導入し、学生の自学自習を促している。なお、講義資料についても可能な限り Web の掲示板に掲
示し、学生が各自ダウンロードまたはプリントアウトできる体制を構築している。
理学部では教養教育科目の数学の一部の授業においてｅ－ラーニング教材が自習用に提供されている。
看護学部では、全学生対象に、国家試験過去問題や分野別に学部独自で作成した問題などをｅ－ラーニング教材として提供しており、早期からさまざまな問題に触れられる機会を創出している。
6) その他
昨今の補習・補充教育は、学生の学力低下への対応策が優先されがちな傾向にある中で、今あるカリキュラムだけでは満足できない優秀な学生も少なからず見受けられる。
理学部の一部教員は自主的に「ハイレベル・セミナー」と称する自主ゼミを開催し、英語の専門書を文献として、彼らの旺盛な知識欲に応える活動を行っている。
c 障がいのある学生に対する修学支援措置の適切性「Ⅴ．学生の受け入れ」で記載したとおり、医学部、薬学部および看護学部は、資格取得に一定の制限があるため、障がいの程度にもよるが重度の障がいのある学生は文科系の大学に比べ少ないと言える。
また、国家試験受験者の少ない理学部には、比較的重度の障がいのある学生が在籍しているが、家族の付き添いと、実験や実習の際には必要に応じてティーチング・アシスタン
トや周囲の学生の支援で対応している。視覚障がいのある学生に対して教員が連携して授業方法を工夫して対応した実績もある。また、施設については、共通施設と障がい者が在籍する学部の施設について、優先的にバリアフリー対応を進めている。
前回認証評価で指摘を頂いた、大森キャンパスのバリアフリー対応については、「Ⅶ．
教育研究等環境」で記述する。

142

Ⅵ．学生支援d 奨学金等の経済的支援措置の適切性
奨学金等の経済的支援措置については、東邦大学青藍会（父母会）や学部同窓会の協力を得て、経済的困窮者を支援する奨学型の奨学金制度 178)があり、これらの奨学金制度については大学ホームページ 17)や大学案内 14)に掲載して入学志願者や在学生に明示している。
特に 2008 年秋のリーマンショック以降の経済不況の煽りを受けて、学納金の納付遅延等が目立ったことから、東邦大学青藍会と協議のうえ、青藍会奨学金 179, 180)の応募条件を大幅に緩和した結果、貸与者が大幅に増加し希望者の期待に応えることができた。
また、医学部、薬学部、理学部にはそれぞれ同窓会からの貸与・給付奨学金制度があり、大学と同窓会事務局が連絡を取り合いながら募集および貸与・給付手続きを行っている。
なお、大学本体の奨学金制度としては現状特待生等の成績優秀者に対する育英型奨学金制度だけであるが、長引く経済の低迷等も勘案し、奨学型奨学金制度の新設を検討している。ただし、検討にあたっては、選考の公平性を担保するためにも何らかの成績基準を盛り込む方向で検討を進めている。
さらに、2011 年３月 11 日に発生した東日本大震災を契機に大規模災害被災学生に対する４つの規程 181～184)を制定し、まずは東日本大震災の被災者・被災学生に対してこれを適用し修学支援を行った。入学金・学納金の減免実績は学部生・大学院生合計 30 名、減免金額合計は 37,319 千円であった。また、2012 年度入試においても同様に、入学志願者の対応として、入学検定料の免除措置を実施する。
（３）学生の生活支援は適切に行われているか。
a 心身の健康保持・増進および安全・衛生への配慮
大森キャンパス（医学部・看護学部）には、健康管理室と健康相談室の２室からなる健康推進センター 165, 170) が設置されている。健康管理室には、内科医もしくは保健師が常勤し、学生の心身の健康保持・増進のために、身体的な変調に対応するとともに、定期健康診断の実施・管理、感染症対策（抗体価チェック、予防接種、胸部エックス線検査）等を行う。健康相談室は、精神科医もしくは臨床心理士が常勤し、主に心や精神の変調に関するメンタル面の相談に対応している。
教室や実習室等の安全・衛生に関しては、法人本部施設部が照度、空調、ホルマリン等の環境汚染物質が教育施設基準に適合しているかを適宜測定して検証している。また、安全衛生委員会では、毎月巡視と聞き取り調査を行い、問題点があれば改善するよう関係部署に通知している。喫煙、アルコール中毒、薬物乱用等への対策としては、学生部が中心となり新入生にガイダンスを行い啓発に努めている。
習志野キャンパス（薬学部・理学部）には、健康管理室 166)が設置され、常勤看護師１名が学生の健康相談・看護・指導等にあたっている。また、勤務医が週１回、学生の健康相談・診察・病院紹介・チェックを要する者の面談・保健指導等を行い、必要に応じて実習
巡回指導や講演会等も開催して健康保持・増進の啓蒙に努めている。メンタル面の相談は、
学生相談室が担当している。カウンセラー１名が常勤、２名が非常勤で交代して勤務し、精神科医１名は週１回・半日在勤している。主な相談内容は、修学上のこと、進路について、友人との関係、恋愛問題、自分の性格、気分が不安定など多岐に亘るが親身に対応し
ている。

143

Ⅵ．学生支援

また、喫煙に関しては、大森キャンパスでは、2011 年４月より敷地内全面禁煙を実施した。習志野キャンパスでは、建物外に数ヵ所定められた喫煙場所以外は、全て禁煙となっている。
2011 年３月 11 日に発生した東日本大震災では、発生直後から教職員が手分けをして全学生の安否確認を実施したが、電話での確認が中心であったため、回線の不通や混乱により学生全員と連絡が取れるまで 10 日間程度を要した。このことを教訓に、法人の協力を得て、関東地区において震度６弱以上の地震が発生した場合は、学生・教職員の携帯電話に一斉に安否確認のメールが送信され、かつ返信内容が自動集計されるシステムサービスを外部業者との間に締結した。
また、習志野キャンパスでは、これまでは新入生のみを対象に避難訓練を行ってきたが、2011 年度からは習志野キャンパスの学生全員を対象に訓練を実施し、消防署からも高い評価を得た。
b ハラスメント防止のための措置
大森キャンパスには、医学部・看護学部学生ハラスメント対策委員会 162)が、また習志野キャンパスでは薬学部ハラスメント対策委員会 163)と理学部人権およびセクシュアル・ハラ
スメント情報委員会 164)が設置されている。これらの委員会が中心となって、各種ハラスメ
ントの未然防止を目的に、全学部が新入生ガイダンスもしくはオリエンテーションにおいてハラスメント行為の概説の説明を行い、禁止行為の徹底と、発生した場合の対応について入念に説明している。また、各委員会は個人情報に留意しつつ、学生相談室等とも連携を密にして対応にあたっている。
理学部人権およびセクシュアル・ハラスメント情報委員会には、選出された委員に女性教員が２名以上含まれていない場合には、学部長が１～２名の女性教職員を指名する等、委員会審議が適切に運営されるよう配慮されている。
各学部では、委員会規程に則りハラスメント相談員を定めている他、投書箱やメールでの相談等、相談しやすい環境作りに努めている。また、習志野キャンパスでは、教職員・学生向けの「ハラスメント防止・相談ガイド」を配付し、大森キャンパスでは、学生に学
生生活案内（ハラスメント防止等に関する記載）を配付して、徹底を図っている 165～ 168) 。
前回認証評価において大学全体の課題として指摘を頂いた事項として、「学生生活：発生したハラスメント事故に対して全学的に統一したフォーマットで対処する体制を整備するなど組織的な取り組みが不十分である。」があるが、従来はセクシャル・ハラスメントに係る指針のみであったのを見直し、各学部のハラスメント関連規程の上部規程として、新たに学校法人東邦大学ハラスメントの防止に関する規程 169)を定め、この中で各学部の窓口責任者を明確に定めるとともに、相談および苦情への具体的な対応方法を定め、大学・法人
本部へ漏れなく報告が上がる体制を整備した。
（４）学生の進路支援は適切に行われているか。
学部の性質上、医学部、薬学部、看護学部では、それぞれ医師、薬剤師、看護師という高度専門職業人の養成を目指している。理学部は、臨床検査技師等の高度専門職業人の養成も行うが、大半の学生は科学の知識に裏打ちされた幅広い職業人を目指すため、その養成にも努めている。

144

Ⅵ．学生支援

習志野キャンパスには、理学部、薬学部および両研究科の就職活動を支援する、９名の専任職員、４名の非常勤職員から構成される習志野キャリアセンター 172)が設置されている。
この 13 名の職員の内５名がキャリアカウンセラーの資格を有している。キャリアセンター
は、薬学部の就職委員、理学部各学科の就職主任と就職委員会を組織し、近時の厳しい就職環境に対応して組織強化を図り、各種ガイダンスや懇談会・セミナー等を開催する他、個々の学生を対象とした就職指導やカウンセリングで大きな効果を上げるとともに、新しい企画も積極的に打ち出している。
システム面では、キャリアセンターの就職情報支援サービスとして、学生が本学に寄せられた求人情報をインターネット上で検索できる「ネオリッチ就職活動支援 Web サイト」に加えて、新たに「ユニキャリア就職支援システム」を導入した。キャリアセンター主催の講座や就職相談申込状況の閲覧や申込みについては、センター窓口に来なくても、このシステムを利用して行うことができ、学生の利便性向上が期待できる。
また、新しい企画として、キャリアセンターは、本学の学生の採用や教育支援に興味を持つ企業とネットワークをつくり、企業が求める人材を大学と企業とで共に育成する組織
として、2010 年に TOHO アライアンス 173)を創設した。TOHO アライアンス賛同企業は、2011
年 11 月時点で 300 社を超えている。
TOHO アライアンス発足の経緯は、毎月開催されている薬学部・理学部運営連絡会において、定例報告に含まれている学部・大学院就職状況が、特にリーマンショックの影響でこれまで就職率 100％を維持してきた理学部の就職率 19)が低下傾向にあることに法人役員も危機感を共有し、具体的な助言・提案があり実現したものである。
また、入学後早い段階から学生が将来の進路について自主的に考え行動できるように、理学部には教育開発センターが設けられていて、キャリアデザインのための講義の企画・立案・実施に責任を負っている。
医学部において進路選択とは、医師という職業の中において、診療科の選択、さらにその中で地域医療を目指すか先進医療の開発を目指すかといった限定的なものである。キャリア支援に関する組織としては、卒後臨床研修／生涯教育センター 174)が、医学部付属３病院および関連医療施設と連携して卒前から卒後に亘る生涯教育システムを構築し、進路支援を行うとともに、地域医療および教育研究に貢献できる人材の育成に努めている。また、
女性医師支援室 97～ 99) は、女子学生の進路支援および女性医師のキャリア支援に努めている。
看護学部は、学生部委員会が毎年７月に３年次学生に対し進路に関するアンケート調査を実施し、それに基づき 12 月に進路懇談会を開催している。学生の希望する進路に該当す
る医療現場の方々による講演および相談会を企画することで、将来像を具体的にイメージすることができ、４年次の進路選択に成果を上げている。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項
1) 東日本大震災を契機に、それまでは個別に対応していた被災学生に対する支援措置について規程を制定することで、今後は災害発生時に機動的な対応が可能になった。
2) 東日本大震災を契機に、学生・教職員の安否確認システムの導入による災害発生時の対145

Ⅵ．学生支援

応策強化が実現した。さらに、医学部では、震災後「医学部防災マニュアル」 185)を冊子として配付し、併せて教職員ポータルサイトや学生向けの医学部教育ポータルサイトに掲載して、周知を図った。
3) 近時の厳しい就職環境に対応して、薬学部と理学部の就職活動を支援する習志野キャリ
アセンターの組織・体制が強化された。
4) 女性医師支援室は、平成 20 年度文部科学省「新規学習ニーズ対応プログラム支援」採択を機に設置されたが、女性医師の就労支援だけでなく、女子医学生のキャリア支援においても効果を上げている。
② 改善すべき事項
1) 休・退学者が休・退学に至るまでの全学的に統一されたチェックシートが未制定である。
（例：保護者の意向確認は行ったか、理由によっては奨学金や教育ローンを勧めたか、
カウンセラーを受診したか、等々）
2) 大学による奨学型奨学金制度が未制定ため、この制定を検討する必要がある。
3) 就職内定時期の遅れがこの２～３年の間に目立つようになり、早期内定を得られなかった学部生、大学院生の精神的なストレスが増していることから、キャリアカウンセラーのさらなる増員が望まれる。
4) 習志野キャリアセンターの「ユニキャリア就職支援システム」を用いた学生の就職活動に対する情報収集は、まだ十分に稼働していない。学生、キャリアセンター、就職主任の間でうまく情報が共有できるように、システムの見直しも含め活用方法を検討する必
要がある。
また、
「 ネオリッチ就職活動支援 Web サイト」と併せて２つのシステムが動いており、学生登録と利用がやや煩雑である。学内での学務システム等との統合による情報共有一元化と、学生利用のさらなる利便性向上を図る必要がある。
5) 習志野キャンパス全面禁煙に向けての検討が必要である。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項
1) 東日本大震災による経済的な影響は、単年度で解消できるものではないため、社会環境
や経済環境、さらには学生生活環境等を適切に把握し、法人の理解を得たうえで規程についても弾力的な運用を検討していく。
2) 安否確認システムについては、学生は携帯のメールアドレスを度々変更するため、テスト送信を定期的に実施するなどで登録内容のメンテナンスを励行しないと万一の時に連絡が取れない可能性がある。導入したシステムは、安否確認の用途以外に、各学部からの発信で事務連絡や教務関係の連絡が可能なシステムになっており、これらを上手く活用することで、学生がメールアドレスを変更した場合に直ちに変更登録する仕組みを整備していく。また、医学部に倣い他学部においても防災マニュアルを整備する。
さらに、地震発生時に学生が取るべき行動指針を記した携帯型の簡易マニュアルの整
備について、他大学の例等も参考にして検討する。

146

Ⅵ．学生支援

3) 習志野キャリアセンターは薬学部・理学部および両研究科の就職支援を担当しており、９名の職員、４名の非常勤職員から構成されている。2010 年度は職員 7 名、非常勤職員３名であり、厳しい就職環境を考慮しこれを増員した。また、キャリアセンターの２
名ないし３名の職員は各学部（学科）の就職主任とともに就職委員会を構成し、キャリ
ア支援にあたっている。今後も就職環境の好転は期待できないが、法人の理解を得ながら必要に応じてさらなる強化も検討する。
4) 女性医師支援室の主たる目的は、女性医師の就労支援が中心であるが、病児保育施設「ひまわり」の設置、ベビーシッター育児支援制度、准修練医制度 186) 等の様々な女性医師支援制度は、これから医師・研究者を志す女子学生には何よりの安心材料となっている。
また、女性医師支援室は、女子医学生へのアンケート「医師になることへの不安はありますか？」を実施し、さらにロールモデルによる講演会やキャリアパス説明会を開催する等、女子医学生のキャリア支援においても重要な役割を果たしており、今後も継続する。
② 改善すべき事項
1) 各学部の休・退学者に対する対応は、適切に行われており、大学としても全体を把握しているが、学生に対する確認方法は学部ごとに異なっており、確認内容に漏れが無いよ
うに、また休・退学理由等のより正確な把握ができるように全学的な統一チェックシー
トの制定を検討する。
2) 大学では、成績優秀者等に対する育英型奨学金制度は制定しているが、経済的困窮者に対する奨学型奨学金制度は、東邦大学青藍会（父母会）や学部同窓会がかなり手厚く対応していることから、現在のところ制定していない。ただし、円高や東日本大震災の影
響等で経済不況が長引くことも予想され、大学による奨学型奨学金制度創設の検討が求められている。検討にあたっては、選考の公平性を担保するためにも何らかの成績基準を盛り込む方向で進めている。
なお、2011 年３月 11 日に発生した東日本大震災の被災学生に対しては、その被災状況に応じて入学金・学納金の減免を実施した。2012 年度入学者への対応も実施する。
3) 習志野キャリアセンターでは、学生の就職状況や社会の動向を注視しつつ、法人の支援を得ながら適宜キャリアカウンセラーの増員を検討する。
4) 2013 年度より、習志野キャンパスにおける就職支援システム、学務システム、入試情報システムおよび学納金管理システムの４つのシステムを「電翔学務系システム」の下に統合する計画である。これにより、学生登録の簡便性と利用率の拡大向上、さらに習志野学事部各課スタッフ間の情報共有が実現される。既存システムからのスムーズな移行と学生周知に最善を尽くす。
5) 本学の学部構成からしても、学生自らの心身の健康の維持・増進は大きな課題であり、大森キャンパスに続き、習志野キャンパスにおいても全面禁煙の検討を開始する。まず
は、2012 年度の健康診断時の問診に喫煙に関する項目を設け、学生の喫煙状況の実態を把握し、同時に禁煙教育や啓蒙活動を開始する。
４．根拠資料147

Ⅵ．学生支援資料 14 大学案内 2011
資料 17 大学ホームページの「情報公表｣
http://www.toho-u.ac.jp/univ/jouhou/index.html
資料 19 理学部就職率推移（理学部全体･男女別）
資料 30 『新しいグランドデザインの構築』
資料 97

医学部女性医師支援室に関する内規資料 98 医学部女性医師支援室パンフレット
資料 99 医学部女性医師支援室ホームページ http://www.t-womd.med.toho-u.ac.jp/
資料 140 東邦大学医学部医学科修学支援センター規程
資料 162 東邦大学医学部・看護学部学生ハラスメント対策委員会規程
資料 163 東邦大学薬学部ハラスメント対策委員会規則
資料 164 理学部人権およびセクシュアル・ハラスメント情報委員会規程
資料 165 学生生活案内 2011（医学部・看護学部）
資料 166 学生生活案内 2011（薬学部・理学部）資料 167 ハラスメント防止・相談ガイド（薬学部・理学部）資料 168 学生に対するハラスメントの防止に関する指針（薬学部）資料 169 学校法人東邦大学ハラスメントの防止に関する規程
資料 170 健康推進センター関係資料（大森キャンパス）資料 171 学生相談室関係資料（習志野キャンパス)資料 172 習志野キャリアセンター ホームページ
http://www.ncareer.toho-u.ac.jp/index.html
資料 173 TOHO アライアンス資料
http://www.ncareer.toho-u.ac.jp/alliance/index.html
資料 174 東邦大学医学部卒後臨床研修／生涯教育センター規程
資料 175 学生相談室利用状況
資料 176 中途退学者数および中途退学理由一覧表
資料 177 大学の実力 2012（中央公論新社・読売新聞教育取材班）抜粋
資料 178 奨学金給付・貸与状況
資料 179 東邦大学青藍会貸与奨学金年度別応募件数・貸与件数推移
資料 180 平成 23 年度青藍会奨学金 貸与奨学生募集要項
資料 181 東邦大学大規模災害被災学生等に対する提携教育ローン利子補給事業に関する規程
資料 182 東邦大学大規模災害被災在学生に対する授業料等の減免に関する規程
資料 183 東邦大学大規模災害被災者に対する入学金および授業料等の減免に関する規程
資料 184 東邦大学大規模災害被災者に対する入学検定料の免除に関する規程
資料 185 東邦大学医学部防災マニュアル
資料 186 東邦大学医学部付属病院准修練医運用細則

148Ⅶ．教育研究等環境

Ⅶ．教育研究等環境
１．現状の説明（１）教育研究等環境の整備に関する方針を明確に定めているか。
<1> 大学全体『新しいグランドデザインの構築』30)５．教育目標の(7)キャンパス環境の整備・構築の中で、①各専門分野・領域の拠点大学としての基盤の整備、②教育、学術研究、学生生
活などの充実のためのキャンパス整備、を掲げて方針を明確化している。なお、資金面においては、教育環境の整備については学納金を中心に、また研究環境の整備については、
できる限り各種補助金をはじめとする外部資金を充当することを基本方針としている。具
体的な運用としては、以下の通りである。
大森キャンパスにおいては、大森地区長期計画委員会を組織し、世界水準の教育研究および診療活動を提供するために、必要かつ先進的な施設・設備を整備していくとの基本方
針の下で、医学部、看護学部、大森病院の校地・校舎・施設・設備等の整備に係る中・長期的な方針を定め、それに基づいて順次整備を行っている。なお、医学部の大森・大橋・佐倉の各付属病院の施設・設備計画については、医学部と法人で組織する病院運営戦略会
議等の場で検討されている。
習志野キャンパスでは、薬学部と理学部が習志野地区長期計画委員会規程 191) に基づき、習志野地区長期計画委員会を設置し、この委員会の下で習志野キャンパスにおける中・長期的な校舎・施設・設備等教育研究環境の整備に係る方針を定め、それに基づいて順次整備が進められている。
メディアセンターでは、「非来館型の電子図書館」の実現を目指して、電子的な学術情報の収集や契約に努める一方、その他の学術情報を提供する環境の構築にも取り組んでいる。また、メディアセンターの業務として新たに加わった、教育・研究活動の情報発信支援、マルチメディアを利用した教育・研究方法の企画・運営支援についても、学内の様々な部門と協力し成果を上げている。
また、法人本部施設部は、大学を含む法人傘下の施設について耐震診断を実施し、その結果に基づき緊急性の高い建物から順次耐震補強工事 192)を行っている。
現時点で具体化している大型設備計画は、以下の通りである。
1) 習志野キャンパス新体育館建設（2013 年６月竣工予定）
2) 習志野キャンパスグランド全面人工芝化（2014 年３月竣工予定）
3) 付属大橋病院新病院建設（2015 年度竣工予定）
4) 習志野キャンパス教養１・２号館跡地新棟建設（2016 年度着工予定）（２）十分な校地・校舎及び施設・設備を整備しているか。
<1> 大学全体
本学の校地・校舎面積は、校地 216,034.46 ㎡、校舎 269,352.66 ㎡と、大学設置基準第34 条以下に定める本学が最低限確保すべき面積（校地 115,505.42 ㎡、校舎 86,724.58 ㎡）
を十分に充たし、かつ大学研究室、図書館、体育館、学生食堂、学生の課外活動施設等が、

149

Ⅶ．教育研究等環境

大森キャンパスと習志野キャンパスそれぞれの同一敷地内に設置・整備され、利用されている。
なお、大森キャンパスには運動場がないが、学生の要望等に応えて八千代グランド（千葉県八千代市）を再整備し、医学部の学生が優先的に使用できる環境を整えた。
学内の図書館は、医学メディアセンター（本館、大橋病院図書室、佐倉病院図書室、看護学部図書室の総称）と習志野メディアセンターで構成され、図書、学術雑誌、電子媒体等を整備し、学生への学習環境の提供、研究者への学術情報の提供を行っている。
大規模な建て替え工事以外に、法人本部施設部が主導で全学部横断的に毎年度予算化して進めている整備事業としては、トイレの改修と建物の耐震補強工事がある。トイレの改修については、本学の建築年次の古い建物のトイレは和式便器が多く、女子学生の評判が思わしくなかったことから、女子学生比率が高い本学としてはその声に真摯に応える必要があったこと、またオープンキャンパスで来場する高校生や保護者に対するイメージアップも企図して、2007 年度から毎年度、必要に応じて、ウォシュレット化、非常ボタンの設
置、バリアフリー対策等を施しながら改修を進めている。
バリアフリーに関しては、前回認証評価時に「施設・設備：大森キャンパスはバリアフリー化の整備が遅れている」との指摘を頂いたが、これについては 2009 年度に医学部１号
館１階部分の段差並びに１号館２階と２号館 C 棟を結ぶ連絡通路の段差、学生会館１階のエントランス部分出入り口の段差に対して順次バリアフリー化工事が施工され、既に整備が完了している。2008 年以降に竣工した施設には、点字ブロックが設置されており、またこれと併せて障がい者用の多目的トイレの整備も順次進められている。障がいの程度によっては、自動車通学を認め、学内駐車場の利用を許可して専用スペースを確保している。
施設・設備の維持・管理については、大森キャンパスにおいては大森学事部、習志野キ
ャンパスにおいては習志野学事部のそれぞれの用度・管財担当が定期的に巡回・看視を行っている。これに加え、年１回夏期一斉休暇期間中に、大森・習志野両キャンパスで設備関係の安全確保のために、ガス・電気・水道の一斉点検、エレベータ・火災報知器・消火器の定期点検などが実施されている。
また、2011 年３月の東日本大震災を受けて、大学全体として試薬棚の整備と転倒防止、大型機器の転倒防止、不用試薬の一斉廃棄等の実施を進めている。
研究に係る実験動物、遺伝子組換え、病原体等の安全管理については、東邦大学動物実
験委員会 60)、東邦大学遺伝子組換え実験安全委員会 61)、東邦大学病原体等安全管理委員会
62)が担当している。
動物舎は、大森キャンパス、習志野キャンパス、大橋病院の３ヵ所にあり、それぞれ東邦大学動物実験取扱規程に基づいて選任された施設管理者と実験動物管理者の下で適切に管理・運営されている。因みに、2010 年 10 月に実施された国立大学法人動物実験施設協
議会・公私立大学実験動物施設協議会の｢動物実験に関する相互検証プログラム｣ 193)においては「動物実験の実施体制が十分に整っており高く評価できる」との評価を得た。
また、実験施設における放射線障害予防に関しても、医学部、薬学部および理学部には、それぞれ放射線障害予防等に関する規程 194～ 200)が整備され、それに基づいて適切かつ安全に管理・運営が行われている。
これ以外にも各学部、キャンパスには有資格者の危険物取扱委員が配置され、委員会等

150

Ⅶ．教育研究等環境

201)を設置し、各分野における安全・衛生確保のための活動を行っている。

（３）図書館、学術情報サービスは十分に機能しているか。
<1> 大学全体
本学では、学校法人の傘下に東邦大学メディアネットセンター 187)が設置されている。メディアネットセンターは、法人における教育・研究等に係る情報資源を円滑かつ効果的に提供するために、情報環境を整備し、教育・研究等の発展に寄与することを目的に設置され、医学メディアセンター、習志野メディアセンター、ネットワークセンターの３部門で構成されている。この内、医学メディアセンターと習志野メディアセンターが学内図書館として機能し、22 名の司書資格を持つ専門職員により、一体として運営されている 189, 190) 。
学内にはこれまで３つの異なる図書館業務システムが稼動していたが、2010 年度の新業
務システム移行を機に、システムの統合を行った。
メディアセンター全体で 47 万冊の資料を所蔵する 188) 。資料は、各メディアセンターが学部・学科の要望に応じ収集・提供を行っている。近年、電子ジャーナル、電子ブックやデータベースのネットワークによる提供が拡がっており、本学でも全学をサービス対象に、電子化資料のネットワークによる提供を積極的に導入している。全学で利用できる電子ジ
ャーナルは 5,456 誌、電子ブックは 11,434 種、データベースは 11 種である。
メディアセンター全体では約 6,400 ㎡の延べ床面積を持つが、資料を配架する書架の不足、閲覧座席の不足が顕著であり対策が急がれる。メディアセンター全体で年間 12,000
冊余りの資料を新規に受け入れるが、書架に余裕はなく相当数の古い資料の除籍（廃棄）を行っている。
【医学メディアセンター（本館、看護学部図書室、大橋病院図書室、佐倉病院図書室）】
医学メディアセンターでは、グランドデザイン・ワーキング・グループによる活動で、より使いやすい図書館作りを目指して、閲覧など利用環境の整備を進めている。また、学生との懇談会開催、教職員へのアンケートなどを実施し、利用者の声をサービスに取り入れるよう努めている。本館の開館時間は、無人開館を含めて一日 18 時間（午前６時～０時）に、および土曜・日曜・祝日も利用できる。ただし、無人開館は、2011 年３月 11 日以降、余震や節電を考慮して中止している。現在、月～金曜日は 11 時間、土曜日は８時間、開館している。利用者用に 17 台の PC を用意し、文献調査、レポート作成等多様なニーズに応えている。
また、情報検索システム、電子書籍および電子ジャーナル等は、学内からは 24 時間利用可能としている。
看護学部図書室では、社会科学等も含めた幅広い看護学の資料の収集を心掛けている。
また、看護研究を学生のうちから支援するため、情報リテラシー教育に力を入れるなど、対教員も含めてよりきめ細かな人的支援サービスに努めている。
大橋病院の教育棟地下１・２階にある大橋病院図書室は、図書 10,000 冊、雑誌 279 誌を備えている。午前９時から午後 10 時まで開館し、コンピュータによる文献検索、学内および他機関の図書館からの文献取り寄せ業務などを行っている。また、佐倉病院図書室は24 時間利用可能であり、共に大橋地区・佐倉地区の教育・研究を支えている。

