文 化 科 学 研究科

農村女性によるヒマの発見―秋田県大潟村の農業臨時雇いを事例に―
文化科学研究科 日本歴史研究専攻

渡部 鮎美

1．はじめに―農業臨時雇いとは農業臨時雇いとは、
日々または一年以内の期間でおこなわれる農作業の賃金労働を指す１。
具体的には、
田植えの早乙女といった季節労務をはじめ、果樹収穫の農業パートなどがある。2005年現在、全国の販売農家200,147戸で1,052,654人が農業臨時雇いとして働いている（農林水産省統計情報部 2007）。この人数はアルバイトやパートタイマーを含む全国の臨時雇用労働者の14％にあたる（総務省統計局 online:a006.xls）。
農業の機械化が進んだ現在でも依然として臨時雇いが必要とされているのだ。また、近年の臨時雇用労
働者は65％が女性となっている（同上）。農業臨時雇いにおいても、女性の割合は64％と非常に高い（同上）。

このように農業経営において、臨時雇いは重要な意味をもっていた。さらに、農業臨時雇いは多くの農村女性の労働の一部となっていた。ところが、これまでの農業臨時雇いを対象にした論考では、その歴史的側面に着目し、現在にいたるまでの変遷というものをつかみきれていない。また、臨時雇いは農村女性の労働のなかでも副次的なものと見なされ、積極的な評価がなされてこなかった。そこで本論ではまず、農村女性が農業臨時雇いとして、現在までどのように働いていきたかを明らかにする。そして、臨時雇いが彼女たちの生活のなかでどのような仕事であったのかを論じたい。

2．先行研究にみる農村女性と臨時雇い「平成17年度国勢調査」では「臨時雇い」を「日々又は１年以内の期間を定めて雇用されている人」としている。ひらたくいえば臨時雇いとはパートタイマーや出稼ぎなどを含む広義の非正規労働といえるだろう。では、農村女性の臨時雇いは先行研究において、どのように位置づけられてきたのだろうか。
研究蓄積のある1960年代前半までの臨時雇いの研究から考察してみたい。
まず、
農村女性の臨時雇いは労働形態から季節労務として位置づけられてきた。
田植えや茶摘みといった農繁期の一時期におこなわれる労働という位置づけである。そこでは、臨時雇いを被雇用者が仕事のない農閑期におこなう農間余業としてとらえられている（安室 1998他）。また、季節労務の研究では、しばしば田植えの早乙女や女中奉公といった臨時雇いがとりあげられている。早乙女や女中奉公の多くは結婚が決まるまでの期間におこなわれる（中村 1997、清水 2005）。いうなれば、学校卒業後のモラトリア
ムな期間におこなわれる労働であった。
このように、農村女性の臨時雇いは農閑期の労働や農村女性が結婚するまでの期間におこなわれる労働とされてきた。つまりは一生や一年のなかのヒマな時期におこなわれる労働と位置づけられてきたのである。また、女性の臨時雇いには、花嫁修行や嫁入り先探しといった賃金を得る以外の目的があったと指摘されている（豊島 2003、清水 2005）。

総研大文化科学研究 125

さらに、農村女性の臨時雇いはその雇用関係から地縁や縁故による労働とされてきた。女中奉公や季節労務は縁故や地縁を頼って働き先を見つけている（同上）。とくに早乙女や茶摘みといった農作業の臨時雇いでは地域で集団をつくり、仕事を請け負うという働き方をすることが多かった（中村 1997、安室
1998）。そのため、農村女性の臨時雇いは前近代的な雇用関係による集団労働という位置づけをされてきたのである。
本論では、1960年代後半に発生した大規模な農業臨時雇いを事例に農村女性の労働２の近代化について論じる。具体的には、先行研究で示された1960年代前半までの臨時雇いの位置づけや意味が、現代に至るまで、どのように変わったのかをあきらかにする。そのために、本論では農家の経営記録（営農記録）３と新聞記事から農業臨時雇いの雇用関係と労働形態を復元した。同時に現在の雇用関係についても聞き取り調査からあきらかにした。さらに、聞き取り調査から被雇用者の生業暦を作成し、年間の生業暦のなかでの農業臨時雇いの位置づけを示した。

3 ．調査地概観―大潟村と周辺地域
調査地は秋田県大潟村とその周辺地域である〔図1〕。大潟村は1957年からの八郎潟干拓によって、1964年に誕生した。大規模機械化稲作をめざすモデル農村として、1966年から全国に入植者を求め、現在までに589戸が入植している（大潟村農業協同組合 2004a）。
大潟村での稲作は1968年にはじまった。政府は、雇用労働力に頼らない大規模な稲作経営を大潟村の営農方針としていた。そのため、大潟村では田植えをおこなわずに籾を直播きし、水田の耕起や収穫には大型機械を用いた。そして、1968年から２年間は入植者5人とその家族による協業で、１農場あたり50haの作付けがなされた。しかし、直播き栽培は技術の未熟さと耕地の不安定さから、失敗に終わる４。
そこで、大潟村の農家は急遽、周辺地域から人を雇い、1区画1.25haという広大な圃場で手植えを実施する。