151

Ⅶ．教育研究等環境【習志野メディアセンター（薬学部・理学部）】
習志野メディアセンターは、８月を除き、土曜・日曜・祝日も開館し、年間開館日数は340 日を数える。平日は８時 45 分から 21 時まで、土曜・日曜・祝日は８時 45 分から 17時まで開館している。日本大学生産工学部および千葉工業大学と連携し図書館を一般市民に開放している。また、本学卒業生、退職教職員に対しては資料の貸出も行っており、薬剤師や研究者として活躍する卒業生の卒後教育、継続教育に貢献している。この様な取り組みの結果、学外者の入館者数は年間 3,400～4,000 人にのぼる。
習志野メディアセンターでは、37 台の PC を利用者のために用意し、キャンパス内のマルチメディアラボラトリ、マルチメディアラウンジ、マルチメディアスタジオと同様の環境で利用可能としている。開館時間の長さや良好な環境により高い稼働率を誇っている。
また、近隣の日本大学生産工学部および千葉工業大学の２大学については、対象分野が近いこともあり、図書館の相互利用、資料の貸借等で広範な利用協定を結び、年間 500 冊～1,000 冊の資料が相互に貸出利用されている。
（４）教育研究等を支援する環境や条件は適切に整備されているか。
<1> 大学全体
a 教育課程の特徴、学生数、教育方法等に応じた施設・設備の整備
理学部は、生命圏環境科学科設置およびその後の大学院への展望も含めた収容定員増加に対応して 2005 年９月に理学部Ⅴ号館を新設した。また、薬学部は、６年制移行に際しての、収容定員増加並びに模擬実習施設等の需要に対応し、2007 年７月に７階建ての C 館を新設した。医学部は、学年に見合った講義室および大学院修士課程専用のセミナー室を整備するため、2008 年３月に３号館を新設した。各学部の収容定員増加に際しては、施設・設備の新設・改修等に加えて、実験・実習に必要な機器・備品等についての補充も行っている。
このように、学生数や教育方法等に応じて、施設・設備については適宜適切に対応している。
b 教員の研究費及び研究専念時間の確保
教員の研究費については、学部の予算範囲内で各教員に研究費が配分されている 202) 。これに加え、研究活動の一層の活性化を促進するため、文部科学省科学研究費補助金をはじめとする外部の競争的資金の獲得を奨励している 73, 203, 204)。教育・研究支援センター 58) 主催の科学研究費補助金説明会 76)では、文部科学省科学研究費補助金の採択件数・金額を向上させるためベテラン教員による申請書の書き方についての解説を行っている。さらに、採択率を上げるための新たな取り組みとして、2012 年度申請に向けて医学部教員の希望者を対象に、本申請前の下書き段階での事前相談および過去不採択となった申請書の内容チ
ェックの受付を開始した 205)。医学部での利用状況・評判等を確認のうえ、順次他学部への展開も検討している。また、教育・研究支援センターでは、自ら申請書を作成する活動を行うと同時に、外部の競争的資金の公募情報等を逸早く捉えて、関係部署に情報を提供している。さらに、産学連携センター 59)は企業等との共同研究の可能性を常に追求している。
教員の研究専念時間の確保も研究の推進・活性化の大きな課題である。本学は、キャン
パスが大森と習志野の２ヵ所に分かれており、両キャンパス間の移動には公共交通機関を

152

Ⅶ．教育研究等環境利用した場合、往復３時間程度を要する。大学本部は大森キャンパスに設置されているた
め、会議は大森キャンパスで開催するケースが多く、このことは特に習志野キャンパスの薬学部と理学部の教員にとって大きな負担になっている。これに対応して、2009 年度から
テレビ会議システムを導入し、これを利用できる会議・打合せ等については極力テレビ会
議を利用することで教員の移動負荷を低減し、時間が有効利用できる体制を整備した。現在ではテレビ会議システムは、大森地区・習志野地区・大橋病院・佐倉病院に拡大し、この４拠点で同時に会議・打合せが可能となった。
また、男女共同参画推進室 4)では医学部女性医師支援室 97～ 99)と協働し、女性研究者・女性医師が、育児や家事で研究を中断したりペースを落としたりすることがなく研究を継続していけるように、小学校３年生までの子供を持つ女性研究者に対して、研究補助を行う
研究支援員を派遣する制度を整備した。2010 年度は、医学部の教員４名、理学部の教員２名に研究支援員を派遣した。
各学部に関する特記事項は、以下の通りである。また、研究科については、対応するそれぞれの学部に準ずるため、記載を省略した。
<2> 医学部
a 教育課程の特徴、学生数、教育方法等に応じた施設・設備の整備
本学部では、少人数教育を特徴としており、課題発見能力および問題解決能力の向上を目指したチュートリアル教育を導入している。これを効率的に実施するための施設として、セミナー室とは別に SDL(Self-directed learning)センターを整備している。また、診察学、診断学および初期治療の実技実習を支援し、学生および研修医等の自主トレーニングを支援するための施設として、シミュレーションラボを整備している。さらに、自学自習を支援し推進するために、さまざまな視聴覚教材および閲覧装置、PC を自由に利用できる施設として医学自修館、少人数グループ学習のための STL(Self-teaching Lab)を整備している。ICT（情報通信技術関係）については、日頃から学習ツールとして用いることができるように、学内に無線 LAN を配置し各自の PC から個人認証サーバを経由してインターネッ
トを活用できる環境を整備している。このように、教育方法に応じた施設設備の整備を進めているが、2009 年度からの学生定員増で容量的、数量的には限界となっている。
本学部では、外来診療および入院診療を体験し実践する臨床実習の場として、付属病院を置いている。付属病院は３つあり、医学部に隣接した中核的で先進医療を提供し医学部
教育の中心となる大森病院、都心部にあり近隣の医療施設との差別化を図り診療体制に特徴を持つ大橋病院、衛星住宅都市にありプライマリ・ケアから幅広い診療を特徴とする佐倉病院を置いている。５年次の全科必修の臨床実習で診療科別の実習は、大森病院を主体に大橋病院との連携で実施している。佐倉病院では、内科系および外科系プライマリ・ケ
ア実習を実施している。６年次の選択制臨床実習および卒後の臨床研修では、それぞれの病院の特徴を活かした教育を提供している。また、これら付属病院施設は、看護学部、薬学部、理学部および看護専門学校の学生に対して臨床実習の場を提供している。
【医療センター大森病院】 54)
医療センター大森病院は、許可病床数972床、27診療科、17中央診断治療部門、14中央施設部門と看護部および事務部で構成されている。特定機能病院として必要な診療設備を有

153

Ⅶ．教育研究等環境し、診療・教育・研究施設として機能している。各診療科および各部門が効率よく機能し、診療、研究とともに、研修医、大学院生、医学部学生、薬・理・看の学部学生の教育を担っている。平均外来患者数2,400人／日、平均病床稼働率90％である。平均在院日数14.8
日、年間延入院患者数は286,481人で、教育に供する患者数その多様性も含めて十分に確保されている。外科系診療各科の年間手術件数は7,115件、１日平均約25件で、卒前はもとより卒後臨床研修にも十分な手術件数を確保しその効果を上げている。産科臨床実習には一定の分娩数の確保が必要であるが、年間854件と十分に確保されている。救急診療体制も充実しており、あらゆる診療科に亘る一次救急から二次、三次救急患者の救急診療が24時間体制で行われている。救急車による救急患者は年間約6,500件、心肺機能停止例（CPAOA）
約350件に達するなど、極めて多数の救急患者を取り扱うことを特徴としている。教育関係の施設および設備として、臨床講堂、カンファレンス・ルーム19室、ドクターラウンジ15
室、会議室等を整備している。大森病院は、医学部に隣接しており、教育関係施設設備を共有することで、効率的な運用を図っている。大森病院本体は、1964年竣工の１号館、1973
年竣工の２号館、2003年竣工の５号館、2004年竣工の３号館、６号館で構成されている。
臨床研究棟の竣工は、第１臨床研究棟が1989年、第２臨床研究棟が1960年、第３臨床研究棟が2000年である。１号館および２号館は経年劣化による老朽化が著しく、創立100年構想の中で再整備すべく計画中である。
【医療センター大橋病院】 55)
医療センター大橋病院は、稼動病床数468床（ICU６床、CCU８床、SCU３床含む）で、26
診療科、中央診断治療部、19中央施設部門と看護部、事務部で構成されている。2008年度
から脳卒中センター、乳がんセンター、心臓血管カテーテルセンター、脊椎脊髄センター、周術期管理センター、画像診断センター、肛門外来、もの忘れ外来、漢方外来、胆のう専
門外来、フットケア外来等の専門外来・センターを開設し、患者のニーズに対応した分か
りやすい診療科で分かりやすい医療の提供に努めている。平均外来患者数1,200人／日、平均病床稼働率90％である。各診療科および各部門が効率よく機能し、診療、研究とともに、研修医、大学院生、医学部学生、薬・理・看の学部学生の教育を担っている。教育関係の施設および設備として、1991年に地上３階、地下２階の教育棟を整備し、講堂、医学部学生の居室、図書室などが配置されている。研修医の居室は、1992年に整備した研究棟に配置している。会議室には、大森地区・佐倉地区との間で遠隔授業やTV会議が可能なシステ
ムを導入し、移動時間をなくすことで、講義や臨床実習の合同カンファレンスなどを効率的に実施している。病院本体の施設・設備については、1964年～1966年の間に建てられ、
ライフラインも含め経年劣化による老朽化が著しく、2015年度竣工を目指して現在新病院建設計画を進めている。
【医療センター佐倉病院】 56, 57)
医療センター佐倉病院は、稼働病床数 451 床(ICU8 床、NICU・GCU15 床を含む)で、14 診
療科と 13 中央診断治療部門、10 中央施設部門と看護部および事務部より構成されている。
平均外来患者数 1,400 人／日、平均病床稼働率 88％である。各診療科および各部門が効率よく機能し、診療、研究とともに、研修医、大学院生、医学部学生、薬・理・看の学部学
生の教育を担っている。また、他大学からの栄養士、救命救急士の実習なども行っている。

154

Ⅶ．教育研究等環境

教育関係の施設および設備として、学生控室、図書室、カンファレンス・ル－ム、講堂、講義などが配置されている。初期救急医療を学ぶため５年次の学生の宿泊には、院内さくら寮のオンコール室を提供している。
b ティーチング・アシスタント（ＴＡ）・リサーチ・アシスタント（ＲＡ）・技術スタッ
フなど教育研究支援体制の整備
本学部では、大学院生の教育経験の担保と経済的支援を兼ねた TA 制 206)を導入している。
大学院生は、チュータ養成ワークショップ 49)に参加し、教育理論、医学教育カリキュラム、
チュートリアル等に関して学ぶことで、チュータ、実習指導者としての資格認定を受ける（医学部では「テュートリアル」、「テュータ」と呼称する）。臨床医学系大学院生は３年次および４年次のチュートリアル、基礎医学系大学院生は１年次および２年次のチュー
トリアルでチュータを務める。社会医学系大学院生は４年次の社会医学実習でのタスクホースを務める。RA 制に関しては、臨床医学系大学院生の場合には後期臨床研修との異同が定義できないことから、導入を見合わせている。
教育研究を支援する技術スタッフは、特に必要とされる講座（解剖学、病理学、法医学）に定員として配置している。研究支援を目的とした技術スタッフは、総合研究部に集約して、大型機器の管理、放射性同位元素実験室の管理、実験動物センターの管理等にあてている。
c 教員の研究費・研究室及び研究専念時間の確保
教員研究費に関しては、所属講座研究室ごとに配分している。また、学内では、若手教員を対象とした医学部プロジェクト研究費 207)、国際的に通用する研究を助成する医学研究
科推進研究費 208)、東邦大学創立 60 周年記念学術振興基金 209)等の競争的補助金を整備して、意欲のある教員の研究を支援している。多くの教員は、文部科学省科学研究費補助金、厚生労働省科学研究費補助金をはじめとする公的競争的補助金、各種財団が行う競争的補助金に応募したり、治験に参画したりして研究費を捻出している。研究専念時間は、一般教
育教員は、授業担当時間（年間 165 時間以上）、試験問題作成、カリキュラム調整および学
生指導、学内諸委員会に費やされる以外の時間を研究にあてることができる。概ね週２～３日相当をあてることができる。基礎医学系教員は、授業担当時間（年間６時間以上）で、教育に費やす時間が少ない。したがって、カリキュラム調整、学生指導、学内諸委員会に費やされる時間を除いても、概ね週４～５日相当の時間を研究にあてることができる。研
究専念時間は十分確保できており、最も恵まれている。臨床医学系教員は、教育に費やす
時間は週１日に満たないが、診療活動に時間を取られ、概ね週１日程度しか確保できていない。
<3> 薬学部
a 教育課程の特徴、学生数、教育方法等に応じた施設・設備の整備
本学部は、医療の最前線で健康を守る良き医療人の養成を目指し、少人数教育の導入、付属病院、協力病院・薬局との密接な連携のもとでの実務実習教育を実施している。そのために、講義室収容人数を考慮した定員（220 名）の遵守し、小教室を多く有する C 館活用を推進している。
６年制への移行に伴う付属病院での実務実習教育に備え、法人本部の協力を得て、医学155

Ⅶ．教育研究等環境部付属３病院に５年次生用の講義室、自主学習に必要な教室を整備した。
b ティーチング・アシスタント（ＴＡ）・リサーチ・アシスタント（ＲＡ）・技術スタッ
フなど教育研究支援体制の整備
薬学総合実験部門を設置し，専任の教員を配置することによって、実習に関する教育の充実を図っている。また、大学院生を TA 210) に採用して、実習中の教育の充実を図っている。
さらに、卒論の指導に関しては、RA 211)の活用を積極的に図っている。
c 教員の研究費・研究室及び研究専念時間の確保
2011 年度の教員が研究室で使用できる教育研究費の総額は、163 百万円である。基礎研
究系 15 教室の教育研究費は平均 765 万円、実務教育を中心とする臨床系６教室の教育研究費は平均 337 万円である。すでに C 館には、事前実務実習用の設備が十分に整備されていることから、臨床系教室の教育研究費が基礎系に比べ少なめに設定されている。それでも高度な研究と高度な薬剤師養成教育を行い、若手研究者を育成するのに必要な額は確保されている。基礎研究系 15 教室は、研究室面積平均 260 ㎡と教育研究を行うのに十分な広さが確保されている。C 館の大半を占める医療薬学部門は、３～５階の臨床系実習室、准教
授以上の個室研究室、共通で使用できる２研究室等からなる。2011 年には６年制が完成年度を迎え、教育業務負担が増大したが、医療薬学系教員の増員、医学部付属３病院薬剤部との連携、外部薬剤師への講師委嘱等により負担の軽減に努め、教員の教育研究時間を確保している。
<4> 理学部
a 教育課程の特徴、学生数、教育方法等に応じた施設・設備の整備
理学部のカリキュラムは、実験・実習が多いことが特色の一つである。各学科では、隔
年 1,000 万円の予算（教育用設備備品強化費）をあてて実験・実習に必要な設備や機器を整備しており、レベルの高い実験・実習が可能な環境を整えている。実験機器は、学生に見合った十分な数が導入されている。講義室もⅢ号館およびⅤ号館に大・中・小それぞれの教室が十分に確保されており、各教室にはプロジェクターも整備されている。
さらに、３年次後半から、あるいは４年次に、各研究室に所属しての卒業研究が行われるが、最先端の研究テーマを扱えるように最新の設備や機器を導入し、十分に研究できる体制を整えている。第一線で活躍する研究者や技術者もうらやむような希少で高価な機器も数多く設置されている。共通性の高い機器備品は、ある程度まとめて共通機器室に設置し、利用者の便宜を図っている。
b ティーチング・アシスタント（ＴＡ）・リサーチ・アシスタント（ＲＡ）・技術スタッ
フなど教育研究支援体制の整備
各実験・実習において十分な数の TA 212, 213)が配置され、装置の使い方、実験方法など個々の学生に対して具体的に指導しており、効果を上げている。TA 自身にとっても、教えることで、実験項目の深い理解が進み、相乗効果が期待される。また、これまでの外部の競争的研究資金による研究プロジェクトでは大学院生が RA 214)として採用され、研究の推進に大きな力となった。さらに、RA 自身にとっては高度な研究に携わる絶好の機会となり、研究の幅が広がって、これもまた良い結果を生んできた。
一方、専任の技術スタッフは３名で、臨床検査技師課程の実験・実習、生物学科の実験・

156

Ⅶ．教育研究等環境

実習の補助を行っている。しかし、大型装置のメンテナンス等に関わる専任の技術スタッ
フはいないので、現在は RA として採用した博士後期課程の学生が、微量元素分析装置のメ
ンテナンスや測定に携わっている。
c 教員の研究費・研究室及び研究専念時間の確保
研究室で使える金額は、所属する学生数に応じて毎年変わるが、研究室単位で研究を行うには不足のない程度の予算が確保されている。理学部では教員一人当たりの研究費は年間 28 万円であるが、学部生や大学院生の数に比例した教育研究費が各学科に配分されており、卒業研究費や大学院生の実験費は指導する学生の人数に応じて各研究室に配分される。研究費とは別に、通信費、旅費、印刷費、諸会費、雑費、修繕費、図書費、電話料等
も各教員に配分され、研究活動を保証している。さらに、理学部内では、専任教員対象に競争的研究費配分（基盤研究 A、基盤研究 B、野外調査研究、スタートアップ研究）を行っており、2011 年度は総額 2,300 万円をこれにあてた。加えて、科研費等の学外の競争的研究費獲得も推奨されている。なお、大型の備品等の購入費用は学科共通で捻出している。
研究室は基本的に各教員のオフィス・実験室から構成されているが、教員一人当たり 128㎡（物理学科）～91 ㎡（情報科学科）と、面積は学科により多少の差がある。これ以外に、共通の研究機器などを設置している共通室や学生実験室（学科により面積は異なる）がある。学生数や教員数が多いので決して十分とは言えないが、何とかやり繰りして研究を遂行している。
近年、大学生の学力が多様化しており、入学前教育、リメディアル教育、能力別編成授業等、学生の教育に、これまで以上の時間を割く必要が生じている。大学が社会的な活動を行うことも求められており、公開講演会、中学・高校への出張講義、児童や生徒・教員
対象の実験教室等も専任教員の業務となっているので、研究時間が減少の傾向にあるのは否めない。そこで、2011 年度から理学部でも各学科２名のポスドクの採用を可能にしたところ、情報科学科以外では早速に採用されており、研究推進に寄与している。また、博士後期課程の学生を実験・実習・演習の非常勤講師として任用する制度も作って運用している。さらに、学外からの非常勤講師の積極的登用や、各種委員会への事務職員の協力等を求めて、専任教員の研究時間確保に努めている。
<5> 看護学部
ａ教育課程の特徴、学生数、教育方法等に応じた施設・設備の整備
看護職養成のための実習および演習に要する時間が多いという特徴があり、十分な教員
数と、演習のための実習室を配置している。実習は主に医学部付属３病院（大森、大橋、
佐倉）で実施している。
近年の IT 化に対応して、学生が自由に使用できる OA ルームを整備している。図書館も医学メディアセンター本館とは別に、本学部校舎内に看護学部図書室を設けており、学生の情報収集・学習場所としている。
ｂティーチング・アシスタント（ＴＡ）・リサーチ・アシスタント（ＲＡ）・技術スタッ
フなど教育研究支援体制の整備
大学院生を TA 215)として実習指導の助手として活用している。看護実習においては、欠員や集中的に講義、演習、実習がある場合には、人員の確保のために非常勤助手を雇用して

157

Ⅶ．教育研究等環境対応している。
ｃ教員の研究費・研究室及び研究専念時間の確保
教員に対しては、学部から教育研究費が配分され、研究を遂行する上で最小限必要な研究費は確保されている。研究室は、教授・准教授には個室が、講師・助教には２名１室のオフィスが配置され、さらに共同研究室が各領域に１室配置されている。研究用実験室は
感染制御学研究室に配分されている。看護教育は、実習時間が多いのが特徴ではあるが、助教や講師の各教員は研究専念時間の捻出に努めている。
（５）研究倫理を遵守するために必要な措置をとっているか。
<1> 大学全体
ヒトを対象とする研究倫理に関しては、医学部では医学部倫理委員会内規 64)、薬学部では薬学部生命倫理委員会内規 65)、理学部では理学部生命倫理委員会内規 66)、看護学部では看護学部倫理審査委員会内規 67)を整備するとともに、規程に則り組織された委員会が適切に審査・運用を行っている。
動物を対象とする研究倫理に関しては、東邦大学動物実験取扱規程 60)に則り、動物実験委員会が研究目的、方法、使用数等が適切であるかを審査している。また、同委員会は動物実験に関する講習会を開催して、生命倫理を含めた適切な実施の周知を図っている。
2010 年 10 月には、国立大学法人動物実験施設協議会・公私立大学実験動物施設協議会の｢動物実験に関する相互検証プログラム｣による第三者評価を受審し、「統一した規程・
動物実験委員会のもと、整合性のある管理・実施が行われている」との評価結果を受けた
193)。本学ホームページ上に同委員会のページを開設し、規程をはじめ承認手順等も掲載しているほか、第三者評価の結果も公表している。
また、東邦大学遺伝子組み換え実験安全管理規程 61)に基づき、委員会が組織され、動植物を対象に適切な審査が行われている。
利益相反の防止に関しては、東邦大学利益相反規程 63)が整備され、これに則り運用されている。
各学部に関する特記事項は、以下の通りである。また、研究科については、対応するそれぞれの学部に準ずるため、記載を省略した。
<2> 医学部
ヒトを対象とする研究倫理については、医学部倫理委員会内規 64)、医学部遺伝子解析研
究倫理審査委員会細則 216)、医学部付属病院倫理委員会内規 217)を定めている。実験動物を対象とした研究倫理については、大学で東邦大学動物実験取扱規程 60)を定めている。これ
ら規程の中に、研究者がとるべき態度等に関して、法令、指針等を遵守することと定めている。
ヒトを対象とする研究倫理に関する審査機関として、規程に従って医学部倫理委員会、付属病院倫理委員会、ヒトゲノム遺伝子解析研究倫理審査委員会を置いている。これらに加え薬事法に基づく治験については、付属病院には治験審査委員会を置いている。ヒトを対象とする臨床研究または疫学研究、および遺伝子治療研究については、研究責任者は厚生労働省の定める倫理指針に沿って研究が行われることを前提とし、研究責任者は事前に158

Ⅶ．教育研究等環境

実施計画を医学部長に申請し、医学部倫理委員会の承認を受けて、実施することができる。
ただし、付属病院で行われる公的研究費によらない研究で、かつ介入研究以外の通常の診療活動の中で得られるデータ解析等の研究に関しては、付属病院倫理委員会の承認を受けて、研究を実施することができる。医学部および付属病院倫理委員会は、毎月定例で開催されている。ヒトゲノム遺伝子解析研究については、研究責任者は文部科学省、厚生労働省、経済産業省の３省合同倫理指針に沿って研究が行われることを前提とし、研究責任者
は事前に実施計画を医学部長に申請し、ヒトゲノム遺伝子解析研究倫理審査委員会の承認を受けて、実施することができる。ヒトゲノム遺伝子解析研究倫理審査委員会は随時開催される。これらヒトを対象とした臨床研究の倫理審査を申請しようとする教員には、臨床研究に関する講習会の受講を義務付けている。これらの研究の研究責任者には、年度ごとに報告書の提出を求め事後管理を行っている。薬事法に定める治験については、付属病院
治験審査委員会で審査している。倫理審査に関わる委員会での審査基準や審査方法等を一元化したり、情報の共有や臨床研究に関する講習会を開催する組織として、医学部倫理委
員会連絡会を置き、必要に応じて開催している。研究者自身の研究成果の公表に関する倫理、すなわち研究結果の正当性、妥当性を検証する体制は、整備されていない。
<3> 薬学部
本学部は、自然科学の発展と生命の尊厳の調和を図るために、生命を直接対象とした薬学の研究が倫理的配慮のもとに行われることを目的として、薬学部生命倫理委員会を設置している。また、生命の尊厳のもとに、社会の理解と協力を得て、遺伝子解析研究の適正な推進が図られることを目的に、薬学部解析研究審査委員会を設置している。両委員会共に、薬学部生命倫理委員会内規 65)および薬学部遺伝子解析研究審査委員会細則 218)に則り組織されており、研究の遂行に際して研究倫理が遵守されるように適切に整備されている。
<4> 理学部
本学部には、理学部生命倫理委員会内規 66)が定められており、それに基づき理学部生命倫理委員会が設置されている。生命倫理に関する内容によっては、理学部遺伝子解析研究
審査委員会が担当する場合があり、理学部遺伝子解析研究審査委員会細則 219) が定められている。
理学部生命倫理委員会内規第４条に該当する研究は、あらかじめ書面にて理学部生命倫理委員会の審査を受け、その承認の後に初めて研究を実施できるようになっている。実施
された研究については、書面にて報告が義務付けられている。研究内容によっては理学部
遺伝子解析研究審査委員会が審査を担当する。さらに、生命倫理に直接関連しない研究であっても、倫理的観点からみて社会的コンセンサスに問題のある重要事項については、当
面は生命倫理委員会で審査することが確認されており、適切に運営されている。
<5> 看護学部
本学部には、看護学部倫理審査委員会内規 67)が定められており、それに基づき看護学部
倫理審査委員会が設置されている。看護学部倫理審査委員会の運営に関しては、看護学部
倫理委員会申し合わせ 220)が定められている。
看護学部教員および大学院生によるヒトを対象とした研究は、全て看護学部倫理審査委

159

Ⅶ．教育研究等環境員会の審査を受ける必要がある。委員会の構成員は同委員会内規に定められており、適切に運営されている。
２．点検・評価①効果が上がっている事項<1> 大学全体
1) トイレの改修実施は、好評であり、学生の満足度向上に寄与している。まだ改修前のトイレも多く存在するが、順次改修が進んでいるという目に見える安心感を学生に与えることができた。
2) メディアセンターでは、３つのシステムの統合を機に、各メディアセンターで個別に設定していた利用者サービスの内容の共通化・標準化を進めた結果、全学で所蔵する資料の所在の確認や、他の図書館が所蔵する資料の貸出（取寄せ）が容易になった。
また、新業務システムとリンクリゾルバ・システム、学術認証システム等を導入し、一体運用したことにより、研究者が必要とする学術情報を何時でも、何処からでも、文献検索からのシームレスな流れの中で学術文献の入手、もしくは文献複写依頼等に案内・誘導することが可能となった。これらの施策により、利用者の情報入手の利便性は大きく向上した。
【医学メディアセンター（本館、看護学部図書室、大橋病院図書室、佐倉病院図書室）】
医学メディアセンターでは、グランドデザイン・ワーキング・グループの活動成果として、館内の利用環境の整備、施設・設備の再配置等が進み、成果を上げている。情報発信機能としては、長年にわたり情報の収集・提供を続けてきた診療ガイドライン情報
は、2010 年 11 月より新しいデータベース・システムに移行し、医療関係者より高い評価を得ている。また、新しく収集した資料の内容を、新刊紹介として主に学生をターゲットに紹介する取り組みを進め、入館者増に繋がる点で効果を上げている。
【習志野メディアセンター（薬学部・理学部）】
習志野メディアセンターでは、所蔵資料の展示に工夫を凝らした展示イベント「月刊マキシマム！」、Twitter による新刊案内、「やさしい英語の読み物」や「大学生の生活に役立つ本」のコーナー、写真・絵画の企画展示等を実施し、入館者数、資料貸出冊数の増加を実現した。また、蔵書構築方針、収書基準、除籍基準を制定したことで、研究の進歩が早い理学部の各研究分野で、書架の新陳代謝が促され効率的な利用が実現した。
さらに、図書の分類を、更新が止まっている国際十進分類法から、現在も更新が継続し、国内で普及している日本十進分類法に変更したことで、学生の図書利用の利便性を図るとともに、分類業務の軽減・効率化を実現した。
施設・設備面では、2010 年度末に利用が減少している学術雑誌室の改修により 20 の閲覧席の増設が実現した。
3) 医療体制に特徴のある３つの付属病院は、医学部、薬学部、理学部（臨床検査技師課程）、看護学部の学生・大学院生が臨床実習を行う上で利便性が高く、本学の大きなセールス
ポイントになっている。

160

Ⅶ．教育研究等環境<2> 医学部
1) 医学部の臨床前の教育施設は、既存施設の改修整備が中心であるが、年次計画で、講義室、実習室などに加え、食堂、ラウンジ、購買部等の改修を進めており、快適な環境が形成されつつあると評価できる。
2) SDL センター、シミュレーションラボ、医学自修館、STL など教育内容・方法に応じ自己啓発学習を推進する施設設備の充実は、学生に好評であり、学習意欲の向上に効果を上げている。
<3> 薬学部
６年制の医療薬学教育の４年次のプレ実務実習では、C 館の小教室の利用、実習室の区画化により少人数教育による指導効果が高まっている。また、５年次の病院実習では、実習先となる付属３病院に薬学部の実習生専用の教室を完備することで、実習指導の効果や自主学習の意欲が高まった。
<4> 理学部
習志野キャンパスでのスポーツ・ゾーンの整備、学生や教職員の安全確保のためのⅠ号
館やⅡ号館の耐震補強工事、ドラフト更新やトイレの改修等、キャンパス、校舎、施設の整備やアメニティの形成は、着実に進んでいる。
また、理学部内競争的研究費配分も、試行錯誤しながらではあるが定着してきた感があり、研究へのモチベーション向上に寄与している。
生物分子科学科では、研究室が異なる建物に分散していたが、理学部Ⅱ号館１階と２階に研究室が集まることになり、効率的なスペースの利用が実現した。
②改善すべき事項<1> 大学全体
1) 大森地区長期計画委員会規程の制定が必要である。
2) 各教室からの避難経路サインの設置を行う。
3) 災害発生時の備蓄品の整備を進める。
4) 本学のメディアセンター全体に共通する課題は、①閲覧席の不足、②施設・設備の老朽化と狭隘化、③資料費、特に学術雑誌の高騰、④学内業務システムの統合と利用者サービスの改善、⑤拡大が続く学術資料の電子化と利用者の適切なナビゲーション、⑥メディアセンター職員の育成である。
5) 生命倫理に関しては、各学部委員会にて適切に審査・運用が行われ、学長へ報告されているが、大学全体を統括する機能がない。
<2> 医学部
1) 臨床医学系教員は、診療活動に時間を取られ、研究に専念できる時間がほとんど確保できていない状況にある。
2) ヒトゲノム遺伝子解析研究について、申請件数が少ないこと、申請時期がずれることか
ら、一度に審査対象となる研究計画が著しく少ないため、持ち回り審査となることがある。ヒトゲノム遺伝子解析研究倫理審査委員会を医学部倫理委員会に統合し、一元管理

161

Ⅶ．教育研究等環境する体制を整備することで、審査の適切性を担保すべきである。また、研究者自身の研究成果の公表に関する倫理、すなわち研究結果の正当性、妥当性を検証する仕組みが整備されていない点は早急に改善を図るべきである。
<3> 薬学部
研究倫理に関する審査委員会開催にあたり、申請者からの審査申請が遅れ、研究実施に遅延が生じる場合があり、改善を要する。
<4> 理学部
専任の技術スタッフが少ないので、大型機器のメンテナンスも専任教員の業務に加わり、負担が増している。また、教員の研究スペースには学科間で差があるので、見直しが必要である。理学部が使用できるスペースは限界に達しており、今後、大型機器の導入や大型プロジェクトの実施、教員増を考える場合には、常にスペース問題がネックになる。
学生定員 80 名の学科には 16 名の教員定員が認められているが、生命圏環境科学科の教員数は 12 名で研究専念時間を確保しにくい状況になっている。学生定員見直し等により改善が必要である。また、卒業研究も含め生命圏環境科学科の学生実験室のスペースが狭い（学生一人当たりの面積は、学部平均で 9.0m2、生命圏環境科学科は 7.0m2）ので、学生定員の見直しも含め学科間での調整が必要である。
<5> 看護学部
1) 大学院の開設に伴い、教員数の増加、大学院学生数の増加により、研究室が極端に不足している。今後は、実習室の整備などとともに、校舎の拡張工事等による教学環境の整備が必要である。
2) 研究の倫理審査に関しては、本審査の前に事前審査を行う制度を導入することにより、審査期間の短縮が図られているが、担当委員の負担が大きいという問題があり、改善を要する。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1) 医学部としても施設・設備はキャパシティーが限界となっているが、大学院教育の実質化に伴い、医学研究科独自の教育施設・設備に加え、大学院生の自修室、大学院生ラウンジ等の大学院生専用のキャンパス・アメニティの整備が求められる。
2) 付属病院の施設・設備は、大学院レベルの教育研究に必要な環境が最低限担保できているが、３つの付属病院に類似の講座分野が設置されているケースなどでは充実が必要な設備等も散見される。また、カンファレンス・ルーム、セミナー室などは整備の遅れている大森病院、大橋病院では不足傾向にある。
<7> 理学研究科
基本的には学部に準ずる。
さらに、大学院生独自の居場所が少なく、他専攻の大学院生との交流の場所がないため、「大学院生室」の確保が望まれる。

162

Ⅶ．教育研究等環境

３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項<1> 大学全体
1) トイレの改修については、基本方針に沿って随時実施していく。
2) 利用者の利便性向上に向けて、施設整備面、システム面等の充実をさらに推進していく。
【医学メディアセンター（本館、看護学部図書室、大橋病院図書室、佐倉病院図書室）】
医学メディアセンターで設置されたグランドデザイン・ワーキング・グループでは、建物内の再配置計画ばかりではなく、サービスの見直しも含め、より良い学習や研究の環境を構築すべく検討を行っている。すでに、館内の飲食ルールの見直し、書架の移設、閲覧席の占有に対する対策を実施しており、今後も点検・評価を継続して実施していく。
また、機関リポジトリでの情報公開等、メディアセンターからの新たな情報発信の検討を進める。
【習志野メディアセンター（薬学部・理学部）】
引き続き入館者増加に向けて新しい取り組みを企画していくとともに、特にアメニティの向上に向けては、中長期的視点に立った新図書館の施設機能を検討するワーキ
ング・グループを習志野メディアセンター内に置き、現状の改善、習志野キャンパス
整備長期計画に沿った新館の提案を検討する。
3) 本学の教育、特に臨床実習の大きな利点である、３つの付属病院については、さらに機能を充実させる。
大森病院は、施設面では十分な病床数を有し、入院患者数、分娩件数、手術件数、外来患者数とも臨床実習を行う上で十分な数が確保されており、指導体制も充実し整備されている。これらを維持し、さらに充実させていくため、各種委員会で随時見直しを図り、改善に努めていく。
大橋病院は、病院本体は老朽化しているが、設備は随時更新され充実しており、指導体制も整備されている。これらを維持しさらに充実させていくため、各種委員会で随時見直しを図り、改善に努めていく。
佐倉病院は、施設面では2007年に増床・整備され充実している。プライマリ・ケアから地域医療の中核としての医療提供を特徴としており、地域連携を特徴とする指導体制も充実している。これらを維持しさらに充実させていくため、各種委員会で随時見直しを図り、改善に努めていく。
<2> 医学部
1) 医学部の施設・設備の改修については、当面大規模な増改築等の計画は無いが、引き続き学生の要望等を確認しつつ、継続して実施する。さらに、創立 100 年をターゲットに置いた再整備構想に対しては、他大学の施設を検証しながら、本学部に適合した計画を提案していく。
2) SDL センター、シミュレーションラボ、医学自修館、STL の運営にあたっては、委員会を設置しており、随時見直しを行うとともに、学生との懇談会を適宜実施して、必要とされ、求められる施設設備やソフト面での充実を図っていく。シミュレーションラボに163

Ⅶ．教育研究等環境

は、コンピュータによる診療シミュレーション教育システム（DxR）が導入されているが、活用できる指導体制の整備・拡充を進める。また、バーチャル・リアリティ技術を利用した手術手技や内視鏡手技のトレーニング・システム等を実践前に活用できる施設・設備を設置する等、さらなる充実を計画していく。
<3> 薬学部
６年制の医療薬学教育のさらなる充実と発展を図るための施設・環境を整備するために、
既存施設の利用状況を検証し、それらを最大限に活用するために随時見直しを図り、改善に努める。
<4> 理学部
今後も継続して、キャンパス、校舎等の施設整備やアメニティの形成を計画的に進めるために、しっかりした中長期計画を立てる。
理学部内競争的研究費配分についても、時代の要請に合致し、教員のモチベーション向上に繋がる、より良い仕組みの検討を続ける。
② 改善すべき事項<1> 大学全体
1) 習志野地区長期計画委員会規程に倣い、大森地区長期計画委員会規程を整備して、より組織的な活動を目指す。
2) 地震や火事等の災害発生に備え、学内の避難経路等に不案内な非常勤講師等が授業をしていても、災害発生時に適切に避難指示が下せるように、各教室の教卓に「避難の手引き」を置き、また避難経路がすぐわかるような避難経路サインを設置する。
3) 東日本大震災で備蓄品の重要性が再認識されたが、本学の備蓄品の品目や数量は各キャ
ンパスの裁量に委ねられており、大学全体としての基準が無い。学生数と教職員数をベースとするのか、或いは帰宅難民や近隣住民まで対応するかという方針が現在のところ明確になっていないため、今後この検討を行い整備する。
4) ①②閲覧席の不足、施設・設備の老朽化と狭隘化について
医学メディアセンターについては、2004 年度の医学メディアセンター運営委員会で承認された、医学メディアセンター増改築計画の実現を目指し、また習志野メディアセンターにおいては新図書館の施設機能を検討するワーキング・グループを中心に、現状の改善、習志野キャンパス整備長期計画に沿った新館の検討を続けるが、どちらも高額の予算を必要とする計画であり、大学執行部および法人と検討を続ける。
③学術雑誌の高騰について
今後も出版元を含め、本学の実情に適した契約形態の在り方を検討・提案する努力を続ける。
④⑤業務システムについて
新システムの安定稼働と今後追加される新機能のスムーズな導入、佐倉看護専門学校
図書館システムの新システムへの移行・運用を目指す。また、利用者サービス面では、
本学所蔵、利用可能な電子リソースに加え、インターネット上の学術情報を統合し検索するシステムの導入を目指す。

164

Ⅶ．教育研究等環境⑥職員の育成について
従来の日本医学図書館協会、日本看護図書館協会、日本薬学図書館協議会、国立情報学研究所、国立国会図書館等が主催する研修事業への参加に加え、スタッフミーティン
グの充実、日常業務の見直し・再検討、その成果としての事例研究とその発表、計画的な人事計画等を通じ、専門知識の修得、スキルアップを目指す。
5) 生命倫理に関する全学的な倫理委員会の整備を行う。
<2> 医学部
1) 臨床医学系教員は、2010 年度に定員の見直しを行い 30％の増員を図り、勤務時間内に研究専念時間を確保できるようにする。
2) 申請件数が少ないために持ち回り審査となることがあるヒトゲノム遺伝子解析研究倫理審査委員会は、医学部倫理委員会に統合し、一元管理する体制を３年後までに整備する。研究者自身の研究成果の公表に関する倫理、すなわち研究結果の正当性、妥当性を検証する仕組みを３年後までに確立する。
<3> 薬学部
研究倫理に関する審査申請については、審査申請前に事前アンケートを実施することで、審査申請についての専任教員の意識を高め、申請書提出が遅滞無く行われるように改善を図る。
<4> 理学部
理学部はスペース的に余裕がないため、今後の大型機器の導入においては設置場所が常に問題になると考えられる。この問題に対応するために、薬学部の協力を得て、習志野キャンパス共通の機器室を設け、そこに専任の技術スタッフを配置して大型機器のメンテナ
ンスや、一部測定を行ってもらう仕組みを検討する。
また、理学部スペース委員会では、現在、学部のスペースの利用状況を精査しているところであり、今後、当該委員会主導で適正かつ公平なスペース配分を検討する。
学生の学力の多様化に対応して、ストレスのない学生生活を保証するために、学生が共同学習や自習のできる設備の整備を検討する。
<5> 看護学部
1) 短期大学時代の校舎を現在も使用しているため、学生定員の増加や教員数の増加に対応できていない。これらの対応を図るための、中長期計画の策定を検討する。
2) 倫理審査委員の負担を軽減する具体的な方策を検討する。
<6> 医学研究科(1)医学専攻（博士課程）、（2）医科学専攻（修士課程）
1) 医学部総合研究部および RI 実験施設跡の実験室を医学研究科に移譲し、大学院研究施設として再整備する計画を検討する。
2) 大学院レベルの臨床医学研究に必要な施設・設備の重点化整備を検討する。
<7> 理学研究科
基本的には学部に準ずるが、大学院生室の設置を検討し、他専攻の大学院生同士が積極

165

Ⅶ．教育研究等環境的に交流できるようにする。このスペースの捻出についても、スペース委員会が検討する。
４．根拠資料資料 4

東邦大学男女共同参画に関する規程

資料 30 『新しいグランドデザインの構築』
資料 49

第 31 回医学教育研究会 TOHO-WS'11 報告書（第 20 回試験問題作成のためのワー
クショップ報告書／第９・10 テュータ養成ワークショップ報告書）

資料 54 東邦大学医療センター大森病院

2012 年版診療のご案内

資料 55 東邦大学医療センター大橋病院

2011 診療案内／専門領域担当医師

資料 56 東邦大学医療センター佐倉病院

病院のご案内資料 57 東邦大学医療センター佐倉病院

専門領域別担当医師のご案内

資料 58 東邦大学教育・研究支援センター規程
資料 59 学校法人東邦大学産学連携センター規程
資料 60 東邦大学動物実験取扱規程
資料 61 東邦大学遺伝子組換え実験安全管理規程
資料 62 東邦大学病原体等安全管理規程
資料 63 東邦大学利益相反規程資料 64 東邦大学医学部倫理委員会内規資料 65 東邦大学薬学部生命倫理委員会内規資料 66 東邦大学理学部生命倫理委員会内規資料 67 東邦大学看護学部倫理審査委員会内規資料 73 2007 年度以降 22 件の補助金獲得一覧
資料 76 大森地区・習志野地区科研費説明会開催通知、ポスター等
資料 97

医学部女性医師支援室に関する内規資料 98 医学部女性医師支援室パンフレット
資料 99 医学部女性医師支援室ホームページ http://www.t-womd.med.toho-u.ac.jp/
資料 187 学校法人東邦大学メディアネットセンター規程
資料 188 図書、資料の所蔵数及び受入れ状況
資料 189 図書館利用状況
資料 190 学生閲覧室等
資料 191 東邦大学習志野地区長期計画委員会規程
資料 192 建物耐震調査報告（所属別）
資料 193 国立大学法人動物実験施設協議会・公私立大学実験動物施設協議会の｢動物実験に関する相互検証プログラム｣による第三者評価
http://www.toho-u.ac.jp/univ/animal/external/report/tjoimi0000001l9x-a
tt/tjoimi0000001leo.pdf
資料 194 東邦大学医学部放射性同位元素使用施設放射線障害予防規定
資料 195 東邦大学医学部総合研究部放射性同位元素中央研究室放射性同位元素取扱細則
資料 196 東邦大学薬学部放射線障害予防規程

166

Ⅶ．教育研究等環境

資料 197 東邦大学薬学部放射性同位元素実験室および同運営委員会規程
資料 198 東邦大学薬学部放射線障害予防細則資料 199 東邦大学理学部放射線障害予防規程資料 200 東邦大学理学部 RI 実験室使用規定
資料 201 各学部に設置されている安全・衛生管理に係わる委員会一覧
資料 202 専任教員の研究費
資料 203 学外からの研究費
資料 204 文部科学省科学研究費補助金採択結果
資料 205 医学部教員宛「文部科学書科学研究費補助金採択に向けて（内容に関する相談のご案内）」
資料 206 東邦大学医学部ティーチング・アシスタント制度に関する内規資料 207 東邦大学医学部プロジェクト研究規程
資料 208 東邦大学大学院医学研究科推進研究費規程
資料 209 東邦大学創立 60 周年記念学術振興基金規程
資料 210 東邦大学薬学部ティーチング・アシスタント制度に関する内規資料 211 東邦大学薬学部リサーチ・アシスタント規程
資料 212 大学院理学研究科博士後期課程在籍者の非常勤講師登用に関する申し合せ
資料 213 東邦大学理学部ティーチング・アシスタント制度に関する内規資料 214 東邦大学理学部リサーチ・アシスタント規程
資料 215 東邦大学看護学部ティーチング・アシスタント制度に関する内規資料 216 東邦大学医学部遺伝子解析研究倫理審査委員会細則
資料 217 東邦大学医学部付属病院倫理委員会内規資料 218 東邦大学薬学部遺伝子解析研究審査委員会細則
資料 219 東邦大学理学部遺伝子解析研究審査委員会細則
資料 220 東邦大学看護学部倫理審査委員会運営要領

167

Ⅷ．社会連携・社会貢献

Ⅷ．社会連携・社会貢献
１．現状の説明（１）社会との連携・協力に関する方針を定めているか。
<1> 大学全体
本学では、社会との連携・協力に関する方針として、『新しいグランドデザインの構築』
30)

５．教育目標(5)国際交流の推進の中で、以下の通り明示している。①教育および研究を通じて、国際交流や連携の推進、②自然科学や生命科学等の研究を通じて、国際的に貢献、③世界各国の大学間交流や提携を拡充、④学術研究における国際誌投稿の推進と支援体制の充実、⑤地球規模の環境汚染に対して、国際貢献できる人材の育成と実践の推進。
また、同じく(6)社会貢献の中で、以下の通り明示している。①社会に開かれた大学として、公開講座、市民講座、生涯教育講座などの開催、②行政、民間、地域社会などの委員会活動などに参画して社会貢献、③情報の公開。
産・官・学等との連携については、各学部の知的財産管理を含む産学連携事業、および企業からの研究依頼等の問い合わせを一元化する目的で、2010 年１月に産学連携センター
59, 221)が法人直轄組織として設立された。

2010 年における産学連携センター業務は、産学連携ポリシーが存在せず、大学としての立場・方針を明示しないまま従来の規程を用いて運営されてきたが、2011 年４月に第三の使命としての社会貢献を含んだ産学連携ポリシー 222)を制定した。
このポリシーによって、本学の学究徒に社会貢献を礎とした研究支援を打ち出し、大学としての方針を固めた。さらに、学内の研究成果が、研究倫理・社会貢献の目的から逸脱せぬよう組織横断的に管理し、研究成果を大学から情報発信し公にすることで産学連携活動の推進に寄与している。
また、ポリシーに記載されている地域産業との協力体制を実現する具体的施策として、
医学と工学を結び付けるマッチング体制を構築し、医工連携セミナー 223)を 2011 年 12 月までに３回開催した。
（２）教育研究の成果を適切に社会に還元しているか。
<1> 大学全体
a 教育研究の成果を基にした社会へのサービス活動，学外組織との連携協力による教育研
究の推進
本学は、自然科学系総合大学としての特色を活かし、各学部が生み出した教育研究成果
を広く社会に向けて積極的に発信している。活動内容を大きく切り分けると、児童・生徒を対象とする理科知識の啓発を目的とする事業、一般市民を対象とする教育研究内容の公開および心身の健康の維持・増進に向けての啓発を目的とする事業、社会人の生涯教育を支援する事業などがあり、またこれに加えてその時々の社会情勢・環境に適したタイムリ
ーな事業活動を行っている。以下に代表的な事例を紹介する。
児童・生徒を対象とする理科知識の啓発を目的とする事業としては、医学部と看護学部
が主催している「小学生夏の医学校」 37)がある。これは夏休み期間中２日間にわたる小学

168

Ⅷ．社会連携・社会貢献校５・６年生の親子 60 組を対象とした体験型の企画で、感性豊かな子どもたちに、生命の重要性、大切さを科学の目を通して学ぶことを目的に行われている。親子間での血圧測定や救急蘇生法の体験、カエルの心臓などを使った医学実験により身体の働きを学び、さらに病院見学や看護実習等を通して病院の仕事を体験するもので、終了後は修了書が授与される。毎回定員を大幅に上回る申し込みがある人気企画となっており、2011 年７月で第４回目の開催を終えた。
一般市民を対象とする教育研究内容の公開および心身の健康の維持・増進に向けての啓発を目的とする事業としては、各学部および医学部付属３病院が公開講座 36)を開催している。各学部等がそれぞれ独自の教育研究内容を中心とするテーマを設定しており、医学部付属３病院は「健康」、薬学部は「くすり」、看護学部は「介護・保健・性」等をキーワードとする内容が中心になっている。理学部は専門分野が多いため、その時々の社会状況にあったタイムリーな公開講座を開催しており、最近では「東日本大震災に学ぶ」を３回シリーズで開催し好評を得た。
東日本大震災発生に際しては、医療機関を有する大学として被災地および被災者に対し、最大限の援助を図るべく、法人並びに医学部付属３病院をあげてその対応を検討した。大森病院は、震災発生翌日の３月 12 日に災害対策室を設置し、被災地からの患者の受け入れを開始するとともに、気仙沼市に第１回目の医師・看護師の派遣を行った。その後８月 21日までに岩手県、宮城県、福島県への付属３病院の医師・看護師等の派遣は、合計 32 回に上り、その結果は『東日本大震災に対する東邦大学医療派遣報告』 224)に纏められた。
学外組織との連携協力による教育研究の推進としては、産学連携センターが三菱東京
UFJ 銀行の協力の下で、「医工連携セミナー」223) を 2011 年 12 月までに３回開催し、大森キャンパスの周辺に多数存在する日本有数の技術を有する中小企業の英知と、大学および付属病院の教職員・研究者の知恵を連動させて、より優れたプロダクトを作り、これを臨床に応用させることで社会に還元することを目指している。これまでのマッチング成果は１件であるが、大田区助成事業に地域地場産業と本学研究者が共同で申請を行い、助成金２件の獲得に成功した。
ここに紹介した事業以外にも、以下の通り各学部を中心に、教育研究の成果をもとにした社会へのサービス活動を積極的に展開している。
【教育研究の成果をもとにした社会へのサービス活動】
目的・活動内容

企画名・事業名（主催学部等）○小学生夏の医学校（医・看）児童・生徒への理科知識
の啓発

37)

○たのしい科学の広場（薬・理）○ひらめき☆ときめきサイエンス（薬・理）○夏休み理科教室（理）169

Ⅷ．社会連携・社会貢献

目的・活動内容

企画名・事業名（主催学部等）○薬草園一般公開（薬）○大森病院市民公開講座（医）2010 年度５回
○大橋病院市民公開講座（医）2010 年度８回
○佐倉病院市民公開講座（医）2010 年度 12 回
○薬学部公開講座（薬）2010 年度２回

一般市民への教育研究内○理学部公開講座（理）2010 年度３回

容の公開、心身の健康の○看護学部公開講座（看護）2010 年度１回

維持・増進に向けての啓○西穂山荘での登山者向け高山病に関する講演会開催（医）発22, 23, 36, 225～ 231)

○男女共同参画セミナー（男女共同参画推進室）○生命科学シンポジウム（薬）○習志野メディアセンターの一般公開○「看護の日」血圧測定・健康相談（大森病院看護部）○習志野市市民環境大学(2008～2010 年度)(習志野市・大学)○大田区民大学講座（大田区・大学）2010 年度６回

社会人の生涯教育支援
148, 232)○文部科学省教員免許更新制における免許状更新講習（理）○薬剤師「生涯学習認定制度」プロバイダーとしての生涯学
習講座（薬）

その他 224, 233)

○東日本大震災発生時の被災地への医療チーム派遣（医）○西穂高診療所（夏期開設）での登山者の診療活動【学外組織との連携協力による教育研究の推進】
目的・活動内容

企画名（主催学部等）○千葉大学：JST 地域産学官共同研究拠点整備事業「千葉大学サイエン
スパークセンター」の共同運営者としての大学間協定（大学）○昭和大学・東京慈恵会医科大学・東京医科大学：
平成 20 年度文部科学省戦略的大学連携支援事業採択を契機に、４大学間で学部横断的な教育研究交流を実施（大学）

学外組織・研究機関との研究協力

223, 234～ 238)

○昭和大学・東京慈恵会医科大学・東京医科大学：
４大学間の学生教育交流会（医学部）○千葉大学、日本大学、東京理科大学、帝京平成大学、城西国際大学、千葉科学大学：
関東地区調整機構および千葉県７薬系大学との共催による指導薬剤師養成ワークショップ（薬学教育者ワークショップ）の運営（薬学部）○医工連携セミナー（産学連携センター）○習志野商工会議所：産学連携事業「地域会議」(習志野学事部)

170

Ⅷ．社会連携・社会貢献

目的・活動内容

企画名（主催学部等）

高大連携教育に関する高校との協定 239)

千葉県立国府台高等学校、千葉県立千葉女子高等学校、千葉
県立長生高等学校、千葉県立佐原高等学校、千葉県立佐倉高等学校、千葉県立袖ヶ浦高等学校（理学部）
東京慈恵会医科大学、東京女子医科大学、東京工業大学、
日本大学、千葉大学環境リモートセンシング研究センター、
国立天文台、国立感染症研究所、独法）国立がん研究センター、独法）産業技術総合研究所、独法）放射線医学総合研究

教育研究に関する大学・研究機関等との協定

240)所、独法）理化学研究所、独法）物質・材料研究機構、
財法）川村理化学研究所、財法）相模中央化学研究所、
財法）東京都医学研究機構東京都神経科学総合研究所、
財法）電力中央研究所環境科学研究所、財法）かずさディー・
エヌ・エー研究所、財法）山階鳥類研究所、財法）日本分析センター、日本放送協会放送技術研究所（理学研究科）

b 地域交流・国際交流事業への積極的参加
地域交流事業に関しては、大森キャンパスでは医学部付属大森病院の看護部が、年に１回「看護の日」229)と銘打って、地元の梅屋敷商店街で血圧測定や健康相談等を実施して地元住民等との交流を図っている。習志野キャンパスにおいては、地元商店街との意見交換
会に大学としてのアイデアを出し、連携して地域の活性化ができないかと模索している。
例えば、習志野キャンパスは、司馬遼太郎著『坂の上の雲』の舞台となった秋山好古騎兵第１旅団長が率いた騎兵第 13 連隊の跡地にあり、これに関連する石碑や司馬遼太郎の文学碑が存在している。NHK 大河ドラマで『坂の上の雲』が始まってから、そのゆかりの土地を訪ねる人々が増え、地元の大久保商店街協同組合では商店街おこしの一環として、周辺の史跡マップを載せた冊子を発行した。本学もこれに協力して、習志野キャンパス正門守
衛所にキャンパス内の石碑や文学碑を載せたマップ 241) を用意し、見学希望者にはこれを配付して自由に見学して頂き、商店街おこしに一役を買っている。
国際交流事業に関しては、本学の国際交流活動は、従来、学部単位で留学生や研究者の派遣・受け入れ等の活動を行い、これを 2004 年４月に設置された学事統括部国際交流課がサポートしてきた。
2010 年 10 月には、各学部の国際交流活動の情報を一元化し、大学として組織的かつ効率的に活動するとともに、国際交流事業により積極的に参加することを目的に、東邦大学
国際交流センター 78)が設置された。
国際交流センター設置以降、海外の大学との学術交流では、中国医科大学（中国）との大学間協定およびソンクラ王子大学（タイ）看護学部、ベオグラード大学（セルビア）医学部との学部間協定が締結され、さらに国立東華大学（台湾）、王立ロンドン病院（イギリス）との協定締結が具体的に検討されている。2011 年 11 月現在で９ヵ国、14 大学（学部）との学術交流協定 24)が締結されている。
2009 年 10 月には、本学がホストとなり、第６回ジョイントセミナー 242)を東京で開催し、

171

Ⅷ．社会連携・社会貢献

学術交流協定締結校である昆明医学院（中国）、ソンクラ王子大学（タイ）、チェンマイ大学（タイ)の３大学から約 60 名の研究者が来日し、本学教員を含め 100 名規模での学術セミナーを開催した。2011 年 10 月には、第７回ジョイントセミナーがソンクラ王子大学（タイ）で開催され、本学の各学部からも合計約 20 名の研究者が参加した。
独立行政法人日本学術振興会の国際交流に関する補助事業にも積極的に応募して、実績を残している。二国間交流事業 243)では、2008 年度に１件、2010 年度に１件、2011 年度に１件ずつ新規に採択され、韓国、フランス、インドの研究者との交流が実現した。
また、2010 年度外国人著名研究者招へい事業 244)では 2010 年度～2011 年度の２年間に亘り、1991 年ノーベル化学賞受賞者、リヒャルト・ローベルト・エルンスト

スイス連邦工科大学名誉教授を招聘した。エルンスト博士は、本学特別客員教授として着任され、その後本学名誉博士の称号が授与された。2010 年度は本学内・外で延べ８回の講義・講演（１回は震災の影響にて中止）を行い、2011 年 11 月には学部生・大学院生への講義のほか付属東邦高等学校の生徒、および一般の方を対象とする講演を行った。なお、2012 年３月末に 2011 年度２回目の訪日が予定されている。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項
1) 各学部の社会貢献意識の向上により、地域貢献・社会貢献活動が活発化した。
2) 国際交流センター設置により、大学間学術交流等の国際交流が活発化した。
3) 産学連携センター設置以降、学外組織との連携協力による教育研究が活発化した。
② 改善すべき事項
1) 産学連携センターポリシーは、2011 年４月に制定されたが、従来から存在する産学連携センター規程や知的財産取扱規程との連携という視点からは、相互関連に至らず、未だ運用ができていない。
2) 市民公開講座の開催回数が増加した一方、大学全体として開催テーマや開催日程の調整が不十分である。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項
1) 地域貢献・社会貢献活動については、ノウハウや活動基盤が確立されてきたので、各学部がそれぞれの教育・研究の特色を活かし、引き続きこの流れを維持・向上させていく。
2) 国際交流センター設置以降、海外の大学との学術交流協定の締結にあたっての内規や契約書の雛形を制定したことで、案件に対して迅速に対応できるようになった。また、国際交流センター運営委員会を原則毎月１回開催し、全学的な国際交流事業の一層の活性化を目指している。引き続き、海外の大学との学術交流協定締結校の増加を目指していく。
また、海外の大学が興味を持ち、容易に問い合わせができるように、2012 年度中に172

Ⅷ．社会連携・社会貢献

英文大学案内や国際交流センターのホームページを作成し、海外からの研究者や留学生の手厚いサポートを目指す。さらに、英語版大学ホームページの充実を図り、海外や外国人に向けて本学のブランディング向上を目指す。
3) 産学連携センターが 2010 年１月に設置され、学内で創生された特許等の相談窓口を産学センターに一元化するシステムが構築された。設置以降、特許等の相談案件が増加し、2011 年５月時点では特許申請数４件、特許取得数４件 245)となっている。今後、大田区の地場産業と共同研究を進め、特許申請数を 2014 年度までに年間 10 件を目標とする。
また、学内で技術移転できる特許権を 2016 年度までに２件創生を目指す。
地域・学外組織との交流・連携協力については、三菱東京 UFJ 銀行の協力を得て、今後も定期的に医工連携セミナーを開催し、大田区助成事業を 2014 年度までに３件申請を目指す。
② 改善すべき事項
1) 産学連携センターポリシーが制定され、当該ポリシーをもとに業務を遂行しているが、従来の産学連携センター規程や知的財産取扱規程では、その業務を遂行する事は困難である。また、共同研究規程や利益相反ポリシー・利益相反規程の策定および改正も必要である。2012 年度中に産学連携センター内でワークショップを行い、2013 年度中に改定案を策定する。
2) 市民公開講座等に関しては、各学部が自発的かつ積極的に企画・運営して開催する基盤ができたことは大きな進歩である。ただし、現在のところ特に問題は発生していないものの、大学全体としてのテーマや日程の調整が不十分であり、この点については、今後参加者が興味ある講演に前広に計画が立てられるように、法人本部経営企画部が広報の観点からも各学部とテーマや日程等について調整を図るように検討していく。
４．根拠資料
資料 22 東邦大学男女共同参画推進室発行ニュースレター（２号）
資料 23

東邦大学男女共同参画推進室発行ロールモデル集『可能性は無限大。未来をつくる女性研究者たち』

資料 24 海外大学との学術交流協定一覧
資料 30『新しいグランドデザインの構築』

資料 36 公開講座開催関係資料
資料 37

開催パンフレット等：小学生夏の医学校、夏休み薬学教室、夏休み理科教室、ひらめき☆ときめきサイエンス、たのしい科学の広場

資料 59 学校法人東邦大学産学連携センター規程
資料 78 東邦大学国際交流センター規程
資料 148 薬剤師「生涯学習認定制度」プロバイダーとしての生涯学習講座関係資料
http://cptc.phar.toho-u.ac.jp/index.html
資料 221 学校法人産学連携センターホームページ http://www.sangaku.toho-u.ac.jp/
資料 222 学校法人東邦大学産学連携センターポリシー

173

Ⅷ．社会連携・社会貢献

http://www.sangaku.toho-u.ac.jp/policy.html
資料 223 医工連携セミナー活動報告
http://www.sangaku.toho-u.ac.jp/blog/index.html
資料 224 東日本大震災に対する東邦大学医療派遣報告
資料 225 薬草園一般公開関係資料 http://www.phar.toho-u.ac.jp/event/herbary.html
資料 226 西穂山荘での登山者向け高山病に関する講演会関係資料
http://www.lab.toho-u.ac.jp/med/nishiho/
資料 227 生命科学シンポジウム http://www.phar.toho-u.ac.jp/event/symposium.html
資料 228 習志野メディアセンターの一般公開関係資料
http://www.mnc.toho-u.ac.jp/nmc/others.php
資料 229「看護の日」血圧測定・健康相談関係資料
資料 230 習志野市市民環境大学（2008～2010 年度）関係資料
資料 231 大田区民大学・東邦大学提携講座一覧
資料 232 文部科学省教員免許更新制における免許状更新講習関係資料
http://www.sci.toho-u.ac.jp/event/016785.html
資料 233 西穂高診療所（夏期開設）での登山者の診療活動
http://www.lab.toho-u.ac.jp/med/nishiho/
資料 234 千葉大学サイエンスパークセンター関係資料
http://www.ccr.chiba-u.jp/cspc/index.html
資料 235 昭和大学・東京慈恵会医科大学・東京医科大学：平成 20 年度文部科学省戦略的大学連携支援事業採択を契機に、４大学間で学部横断的な教育研究交流関係資料
http://www.toho-u.ac.jp/univ/monkasho_jigyo/ikadai_4.html
資料 236 昭和大学・東京慈恵会医科大学・東京医科大学：４大学間の学生教育交流会関係
資料
資料 237 千葉大学、日本大学、東京理科大学、帝京平成大学、城西国際大学、千葉科学大
学：関東地区調整機構および千葉県７薬系大学との共催による指導薬剤師養成
ワークショップ（薬学教育者ワークショップ）関係資料
資料 238 習志野商工会議所：産学連携事業「地域会議」関係資料
資料 239 高大連携教育関係資料
資料 240 平成 23 年度 理学研究科 連携研究機関
資料 241 習志野キャンパスマップ
資料 242 第６回海外４大学ジョイントセミナーポスター
資料 243 二国間交流事業関係資料
資料 244 外国人著名研究者招へい事業ポスター等
資料 245 産学連携センター活動報告（特許取得出願統計）

174

Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－１．管理運営
Ⅸ．管理運営・財務（Ⅸ－１．管理運営）
１．現状の説明（１）大学の理念・目的の実現に向けて、管理運営方針を明確に定めているか。
a 中・長期的な管理運営方針の策定と大学構成員への周知
学校法人東邦大学（以下、「学校法人」または「法人」という。）では、３年ごとに中期経営計画 254)を策定し、理事会 18)・評議員会に提案・承認の後、教職員ポータルに掲載して大学を含む法人構成員に周知を図っている。また、中期経営計画に基づき、毎年度大学（学部）を含む法人傘下の各所属が組織目標（年度経営方針） 255)を定め、同様に理事会・評議員会に提案・承認の後、教職員ポータルに掲載している。さらに、学校法人ではこれらのデータベースをもとに、年度初めに法人の事業計画・予算を教職員ポータルに掲示し、また前年度の法人の事業報告・決算を取り纏めて、事業報告書 18, 251)として大学ホームページ並びに教職員ポータルに掲載すると同時に冊子としても発刊している。
併せて、学校法人は、傘下組織の事務担当責任者（課長以上）を対象とした、事務長・事務部長会議を年３回開催している。４月には年度事業計画および予算執行方針、６月には前年度事業報告および決算、11 月には次年度の予算編成方針をテーマとして担当常務理
事が説明を行い、管理運営方針について徹底を図っている。
b 意思決定プロセスの明確化
学事に関する意思決定については、その内容によって、学部教授会、研究科委員会、大学協議会、理事会のいずれかが最終意思決定機関として機能している。
教授会に関しては、学則第 29 条 2)で、「本大学の各学部に教授会を置き教育に関する重要事項を審議しかつ諮問に応ずる。教授会の規程は別にこれを定める。」と規定しており、これに基づき４学部がそれぞれ教授会に関する規程を定めている。また、３研究科はそれぞれの研究科規程 5, 7, 119)の中で研究科委員会に関して規定している。さらに、同じく学則
第 28 条 2) で、「 本大学に大学協議会を置き、大学全般にわたる学事を審議する。」と規定し、大学協議会を教学組織としての大学の最終の意思決定機関として位置付けている。
さらに、大学協議会で理事会の承認もしくは報告が必要と認められた議案等については、理事会まで上げられる。
大学協議会・理事会で承認された事項についても、学校法人東邦大学稟議規程 256, 257) の稟議項目に該当するものについては、別途稟議書を起案し決裁権限者の決裁を必要とする。
大学執行部の中で、学長・医学部長・薬学部長・理学部長は学校法人の理事を務めている（新設の看護学部については看護学部長がオブザーバーとして理事会に出席している）
ことから、法人に対しては、大学の動向や学部の現状についての迅速な報告が可能な状況にある。また、学長の本拠地は大森キャンパスの法人本部内であるが、原則毎週火曜日は習志野キャンパスに駐在し、習志野キャンパスの学生や教職員と直接接する機会を設けている。
また、各学部においては、法人の理事長・常務理事（財務・施設担当）
・常務理事（総務・175

Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－１．管理運営
人事担当）
・事務局長と、学長・学部長以下学部執行部との連絡会が、原則月に１回開催（薬学部と理学部は同時開催）され、法人からは学部に対して法人情報や検討課題を提供すると同時に、学部からは法人に対してタイムリーな報告の他、懸案事項等についての事前協議が行われる等、大学と法人組織間で緊密に意思疎通を図り、風通しの良い運営を心掛けている。それぞれの連絡会の名称は、以下の通りである。
1)医学部運営連絡会、2)薬学部・理学部運営連絡会、3)看護学部運営連絡会（２）明文化された規程に基づいて管理運営を行っているか。
学校法人の規程・規約については、学校法人東邦大学規程集に掲載され、大学学事関係の規程・規約については、東邦大学学事規約集に網羅されている。これらの諸規程の改廃については、規程の内容によって、教授会・研究科委員会・大学協議会・理事会の承認を要する。また、新たな規程の制定についても、その内容によってそれぞれの決定機関の決定を要する。
学長は、法人理事を兼務し、教学組織の最高責任者である。学部長は、学則第 27 条 2)に定めがある通り、学長監督の下に当該学部の校務を司り、所属職員を統率し教育および研究の責任を負う。また、学部長の内、医学部長、薬学部長、理学部長は、法人理事を兼務している。研究科長は、それぞれの研究科規程において基礎となる学部の学部長をもってあてる旨が規定されており、当該研究科において学部長に準ずる責を負っている。
学長の選考に関する規程としては、学長選任規程 246)、学長辞任請求規程 247)および学長選
挙施行細則 248)があり、学長選考は学長選挙施行細則に基づいて以下の通り実施されている。
まず、学長候補者の推薦は、専任教員10名以上の連署が必要とされる。選挙は、専任の教員によって行われ、常設の選挙管理委員会が管理する。選挙管理委員会は、４学部の教授・准教授・講師・助教各職域から選ばれた24名の委員で構成される。
当該規程による選挙は、2009年５月の学長選挙まで計12回実施され、初回の1973年の選挙で不成立（投票数が有権者総数の３分の２以上が成立要件）となった以外は、候補者１名の場合の信任投票を含め、毎回70％を超える投票率を示しており、選考は適切に行われている。
学部長・研究科長の選考については、学長選任規程と同様に各学部において学部長選任
規程 258～265) が定められており、これに則り適切に選任手続きが行われている。
（３）大学業務を支援する事務組織が設置され、十分に機能しているか。
大学の学事に関する事務組織としては、学長の下に設置されている学事統括部が４学部の学事を統括している。各学部の事務組織としては、大森キャンパスに大森学事部（医学部・看護学部担当）、習志野キャンパスに習志野学事部（薬学部・理学部担当）があり、また、それぞれのキャンパスにメディアセンターがある。
学事部は、さらに総務（人事含む）
・会計・用度管財などの業務を担当する学事支援課と教務・学生・入試などを担当する学事課に分かれている。人事・会計・用度管財などに関しては法人本部人事部・財務部・施設部等が常に連携を取っている。
事務組織の人員配置については、各所属からの人員配置計画に基づき、常務理事（総務・人事担当）および法人本部人事部が実態調査・確認のうえ、毎年度、組織の活性化と人材

176

Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－１．管理運営
育成を目的とした定期異動を行っている。定期異動は、原則４月１日の年１回であるが、突然の退職等があった場合には、現場の実情を確認のうえで、年度の途中においても異動を行う等弾力的に対応している。
学事に関する業務は、多岐に亘っており、また日々高度化している専門分野を担当する
教員をサポートするために、各職員には一般的な事務処理能力に加えて専門知識の習得が必要となっている。また、業務量も増加傾向にあるため、業務の効率化、マニュアルの整備、単純業務のアウトソーシング化により、仕事に集中できる環境作りに努めている。
各所属では、業務マニュアルの作成と一つの業務を２名以上で担当する体制の意識が整いつつある。また、業務の多様化に対しては、必要とあれば適宜職員を増員し、業務が滞らないよう配慮しており、これに加え、国際化が進んでいることを鑑み、語学に堪能な職員も採用している。
新卒・中途採用には、学力よりも人間性を重視した基準を設けており、採用面接を担当する人事担当者にはその周知と適切な運用を指導している。採用試験は、エントリーした
応募者の中から書類選考を経て残った者を対象に筆記試験を実施している。さらに、筆記試験合格者を対象に一次面接・二次面接・役員面接を行い、最終合格者を決定する。一次
面接と二次面接は、人事部職員だけではなく、法人本部・学事統括部の役職者から選抜して面接官に任命し、３名１組で面接を行っている。面接実施前には、面接官対象の説明会を開催し、法人としての採用基準を周知し、目線の統一に努めている。一次面接と二次面
接では、面接官の構成を変えながら、複数の視点で志望者の人間性を多角的に見ている。
また、一次面接には、グループ面接を取り入れることで志望者の相対評価も行うことが可能である。
昇任に関する規程は設けていないが、例年 12 月に必要資格要件や基準を各所属長に通知
し昇任申請書を法人本部人事部長宛に提出させている。基準には、勤務年数および現職滞
留年数、実績等の最低基準を明示してある。この申請書に基づき、法人本部人事部が法人役員に諮問して最終的に決定している。
（４）事務職員の意欲・資質の向上を図るための方策を講じているか。
事務職員は、毎年、目標管理シート 266)に基づいて自己評価を行い、また上司と定められた時期に面談を実施して、組織・自己目標を確認し個人のモチベーション・アップを図っている。これは、職場の上司・部下間の意思疎通の向上にも効果的である。目標管理シー
トは、様々な項目で改善点等を確認できるように作成してあり、期初面接で目標を設定、中間で自己チェック報告、期末で自己チェックと来期に向けての面談を行い、上司（一次）の評価は職員に個別に通知している。上司（二次）の評価後の結果は、法人本部人事部が回収し、各職場の分析を行っている。
また、二次評価の高かった上位 15％に対しては、褒賞金という形で報いているが、褒賞金という目に見える形で評価することにより、個人差はあるが職員の意識の向上に繋がっている。
面接については、個別に細かく行うため設問に留まらず、プライベートの話からキャリアプランについてまで幅広く話し合うことができる機会となっている。面談の状況や直接伝えることができなかった事柄については、「人事評価制度に関するアンケート」 266) で回177

Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－１．管理運営
収しており、また人事部直送という形を取ることによって、機密性を保ち、一方的な評価にならないよう配慮している。面接においては、評価者である上司は多様なスキルが要求されるため、新たに評価者になる職員に対しては、毎年法人本部人事部が評価者研修を実施している。
給与面については、ベースアップは平成 13 年度以降実施していないが、定期昇給は毎年行っている。また、中途採用者や顕著な業績を上げた者等については、号俸の見直しを行
い、適正な処遇改善に努めている。その他に、家族手当、住居手当などの制度があり、これらについても社団法人日本私立大学連盟や財団法人日本私立医科大学協会等に加盟している他大学と情報交換をしながら慎重に検討し、見直しが必要と法人が判断した場合は、理事会の承認を得た上で実施している。
本学では、SD（スタッフ・ディベロップメント）を、大学経営を視野に入れた戦略的な企画やマネジメントを実施できる職員を育てるための能力開発と捉え、従来の研修内容を見直しさらに充実したプログラムを企画している。新人研修、一般研修、監督者研修、管理者研修に加え、それぞれの隙間の階層からモチベーションを向上させることを目的に外部研修を企画し、また従来の研修においても外部講師を招く等、より新鮮な刺激を与えることができるように工夫を重ねている。
新たな企画としては、30～35 歳前後と 40～45 歳前後の事務職員を外部研修に派遣し、異業種との交流を行いつつ各自が希望するスキルを向上させる目的研修を設けた。従来の研修にも、マナー研修、メンタルヘルスケア研修、マネジメントスキル研修、コミュニケーション研修の時間を外部講師に委託し、大学の枠に捉われない講義を導入した。これら以外にも社団法人日本私立大学連盟や諸団体が企画運営する研修会に参加させ、自発的に考える力を育て、自己研鑽に励む職員の増加を図っている。
外部講師や外部研修では、受講者個人の基本的なスキルの向上には繋がるが、それに併せて、本学の業務に必要な専門性も極力高めることができるように、受講させる講座を厳選している。内部研修では、外部講師から得たものを大学や自分に昇華させるグループ・
ワークを中心に行うため、参加者の業務改善意欲がより高まった点で有効であった。
また、職員の自己啓発意欲に応える制度として、通信教育講座 267) がある。これは、入職直後の新人からベテランまで気軽に申し込みができる制度であり、大学業務に直結するパソコン操作等の講座だけでなく、人間としての幅を広げるための外国語講座や一般教養の講座も用意されている。期間内に修了した場合は、法人がその受講料の半額を負担（上限２万円）することで、積極的に受講を奨励している。
人事部主催の研修による SD の他に、所属部署が自発的に実施している SD も増えてきている。理学部の FD（ファカルティ・ディベロップメント）には、これまでも学事統括部や法人本部経営企画部の事務職員の希望者がオブザーバーとして参加していたが、2011 年度の理学部 FD には、習志野学事部の理学部担当事務職員がメンバーとして加わり「傾聴」
をテーマとする議論に参加した。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項

178

Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－１．管理運営
1) 学校法人東邦大学規程集と東邦大学学事規約集は、冊子体で発行し、役職者と各所属に複数部配付していたが、新規規程の制定等により、年々ページ数が増えていること、差し替え負荷が大きいこと等から、これをデータベース化して東邦大学教職員ポータルに掲載した。これにより、規程の制定・改正に伴う更新が随時可能となり、教職員全員がいつでも最新の情報を閲覧できるようになった。さらに、コストや差し替え負荷の低減が実現した。
2) 学長が毎週火曜日は習志野キャンパスに駐在し、学生や教職員と直接懇談していることは、学長と習志野キャンパスの学生・教職員間の距離を縮め、また学長がキャンパスの実態を自らの目で常に確認できている点で非常に有効である。
3) 大学執行部と法人理事会の意思疎通・連携強化が図れていることは、意思決定を早く行うことができ、大学運営上極めて有効である。
② 改善すべき事項
1) 稟議書の決裁基準は、規程制定当初から見直されておらず、理事長の決裁案件が多数に上るため 268）、これを見直す必要がある。
2) 大学（含む法人）は、会議が多く、大学協議会や理事会の資料は紙媒体で準備して配付している。合理化・効率化の観点からもペーパーレス化は検討課題である。理学部教授会では電子資料として配付され、ペーパーレス化が実現している。
3) 事務組織に共通した業務マニュアルの作成と定期的な更新を徹底する。
4) 法人本部人事部主催の研修以外に、それぞれの所属部署が自発的に業務改善等を目的とする SD を強化する必要がある。
5) 長期滞留者の存在については、改善されつつあるが、業務に人が固定化されているケースがまだ見受けられるため、さらなる改善が必要である。
6) 目標管理シート記入後の期末面談時の「人事評価制度に関するアンケート」記入奨励と評価者研修を強化する。
7) 研修実施後の、受講者の研修効果測定方法を確立する。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項
1) 規程集のデータベース化が実現したが、現在は移行期にあるため、希望者への配付と会議用で 150 部は冊子体で残しており、この差し替え等のコストと手間が掛かっている。
できるだけ早期に冊子体の全廃を目指していく。
2) 学長が原則毎週火曜日は習志野キャンパスに駐在することについては、現在の青木学長が始めたことである。青木学長は 2012 年６月に学長任期満了を迎えるが、仮に７月からは新しい学長が就任することになっても新旧学長の引継ぎの中では、新学長が引き続きこの慣例を踏襲するように、週１日の習志野キャンパス駐在の必要性・重要性を説明し継続する。
3) 現状大学と法人理事会の意思疎通・連携強化は十分に図れており問題はないと思われ、今後もこの体制を維持する。今後、役員改選等があっても本件自己点検・評価報告の内179

Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－１．管理運営
容も含めて、各執行部において綿密かつ十分な引継ぎを実施し、継続して大学改革を行う。
② 改善すべき事項
1) 2013 年度までに稟議決裁基準を見直し、理事長決裁過剰集中の解消を図る。加えて、中期的な課題として、電子稟議システム採用によるペーパーレス化の検討を開始する。
2) 会議資料のペーパーレス化については、主要な会議室へのパソコン端末の設置等相当額の投資が必要になる。理事会も含めて対象とすれば、大学だけでなく法人も関与する案件であるが、ペーパーレス化については、導入したものの実際に運用されていない不成功例も多くあると聞くため、他大学の導入事例等も参考にしつつ検討を開始する。まずは、大学協議会でのペーパーレス化を 2013 年度までに導入する。
3) 事務組織の業務マニュアルについては、学部ごとにスタイルが異なり、定期的な更新も十分でないため、改めて全学的に統一したルールの下での運用を行う。
4) SD を自発的に実施する所属部署も増えてはいるが、他大学と比べると未だ質・量ともに十分とは言えない。上司は期初の目標設定時の面接で、目標管理シートの評価項目「４．
知識・スキル・能力開発重点目標と達成度」について適切な目標が設定されているかにつき、各個人と話し合い、SD の重要性と自らこれを実施する習慣が身につくよう指導する。法人本部人事部が主催する管理職対象の評価者研修の中でも、改めてこの点について周知していく。
5) 各業務の中心的役割を担っている職員の異動に対する考え方も変化してきているが、業務に人が固定化されているケースもまだ見受けられるため、今後は、より視覚的かつ計画的な人員配置を進めていく。また、個人の適正を的確に判断できる中間管理職の育成強化も進める。
6) 目標管理シート記入後の期末面談時の「人事評価制度に関するアンケート」で、上司について直接言えないこと等は、人事部直送のアンケート形式で提出ができる仕組みを整備しているが、全てが把握できているわけではく、提出の義務付け等で改善を目指す。
また、現在新評価者の研修は外部に委託しているが、本学の人事制度を把握している法人本部人事部が中心となって開催できるようノウハウの取得も含めて努力する。
7) 外部研修等で受けた刺激を、研修終了後に職場で発表する機会が少なく、時間が経過するにつれ、その意識が希薄になってしまう傾向が見受けられる。職場復帰後研修効果を積極的に周囲に伝播できるように、研修後の個人の取り組みや組織への貢献度がわかる仕組み作りを検討する。併せて、それに対する周囲の理解・協力の機運を醸成する。
４．根拠資料
資料 2

東邦大学学則資料 5

東邦大学大学院理学研究科規程

資料 7

東邦大学大学院薬学研究科規程

資料 18 平成 22 年度 事業報告書(４．役員)
http://www.toho-u.ac.jp/corporation/finance/h22.html

180Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－１．管理運営
資料 18 平成 22 年度 事業報告書
http://www.toho-u.ac.jp/corporation/finance/h22.html
資料 119 東邦大学大学院医学研究科規程
資料 246 東邦大学学長選任規程資料 247 東邦大学学長辞任請求規程
資料 248 東邦大学学長選挙施行細則
資料 251 平成 22 年度 東邦大学事業報告書
資料 254 中期経営計画（平成 22 年度～平成 24 年度）について
資料 255 組織目標（年度運営方針）
資料 256 学校法人東邦大学稟議規程資料 257 学校法人東邦大学稟議手続細則
資料 258 東邦大学医学部医学部長選任規程（内規）資料 259 東邦大学医学部医学科長選挙規程（内規）資料 260 東邦大学薬学部長選任に関する規程
資料 261 東邦大学薬学部長予定者選挙管理に関する申し合わせ事項
資料 262 東邦大学薬学部学部長辞任請求規程
資料 263 東邦大学理学部長選任規程資料 264 東邦大学理学部長選挙施行細則
資料 265 東邦大学看護学部長選挙規程資料 266 目標管理シート雛形およびアンケート用紙
資料 267 通信教育講座
資料 268 稟議件数・決裁件数調査

181

Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－２．財務（Ⅸ－２．財務）
１．現状の説明（１）教育研究を安定して遂行するために必要かつ十分な財務的基盤を確立しているか。
a 中・長期的な財政計画の立案
学校法人が永続的に教育、研究、医療活動を高いレベルで継続してゆくためには強固な財政基盤を持つことが必須条件となる。本法人は 2005 年度の財団法人大学基準協会の相互評価並びに認証評価の審査で、大学基準適合の認定を受けたが、財務関連では総負債比率
等の財務指標について改善を勧告された 269）。この勧告を真摯に受け止め、改善に向けて全部門を挙げて取り組んできたところである。
財務体質強化策として、2005 年度からは、大学の生き残りをかけた「サバイバル予算」と称する予算を編成、以来自己資金の積み上げによるバランスシートの健全化を図ってきたが、その結果、2010 年に提出した改善報告書 270)に対する大学基準協会の検討結果 271)
では今後の改善経過について再度報告を求める事項は「なし」との通知をいただいている。
さらに、2010 年度からスタートした中期経営計画（2012 年度までの３年間）では、財政基盤をより強固なものとすることを目的に、医療収入を軸とした帰属収入全体の増加と帰属収支差額の黒字幅拡大を強力に進めている。
b 科学研究費補助金、受託研究費等の外部資金の受け入れ状況 73, 203, 204)
科学研究費補助金をはじめとする外部資金の受け入れ強化については、資金の獲得という観点のみならず、本法人の研究レベル向上にも大きな役割を果たすものとして積極的に取り組んでいる。2009 年７月には、科学研究費補助金等の研究系競争的補助金と大学教育・学生支援推進事業等の教育系競争的補助金の獲得に向けた申請支援や、補助金獲得後の補助事業の立ち上げ・育成を主な目的として「教育・研究支援センター」を設置した。
また、2010 年１月には「産学連携センター」を設置し、両者の協議により一層の活性化を進める体制を整備した。その結果、2009～2010 年度には女性研究者モデル育成や周産期医療スタッフ養成のための補助金獲得に成功している。
c 消費収支計算書関係比率および貸借対照表関係比率の適切性
消費収支計算書関係比率および貸借対照表関係比率の主な指標は、以下の通りである。
○消費収支計算書関係比率①人件費比率（人件費／帰属収入）
教職員人件費、役員報酬、退職給与引当金繰入額等からなっており、低いほど良い。
人員構成や当該年度の退職金支払額によっても左右されるが、本法人は適切な内部留保を確保するため、50％を切ることを目標としている。直近では、2009 年度に 49.6％と本法人としては 2000 年度以来久し振りに 50％を下回り、2010 年度はさらに 47.3％まで低下した。
②人件費依存率（人件費／学生生徒等納付金）
人件費の学生生徒等納付金に対する割合を示す比率であり、低い方が良好とされる。
学費の値上げが困難な状況にあることも受け、280～290％台で足踏み状態を続けているが、多様な財源確保や外部委託の推進による人件費抑制に一層取り組んで行く必要があ182

Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－２．財務る。
③教育研究経費比率（教育研究経費／帰属収入）
帰属収入の中で直接教育に資する経費がどの程度支出されているかを示す比率であり、収支バランスが取れている限りその比率は高い方が良い。本法人は安定して 40％台を維持している。
④管理経費比率（管理経費／帰属収入）
低い数値が望ましい。近年比率は漸減傾向にあり、５％台前半で推移している。
⑤借入金等利息比率（借入金等利息／帰属収入）
大型投資案件の原資として金融機関からの借入が大きなウェイトを占めてきたが、比較的低金利での調達が実現できていることや、過年度調達分を順調に返済していることから 2009 年度は 0.7％、2010 年度は 0.5％と漸減傾向にある。
⑥帰属収支差額比率（（帰属収入－消費支出）／帰属収入）
帰属収入から消費支出を差し引いた帰属収支差額の帰属収入に対する割合で、高いほど自己資金が充実されていることとなり、経営に余裕があるものとみなすことができる。
本法人は、2009 年度は 2.0％をつけ、2010 年度は 6.6％と大幅に向上した。
⑦消費支出比率（消費支出／帰属収入）
この数値は低いほど経営状況に余裕があることになる。本法人は 2006～2009 年度は98～99％台で推移してきたが、2010 年度は 93.4％と大きく低下した。
⑧消費収支比率（消費支出／消費収入）
基本金組入れ後の消費収入に対する消費支出の割合を示し、収支均衡とされる 100％以下が理想とされる。本法人は 2009 年度まで 100％を超えていたが、2010 年度は 23 年ぶりに 100％以下となった。
⑨学生生徒等納付金比率（学生生徒等納付金／帰属収入）
学校法人の収入の根幹をなすものであるが、本法人においては収入全体に占める医療収入の割合が近年増加しており、17％台から 16％台へと漸減傾向にある。
⑩寄付金比率（寄付金／帰属収入）
入学者の保護者や卒業生等から安定したご寄付を頂いている。金額は毎期安定した水準を維持しているが、医療収入の割合増加に伴い比率自体は３％台へとやや低下している。
⑪補助金比率（補助金／帰属収入）低下傾向にある（2006 年度 5.8％→2010 年度 5.3％）。経常的経費に対する補助額は今後さらに低下すると見られ、特定の分野、課程等に係る教育研究の振興促進を目的とした特別補助の獲得が重要となってくると思われる。
⑫基本金組入率（基本金組入額／帰属収入）
2010 年度は 3.7％であった。大型投資の取得原資を借入金に拠っているため、本法人においては、本指標と施設・設備関係支出の相関関係は薄い。
⑬減価償却費比率（減価償却費／消費支出）
大型投資が続いたため高水準にあったが、近年は抑制的な投資方針を堅持したため償
却費負担は漸減傾向にある（2006 年度 6.4％→2010 年度 5.1％）。
○貸借対照表関係比率183

Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－２．財務
①固定資産構成比率（固定資産／総資産）②流動資産構成比率（流動資産／総資産）
一般的には固定資産構成比率が低率で流動資産構成比率が高率であるほど財務状況は良好であるとされる。本法人では 2010 年度は 2009 年度に比べ固定資産構成比率が 3.5
ポイント低下し、流動資産構成比率が同率増加している。
③固定負債構成比率（固定負債／総資金）④流動負債構成比率（流動負債／総資金）
総資金に占める他人資金の割合を長期と短期に分けて示しており、両者の合計が⑩の総負債比率となる。この比率が低いほど他人資本に拠らない資金調達を行っていると言える。本法人の場合、2010 年度は 2009 年度に比べ流動負債構成比率がわずかに増加しているものの固定負債構成比率は 3.6 ポイント低下している。
⑤自己資金構成比率（自己資金／総資金）
資金調達全体の内、どの程度の金額が自己資金で賄われているかを示す。この比率が高いほど財務基盤が強固であると言える。本法人は消費収支の改善により漸増傾向にあるが 2010 年度は特に前年度に比べ 3.1 ポイント上昇した。
⑥消費収支差額構成比率（消費収支差額／総資金）
消費収支差額の総資金に占める割合を示す。本法人は消費支出超過となっているため
マイナス指数となる。
⑦固定比率（固定資産／自己資金）
固定資産全体がどの程度自己資金で賄われているかを示す。100％を下回っていれば全額自己資金で取得されたことになる。本法人は自己資金の漸増を反映して低下（改善）傾向（2009 年度 139.7%→2010 年度 126.2%）にある。
⑧固定長期適合率（固定資産／自己資金＋固定負債）
固定資産取得の資金源が、自己資金と安定した借入金等でどの程度賄われているかを示す。固定比率を補うものであり、100％以下でかつ低いほど良好とされる。本法人は2009 年度まで 80％台後半で推移していたが、2010 年度には 83.8％に低下した。
⑨流動比率（流動資産／流動負債）
短期的な支払い能力を示す数値であり、一般的には 200％以上であれば優良とされる。
本法人は 2009 年度まで 180％前後で推移してきたが 2010 年度は 205.0％となった。
⑩総負債比率（総負債／総資産）
総負債の総資産に対する比率。⑤の自己資金構成比率と表裏の関係にあり、低いほど良い。本法人は直近の 2010 年度で 42.5％と改善傾向にあるものの水準としてはまだ高い。
⑪負債比率（総負債／自己資金）
他人資本（総負債）と自己資金に対する割合を示し、100％以下で低いほど良い数値。
2010 年度は 74.0％と改善傾向を示すが、水準としては依然として高い。
⑫前受金保有率（現金預金／前受金）翌年度の帰属収入となるべき授業料等を当該年度に前受金とした場合に、その資金が翌年度繰越支払資金（現金預金）として当該年度末に保有されているかどうかを見る指標。100％を超え高いほど良い。本法人は 300％程度で推移し、2010 年度は 398.1％となった。
⑬退職給与引当預金率（退職給与引当特定預金（資産）／退職給与引当金）

184

Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－２．財務
退職給与引当金に対し、退職金支払資金としての退職給与引当特定預金（資産）をどの程度保有しているかを見る指標。比率は高い方が望ましい。本法人は 2007 年度より引当を開始し、2010 年度で 10.1％となった。
⑭基本金比率（基本金／基本金要組入額）
組入対象資産に対する組入済み基本金の割合を示す。本法人の直近年度は 90.1％であり 100％に近づくことが望ましい。
⑮減価償却比率（減価償却累計額／減価償却資産取得価格）
減価償却資産の取得価格に対する減価償却累計額の割合を示す。資産の取得年次が古いほど本比率は高くなる。（2009 年度 53.1%→2010 年度 54.9%）（２）予算編成および予算執行は適切に行っているか。
予算編成については、10 月下旬に開催される理事会の承認を経た「予算編成方針」の通達を受け、各学部、病院において運営委員会、予算委員会、教授会等で審議し予算案をまとめる。策定された予算案をもとに１月中旬より法人本部財務部との間で予算協議が行われる。協議の席には各学部、病院の予算執行責任者である経理責任者および会計責任者も同席し、次年度の事業計画、投資案件等について十分な議論を重ねる。
全ての予算案がそろった段階で収支のバランスを考慮しながら最終調整を行い、法人本部財務部にて取りまとめのうえ、通常３月に開催される理事会、評議員会で審議・承認を受け予算が成立する。
成立した予算は新会計年度に速やかに各学部、病院に配賦され、執行される。予算の執行は厳格に行われ、一定額以上の執行については稟議決裁を必要とする。実際の支払は各担当部署にて行っているが、支払内容について十分なチェックを行うとともに、法人本部財務部が実際に資金手当を行う際にも会計伝票のチェックを行っており、二重チェック体
制を敷いている。
予算執行にあたっての監査については、寄附行為 253)の定めるところによる監事の監査、公認会計士による監査と理事長の指示による内部監査が行われる。
このうち内部監査については、2005 年度より法人本部内に監査室を設置し業務にあたっている。監査結果については理事長宛報告の他、監事宛にも定期的に報告を行うとともに、必要に応じて監査法人にも情報を提供しており監査法人は内部統制に関する状況把握の一助としている。
予算執行に伴う効果は、予算計上時と予算執行に当っての稟議申請の時点で見積もるが2008 年度予算編成時からは既に導入した高額の機械あるいは医療機器の稼働状況の検証を行い、真に効果的な投資であったか否かの確認作業を開始した。
また、審議・承認された予算並びに決算については、広報誌である「学校法人東邦大学
広報６月号」 272)やホームページ 273)上に公表し、アカウンタビリティおよび透明性の確保に留意している。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項

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Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－２．財務
予算の執行状況については、予算単位別予算統制表を月次で作成し、執行状況を点検す
るとともに理事長宛報告を行っている。上半期終了時には上半期実績と下半期の推計を行った上で、集計・分析結果を理事会、評議員会で報告している。さらに、次年度予算作成
時には再度当該年度の決算予想をたて予算との整合性についてチェックを行う等、厳格な管理体制を構築している。また、2008 年度から開始した高額機械・医療機器の稼働状況検証作業については、投資案件自体の検証に留まらず、コスト意識を従来以上に持たせ実効性の高い予算策定に一定の効果を及ぼしたと考える。
既述のように、現行の中期経営計画では財政基盤の強化に向け法人を挙げて取り組んでいるが、初年度にあたる 2010 年度の財務指標は著しい改善を示した。特に基本金組入額控除後の消費収支差額は 23 年振りに黒字を記録した。
② 改善すべき事項
上述したように2010年度に一定の改善をみたとはいえ、本法人の人件費、管理経費の水準は帰属収入に対し未だ高レベルにあることは否めない。抑制的に運用してきた設備投資も、本法人の中長期的な発展のために投資すべきものには当然ながら投資する必要がありそのためには帰属収入全般のさらなる向上策と今まで以上に踏み込んだコスト抑制策が不可欠である。
また、前回（2007年度）改善すべき事項で記載した教育、研究に係る各研究室等への予算配分の是正については、教育成果、研究実績、外部資金の獲得状況等を勘案したものとなっておらず、それぞれの研究室に一律に配分する従来のスタイルを脱していない。客観的な評価基準の整備は大きな課題である。
また、一部に導入している事業別・目的別予算管理の手法を拡大・徹底していく必要がある。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項
前項で述べた通り、今回中期経営計画初年度の 2010 年度には、体質強化、コスト抑制の取り組みが財務指標に現れる結果となった。しかし、この状態は大型投資が続き財務指標が悪化する以前の状態に復しただけであり、ここで手綱を緩めてはこれまでの改善努力が水泡に帰することとなる。まずは中期経営計画を着実に履行し、財務体質のさらなる強化に努めることが将来の発展に向けて取り組むべき最優先の方策である。
また、予算の執行管理についてはルール・枠組みが確立されており、これを一歩進め検証システムやメリハリの利いた配分ルールを確立させたい。
さらに、効果を挙げつつある外部資金の獲得についても「教育・研究支援センター」や「産学連携センター」を軸に引き続き積極的に取り組むこととしたい。
② 改善すべき事項
2005 年度の「サバイバル予算」編成以来、本法人を挙げて財務体質改善に向けて努力を続けてきた。一部光明は見えるものの、向こう数年間は本法人にとっていわば構造改革と186

Ⅸ．管理運営・財務
Ⅸ－２．財務も言える正念場を迎えている時期といっても過言ではない。学校法人生き残りへ向けての健全なる危機意識の保持と、一方で教育、研究、医療を通じて社会に貢献していく公器としての使命を融合させて経営を行っていく時期とも言える。そのために、これまでも進めてきた学内外への情報開示（ディスクロージャー）を一層進め、本法人の経営状況、方向性等に対する理解を一層促進するとともに、冗費節減はもちろんのこと徹底した洗い出しによる全学的なコストマネジメントを推進する。
また、経営資源の配分という面では、とかくカネ、モノといった予算面を注視しがちだが、経営資源の重要な要素であるヒトの資源配分についても、これまでに進めてきた業務改善やアウトソーシング化によるコスト抑制とともに、基準作りや適正化推進等を今後の課題として検討する。
４．根拠資料
資料 73 2007 年度以降 22 件の補助金獲得一覧
資料 203 学外からの研究費
資料 204 文部科学省科学研究費補助金採択結果
資料 249 財務計算書類（写）2006（平成 18）年度～2011（平成 23）年度
資料 250 監査報告書（写）2006（平成 18）年度～2011（平成 23）年度
資料 252 財産目録
資料 253 学校法人東邦大学寄付行為
資料 269 東邦大学に対する相互評価結果並びに認証評価結果（2006 年３月）
http://www.toho-u.ac.jp/univ/juaa.html
資料 270 改善報告書（2010 年７月）
資料 271 改善報告書の検討結果について（通知）（2011 年３月）
資料 272 学校法人東邦大学広報（2011 年６月号・2012 年１月号）
資料 273 予算・決算
http://www.toho-u.ac.jp/dbps_data/_material_/toho_u/H23_FINANCIAL_REPO
RT.pdf187

Ⅹ．内部質保証

Ⅹ．内部質保証
１．現状の説明（１）大学の諸活動について点検・評価を行い、その結果を公表することで社会に対する説明責任を果たしているか。
本学では、東邦大学自己点検・評価規程 274)に基づいて、1994年４月の規程制定以降これまでに５回（1994 年度・1997 年度・2000 年度・2004 年度・2007年度）自己点検・評価を実施し、その結果は自己点検・評価報告書『新たなる朝』 276) を刊行して公表してきた。
なお、直近の認証評価については、2004年度版の報告書をもとに財団法人大学基準協会の大学評価を受け、2006年３月に大学基準に適合しているとの認定を受けた。
2010年度は、「新大学評価システム」による自己点検・評価を試験的に実施し、2012年度の財団法人大学基準協会の認証評価受審に向けて、申請等の一連の手続きが円滑に進むよ
うに取り組んだ。
自己点検・評価報告書『新たなる朝』は、財団法人大学基準協会、文部科学省をはじめとする関係機関への送付を行ってきたが、2000年度以降は発刊した自己点検・評価報告書と2005年度の相互評価結果並びに認証評価結果の全文を、大学ホームページに掲載し、併せてその旨を関係機関へ通知し広く社会に公表している。
情報の公開については、学校法人東邦大学情報公開規程 277)に基づき、大学ホームページ
を通じて、広く社会に情報を公開しているが、特に教育情報については、「学校教育法施行
規則等の一部を改正する省令」（平成22年文科省令第15号）に対応し、大学ホームページのトップページに「情報公表」のバナー 17)を設けて集約した。また、大学が保有する情報については、開示請求があった場合に備え、東邦大学情報開示請求に関する規程 278)を制定した。なお、大学ホームページの「情報公表」で閲覧できる教育情報の項目は、以下の通りである。
1) 建学の精神
建学の精神/教育理念
2) 大学組織
組織図（学部等の名称）
3) 財務状況
財務状況
4) 東邦大学学則・研究科規程
東邦大学学則、大学院各研究科規程
5) 教育研究上の目的
各学部・各研究科の目的
6) 学生数・教職員数
学生数、収容定員数、充足率、入学者数推移、教職員数
7) 学習環境に関する情報
大森キャンパス、習志野キャンパス、医学メディアセンター、習志野メディアセンタ
ー、キャンパスライフ

188

Ⅹ．内部質保証

8) 授業料・入学金等費用
学生納付金（入学金・授業料等）、奨学金制度
9) 教員組織・学位・業績等
教員組織・学位、教員の業績検索（東邦大学教育・研究業績データベースにリンク）
10) 入学者受け入れ方針等
各学部・各研究科の入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）
入試結果11) 授業科目・授業計画・卒業認定基準等
各学部のカリキュラム・ポリシー、カリキュラム紹介、卒業認定基準、各研究科のカリキュラム・ポリシー、カリキュラム紹介、修了認定基準等
12) 進路選択および心身の健康に係る支援
卒業後の進路（卒業者数・進学者数・就職者数）、医学部卒後臨床研修/生涯教育セン
ター、薬学部臨床薬学研修センター、看護キャリア支援センター、学生相談窓口
13) 教育研究水準向上のための取り組み
研究プロジェクト、研究施設、大学教育改革支援プログラム、文部科学省政策誘導プ
ロジェクト、産学連携センター、社会貢献等
14) 教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識および能力各学部の修得すべき知識と能力・教育の魅力、各学部で取得できる主な資格・学位（ディプロマ・ポリシー）、各研究科で取得できる学位（ディプロマ・ポリシー）
財務状況については、予てより法人情報として大学ホームページ 279)および「学校法人東邦大学広報６月号」272)で公開していたが、大学ホームページの「情報公表」17)からも閲覧できるように整備し、より見易い環境を整えた。また、毎年決算確定後の「TOHO UNIVERSITYNOW ７月号」280)には、決算状況を判り易く解説した財務情報を掲載し、保護者や学生に対して財務内容を積極的に公開することで、本学に対する理解向上を目指している。なお、
財務情報の公開については学校法人東邦大学財務情報公開規程 281) に基づき運用している。
また、ホームページによる情報提供が一般的になる以前より、以下の刊行物を冊子体としてステークホルダー中心に配付してきた。
1) 事業報告書 18, 251) （年１回）
法人の概要、事業の概要、財務の概要等
2) 学校法人東邦大学広報 272)（年４回）
理事長メッセージ、法人の現況、理事会・評議員会議事等、規程制定・改廃等、組織目標（年度運営方針）、決算・予算報告、寄附・寄贈等
3) 新たなる朝 276)（３年に１回）
自己点検・評価報告書
4) 大学案内 14, 282)（年１回）
学部・学科紹介、研究室・特色ある研究等の紹介、入試概要等入試案内
5) TOHO UNIVERSITY NOW 280)（年10回）
学長メッセージ、学生のキャンパスライフ紹介、特色ある研究等の紹介、学部の行事
日程等。

189

Ⅹ．内部質保証

なお、現在は、以上の刊行物のうち、1) 事業報告書、3) 新たなる朝、4) 大学案内については大学ホームページにも掲載し、広く社会に公表している。
このように、本学では、情報公開について早い時期から積極的に実施しており、アカウ
ンタビリティおよび透明性の確保に努めている。
（２）内部質保証に関するシステムを整備しているか。
本学は、学則第２条の２ 2)で、「本大学は、教育研究水準の向上を図り、前条（大学の目的）の目的および社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検および評価を行う。」と定め、内部質保証に関する方針を明確にしている。
この方針を具現化することを目的に、1994年４月に東邦大学自己点検・評価規程 274) および東邦大学自己点検・評価委員会規程 275)が制定され、併せて自己点検・評価を適切かつ円滑に実施するための組織等が設置された。また、2010年10月には「新大学評価システム」
並びに次期認証評価受審に向けて規程を一部改正のうえ、常設の自己点検・評価企画運営委員会を設置した。
実施組織は、自己点検・評価基本構想委員会、自己点検・評価企画運営委員会、全学自己点検・評価実行委員会および学部等個別自己点検・評価委員会より構成され、さらに学部等個別自己点検・評価委員会には医学部、薬学部、理学部、看護学部、大学院医学研究科、大学院薬学研究科、大学院理学研究科、メディアセンター、経営関係の９つの小委員会が設けられている。それぞれの委員会の目的・任務は、以下の通りである。
1) 自己点検・評価基本構想委員会
自己点検・基本構想委員会は、建学の精神に基づき、自己点検・評価実施のための基本構想を策定する。
2) 自己点検・評価企画運営委員会
自己点検・評価企画運営委員会は、自己点検・基本構想委員会が策定した基本構想に基づき、本学の自己点検・評価の具体的な企画・運営を行い、教職員が自らの意思で施行するという意識を定着させ、自身の判断と責任において評価結果を改善に繋げる内部質保証システムの構築を目的とし、次の業務を行う。
①自己点検・評価に必要な項目と評価の視点の策定およびPDCA（P：目標･計画、D：実行、C：点検･評価、A：調整･改善）サイクルに基づく自己点検・評価を実施するために必要な諸施策の策定②自己点検・評価の実施スケジュールの明示③各評価項目に対するPDCAサイクルの検証④PDCAサイクル検証に伴う全学自己点検・評価実行委員会への改善策提示⑤その他内部質保証の向上に関する事項全般
3) 全学自己点検・評価実行委員会
全学自己点検・評価実行委員会は、基本構想委員会が策定した基本構想に基づき、自己点検・評価企画運営委員会が企画した具体的な自己点検・評価の実施要項等に沿って、全学に実施の指示を行う。
4) 学部等個別自己点検・評価委員会
学部等個別自己点検・評価委員会は、全学自己点検・評価実行委員会が策定した実190

Ⅹ．内部質保証

施要領に基づき、各学部等において個別に点検・評価を実施し、個別評価報告書を作成して全学自己点検・評価実行委員会に報告を行う。
上記に記述した自己点検・評価に係る各種委員会組織の他に、法人と大学・学部間の意
見交換・情報交換を行う各種会議・委員会等の場を通じて内部質保証の維持・向上が図られている。これには以下の委員会等があげられる。
1) 法人本部部長会
毎週月曜日開催の理事長以下法人役員と法人本部の部長・室長が出席する会議。これに学長と学事統括部長が出席し、法人と大学間の情報交換等を行っている。
2) 医学部運営連絡会、薬学部・理学部運営連絡会、看護学部運営連絡会
原則毎月１回、各学部において法人の理事長・常務理事（財務・施設担当）・常務理事（人事・総務担当）
・事務局長と、学長・学部長以下学部執行部との間で開催される連絡会（薬学部と理学部は同時開催）。法人からは学部に対して法人情報や検討課題を提供すると同時に、学部からは法人に対してタイムリーな報告の他、懸案事項等についての事前協議が行われる。
3) 学長・学部長会議
原則毎月１回、定例理事会開催前に開催される学長と４学部長との会議。学長からの指示・伝達、学部長からの報告・相談等があり、ここで取り上げられた議題が、新たな企画として大学協議会等に発議される場合が多い。
さらに、法人本部監査室は、学部、付属病院に対して予算執行会計監査、補助金監査等
を毎年定期実施し、その後フォローアップ監査による改善履行状況の確認を行っている。
また、監事は、監事監査を実施し、財務資産状況や法人運営状況の確認助言を行うことにより、大学が健全かつ効率的に運営されているかを確認している。
構成員のコンプライアンス（法令・モラルの遵守）意識の徹底に関する活動のうち、全教職員を対象とするものとしては、学校法人会計基準に基づき、毎年度末に法人本部財務部より、役員を含む全教職員に対して関連当事者との取引についての調査 283) を実施し、法令違反に該当する取引がないかを厳格にチェックしている。また、医学部付属３病院では毎年医師・看護師・検査技師等の全ての教職員を対象に医療安全講習会 284)を開催している。
メインテーマは各病院が独自に決めるが、病院という公器としての性質上、コンプライア
ンスに関連するテーマが多く取り上げられている。
教員・研究者が研究を遂行するに際しての研究倫理に関する規程および指針等としては、
東邦大学利益相反規程 63)、東邦大学動物実験取扱規程 60)、東邦大学遺伝子組換え実験安全管理規程 61)、東邦大学病原体等安全管理規程 62)が整備され、また全学部に倫理委員会が設置されている。また、年１回、次年度の文部科学省科学研究費補助金申請前に、大森キャンパスと習志野キャンパスおよび付属病院（状況次第でテレビ会議システム利用）において研究者向けに科研費説明会 76)を開催し、この中で研究費の不正使用防止をテーマとする説明を行い、これには学長も毎回参加して訓示を行っている。
文部科学省「研究機関における公的研究費の適正な執行等のための取組の徹底について（通知）」（平成 23 年８月 19 日付文科振第 196 号）に対応し、本学では学長を委員長とす
る調査委員会を設置し、全専任教員と非常勤教員 1,296 名に対して預け金に関するアンケ

191

Ⅹ．内部質保証ートを送付し、併せて不正行為は行わない旨の確認書の提出を義務付けた。また、同様に本学が 2008 年４月から 2011 年７月までの期間中に合計 10 万円以上の支払を行った納入業者 954 社に対して預け金に関する調査を実施すべくアンケートを送付した 285)。2012 年 1
月 19 日時点での集計結果は、教員宛アンケートについては回収率 97.5％、業者宛アンケートについては回収率 90.8％で、これらを総合的に判断した結果、不適切な経理処理を行っている者はいないとの結論に至った。この全学的な調査と並行して、調査委員会では、新聞社から個別に提供された情報に基づき調査を実施した結果、２名の元教員については、
2007 年度以前の経理処理について公的研究費を原資に不適切な経費処理があったと判断し、その結果を文部科学省に報告した。
事務職員については、2010 年度までは人事部が行う事務職員対象の管理者研修、監督者
研修の中の講義項目にコンプライアンスに関する項目があったが、2011 年度に研修を一部外部委託したことにより、この項目が削除されていた。しかし、コンプライアンスの重要性に鑑み 2012 年度より復活する予定である。
また、各所属が日々どのような活動を行っているかを他の所属の教職員が確認できるよ
うに、所属別に前月の活動内容と当月の活動予定を「ONE BEST REPORT」 286) として、当月の 10 日までに教職員ポータルに掲載し、全教職員が閲覧できる環境を整備した。これによって全教職員が情報を共有することができ、組織の一体化を図るとともに、他の所属の活動内容から刺激を受けて組織が活性化するといった相互牽制効果も期待している。
（３）内部質保証システムを適切に機能させているか。
本学は、2006年３月の「東邦大学に対する相互評価結果並びに認証評価結果」269)において大学基準に適合しているとの評価結果を頂戴したが、併せて問題点の指摘に関する助言
23項目、勧告１項目の指摘を頂いた。勧告１項目は財務改善に関する勧告であり、毎年７月末までに改善に向けた取り組み等について報告のご指示があり、2006年度から2010年度まで改善に向けての取り組みその結果について報告 270)を行い、都度頂戴したご指示に真摯に取り組んだ結果、2011年３月の「改善報告書の検討結果について（通知）」271)において、以降の改善報告の提出は不要とのご指示を頂戴した。
また、2009年度の改善報告書 287)では、問題点の指摘に関する助言23項目についても改善実施状況等について途中経過を含めて報告を行った。
現在、文部科学省から通知されている留意事項としては、2011年２月の大学院に係る設置計画履行状況等調査の結果（通知） 288)で、「理学部化学科の入学定員超過の是正に努めること」が付された。2011年度入試においては、繰上げ合格者は出していないが、正規合格者の歩留まりが予想よりも高かったことから、理学部化学科入学定員80名に対し、入学者99名という結果となり、引き続き是正に向けた対応を行っていく。（「Ⅴ．学生の受け入れ」の改善事項に掲載）
以上のように、大学基準協会や文部科学省等からの指摘事項等に対しては、当然のことながら真摯にかつ迅速に対応しているが、改善に向けての活動プロセスを把握・管理するシステムがなく、自己点検・評価報告書作成時期には一部の担当教員・事務職員に処理対応が集中しており、組織レベル・個人レベルでの自己点検・評価活動は、効果的には行われていない。

192

Ⅹ．内部質保証

ただし、この改善に向けて2010年10月に常設の自己点検・評価企画運営委員会を設置した。委員長には学部長経験者が就任し、特命学長補佐として全学を統一的に俯瞰できるようにした。今後は、この適切な運用が課題である。
また、これまでは３年ごとに自己点検・評価報告書を作成することで区切りとしており、外部有識者の意見を取り入れる、あるいは他大学と相互評価を行う等の客観的点検・評価を実施する体制にはなっておらず、この見直しも必須である。
専任教員の教育・研究業績については、『東邦大学業績年報』を冊子体または CD で刊行
し、教員とステークホルダーを中心に配付することで本学の教育・研究内容を発信してきたが、国内外のより多くのステークホルダーが、本学の教育・研究業績をホームページ上で閲覧できるように、2009 年４月に東邦大学教育・研究業績データベース 289)をスタートした。教員に対しては、毎年６月末までに前年度分の教育研究業績をデータベースに入力することを義務付け、入力された情報は、所属講座・研究室ごとに分類されてホームペー
ジ上で公開される。このほか、教員個人の補助金採択実績、特許取得状況、社会での活動
状況等についても公開可能な環境を整えているが、この部分の公開の可否については個々の教員に委ねており、2011 年１月時点で全専任教員の 28％が公開している。
２．点検・評価① 効果が上がっている事項
1) 自己点検・評価を改革・改善に繋げる組織・体制が整った。
2) 情報公表については、ホームページや冊子体を通じて積極的に対応している。
② 改善すべき事項
コンプライアンスの徹底や各種ハラスメントの防止に向けての研修会や講習会は、十分に開催されているとは言えない。
３．将来に向けた発展方策① 効果が上がっている事項
1) 自己点検・評価を改革・改善に繋げる組織・体制は整備できたが、具体的な活動に至っていない。これまでは３年ごとに自己点検・評価報告書を作成することで区切りとしていたが、報告書の作成が目的ではなく、常にPDCAを意識して改善を目指す風土を築き上げる必要がある。そのために、今回作成した自己点検・評価報告書およびその評価結果に基づき、自己点検・評価企画運営委員会が、個々の改善項目について担当部局にその進捗を確認しつつ、PDCAサイクルを検証するシステムを確立させる。また、その過程では、外部有識者や他大学等に外部評価を依頼し、より信頼度の高い自己点検・評価体制を確立させる方針である。
これを推進するにあたっては、全学的な支援体制の確立が必要であり、学内情報のデータベース化に向けての組織的な取り組みについて、また自己点検・評価を大学のマネジメントや人事評価の一環に組み込む取り組みについても、法人と相談しつつ検193

Ⅹ．内部質保証討を進める。
2) 情報公表については、以前よりホームページや冊子体を通じて積極的に対応しているが、掲載方法等をさらに工夫してよりアプローチしやすく、また閲覧しやすい環境を整備す
べく、学事統括部が各学部等と連携して対応を進める。また、コンテンツの定期的なアップデートも行っていく。
② 改善すべき事項
コンプライアンスに関する研修については、2012 年度より人事部が行う事務職員対象の管理者・監督者研修の中の講義項目で復活することが決まっているが、コンプライアンスの意義・重要性については、様々なステージで入念する必要がある。そのため、現在改めて人事部が企画する各階層対象の研修会等の場を利用して、コンプライアンスの意義・重要性を説く機会を設けることを具体的に検討している。また、各種ハラスメントの防止に向けて、ハラスメント講習会の全学的な実施についても検討を行う。
４．根拠資料
資料 2

東邦大学学則資料 14 大学案内 2011
資料 17 大学ホームページの「情報公表｣
http://www.toho-u.ac.jp/univ/jouhou/index.html
資料 18 平成 22 年度 事業報告書
http://www.toho-u.ac.jp/corporation/finance/h22.html
資料 60 東邦大学動物実験取扱規程
資料 61 東邦大学遺伝子組換え実験安全管理規程
資料 62 東邦大学病原体等安全管理規程
資料 63 東邦大学利益相反規程資料 76 大森地区・習志野地区科研費説明会開催通知、ポスター等
資料 251 平成 22 年度 東邦大学事業報告書
資料 269 東邦大学に対する相互評価結果並びに認証評価結果（2006 年３月）
http://www.toho-u.ac.jp/univ/juaa.html
資料 270 改善報告書（2010 年７月）
資料 271 改善報告書の検討結果について（通知）（2011 年３月）
資料 272 学校法人東邦大学広報（2011 年６月号・2012 年１月号）
資料 274 東邦大学自己点検・評価規程資料 275 東邦大学自己点検・評価委員会規程
資料 276 東邦大学自己点検・評価報告書 http://www.toho-u.ac.jp/univ/juaa.html
資料 277 学校法人東邦大学情報公開規程
資料 278 東邦大学情報開示請求に関する規程
資料 279 財務状況
http://www.toho-u.ac.jp/dbps_data/_material_/toho_u/H23_FINANCIAL_REPO

194

Ⅹ．内部質保証

RT.pdf
資料 280 TOHO UNIVERSITY NOW（2011 年７月号）
資料 281 学校法人東邦大学財務情報公開規程
資料 282 大学案内 WEB 版 http://www.toho-u.ac.jp/info_exam/guidance.html
資料 283 関連当事者との取引についての調査
資料 284 東邦大学医学部付属３病院安全管理研修実施一覧
資料 285 預け金等に関する資料
資料 286 「ONE BEST REPORT」（2012 年１月）
資料 287 改善報告書（2009 年７月）
資料 288 設置計画履行状況等調査の結果について（通知）（2011 年２月）
資料 289 東邦大学教育・研究業績データベース（ホームページ）
http://www.toho-u.ac.jp/kenkyu_db/index.html

195

終章

終

章

１．本章の要約
Ⅰ．理念・目的
本学は、建学の精神を「自然・生命・人間」と定め、またこの建学の精神に基づき、「自然に対する畏敬の念を持ち、生命の尊厳を自覚し、人間の謙虚な心を原点として、かけがえのない自然と人間を守るための、豊かな人間性と均衡のとれた知識・技能を育成する。」
を教育理念として制定し、大学ホームページの「情報公表」への掲載をはじめ、学内構成員への周知はもとより広く社会に公表している。
また、本学は、自然科学系の総合大学として４学部・３研究科を擁するが、設立以来自然科学、生命科学分野に拘った学部・学科構成を貫いている。４学部の学生が学部の壁を越えた共通の授業科目を通じて早い段階からチーム医療の大切さを身に付けることを目的とした学部間共通教育プログラムの展開や、帝国女子医学専門学校を前身とすることから、伝統的に女子学生の比率が高い特徴を活かしての男女共同参画の推進等で本学の個性化を打ち出している。
Ⅱ．教育研究組織
本学は、建学の精神および教育理念を尊重し、自然科学系総合大学として教育研究組織を維持・発展させていく方針を貫き現在に至っている。ただし、この間学術の進展や社会の要請、学生気質の変化等にも対応し、特に大森と習志野の２ヵ所に別れている学部・研究科を有機的に結び付けて、より充実した教育・研究を展開するために、キャンパス・学部の壁を越えた教育・研究の活発化を目指し、学部間の共同研究推進を目的として2006年に東邦大学共同研究費補助金制度を設けた他、2009年には教育・研究支援センター、2010年には産学連携センターと国際交流センターを設置した。また、教育を通じてキャンパス
間の学生同士の交流も活性化させるべく2010年には共通教育推進委員会を立ち上げ、学部
間共通教育を推進している。
Ⅲ．教員・教員組織
本学は、東邦大学教育憲章の中で、本学の教員が教育・研究・社会活動等を行う上での指針を具体的に示し本学教員の在るべき姿を求めている。教員の採用・昇任等については各学部が定める任用規程等に従い厳格に運用されている。教員構成に関して特筆すべきは、本学の設立の経緯や女子学生比率が高いこと等からも、女性教員の構成比の向上に取り組んでいることである。女性教員・研究者が働き続けられるように、男女共同参画推進室が中心となって、病児保育室の設置をはじめとする環境整備に積極的に取り組んでいる。
教員の資質の向上を図るための方策としては、各学部において教育ワークショップ等のFD（ファカルティ・ディベロップメント）を実施している他、東邦大学教育賞、東邦大学
学術論文賞などの表彰制度を創設して、教員の教育研究活動実績を評価するとともに積極的な活動を奨励している。
Ⅳ．教育内容・方法・成果
本学の学部・研究科は、建学の精神と教育理念に基づいて、学位授与方針と教育課程のi

終章

編成・実施方針を明示し、これを大学構成員に周知するとともに大学ホームページで公表している。その適切性等については、学部の FD 等で検討され、実際にカリキュラムを改正する場合は、教授会、研究科委員会、大学協議会、理事会での審議を通じて内容が検証される。
各学部のカリキュラム編成にあたっては、専門教育、教養教育、外国語・情報教育等に係る授業科目等の配置を随時見直し、体系的かつ効果的な編成になるように配慮し、各課程に相応しい教育内容の提供に努めている。
教育目標の達成に向けた特徴的な授業形態としては、近年専門領域の多様化や入試制度の多様化による知識量の減少等で知識伝授型の教育が限界に来ていることから、本学は自然科学系の大学の特色を発揮するためにも、専門性に立った学習課題発見型、問題解決型
少人数教育（チュートリアル教育）の導入を促進し、自己学習スタイルへの転換を行っている。
成績の評価方法・評価基準等については、それぞれの学部・研究科がシラバスの中で明示しており、これに基づき厳格に成績評価を行っている。シラバスは大学ホームページの「情報公表」に掲載し公開している。また、本学理学部は完全単位制、医学部・薬学部および看護学部は学年制をとっているが、単位認定はそれぞれの学部が適切に実施している。
学位授与については、学位授与方針および各研究科が定める学位規程等に基づき適切に行われている。なお、現在本大学院３研究科の学位規程においては、いわゆる満期退学後一定期間以内に博士の学位を取得したものを課程博士として取り扱っているが、中央教育審議会の答申における「円滑な博士の学位授与の促進」に沿うべく、平成 24 年度入学者より、標準修業年限と比べ著しく長期にならない合理的な期間内に学位を授与する方向で全研究科が学位規程を改正した。
Ⅴ．学生の受け入れ
本学は、大学および学部・研究科それぞれの入学者受け入れ方針の中で求める学生像を明示し、これを大学ホームページで公表している。
学生募集については、2008 年に入試広報改革委員会を設置し、法人の予算面での支援を得て全学的に統一されたコンセプトの下で学生募集を積極的に展開した結果、2011 年度の入学志願者は 2008 年度に比べ 12％増加し、全学部合計の志願者は安定的に１万人台を維持できる基盤が固まった。また、選抜方法については、各学部・学科がそれぞれに見合った入試方法を採用しているが、毎年、文部科学省の大学入学者選抜実施要項に沿う方針で運営している。入学志願者数、入学者数等の入試結果については、大学協議会および理事会で報告され、学外者を含む理事・監事等からのチェックを受けており透明性を確保する
上で適切な措置が取られている。
2011 年度の収容定員に対する在籍学生数比率は、医学部 1.03、薬学部 1.08、理学部 1.18、看護学部（医学部看護学科を含む）1.12、大学全体 1.12 であり、努力課題が課される学部はないが、理学部の中には、努力課題（1.20 超）、改善勧告（1.30 超）に値する学科があり、入学定員超過の是正に努めている。なお、定員に対する在籍学生数の未充足は、全学部において見られない。
大学院修士課程では、一部の研究科、専攻においては、著しい超過が見られるが、ほぼ

ii

終章

収容定員に対する在籍学生数比率は適正の範囲内である。大学院博士課程に関しては、理学研究科において、一部の専攻を除き、未充足状態が続いている。
Ⅵ．学生支援学生に対する修学支援、生活支援、進路支援等については、東邦大学のグランドデザイ
ンに定める教育目標の中に盛り込まれており、教職員に明示している。
修学支援としては、各学部において成績不良者のフォローや不得意分野を補充するために、能力別のクラス編成や、基礎学力補充のための特別クラスの設置等のリメディアル教育を企画・実施している。一方で、今あるカリキュラムだけでは満足できない優秀な学生に対し、理学部の一部教員は自主的に「ハイレベル・セミナー」と称する自主ゼミを開催して彼らの旺盛な知識欲に応える活動を行っている。大学としては今後このような取り組
みに対しても積極的に支援を行いたい。また、心身の健康保持の面では、大森キャンパスには健康推進センターが、また習志野キャンパスには健康管理室、学生相談室が設置され、学生の日々の健康管理を担当している。近時特にメンタル面での相談が増加しており、学生相談室のカウンセラー増員等の対応を行った。
生活支援としては、奨学金等の経済的支援措置として、大学による育英型奨学金制度と、父母会や同窓会の協力による奨学型奨学金制度がある。長引く経済の低迷等も勘案し、大学による奨学型奨学金制度創設の検討を開始したが、選考の公平性を担保するためにも何らかの成績基準を盛り込む方向で検討を進めている。また、2011 年３月の東日本大震災の緊急対応として、被災した学部生・大学院生合計 30 名に対し、2011 年度入学金・学納金
合計 37,319 千円を減免した。
進路支援については、大森キャンパスにある医学部・看護学部はそれぞれ国家試験に合格後は医師・看護師としての進路がほぼ決定しており大きな問題は無い。習志野キャンパ
スにはキャリアセンターが設置され、薬学部と理学部のキャリアサポートを行っているが、特にリーマンショック後は、それまでほぼ 100％を維持してきた理学部の就職率が低下傾向にあることから、キャリアカウンセラーの増員をはじめキャリアセンターの強化を図っている。
Ⅶ．教育研究等環境
教育研究等環境の整備に関する方針については、『新しいグランドデザインの構築』に定
める教育目標の中に盛り込まれており、教職員に明示している。
本学の校地・校舎面積は、大学設置基準第 34 条以下に定める最低限確保すべき面積を十分に充たし、かつ大学研究室、図書館、体育館、学生食堂、学生の課外活動施設等が、大森キャンパスと習志野キャンパスそれぞれの同一敷地内に設置・整備され、利用されている。なお、大森キャンパスには運動場がないが、学生の要望等に応えて、八千代グランドを再整備し、医学部の学生が優先的に使用できる環境を整えた（2011 年度）。
この他、理学部生命圏環境科学科の設置に伴う収容定員増加に対応して理学部Ⅴ号館を新設（2005 年度）し、また薬学部６年制移行に際しての収容定員増加や模擬実習施設の整備のために薬学部 C 館を新設（2007 年度）した。さらに、医学部は、学年に見合った講義室および大学院修士課程専用のセミナー室を整備するため、2008 年３月に３号館を新設す

iii

終章

る等、学生数や教育方法等に応じて設備の拡充を行っている。
学内図書館は、医学メディアセンター、習志野メディアセンターおよび３つの分室（看護学部、大橋病院、佐倉病院）で構成され、22 名の司書資格を持つ専門職員により一体運営されている。メディアセンター全体では 47 万冊の資料を所蔵し、年間延べ約 50 万人の入館者がいるが、施設面で資料の収容能力、および利用者の閲覧席数が不足気味となっておりこの対応が課題でもある。
研究倫理を遵守するために、ヒトを対象とする研究倫理に関しては、各学部が規程に基
づき倫理委員会を設置し、審査・運用を行っている。また、動物を対象とする研究倫理に関しては、東邦大学動物実験取扱規程に則り、動物実験委員会が研究目的、方法、使用数等が適切であるかを審査している。さらに、遺伝子組換えに関しては、東邦大学遺伝子組換え実験安全管理規程が、利益相反の防止に関しては、東邦大学利益相反規程が整備され、これに則り運用されている。
Ⅷ．社会連携・社会貢献2010 年１月に法人直轄の組織として産学連携センターが設置されたが、その産学連携ポ
リシーの中で産・官・学等との連携方針を明示している。産学連携センター設置以降、特許申請件数が大幅に増加した他、医学部と大田区地場産業とのニーズ・シーズのマッチングを目的とする医工連携セミナーは 2011 年 12 月開催分で３回目を迎えた。
社会へのサービス活動としては、各学部がそれぞれ専門分野を中心に公開講座を開催し、教育研究成果を判り易く社会へ伝えている。また、2011 年３月の東日本大震災への支援として、発生後直ちに医学部付属３病院の医師・看護師を中心とする医療チームを被災地に派遣し、被災地で診療活動を行った。医療チームの派遣回数は延べ 32 回に上った。
2010 年には、各学部が独自で推進してきた国際交流事業についての方針や情報を一元化する目的で、東邦大学国際交流センターが設置され、より組織的に海外の大学等との学術交流を推進するための基盤が整備された。
Ⅸ．管理運営・財務
理事長以下法人役員と、学長以下大学執行部が意思疎通を図るための機会が十分に設けられており、法人の定める中・長期的な方針についても大学から学部・学科を経由して教員一人ひとりに周知されている。
大学業務を支援する事務組織については、法人の定める学校法人東邦大学事務組織規程
で詳細が規定されている。SD（スタッフ・ディベロップメント）については、法人本部人事部が主催する研修制度は整備されているものの、それぞれの所属部署が自発的に業務改善・発展等を目的とする SD はまだ十分でないため、この強化が必要である。
財務に関しては、2010 年度は特に医療収入が好調であったことを主因として、財務指標
は全般的に改善し、中でも基本金組入額控除後の消費収支差額は 23 年振りに黒字を記録した。また、課題であった人件費比率は 47.3％となり、2009 年度の 49.6％に続き２年連続で当面の目標である 50％を下回った。
Ⅹ．内部質保証
本学では、東邦大学自己点検・評価規程に基づいて、1994年４月の規程制定以降2007年

iv

終章

度までに５回、自己点検・評価を実施し、これを自己点検・評価報告書『新たなる朝』としてまとめ、公表してきた。2004年度の報告書は、財団法人大学基準協会の大学評価（認証評価）を受け、2006年３月に大学基準に適合しているとの認定を受けた。2000年度以降に発刊した自己点検・評価報告書と2005年度の相互評価結果並びに認証評価結果の全文については、大学ホームページに掲載し、広く社会に公表している。
また、教育情報をはじめとする、大学の各種情報に関しては、学校法人東邦大学情報公開規程に基づき大学ホームページ上で公表し、社会に対する説明責任を果たしている。
内部質保証に関するシステムは、東邦大学自己点検・評価規程をはじめ規程上は整備されているが、組織レベル・個人レベルでの自己点検・評価活動のレベルアップは今後の大きな課題である。新たに設置した、自己点検・評価企画運営委員会が、個々の改善項目について担当部局にその進捗を確認しつつ、PDCAサイクルを検証するシステムを確立させる計画であるが、その過程では、外部有識者や他大学等に外部評価を依頼し、より信頼度の高い自己点検・評価体制を確立させる方針である。
２．大学全体の理念・目的、教育目標の達成状況
東邦大学創立 80 周年事業（2005 年）の重要施策の一つとして、「東邦大学創立 100 周年に向けた伝統と歴史の中における新生・Re-creation」と題して、全学で新しいグランドデザインの構築を行った。完成までには教職員および外部専門業者数名を加えて、ワークシ
ョップ形式にて、十数回の検討を行った。
(1)建学の精神、大学全体の教育理念
全学的な新しいグランドデザインの構築ワークショップおよび大学協議会において、「自然・生命・人間」が本学の普遍的な建学の精神であること、また、教育理念は、「自然に対する畏敬の念を持ち、生命の尊厳を自覚し、人間の謙虚な心を原点として、かけがえのな
い自然と人間を守るための、豊かな人間性と均衡のとれた知識・技能を育成する」ということを再確認した。
本学の建学の精神および教育理念は、学内の教職員、学生および大学院生には 100％近く浸透している。また、学外に対してもステークホルダーを中心にアピールするために、
ブランディング・プロジェクトを立ち上げて展開しており、東邦大学の建学の精神および教育理念は、内外に浸透してきていると考える。
(2)各学部・研究科の教育目標と達成状況
建学の精神並びに教育理念に基づき、各学部・研究科において、教育目標を見直し、特色ある教育目標を再設定した。特に、各学部の教育目標は、具体的な outcome を目指して練り直しを行ったので、その達成状況は学部により多少の差異はあるが、比較的高くなってきたと思われる。薬学部は４年制から６年制に移行し、2012 年３月に完成年度を迎え、その評価には数年を要するが、臨床薬学教育の重点化は浸透している。どのような薬剤師を社会が求めているかをさらに分析して、薬学教育における教育目標設定とその実践を再構築する必要があると考えている。
大学院各研究科の教育・研究目標についても、創立 80 周年記念事業の中のグランドデザv

終章

インとして、研究の活性化と高度化、世界的研究へと質の向上を図ることを目的に再構築した。各研究科の教育目標達成のためには、さらに教員・研究者の意識の向上と研究の活性化を図る必要があると認識する。
３．優先的に取り組むべき課題(1)教育の充実・活性化
大学全体の教育理念に沿った各学部や各研究科の教育目標が設定されているが、学部や研究科によっては、教育内容、教育方法等に世界的潮流の大きな変化が生じている。伝統的なもの、新しいものを取り入れることも重要であるため、各学部にそれぞれの学部教育を専門とする部署の設置を行っている。大学全体としても、教育・研究支援センターを約２年前に設置した。特に、本学は医療系学部が多いため、共通教育推進委員会を作り、チーム医療演習等の多職種間連携教育を、学部を越えて推進し、さらなる活性化を目指す。
また、学生支援と、より優れた学生の確保を目的に、学納金の値下げについて、法人と相談の上検討を進める。
さらに、法人傘下の佐倉看護専門学校については、看護師基礎教育の見直しと、教員確保の観点から、４年制大学への転換の検討が求められており、これについても法人と連携して検討を進める。
(2)FD・SD の促進と相互評価および客観的点検・評価システムの構築
本学は学部ごとに温度差はあるが、比較的早期から FD を実施し、特に、学部の FD は盛んに実施されてきた。各研究科の FD も活発化してきている。SD についても、大学職員として教育・研究等に関わる事務系職員や医療系技術職者の SD を強化したいと考える。
FD、SD については、それぞれの実施内容の検証やプロダクトの活用方法など、全学的なFD 推進および評価に関する委員会の設置を検討し、各学部・研究科における FD・SD をより活性化させ、教育・研究の一層の促進を目指す。
自己点検・評価については、常設の自己点検・評価企画運営委員会を中心に相互評価、外部評価を取り入れた点検・評価システムの構築に取り組む。
(3)研究の活性化・産学連携の推進
研究の活性化および研究を通じての社会連携・貢献を目指し、教育・研究支援センター
および産学連携センターをこの２年の間に設置した。これにより、競争的補助金等外部資金の獲得や、特許申請件数が増加基調にある。
今後はさらに、科学研究費補助金申請・採択倍増計画、一流国際学術雑誌への論文投稿・掲載数倍増計画、産官学間の共同研究の推進等をサポートすべく、両センターが中心となって活動を進める。
また、本学ならではの特徴ある研究、先進的な研究をもっと積極的に外部に発信することで、本学の研究に対する取り組み姿勢をアピールし、ブランディングにも結び付けたい。
(4)国際交流の推進
従来は、学部ごとにそれぞれ国際交流を行っていたが、全学的な国際交流センターの必要性が高まり、2010 年 10 月に東邦大学国際交流センターを設置した。欧米諸国、東南ア

vi

終章

ジアとの交流促進、大学間協定の促進が図られてきているが、今後さらに学生交換、研究
交流あるいは共同研究等のために、多くの大学と交流する必要がある。
さらに、海外の交流協定締結大学とのダブルディグリー制度の実現や、文部科学省の世界展開力強化事業等の海外・国際系補助事業の獲得も目指していく。
(5)社会貢献および地域貢献
本学は、医師・薬剤師・看護師・臨床検査技師という高度な医療人を育成して、社会や地域に貢献するという重責を担っており、このことは今後も大きな任務と考えている。そのほかに、研究による社会貢献・地域貢献としては、研究成果による産学連携の促進、公開講座、地域住民や行政との連携（緑化、里山保存、東京湾や干潟保存、住民健康サービ
ス、地域・行政との産学連携、地域の町興し参加など）、大学施設の公開（図書館開放、薬草園公開など）を実施しているが、これらの一層の促進を図りたい。
(6)学生支援のさらなる強化
修学支援、経済的支援、メンタルヘルスを含めた健康管理、課外活動支援、ハラスメン
ト対策、各種相談機能、キャリア支援などの学生支援を年々強化しているが、これらをさらに充実させる必要がある。
特に、昨今の長引く経済の低迷を勘案し、法人の理解を得て、経済的に学業継続が困難な学生を救済するための奨学型奨学金制度の新設を具体的に検討中である。
また、自殺防止や休・退学防止に向けて、メンタルヘルス、ハラスメント、修学支援等のよろず相談機能の強化、カウンセラーのさらなる充実を図る。
(7)男女共同参画と女性教員比率の向上
本学全体として女性教員比率は 21.2％（医学部 16.4％、薬学部 22.9％、理学部 11.4％、看護学部 88.7％）であり、学部によって差がある。この女性教員比率の目標値を、本学全体として５年後（2016 年度）に 25％としたい。大学としては、法人の協力も得て、引き続き男女共同参画事業を積極的に展開し、女性教員が働きやすい環境整備を進める。
(8)教育・研究施設の充実
メディアセンターにおける施設としての情報収集能力および利用者の閲覧席数の不足を解消するための方策を検討する。
４．今後の展望
本学は、医学部を擁する自然科学系総合大学として、３つの付属病院を実習施設として有効に活用し、医師、看護師、薬剤師、臨床検査技師等の医療系の人材養成に特色を持ち、また、これを強みとしている。私立大学の約４割が定員割れと言われ、大規模大学や有名大学に志願者が集中する傾向にある中で、本学は 2006 年～2008 年入試で入学志願者が 1万人を下回ったものの、法人の協力の下でブランディングと入試広報の強化を図った結果、2009 年入試以降は安定的に 1 万人以上の入学志願者を確保し、定員充足を維持している。
入学生の出身は関東近県が殆どであり、本学は依然全国的な知名度は低く派手さもないが、教職員一人ひとりが真面目に、かつ誠実に教育・研究、学生支援等に取り組んでおり、

vii

終章

その成果も着実に積みあがっていることを実感している。
以上のことからも、現在の大学の運営方針を大きく転換させることはないが、来るべき2015 年の創立 90 周年に向けて、自然科学系総合大学としての確固たる基盤を築くべく、
歴史と伝統を尊重しつつも、変化を恐れずに、先に述べた優先的に取り組むべき課題の実現に向けて、改革・改善に積極的に取り組んでいく。
今の本学に不足しているのは、組織ベース・個人ベース共に、自己点検・評価を継続的に実施し PDCA サイクルに乗せて、絶えず改革・改善を行う体質ができていないことである。
今回の自己点検・評価を契機に、あらゆる面における点検・評価を大学自身が行い、さらにこれに対し相互評価、外部評価を行う仕組みを整備することで、不断の改革・改善を実施していきたい。この仕組みが実現して定着すれば、創立 100 周年時の本学をイメージできる日も遠からずやってくるであろう。

viii

大学基礎データ
記載基準日

2011（平成23）年５月１日

東

邦

大

学

目

次

Ⅰ 教育研究組織
1（表１）全学の設置学部・学科・大学院研究科等（2012年４月１日現在）

ページ数
1

Ⅱ 教員組織1（表２）全学の教員組織

3

Ⅲ 学生の受け入れ12（表３）学部・学科、大学院研究科、専門職大学院の志願者・合格者・入学者の推移（表４）学部・学科、大学院研究科、専門職大学院等の学生定員及び在籍学生数

6
21

Ⅳ 施設・設備等
1（表５）校地、校舎、講義室・演習室等の面積（表５別表・校地）キャンパスの「設置基準上必要校地面積」算出根拠（表５別表・校舎）キャンパスの「設置基準上必要校舎面積」算出根拠

23
24
25

（表６）消費収支計算書関係比率（法人全体のもの）（表７）消費収支計算書関係比率（大学単独のもの）（表８）貸借対照表関係比率

26
27
28

Ⅴ 財務
1-1
1-2
2

Ⅰ

教育研究組織１

全学の設置学部・学科・大学院研究科等（2012年４月１日現在）（表１）
学部等の名称

学
士
課
程

開設年月日

所

在

医学部

医学科

1952年4月1日（医学部）（看護学科）

2002年4月1日

薬学部

薬学科

1949年4月1日

理学部

化学科

1950年4月1日

同上

理学部

生物学科

1950年4月1日

同上

理学部

物理学科

1982年4月1日

同上

理学部

生物分子科学科

1989年4月1日

同上

理学部

情報科学科

1989年4月1日

同上

理学部

生命圏環境科学科

2005年4月1日

看護学部

看護学科

2011年4月1日

大学院研究科等の名称

備

地

考

東京都大田区大森西５－２１－１６
同上

2011年４月募集停止

千葉県船橋市三山２－２－１

2006年４月より６年制同上
東京都大田区大森西５－２１－１６

所

在

地

開設年月日

医学研究科

医科学専攻〈修士課程〉

2006年4月1日

医学研究科医学専攻（博士課程）2010年4月1日

同上

医学部医学科（医学研究科）（機能系・形態系・社会医学系・内科系・外科系）

1959年4月1日

同上

医学部医学科

医学研究科

看護学専攻（修士課程）

2006年4月1日

同上

医学部看護学科

医学研究科

看護学専攻（博士課程）2010年4月1日

同上

医学部看護学科

薬学研究科

薬科学専攻（修士課程）

2010年4月1日

薬学研究科

医療薬学専攻（博士課程）2012年4月1日

同上

薬学部薬学科(6年制)2012年学生受入れ開始

医療薬学専攻（博士後期課程）

1981年4月1日

同上

薬学部薬学科2012年４月募集停止

化学専攻（博士前期課程）

1982年4月1日

同上

理学部化学科

理学研究科

化学専攻（博士後期課程）

1984年4月1日

同上

理学部化学科

理学研究科

生物学専攻（博士前期課程）

1982年4月1日

同上

理学部生物学科

理学研究科

生物学専攻（博士後期課程）

1984年4月1日

同上

理学部生物学科

理学研究科

物理学専攻（博士前期課程）

1986年4月1日

同上

理学部物理学科

理学研究科

物理学専攻（博士後期課程）

1988年4月1日

同上

理学部物理学科

理学研究科

生物分子科学専攻（博士前期課程）

1993年4月1日

同上

理学部生物分子科学科

理学研究科

生物分子科学専攻（博士後期課程）

1995年4月1日

同上

理学部生物分子科学科

理学研究科

情報科学専攻（博士前期課程）

1993年4月1日

同上

理学部情報科学科

理学研究科

情報科学専攻（博士後期課程）

1996年4月1日

同上

理学部情報科学科

理学研究科

環境科学専攻〈博士前期課程〉

2009年4月1日

同上

理学部生命圏環境科学科

理学研究科

環境科学専攻〈博士後期課程〉

2011年4月1日

同上

理学部生命圏環境科学科

東京都大田区大森西５－２１－１６

千葉県船橋市三山２－２－１

1

備考１

備考２

専攻等の名称

大 薬学研究科
学 理学研究科院課
程学科等の名称－

2010年４月募集停止－

学
専 大学院研究科等の名称
位
門
課
職
程
専別
攻科
科・

専攻等の名称

所

在

地

開設年月日

所

在

地

備

考

開設年月日

所

在

地

備

考

医療センター大森病院

1925年12月

東京都大田区大森西６－１１－１

医療センター大橋病院

1964年7月6日

東京都目黒区大橋２－１７－６

医療センター佐倉病院

1991年9月2日

千葉県佐倉市下志津５６４－１

別科・専攻科等の名称

附置研究所・附属病院等等の名称
そ
の
他

備考２

開設年月日

［注］１
２

備考１

学部・学科、大学院研究科・専攻、研究所等ごとに記載してください（通信教育課程を含む）。
教養教育科目、外国語科目、保健体育科目、教職科目等を担当する独立の組織や、附置研究所、附属病院等がある場合には、学部にならい記載してください。

３

学生募集を停止している学部・学科等はその名称を（

４

学部、研究科等が申請年度（2012年度）から学生受け入れを開始あるいは名称を変更している場合、届出による設置の場合、文部科学省に設置申請中の場合は、「備考２」欄にその旨を記載してください。

）で括り、「備考２」欄に募集停止した年度を記入してください。

５

大学院研究科・専攻については、基礎となる学部・学科等名称を、「備考１」に記入してください。

2

Ⅱ

教員組織
１

全学の教員組織（表２）
専任教員数
学部・学科等

教授

准教授

特任等
(内数)

医学部

医学科
医学部 計

薬学部

薬学科
薬学部 計
化学科
生物学科
生物分子科学科

理学部

物理学科
情報科学科
生命圏環境科学科
特任教員
理学部 計

看護学部

看護学科
看護学部 計(その他の学部教育担当組織)

97
97
22
22
6
8
6
9
11
8
1
49
15
15
6

0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
1
1
0
0
0

講師

特任等
(内数)

73
73
13
13
4
4
7
3
6
1
0
25
7
7
3

0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

助教

特任等
(内数)

84
84
23
23
5
3
3
2
2
3
1
19
8
8
3

0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
1
1
0
0
0

368
368
12
12
0
0
0
0
0
0
0
0
23
23
0

助手

計（Ａ）

特任等
(内数)

0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

うち
教授数

特任等
(内数)

622
622
70
70
15
15
16
14
19
12
2
93
53
53
12

0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
2
2
0
0
0

0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

大学全体の収容定員に応じ定める専任教員数

合

計

設置基準上
必要専任
教員数

140
140
36
36
8
8
8
8
9
8
0
49
4
4

30
30
18
18
4
4
4
4
5
4
0
25
2
2

専任教員１人
あたりの
兼任教員数
在籍学生数

1.04
20.44
-

24.91

2.15
-

21 休職者57名（准教授2名、講師1名、助教54名）含む。
(21)
41 実務家専任教員9名、みなし専任教員0名
(41)
26
12
13
29
24
43
0
(147)
38
(38)
111

42
189

1

121

0

137

1

403

0

850

2

3

0

271

75

備 考

(表４(B)/計(A))

358

専任教員数研究科・専攻研究指導教員

研究指導
補助教員

設置基準上必要専任教員数

助手 研究指導教員

計

数

うち
教授数

79

79

84

163

13
医学研究科
看護学専攻（博士課程）
8
看護学専攻（修士課程）
19
医学研究科 計119
医療薬学専攻（博士後期）19
薬学研究科
薬科学専攻（修士課程）
20
薬学研究科 計39
化学専攻（博士前期課程）
14
化学専攻（博士後期課程）
11
生物学専攻（博士前期課程）
15
生物学専攻（博士後期課程）
12
生物分子科学専攻（博士前期課程）
16
生物分子科学専攻（博士後期課程）
13
理学研究科
物理学専攻（博士前期課程）
14
物理学専攻（博士後期課程）
11
情報科学専攻（博士前期課程）
20
情報科学専攻（博士後期課程）
18
環境科学専攻（博士前期課程）
12
環境科学専攻（博士後期課程）
6
理学研究科 計
162
合 計
320

13
8
15
115
19
20
39
6
6
8
7
6
6
9
9
12
12
8
6
95
249

18
8

31
16

0
110
22
26
48
0
2
0
2
0
2
0
1
0
0
0
5
12
170

19
229
41
46
87
14
13
15
14
16
15
14
12
20
18
12
11
174
490

医学専攻（博士課程）
医科学専攻（修士課程）

研究指導
補助教員

兼任
教員
数

備 考

数

うち
教授数

0

30

20

30

0 設置基準上必要専任教員数の「研究指導教員数うち教授数」＝30×2/3

0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

6
6
6
48
5
5
10
4
4
4
4
4
4
4
4
4
4
4
4
48
106

4
4
4
32
4
4
8
3
3
3
3
3
3
3
3
3
3
3
3
36
76

6
6

0 設置基準上必要専任教員数の「研究指導教員数うち教授数」＝6×2/3
5 研究指導教員数８名のうち特任教授１名含む。
23
(28)
0
0
(0)
8 設置基準上必要専任教員数の「研究指導教員数うち教授数」＝4×2/3
0
9
0
7
0
7
0
4
0
5
0
(40)
68

6
48
4
4
8
3
3
3
3
3
3
3
3
3
3
3
3
36
92

4

専任教員数専門職大学院

教授

准教授

特任等
(内数)

○○研究科

専任教員

○○専攻

専任（兼担）教員

講師

特任等
(内数)

専任教員に占
助教

特任等
(内数)

助手 める教授の比

計（Ａ）

特任等
(内数)

率（％）

特任等
(内数)

専任教員に
占める実務
家教員の比
率（％）

実務家教員
（みなし専任教員）○○研究科○○専攻 計
合
[注]１

計

0
0

0
0

0
0

0
0

0
0

0
0

0
0

0
0

0
0

0
0

0
0

２

全学の専任教員について、学部、大学院研究科、専門職大学院、研究所等、各所属組織ごとに記載し、空欄部分に数値を入力してください。網掛けの欄には計算式が入っています。
「大学の教員等の任期に関する法律」に基づく任期制専任教員を除き、特任教授、客員教授など任用期間のある教員については、専任者（研究条件等において専任教員と同等の者）のみを「専任教員数」欄の「教授」「准教授」「講師」「助教」の該当する欄（左側）に含めて記入するとともに、その数を「特任等(内数)」欄に内数で示してください。また、専任者以外の特任者等については「兼任教員数」欄に含めて記入してください。
本表内では１人の専任教員を複数の学部間、大学院研究科の同一の課程（例えば修士課程間）に重複記入しないでください。ただし、大学院研
究科では、１人の専任教員を修士課程と博士課程の両課程においてそれぞれ１専攻に限り専任とすることはできます。

３
４

５「兼任教員数」欄には、学外からのいわゆる非常勤教員数（併設短期大学からの兼務者も含む）を記入してください。同一の兼任教員が複数の学科、専攻を担当する場合は、それぞれ記入してください（重複可）。大学の状況によっては、学科ごとではなく学部全体、研究科全体で記述しても構いません。
専任教務補助員（例えば､いわゆる副手、実験補助員等）、ティーチング・アシスタント（ＴＡ）、リサーチ・アシスタント（ＲＡ）について
は、「備考」欄にその各々の名称と人数を記入してください。

６「設置基準上必要専任教員数」欄には、学部については大学設置基準別表第一、第二、大学院研究科については「大学院に専攻ごとに置くものとする教員の数について定める件」（平成11年文部省告示 第175号）、専門職大学院については「専門職大学院に関し必要な事項について定める件」（平成15年文部科学省告示第53号）により算出した数値を記入してください。同表に基づかない算出方法により設置認可を得ている場合には備考欄にその旨を記述してください。

７「助手」欄には、所属先にかかわらず、業務にも従事している助手数をすべて記入してください。（例：学部の助手であっても大学院研究科においても従事している場合、大学院研究科の助手数にも含めてください。）＜学部・学科等について＞
８ 教養教育科目、外国語科目、保健体育科目、教職科目等の学部教育を担当する独立の組織がある場合には､「(その他の学部教育担当組織)」欄に、その名称を記載し、専任教員数を記入してください。
９「専任教員数」欄には、大学院研究科等の専任で、その研究科の基礎となる学部・学科等においても専任として授業を担当している教員数も含めて記入してください。（例：大学院研究科に専任教員が配置され、学部教育が専ら研究科の専任教員によって行われている場合など）

10

教育組織と教員組織が異なる場合も、大学設置基準における必要専任教員数に留意して、学部教育担当専任教員数を適切に記入してください。

11

当該学部・学科の専任であっても、大学設置基準第11条にいう「授業を担当しない教員」については、専任教員数には含めないでください。

＜大学院研究科について＞
12 「研究指導教員」とは、大学院設置基準第９条第１項各号に掲げる資格を有する教員を指し、「研究指導補助教員」とは、研究指導の補助を行い得る教員を指します。
＜専門職大学院について＞
13 専門職大学院については、既存の研究科の１専攻として置かれている場合であっても、「専門職大学院」欄に別に作表してください。
14

専任教員の内訳については、次の定義・名称によって作表してください。
①「専任教員」：当該専門職大学院の専任教員であって、下記②～④以外の者②専任（兼担）教員：専門職大学院設置基準附則２により、当該大学院の専任教員であって、他学部・他研究科また当該大学院を１専攻として開設している研究科の他専攻の専任でもある者。ただし、博士課程の専任に算入している教員は除く。
③「実務家教員」: 当該大学院の専任教員であって、平成15年文部科学省告示第53号第２条第１項に規定する実務経験と実務能力を有する者。
④みなし専任教員：同告示同条第２項の規定により、実務家教員のうち専任教員以外の者であっても、専任教員とみなされる者。
5

備 考

Ⅲ

学生の受け入れ１

学部・学科、大学院研究科、専門職大学院の志願者・合格者・入学者数の推移※ 医学部の付属校推薦は、入学定員を定めていない。ただし、募集人員は東邦大学付属東邦高等学校及び駒場東邦高等学校合わせて20名以内とする。
※ 秋入学者数は、当該年度の入学者数に含める。

＜学部＞
学
部
名

（表３）

学
科
名

入試の種類

医

一般入試

学
科

附属校推薦

学

科

計

一般入試
医
学

ＡＯ入試

部
看
護
学
科

推薦入試（指定校制）

推薦入試（公募制）

その他（社会人入試）

学

学

科

計

部

合

計

2007年度
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

1,975
149
85
100
0.85
15
15
15
1,990
164
100
100
1.00
362
108
53
55
0.96
57
11
11
10
1.10
52
42
42
30
1.40
13
4
4
5
0.80
484
165
110
100
1.10
2,474
329
210
200
1.05

2008年度

1,806
149
88
100
0.88
12
12
12
1,818
161
100
100
1.00
434
100
52
55
0.95
83
12
11
10
1.10
80
45
45
30
1.50
10
5
2
5
0.40
607
162
110
100
1.10
2,425
323
210
200
1.05

6

2009年度

2,370
180
100
110
0.91
10
10
10
2,380
190
110
110
1.00
465
118
49
50
0.98
101
13
13
10
1.30
3
3
3
5
0.60
80
44
44
30
1.47
6
1
1
5
0.20
655
179
110
100
1.10
3,035
369
220
210
1.05

2010年度

2,250
198
101
110
0.92
9
9
9
2,259
207
110
110
1.00
475
146
60
55
1.09
69
7
7
10
0.70
4
4
4
5
0.80
53
41
41
32
1.28
601
198
112
102
1.10
2,860
405
222
212
1.05

2011年度

2,382
185
92
110
0.84
18
18
18
2,400
203
110
110
1.00
2,400
203
110
110
1.00

2011年度
2011年度
入学者の入学者の学科計に対す 学部計に対する割合(%)る割合(%)

83.64

83.64

16.36

16.36

100.00100.00

学
部
名

学
科
名

一般入試
（センター試験入試含む）

同窓生子女入試（ＡＯ方式）

薬学部

2007年度

入試の種類

薬
学
科

指定校制推薦入試

公募制推薦入試

社会人入試

学

学

科

計

部

合

計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

1,993
411
98
123
0.80
22
4
4
2
2.00
82
82
82
50
1.64
179
48
48
40
1.20
10
3
2
5
0.40
2,286
548
234
220
1.06
2,286
548
234
220
1.06

2008年度

1,923
524
121
125
0.97
14
3
3
2
1.50
69
69
69
50
1.38
148
56
55
40
1.38
10
3
2
3
0.67
2,164
655
250
220
1.14
2,164
655
250
220
1.14

7

2009年度

1,979
488
119
130
0.92
17
4
4
2
2.00
62
62
62
50
1.24
171
63
63
38
1.66
11
4
4
0
0.00
2,240
621
252
220
1.15
2,240
621
252
220
1.15

2010年度

1,716
494
120
130
0.92
6
1
1
2
0.50
57
57
57
50
1.14
121
58
58
38
1.53
6
4
2
0
0.00
1,906
614
238
220
1.08
1,906
614
238
220
1.08

2011年度

1,797
494
132
130
1.02
14
4
4
2
2.00
76
76
76
50
1.52
111
38
38
38
1.00
5
1
1
0
0.00
2,003
613
251
220
1.14
2,003
613
251
220
1.14

2011年度
2011年度
入学者の入学者の学科計に対す 学部計に対する割合(%)る割合(%)

52.59

52.59

1.59

1.59

30.28

30.28

15.14

15.14

0.40

0.40

100.00100.00

学
部
名

学
科
名

一般入試
（Ａ日程・Ｂ日程・
センター利用入試）

ＡＯ入試
化
学
科
指定校制推薦入試

公募制推薦入試

学

科

計

一般入試
（Ａ日程・Ｂ日程・
センター利用入試）
理
学
部

生
物
学
科

ＡＯ入試

指定校制推薦入試

学

生
物
分
子
科
学
科

2007年度

入試の種類

科

計

一般入試
（Ａ日程・Ｂ日程・
センター利用入試）

ＡＯ入試

指定校制推薦入試

学

科

計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

1,236
472
71
65
1.09
11
5
5
5
1.00
18
18
18
10
1.80
1,265
495
94
80
1.18
1,016
363
69
42
1.64
30
17
16
22
0.73
26
26
26
16
1.63
1,072
406
111
80
1.39
725
223
59
55
1.07
39
31
28
10
2.80
20
20
20
15
1.33
784
274
107
80
1.34

2008年度

1,141
453
115
65
1.77
6
2
2
5
0.40
17
17
17
10
1.70
1,164
472
134
80
1.68
1,020
313
54
44
1.23
107
33
30
20
1.50
14
14
14
16
0.88
1,141
360
98
80
1.23
723
233
44
55
0.80
42
29
25
10
2.50
17
17
17
15
1.13
782
279
86
80
1.08
8

2009年度

1,287
419
78
70
1.11
10
10
10
10
1.00
1,297
429
88
80
1.10
1,000
340
49
44
1.11
92
36
34
20
1.70
11
11
11
16
0.69
1,103
387
94
80
1.18
707
228
55
55
1.00
41
34
31
15
2.07
10
10
10
10
1.00
758
272
96
80
1.20

2010年度

1,349
380
85
70
1.21
18
18
18
10
1.80
1,367
398
103
80
1.29
932
324
67
44
1.52
96
29
25
24
1.04
13
13
13
12
1.08
1,041
366
105
80
1.31
927
201
49
55
0.89
101
47
41
15
2.73
19
19
19
10
1.90
1,047
267
109
80
1.36

2011年度

1,415
325
74
65
1.14
16
16
16
10
1.60
24
9
9
5
1.80
1,455
350
99
80
1.24
1,032
274
46
44
1.05
92
29
29
24
1.21
21
21
21
12
1.75
1,145
324
96
80
1.20
857
170
32
55
0.58
77
33
31
15
2.07
23
23
23
10
2.30
957
226
86
80
1.08

2011年度
2011年度
入学者の入学者の学科計に対す 学部計に対する割合(%)る割合(%)

74.75

13.29

-

-

16.16

2.87

9.09

1.62

100.00

47.92

8.26

30.21

5.21

21.88

3.77

100.00

37.21

5.75

36.05

5.57

26.74

4.13

100.00

学
部
名

学
科
名

一般入試
（Ａ日程・Ｂ日程・
センター利用入試）
物
理
学
科

ＡＯ入試

指定校制推薦入試

学

科

計

一般入試
（Ａ日程・Ｂ日程・
センター利用入試）

理学部

2007年度

入試の種類

情
報
科
学
科

ＡＯ入試

指定校制推薦入試

学

科

計

一般入試
（Ａ日程・Ｂ日程・
センター利用入試）

生
命
圏
環
境
科
学
科

ＡＯ入試

指定校制推薦入試

学

学

科

計

部

合

計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

518
253
61
48
1.27
14
12
10
12
0.83
15
15
15
10
1.50
547
280
86
70
1.23
684
221
52
70
0.74
25
20
19
10
1.90
48
48
48
20
2.40
757
289
119
100
1.19
767
283
48
53
0.91
33
15
15
12
1.25
19
19
19
15
1.27
819
317
82
80
1.03
5,244
2,061
599
490
1.22

2008年度

516
328
71
48
1.48
6
6
5
12
0.42
8
8
8
10
0.80
530
342
84
70
1.20
574
240
76
70
1.09
26
17
15
10
1.50
33
33
33
20
1.65
633
290
124
100
1.24
597
279
59
56
1.05
27
16
15
10
1.50
10
10
10
14
0.71
634
305
84
80
1.05
4,884
2,048
610
490
1.24
9

2009年度

568
206
38
53
0.72
22
16
16
10
1.60
21
21
21
7
3.00
611
243
75
70
1.07
597
210
65
70
0.93
15
14
12
10
1.20
36
36
35
20
1.75
648
260
112
100
1.12
613
259
55
55
1.00
37
16
15
10
1.50
16
16
16
15
1.07
666
291
86
80
1.08
5,083
1,882
551
490
1.12

2010年度

676
203
41
53
0.77
36
15
15
10
1.50
23
23
23
7
3.29
735
241
79
70
1.13
641
164
54
70
0.77
27
17
17
10
1.70
52
52
52
20
2.60
720
233
123
100
1.23
533
218
47
55
0.85
34
19
18
10
1.80
20
20
20
15
1.33
587
257
85
80
1.06
5,497
1,762
604
490
1.23

2011年度

651
200
40
53
0.75
12
8
7
10
0.70
25
25
25
7
3.57
688
233
72
70
1.03
566
194
51
70
0.73
35
23
23
10
2.30
37
37
37
20
1.85
638
254
111
100
1.11
595
190
55
55
1.00
36
22
21
10
2.10
17
17
17
15
1.13
648
229
93
80
1.16
5,531
1,616
557
490
1.14

2011年度
2011年度
入学者の入学者の学科計に対す 学部計に対する割合(%)る割合(%)

55.56

7.18

9.72

1.26

34.72

4.49

100.00

45.95

9.16

20.72

4.13

33.33

6.64

100.00

59.14

9.87

22.58

3.77

18.28

3.05

100.00100.00

学
部
名

学
科
名

一般入試

看
護
学
部

ＡＯ入試

看
護
学
科

推薦入試（指定校制）

推薦入試（公募制）

学

大

2007年度

入試の種類

学

科

計

部

合

計

学

合

計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

10,004
2,938
1,043
910
1.15

2008年度

9,473
3,026
1,070
910
1.18

10

2009年度

10,358
2,872
1,023
920
1.11

2010年度

10,263
2,781
1,064
922
1.15

2011年度

472
129
52
55
0.95
82
11
10
10
1.00
8
8
8
5
1.60
113
44
44
32
1.38
675
192
114
102
1.12
675
192
114
102
1.12
10,609
2,624
1,032
922
1.12

2011年度
2011年度
入学者の入学者の学科計に対す 学部計に対する割合(%)る割合(%)

45.61

45.61

8.77

8.77

7.02

7.02

38.60

38.60

100.00100.00＜大学院研究科＞
研
究
科
名

専
攻
名

一般入試
（社会人特別選抜含む）

（

医
科
学
専
攻
修
士

）

課程計

専

形
態
系

攻

計

一般入試

（

医
学
研
究
科

課程計

機
能
系

一般入試

（

）

博
士

）

博
士

2007年度

入試の種類

課程計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

3
3
3
5
0.60
3
3
3
5
0.60
3
3
3
5
0.60
1
1
1
4
0.25
1
1
1
4
0.25
1
1
1
5
0.20
1
1
1
5
0.20

2008年度

4
4
3
5
0.60
4
4
3
5
0.60
4
4
3
5
0.60
3
3
3
4
0.75
3
3
3
4
0.75
5
5
5
5
1.00
5
5
5
5
1.00

11

2009年度

5
5
4
5
0.80
5
5
4
5
0.80
5
5
4
5
0.80
3
3
3
4
0.75
3
3
3
4
0.75
5
5
5
5
1.00
5
5
5
5
1.00

2010年度

2011年度

3
2
2
5
0.40
3
2
2
5
0.40
3
2
2
5
0.40
-

8
7
7
5
1.40
8
7
7
5
1.40
8
7
7
5
1.40
-

入学者の課程 入学者の研究計に対する割 科計に対する
合(%)
割合(%)

研
究
科
名

専
攻
名

医
学
研
究
科

志願者
合格者
一般入試
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
博
課程計
入学者(A)
士
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
内
一般入試
入学者(A)
科
入学定員(B)
系
A/B
志願者
博
合格者
士
課程計
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
外
一般入試
入学者(A)
科
入学定員(B)
系
A/B
志願者
博
合格者
士
課程計
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
医
合格者
一般入試
学
入学者(A)
専 （社会人特別選抜を含む） 入学定員(B)
攻
A/B
志願者
合格者
博
入学者(A)
課程計士
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
専 攻 計
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

入試の種類

2007年度

2008年度

3
3
3
2
1.50
3
3
3
2
1.50
19
17
16
6
2.67
19
17
16
6
2.67
15
14
13
6
2.17
15
14
13
6
2.17

（

社
会
医
学
系

）

（
）
（
）
（
）

-

1
1
1
2
0.50
1
1
1
2
0.50
23
21
21
6
3.50
23
21
21
6
3.50
4
4
3
6
0.50
4
4
3
6
0.50
-

39
36
34
23
1.48

2009年度

2
2
2
2
1.00
2
2
2
2
1.00
15
13
12
6
2.00
15
13
12
6
2.00
6
6
6
6
1.00
6
6
6
6
1.00
-

36
34
33
23
1.43

12

31
29
28
23
1.22

2010年度

2011年度

-

28
27
27
23
1.17
28
27
27
23
1.17
28
27
27
23
1.17

27
27
27
23
1.17
27
27
27
23
1.17
27
27
27
23
1.17

入学者の課程 入学者の研究計に対する割 科計に対する
合(%)
割合(%)

研
究
科
名

専
攻
名
看
護
学
専
攻

一般入試
（社会人を含む）

（

修
士

課程計

）

看
護
学
専
攻

一般入試
（社会人を含む）

（

医
学
研
究
科

博
士

課程計

）

研

究

専

攻

計

科

合

計

医
療
薬
学
専
攻

一般入試

（

推薦入試
（2009年度：特別選抜含む）

）

博
士
前
期
薬
学
研
究
科

2007年度

入試の種類

課程計

医
療
薬
学
専
攻

一般入試

（

社会人入試

）

博
士
後
期

課程計

専

攻

計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

2008年度

10
9
9
12
0.75
10
9
9
12
0.75
-

11
11
10
12
0.83
11
11
10
12
0.83
-

10
9
9
12
0.75
52
48
46
40
1.15
28
27
19
50
0.38
22
22
22
0
0.00
50
49
41
50
0.82
3
3
3
5
0.60
2
2
2
0
0.00
5
5
5
5
1.00
55
54
46
55
0.84

2009年度

2010年度

10
9
8
12
0.67
10
9
8
12
0.67

10
10
10
12
0.83
10
10
10
12
0.83
9
7
7
5
1.40
9
7
7
5
1.40
19
17
17
17
1.00
50
46
46
45
1.02

11
11
10
12
0.83
51
49
46
40
1.15
44
38
29
50
0.58
34
34
34
0
0.00
78
72
63
50
1.26
1
1
1
5
0.20
1
1
1
0
0.00
2
2
2
5
0.40
80
74
65
55
1.18
13

10
9
8
12
0.67
46
43
40
40
1.00
44
39
25
50
0.50
40
40
37
0
0.00
84
79
62
50
1.24
0
0
0
5
0.00
5
5
5
0
0.00
5
5
5
5
1.00
89
84
67
55
1.22

2011年度

-

24
16
16
15
1.07
24
16
16
15
1.07
10
8
8
5
1.60
10
8
8
5
1.60
34
24
24
20
1.20
69
58
58
48
1.21
-

2
2
2
5
0.40
14
14
14
0
0.00
16
16
16
5
3.20
16
16
16
5
3.20

6
6
4
5
0.80
9
9
9
0
0.00
15
15
13
5
2.60
15
15
13
5
2.60

入学者の課程 入学者の研究計に対する割 科計に対する
合(%)
割合(%)

研
究
科
名

入試の種類

一般入試

薬
科
学
専
攻

（

特別選抜

修
士

）

薬
学
研
究
科

専
攻
名

課程計

専

研

究

攻

科

合

計

計

推薦入試
（特別選抜入試含む）
化
学
専
攻

（

一般入試

博
士
前
期

社会人入試

）

理
学
研
究
科

課程計

一般入試

（

化
学
専
攻

社会人入試

）

博
士
後
期

課程計

専

攻

計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

2007年度

2008年度

2009年度

-

-

-

55
54
46
55
0.84
6
6
6
0
0.00
23
16
10
12
0.83
0
0
0
0
0.00
29
22
16
12
1.33
2
2
2
3
0.67
0
0
0
0
0.00
2
2
2
3
0.67
31
24
18
15
1.20

80
74
65
55
1.18
6
6
6
0
0.00
19
16
12
12
1.00
1
1
1
0
0.00
26
23
19
12
1.58
0
0
0
3
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
3
0.00
26
23
19
15
1.27
14

89
84
67
55
1.22
15
15
14
0
0.00
9
7
5
12
0.42
0
0
0
0
0.00
24
22
19
12
1.58
0
0
0
3
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
3
0.00
24
22
19
15
1.27

2010年度

10
9
9
10
0.90
3
3
3
0
0.00
13
12
12
10
1.20
13
12
12
10
1.20
29
28
28
15
1.87
10
10
10
0
0.00
18
13
8
12
0.67
0
0
0
0
0.00
28
23
18
12
1.50
2
2
2
3
0.67
0
0
0
0
0.00
2
2
2
3
0.67
30
25
20
15
1.33

2011年度

12
12
12
10
1.20
8
8
8
0
0.00
20
20
20
10
2.00
20
20
20
10
2.00
35
35
33
15
2.20
19
19
18
0
0.00
16
13
10
12
0.83
0
0
0
0
0.00
35
32
28
12
2.33
0
0
0
3
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
3
0.00
35
32
28
15
1.87

入学者の課程 入学者の研究計に対する割 科計に対する
合(%)
割合(%)

研
究
科
名

専
攻
名

推薦入試
（特別選抜入試含む）
生
物
学
専
攻

一般入試

（

博
士
前
期

社会人入試

）

理
学
研
究
科

2007年度

入試の種類

課程計

生
物
学
専
攻

一般入試

（
社会人入試

）

博
士
後
期

課程計

専

攻

計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

5
4
3
0
0.00
16
8
6
15
0.40
0
0
0
0
0.00
21
12
9
15
0.60
2
2
2
3
0.67
0
0
0
0
0.00
2
2
2
3
0.67
23
14
11
18
0.61

2008年度

11
11
10
0
0.00
7
4
4
15
0.27
0
0
0
0
0.00
18
15
14
15
0.93
1
1
1
3
0.33
0
0
0
0
0.00
1
1
1
3
0.33
19
16
15
18
0.83

15

2009年度

5
5
3
0
0.00
5
5
3
15
0.20
2
2
2
0
0.00
12
12
8
15
0.53
1
1
1
3
0.33
0
0
0
0
0.00
1
1
1
3
0.33
13
13
9
18
0.50

2010年度

12
12
11
0
0.00
9
4
3
15
0.20
1
0
0
0
0.00
22
16
14
15
0.93
1
1
1
3
0.33
0
0
0
0
0.00
1
1
1
3
0.33
23
17
15
18
0.83

2011年度

11
11
11
0
0.00
7
3
2
15
0.13
0
0
0
0
0.00
18
14
13
15
0.87
0
0
0
3
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
3
0.00
18
14
13
18
0.72

入学者の課程 入学者の研究計に対する割 科計に対する
合(%)
割合(%)

研
究
科
名

専
攻
名

推薦入試
（特別選抜入試含む）

一般入試

（

生
物
分
子
科
学
専
攻

社会人入試

）

博
士
前
期

理
学
研
究
科

2007年度

入試の種類

課程計

生
物
分
子
科
学
専
攻

一般入試

博
士
後
期

課程計

）

（

社会人入試

専

攻

計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

9
9
8
0
0.00
17
13
8
18
0.44
0
0
0
0
0.00
26
22
16
18
0.89
3
3
3
6
0.50
1
1
1
0
0.00
4
4
4
6
0.67
30
26
20
24
0.83

2008年度

8
8
8
0
0.00
12
10
6
18
0.33
1
1
1
0
0.00
21
19
15
18
0.83
0
0
0
6
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
6
0.00
21
19
15
24
0.63

16

2009年度

7
7
7
0
0.00
13
11
8
18
0.44
0
0
0
0
0.00
20
18
15
18
0.83
0
0
0
6
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
6
0.00
20
18
15
24
0.63

2010年度

20
20
20
0
0.00
17
12
11
18
0.61
0
0
0
0
0.00
37
32
31
18
1.72
0
0
0
6
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
6
0.00
37
32
31
24
1.29

2011年度

8
8
6
0
0.00
14
10
7
18
0.39
0
0
0
0
0.00
22
18
13
18
0.72
3
3
3
3
1.00
0
0
0
0
0.00
3
3
3
3
1.00
25
21
16
21
0.76

入学者の課程 入学者の研究計に対する割 科計に対する
合(%)
割合(%)

研
究
科
名

専
攻
名

推薦入試
（特別選抜入試含む）
物
理
学
専
攻

一般入試

（

博
士
前
期

社会人入試

）

理
学
研
究
科

2007年度

入試の種類

課程計

物
理
学
専
攻

一般入試

（
社会人入試

）

博
士
後
期

課程計

専

攻

計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

8
8
8
0
0.00
21
16
11
18
0.61
0
0
0
0
0.00
29
24
19
18
1.06
0
0
0
3
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
3
0.00
29
24
19
21
0.90

2008年度

5
5
5
0
0.00
15
10
7
18
0.39
1
1
1
0
0.00
21
16
13
18
0.72
1
1
1
3
0.33
0
0
0
0
0.00
1
1
1
3
0.33
22
17
14
21
0.67

17

2009年度

4
4
4
0
0.00
27
20
14
18
0.78
0
0
0
0
0.00
31
24
18
18
1.00
5
5
5
3
1.67
0
0
0
0
0.00
5
5
5
3
1.67
36
29
23
21
1.10

2010年度

8
8
8
0
0.00
21
12
11
18
0.61
0
0
0
0
0.00
29
20
19
18
1.06
1
1
1
3
0.33
0
0
0
0
0.00
1
1
1
3
0.33
30
21
20
21
0.95

2011年度

12
12
12
0
0.00
18
11
10
18
0.56
0
0
0
0
0.00
30
23
22
18
1.22
0
0
0
3
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
3
0.00
30
23
22
21
1.05

入学者の課程 入学者の研究計に対する割 科計に対する
合(%)
割合(%)

研
究
科
名

専
攻
名

推薦入試
（特別選抜入試含む）
情
報
科
学
専
攻

一般入試

（
社会人入試
（外国人入試を含む）

）

博
士
前
期
理
学
研
究
科

2007年度

入試の種類

課程計

情
報
科
学
専
攻

一般入試

（

社会人入試

）

博
士
後
期

課程計

専

攻

計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

11
11
9
0
0.00
10
9
9
18
0.50
0
0
0
0
0.00
21
20
18
18
1.00
0
0
0
6
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
6
0.00
21
20
18
24
0.75

2008年度

3
3
2
0
0.00
7
6
5
18
0.28
1
0
0
0
0.00
11
9
7
18
0.39
0
0
0
6
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
6
0.00
11
9
7
24
0.29

18

2009年度

15
15
15
0
0.00
7
5
5
18
0.28
1
1
1
0
0.00
23
21
21
18
1.17
0
0
0
6
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
6
0.00
23
21
21
24
0.88

2010年度

10
10
10
0
0.00
11
9
9
18
0.50
1
1
1
0
0.00
22
20
20
18
1.11
0
0
0
6
0.00
0
0
0
0
0.00
0
0
0
6
0.00
22
20
20
24
0.83

2011年度

7
7
7
0
0.00
7
6
6
18
0.33
3
2
2
0
0.00
17
15
15
18
0.83
0
0
0
3
0.00
1
1
1
0
0.00
1
1
1
3
0.33
18
16
16
21
0.76

入学者の課程 入学者の研究計に対する割 科計に対する
合(%)
割合(%)

研
究
科
名

専
攻
名

推薦入試
（特別選抜入試含む）

一般入試

（

環
境
科
学
専
攻

入試の種類

社会人入試
（外国人入試を含む）

）

博
士
前
期
理
学
研
究
科

課程計

環
境
科
学
専
攻

一般入試

（

社会人入試

博
士
後
期

）

課程計

専

攻

計

研

究

科

合

計

大

学

院

合

計

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

2007年度

2008年度

-

-

134
108
86
102
0.84
241
210
178
197
0.90

2009年度

-

99
84
70
102
0.69
230
207
181
197
0.92

19

6
6
6
0
0.00
6
4
4
8
0.50
2
2
2
0
0.00
14
12
12
8
1.50

14
12
12
8
1.50
130
115
99
110
0.90
265
242
206
205
1.00

2010年度

-

5
5
5
0
0.00
20
7
9
8
1.13
1
1
1
0
0.00
26
13
15
8
1.88

26
13
15
8
1.88
168
128
121
110
1.10
247
202
195
170
1.15

2011年度

0
0
0
0
0.00
12
9
7
8
0.88
4
4
4
0
0.00
16
13
11
8
1.38
3
3
3
2
1.50
0
0
0
0
0.00
3
3
3
2
1.50
19
16
14
10
1.40
145
122
109
106
1.03
249
215
200
169
1.18

入学者の課程 入学者の研究計に対する割 科計に対する
合(%)
割合(%)

＜法科大学院＞
2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

2011年度法 科 大 学 院 名
未修者 既修者

法務研究科法務専攻

法

務

専

攻

計

研

究

科

合

計

専 門 職 大 学 院 合 計

[注]１
２
３
４
５
６
７
８
９

志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B
志願者
合格者
入学者(A)
入学定員(B)
A/B

-

-

計

-

未修者 既修者

-

-

計

-

未修者 既修者

-

-

計

-

未修者 既修者

-

-

計

-

未修者 既修者--

計

入学者の専攻 入学者の研究計に対する割 科計に対する
合(%)
割合(%)

-

空欄部分に数値を入力してください。網掛けの欄には計算式が入っています。
「A/B」「2011年度入学者の学科計に対する割合（％）」「2011年度入学者の学部計に対する割合（％）」は小数第２位まで求めてください。
学部・学科、博士課程前期（修士）課程、博士課程後期（博士）課程、専門職大学院等、各学位課程ごとに学生募集別で記入してください。
「入試の種類」は、大学の実態に合わせて作成してください。ただし、「一般入試」欄には大学入試センター試験を含めてください。
セメスター制の採用により、秋学期入学など、年に複数回の入学時期を設定している場合は、それぞれの学期について作表してください。
学科内に専攻等を設け､その専攻等ごとに入学定員を設定している場合は、専攻等ごとに作表してください。
留学生入試を実施している場合、交換留学生は含めないでください。
入学定員が若干名の場合は「０」として記入してください。
法科大学院において未修・既修を分けて入試を実施していない場合は、両者をひとつにまとめて記入してください。

20

２

学部・学科、大学院研究科、専門職大学院等の学生定員及び在籍学生数
２年次編入

医学部

東
邦 学
士
課
大 程

薬学部

理学部

医学研究科

薬学研究科

理学研究科

東
修
士
邦
・
博
士
大
課
程

医学研究科

学

薬学研究科

に対する編入
学生数比率

３年次編入

（表４）

４年次編入

学生数比率

率（5年間平均）

2006

2007

2008

2009

2010

2011

2006

2007

2008

2009

2010

1.03

1.00

-

-

-

-

-

-

-

-

-

100

100

100

110

110

110

630

100

100

100

110

110

110

630

1.00

302

337

1.12

1.10

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

110

110

110

112

-

442

-

100

100

100

102

-

402

1.10

110

932

986

1.06

1.04

-

-

-

-

-

-

-

-

-

100

210

210

220

222

110

1072

100

200

200

210

212

110

1032

1.04

薬学科

220

1320

1431

1.08

1.11

7

0.00

0

0

-

-

-

-

0

249

234

250

252

238

251

1474

220

220

220

220

220

220

1320

1.11

計

220

1320

1431

1.08

1.11

7

0.00

0

0

-

-

-

-

0

249

234

250

252

238

251

1474

220

220

220

220

220

220

1320

1.11

化学科

80

320

417

1.30

1.30

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

94

134

88

103

99

518

-

80

80

80

80

80

400

1.30

生物学科

80

320

396

1.24

1.26

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

111

98

94

105

96

504

-

80

80

80

80

80

400

1.26

生物分子科学科

80

320

377

1.18

1.21

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

107

86

96

109

86

484

-

80

80

80

80

80

400

1.21

物理学科

70

280

309

1.10

1.13

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

86

84

75

79

72

396

-

70

70

70

70

70

350

1.13

情報科学科

100

400

467

1.17

1.18

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

119

124

112

123

111

589

-

100

100

100

100

100

500

1.18

2011年度
収容定員

110
-

在籍学生数
（B）

編入学
編入学
編入学 編入学
編入学
編入学
修業 編入学の収容の収容の収容 収容定
定員
定員
年限 定員
定員
定員
定員 員合計

入

学

者

入

入学者
計

学

定

員

80

320

351

1.10

1.08

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

82

84

86

85

93

430

-

80

80

80

80

80

400

1.08

490

1960

2317

1.18

1.19

-

-

-

-

-

-

-

-

-

0

599

610

551

604

557

2921

0

490

490

490

490

490

2450

1.19

102

102

114

1.12

1.12

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

114

114

-

-

-

-

-

102

102

1.12

計

102

102

114

1.12

1.12

-

-

-

-

-

-

-

-

-

0

0

0

0

0

114

114

0

0

0

0

0

102

102

1.12

学部合計

922

4314

4848

1.12

1.14

7

0

0

-

-

-

-

0

349

1043

1070

1023

1064

1032

5581

320

910

910

920

922

922

4904

1.14

医科学専攻（修士）

5

10

9

0.90

0.76

2

-

3

3

4

2

7

19

-

5

5

5

5

5

25

0.76

看護学専攻（修士）

15

27

27

1.00

0.83

2

-

9

10

8

10

16

53

-

12

12

12

12

15

63

0.83

計
薬科学専攻（修士）※2010年4月設置
計

20

37

36

0.97

0.81

0

12

13

12

12

23

72

0

17

17

17

17

20

88

0.81

10

20

32

1.60

1.60

2

-

-

-

-

12

20

32

-

-

-

-

10

10

20

1.60
1.60

看護学科 ※2011年4月設置

0.00

10

20

32

1.60

1.60

0

0

0

0

12

20

32

0

0

0

0

10

10

20

化学専攻（博士前期課程）

12

24

46

1.92

1.67

2

-

16

19

19

18

28

100

-

12

12

12

12

12

60

1.67

生物学専攻（博士前期課程）

15

30

28

0.93

0.77

2

-

9

14

8

14

13

58

-

15

15

15

15

15

75

0.77

生物分子科学専攻（博士前期課程）

18

36

42

1.17

1.00

2

-

16

15

15

31

13

90

-

18

18

18

18

18

90

1.00

物理学専攻（博士前期課程）

18

36

39

1.08

1.01

2

-

19

13

18

19

22

91

-

18

18

18

18

18

90

1.01

情報科学専攻（博士前期課程）

18

36

35

0.97

0.90

2

-

18

7

21

20

15

81

-

18

18

18

18

18

90

0.90

環境科学専攻（博士前期課
程）※2009年4月設置
計

8

16

26

1.63

1.58

2

-

-

-

12

15

11

38

-

-

-

8

8

8

24

1.58

89

178

216

1.21

1.06

0

78

68

93

117

102

458

0

81

81

89

89

89

429

1.06

119

235

284

1.21

1.03

0

90

81

105

141

145

562

0

98

98

106

116

119

537

1.03

-

10

11

1.10

0.73

4

-

1

5

5

-

-

11

-

5

5

5

-

-

15

0.73

-

8

5

0.63

0.58

4

-

1

3

3

-

-

7

-

4

4

4

-

-

12

0.58

-

4

3

0.75

1.00

4

-

3

1

2

-

-

6

-

2

2

2

-

-

6

1.00

-

12

36

3.00

2.72

4

-

16

21

12

-

-

49

-

6

6

6

-

-

18

2.72

修士課程合計機能系（博士）※2010年4月募集停止
形態系（博士）※2010年4月募集停止
社会医学系（博士）※2010年4月募集停止
内科系（博士）※2010年4月募集停止
外科系（博士）※2010年4月募集停止
医学専攻（博士）※2010年4月設置
看護学専攻（博士）※2010年4月設置
計医療薬学専攻（博士後期課程）

計

理学研究科

編入学定員

する入学者数比 編入学生数

649

医学科
看護学科
※2011年4月募集停止
計

2011年度
入学定員

計
看護学部

入学定員に対

対する在籍

630

学科・専攻

生命圏環境科学科

学

収容定員に

入学定
入学 員比率
定員計 の５年平均
2011

学部・研究科

12

20

1.67

1.22

4

-

13

3

6

-

-

22

-

6

6

6

-

-

18

1.22

23

46

52

1.13

1.17

4

-

-

-

-

27

27

54

-

-

-

-

23

23

46

1.17

5

10

15

1.50

1.50

3

-

-

-

-

7

8

15

-

-

-

-

5

5

10

1.50

28

102

142

1.39

1.32

0

34

33

28

34

35

164

0

23

23

23

28

28

125

1.32

5

15

34

2.27

1.64

-

5

2

5

16

13

41

-

5

5

5

5

5

25

1.64

-

3

5

15

34

2.27

1.64

0

5

2

5

16

13

41

0

5

5

5

5

5

25

1.64

化学専攻（博士後期課程）

3

9

2

0.22

0.27

3

-

2

0

0

2

0

4

-

3

3

3

3

3

15

0.27

生物学専攻（博士後期課程）

3

9

5

0.56

0.33

3

-

2

1

1

1

0

5

-

3

3

3

3

3

15

0.33

生物分子科学専攻（博士後期課程）

3

15

3

0.20

0.33

3

-

4

0

0

0

3

7

-

6

6

6

6

3

27

0.33

物理学専攻（博士後期課程）

3

9

6

0.67

0.47

3

-

0

1

5

1

0

7

-

3

3

3

3

3

15

0.47

情報科学専攻（博士後期課程）

3

15

1

0.07

0.07

3

-

0

0

0

0

1

1

-

6

6

6

6

3

27

0.07

2

2

3

1.50

1.50

3

-

-

-

-

-

3

3

-

-

-

-

-

2

2

1.50

17

59

20

0.34

0.27

0

8

2

6

4

7

27

0

21

21

21

21

17

101

0.27

50

176

196

1.11

0.92

0

47

37

39

54

55

232

0

49

49

49

54

50

251

0.92

環境科学専攻（博士後期課
程）※2011年4月設置
計博士課程合計21

２年次編入学部・研究科学科・専攻

2011年度
入学定員

2011年度
収容定員

在籍学生数
（B）

専門職学位課程

専攻

2011年度
入学定員

2011年度
収容定員

在籍学生数

専
門
邦
職
学
位
大
課
程

入学定員に対

編入学定員

対する在籍

する入学者数比 編入学生数に対する編入

学生数比率
収容定員に
対する在籍
学生数比率

率（5年間平均）入学定員に対する入学者数比 編入学生数率（5年間平均）

学生数比率
編入学定員
に対する編
入学在籍者数

３年次編入

（表４）

４年次編入

編入学
編入学
編入学 編入学
編入学
編入学
修業 編入学の収容の収容の収容 収容定
定員
定員
年限 定員
定員
定員
定員 員合計編入学編入学 編入学
編入学
修業 編入学編入学
編入学の収容の収容 収容定
の収容
年限 定員
定員
定員
定員
定員 員合計
定員

入
2006

2007

2008
入

2006

2007

学

者
2009

学

2008

2010

2011

者
2009

入

入学者
計

2010

2011

2006
入学者
計

2007
入

2006

2007

学

定

2008

2009

学

定

2008

2009

員
2010
員
2010

入学定
入学 員比率
定員計 の５年平均
2011
入学定入学 員比率
定員計 の５年平
2011
均

■■専攻

0

-

0.00

3

0

■■専攻

0

-

0.00

3

0

計

0

0

-

0.00

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

専門職課程合計

0

0

-

0.00

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

学

定

2008

2009

■■研究科
（専門職大学院）

東

収容定員に

法科大学院

専攻

法務研究科

法務専攻（３年）

2011年度
入学定員

2011年度
収容定員

在籍学生数

収容定員に
対する在籍
学生数比率

入学定員に対する入学者数比 編入学生数率（5年間平均）

編入学定員
に対する編
入学在籍者数編入学編入学 編入学
編入学
修業 編入学編入学
編入学の収容の収容 収容定
の収容
年限 定員
定員
定員
定員
定員 員合計
定員

入
2006

2007

2008

学

者
2009

2010

2011

入学者
計

0
0

入
2006

2007

員
2010

入学定
入学 員比率
定員計 の５年平
2011
均

0

-

0.00

3

0

0

0

-

0.00

2

0

0

-

0.00

未修者総数

学

既修者総数
法務専攻（２年）
留年者総数
休学者総数
計

0

0

0

[注]１ 空欄部分に数値を入力してください。網掛けの欄には計算式が入っています。
２ 「収容定員に対する在籍学生数比率」「入学定員に対する入学者数比率（５年間平均）」「編入学定員に対する編入学生数比率」は小数第２位まで求めてください。
３ 昼夜開講制をとっている学部については、昼間主コースと夜間主コースにそれぞれ分けて記入してください。
４

修業年限を４年とする学部・学科の場合は「2007」以降を入力してください。修業年限を６年とする学部・学科の場合には、「2006」以降を入力してください。

５ 通信教育課程、専攻科、別科等についても学部の表に準じて作成してください。
６ 学部・学科、大学院研究科・専攻等が募集停止あるいは完成年度に達していない場合、学部・学科、研究科・専攻名の欄に「※」を付して注記してください。（例：※2009年4月募集停止 など）
７８

留年生のみ在籍している学部等がある場合は、その学部の欄を設け、在籍学生数のみ記入してください。
大学院、別科および専攻科の修業年限の既定値は、大学の実態に合わせて適宜数値を変更して記入してください。

９「入学定員に対する入学者数比率（５年間平均）」は、あらかじめ５年平均を算出するよう計算式を組んでいるので、開設後５年未満の学部・学科等の場合は、開設後の年数に合わせて計算式を修正してください。

22

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

Ⅳ

施設・設備等
１

校地、校舎、講義室・演習室等の面積※大森キャンパスの校地面積・校舎面積には全付属病院の面積を含む。
(表５)
校
キャンパス名（学部・研究科）

2

校地面積（m ）地

設置基準上必要
校地面積 (m2)・校舎
校舎面積(m2)

講義室・演習室等設置基準上必要
校舎面積（m2）

講義室・演習室・
学生自習室総数

講義室・演習室・
学生自習室
総面積（m2）

大森キャンパス
医学部
医学研究科
看護学部

97,560.65㎡

82,405.42㎡

193,940.03㎡

58,347.68㎡

83

4,028.00㎡

118,473.81㎡

32,800.00㎡

75,412.63㎡

27,122.00㎡

94

10,925.21㎡

習志野キャンパス
薬学部
薬学研究科
理学部
理学研究科
[注] １

２
３

校舎面積に算入できる施設としては、講義室、演習室、学生自習室、実験・実習室、研究室、図書館（書庫、閲覧室、事務室）、管理関係施設（学長室、応接室、事務室（含記録庫）、会議室、受付、守衛室、宿直室、倉庫）、学生集会所、食堂、廊下、トイレなどが挙げられます｡
講堂を講義室に準じて使用している場合は「講義室・演習室・学生自習室」に含めても結構です。
複数のキャンパスを設置している場合は、キャンパスごとに作表してください。

23

キャンパスの「設置基準上必要校地面積」算出根拠（表５別表・校地）

第三十七条
大学における校地の面積（附属病院以外の附属施設及び寄宿舎の面積を除く。）は、収容定員上の学生一人当たり十平方メートルとして算定した面積に附属病院建築面積を加えた面積とする。

学部（大森キャンパス）

A
収容定員

B
学生一人当たり平方メートル

医学部医学科

630

10.00

看護学部看護学科

408

10.00

ｃ
付属病院面積

A×B＋C
合計

72,025.42

78,325.42
4,080.00

合計
付属病院敷地面積

（㎡）

大森病院

22,818.89

大橋病院

8,762.53

佐倉病院

40,444.00
合計

72,025.42（人）

A
学部（習志野キャンパス） 収容定員
薬学部

82,405.42（㎡）
B
学生一人当たり平方
メートル

A×B
合計

1,320

10.00

13,200.00

理学部化学

320

10.00

3,200.00

理学部生物

320

10.00

3,200.00

理学部生物分子

320

10.00

3,200.00

理学部物理

280

10.00

2,800.00

理学部情報

400

10.00

4,000.00

理学部生命圏

320

10.00

3,200.00
合計

24

32,800.00

（表５別表・校舎）

キャンパスの「設置基準上必要校舎面積」算出根拠
学部（大森キャンパス）収容定員（人）医学部：算出根拠※収容定員七二〇人までの場合の面積（平方メートル）
A

B
校舎（㎡）

医学部

630
収容定員（人）看護学部

18,250.00

学部（習志野キャンパス）

（㎡）

大森病院

72,281.55

大橋病院

28,577.57

佐倉病院

49,001.54

薬学部

収容定員（人）35,100.00

400

付属病院建物面積

合計

付属病院
53,350.00

看護学部：算出根拠（収容定員－400）×1,984÷400＋4,958※収容定員八〇〇人までの場合の面積（平方メートル）

408

1,984

400

理学部
1,960

必要校舎面積4,958

4,997.68

必要校舎面積合計

58,347.68

149,860.66

薬学部：第三十七条の二により別表ハを適用

必要校舎面積1,320
収容定員（人）A＋B
必要校舎面積9,091.00
理学部：算出根拠（収容定員－800）×3,140÷400＋8,925※収容定員八〇一人以上の場合の面積（平方メートル） ※別表イを適用

800

3,140

25

400

必要校舎面積8,925

18,031.00

必要校舎面積合計

27,122.00

Ⅴ 財務

１－１ 消費収支計算書関係比率（法人全体のもの）
（表６）
比

率

1

人

件

2

人

件

3

教 育 研 究 経 費 比 率

4

管

5

借 入 金 等 利 息 比 率

6

帰 属 収 支 差 額 比 率

7

消

費

支

出

比

率

8

消

費

収

支

比

率

9

学生生徒等納付金比率

10

寄

付

金

比

率

11

補

助

金

比

率

12

基

本

入

率

13

減

価

比

率

[注]

理

費

算

費

率

存

率

依

経

費

金
償

比

組
却

費

比

率

式（＊１００）

人 件 費
帰 属 収 入人 件 費
学生生徒等納付金
教育研究経費帰 属 収 入管 理 経 費帰 属 収 入借入金等利息帰 属 収 入帰属収入－消費支出
帰属収入
消 費 支 出帰 属 収 入消 費 支 出消 費 収 入学生生徒等納付金
帰 属 収 入寄 付 金
帰 属 収 入補 助 金
帰 属 収 入
基本金組入額帰 属 収 入減価償却費
消 費 支 出2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

％

％

％

％

％

51.1

50.6

50.2

49.6

47.3

285.2

284.3

288.1

296.3

294.1

40.2

41.5

41.9

41.9

40.3

5.8

5.4

5.4

5.4

5.0

0.8

0.8

0.8

0.7

0.5

1.7

0.7

1.1

2.0

6.6

98.3

99.3

98.9

98.0

93.4

101.5

103.2

104.1

102.8

96.9

17.9

17.8

17.4

16.7

16.1

3.8

4.3

3.6

3.7

3.4

5.8

5.5

5.6

5.7

5.3

3.1

3.7

5.0

4.7

3.7

6.4

6.0

6.0

5.8

5.1

備

考

「学校法人会計基準」に基づく財務計算書類中の消費収支計算書（法人全体のもの）を用いて、表に示された算式により過去５年分の比率を記入してください。
なお、法人として当該大学のみを運営している場合は、本表のみを作表してください。ただし、医・歯学部等で附属病院を併設している場合は、
次表（表７）も作成してください。

26

１－２ 消費収支計算書関係比率（大学単独のもの）
（表７）
比
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13

[注]

人
人

件
件

率
費

費

算
比

依

率

存

率

教 育 研 究 経 費 比 率
管

理

経

費

比

率

借 入 金 等 利 息 比 率
帰 属 収 支 差 額 比 率
消
消

費
費

支

出

収

支

比
比

率
率

学生生徒等納付金比率
寄

付

補
基
減

金

助
本
価

比

金
金
償

比
組

却

率

費

率

入
比

率
率

式（＊１００）人件

帰 属 収 入人件

2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

％

％

％

％

％

費

54.8

48.7

48.6

46.7

44.7

85.9

77.0

76.5

73.8

69.3

26.6

27.5

27.6

27.3

26.8

5.0

4.7

4.4

5.5

5.7

0.5

0.4

0.4

0.3

0.2

12.6

17.7

18.4

19.6

22.1

87.4

82.3

81.6

80.4

77.9

90.4

92.7

86.8

84.7

80.6

63.8

63.2

63.5

63.3

64.4

10.7

13.3

11.6

13.1

13.4

15.0

15.1

16.1

15.8

14.7

3.3

11.2

6.0

5.1

3.3

9.1

9.4

9.2

9.2

9.3

備

考

費

学生生徒等納付金
教育研究経費帰 属 収 入管 理 経 費帰 属 収 入借入金等利息帰 属 収 入帰属収入－消費支出
帰属収入
消 費 支 出帰 属 収 入消 費 支 出消 費 収 入学生生徒等納付金
帰 属 収 入寄付

金

帰 属 収 入補助

金

帰 属 収 入
基本金組入額帰 属 収 入減価償却費
消 費 支 出「学校法人会計基準」に基づく財務計算書類中の消費収支計算書（大学単独のもの）を用いて、表に示された算式により過去５年分の比率を記入してください。

27

２ 貸借対照表関係比率
（表８）
比

率

算

1

固 定 資 産 構 成 比 率

2

流 動 資 産 構 成 比 率3

固 定 負 債 構 成 比 率

4流 動 負 債 構 成 比 率

5

自 己 資 金 構 成 比 率6

消費収支差額構成比率

7

固

8

固

9

流

10

総

11

負

12

前

13

退 職 給 与 引 当 預 金 率

14

基

本

15

減

価

[注]１
２

定
定

長

比
期

動
負

適

債

比

保

金
却

率
率

比

金

償

合

比

債
受

率

率
率

有

率

比

率

比

率

式

（＊１００）

固 定 資 産総資
産流 動 資 産総 資
産固 定 負 債総資
金流 動 負 債
総資
金
自 己 資 金総 資 金
消 費 収 支 差 額
総 資 金
固 定 資 産自 己 資 金固 定 資 産自己資金＋固定負債流 動 資 産流 動 負 債
総 負 債
総 資 産
総 負 債
自 己 資 金現 金 預 金
前 受 金
退職給与引当特定預金（資産）
退職給与引当金
基 本 金
基本金要組入額
減価償却累計額
減価償却資産取得価格（図書を除く）

2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

％

％

％

％

％

76.2

77.7

77.2

76.0

72.5

23.8

22.3

22.8

24.0

27.5

35.3

36.2

34.6

32.7

29.1

11.9

12.4

12.4

12.9

13.4

52.8

51.3

53.0

54.4

57.5

-61.0

-60.8

-64.4

-66.3

-62.2

144.4

151.3

145.7

139.7

126.2

86.5

88.7

88.1

87.3

83.8

199.6

179.7

184.5

185.5

205.0

47.2

48.7

47.0

45.6

42.5

89.5

94.8

88.7

83.8

74.0

359.3

330.1

315.8

281.9

398.1

0.0

2.6

5.1

7.7

10.1

87.5

85.2

87.0

88.6

90.1

50.9

48.8

51.0

53.1

54.9

備

考

「学校法人会計基準」に基づく財務計算書類中の貸借対照表を用いて、表に示された算式により過去５年分の比率を記入してください。
「総資金」は負債＋基本金＋消費収支差額を、「自己資金」は基本金＋消費収支差額をあらわします。

28

『新たなる朝』東邦大学自己点検・評価報告書 2011 年度
発

行

月

編集・発行

２０１３年３月
東邦大学自己点検・評価企画運営委員会