〔図1〕 大潟村の位置〔図2〕 大潟村周辺の市町村

能代市
八竜町

琴丘町

琴浜村
男鹿市

八郎潟町
五城目町
井川町
天王町 昭和町

飯田川町


126 総研大文化科学研究

山本町

秋田市

※2005年3月の市町村合併以前の区分

文 化 科 学 研究科〔表1〕周辺地域の経営面積別農家数（単位:戸）1957年：『農村開発計画書（基礎調査・計画）』による（秋田県土地改良部八郎潟干拓推進事務局 1957-1961）
2000年：『2000年世界農林センサス』による（農林水産省統計情報部 2001）

大潟村で稲作がはじまった1968年には、周辺地域に1市10町村56集落があった〔図2〕。干拓以前は湖岸集落の多くが潟漁業に就く半農半漁の生活を営んでいた。干拓後には、佃煮業者や魚の行商人などを含め、潟漁業に関わってきた人たちの大半が職を失った。残存湖での漁業を続けた住民もあったが、ごく小規模なものであった（農林省構造改善局 1977a:916-918）。一方、周辺地域では稲作を中心に農業もおこなわれていた。しかし、大半の農家の耕作面積は1戸あたり3ha未満で、農業といっても小規模なものだった〔表1〕。さらに、旧地主が依然として多くの土地を抱えていた。干拓後には周辺地域でも潟周辺の干拓地の配分を受け、1戸あたりの耕地面積が広がる。それでも、周辺地域では現在も耕地面積が3ha未満の農家が過半数を占めている。また、こうした小規模農家は旧地主に臨時雇いとして雇われてきた。
干拓工事開始後の1965年におこなわれた集落調査でも、周辺地域では年雇いよりも臨時雇いが多かった
ことが指摘されている（北条 1968:1132）。しかも、この臨時雇いの8割近くが女性であった（同上）。周辺地域
では、大潟村での稲作開始以前にも、女性の臨時雇いが広く活躍していたのである５。そして、大潟村での田植えや草取りの臨時雇いの中心になったのも、こうした周辺地域の農家女性だった。

4 ．大潟村における農業臨時雇いの変遷
4.1 1968～1975年の農業臨時雇い―営農記録にみる臨時雇いの雇用状況
1968年、稲の直播き栽培に失敗した大潟村では急遽、村の西にある琴浜村に田植えの臨時雇いを求める。これを受け、琴浜村役場では自村の農協を通して人集めをする。ところが、周辺地域と大潟村の田

総研大文化科学研究 127

植え時期が重なるため、臨時雇いの確保は難航した。そこで、大潟村の農家は周辺地域よりも高い賃金で臨時雇いを募った。そのかいあって臨時雇いの求人は成功し、その後も入植農家の増加とともに臨時雇いが増えていく。最盛期の1971年には3073.1haが手植えされ、少なくとも、のべ92,193人が植え手として雇われたと推算される（農林省構造改善局 1977b:255）。本項では、1968年から1975年までの臨時雇いの雇用状況を同期間に記された大潟村の２つの営農記録から、復元した。
まず、4次入植（1970年入村）のＡ農場の営農記録をみる。Ａ農場では1971年から稲作をはじめた。最盛期には50代の女性を中心に、1日に145人の臨時雇いを雇い入れた。1971年には田植えと草取り6をあわせて、のべ1,676人が雇われていた。そして、臨時雇いの賃金は1年で値上がりした7〔表2〕。さらに、
Ａ農場の臨時雇いの住所を地図上に示した〔図3〕からは、1年で採用される地域が絞られてきたことがわかる。たとえば、1972年には圃場から近い天王町（天王・追分）から臨時雇いを採用していない。これは天王町の臨時雇いに非農家が多く、働きが良くなかったためだという。同様に男鹿市船越の臨時雇いも非農家が多かったため、採用人数が大幅に減った。他方で新たに、賃金が安かった同市小深見からの雇用がされている。能代市と山本町も圃場からは遠いが、賃金が安く、まとまった人数を確保できたので２年連続で雇用された。このように２年目にして、大潟村の農家は非農家が少なく、賃金の安い地域に臨時雇いを求めるようになった。
次に、１次入植（1966年入村）のＢ家の営農記録をみる。Ｂ家では1969年まで５人協業の農場で機械田植をしていた。個人経営になった1970年からは手植えをはじめ、田植えと草取りに臨時雇いを雇うようになった〔表3〕。雇われたのは30～50代の女性だった。Ａ農場同様、賃金は年々増えていく。特に、〔表2〕A農場における臨時雇いの賃金と採用先〔表3〕 B家における臨時雇いの賃金と採用先※1970年の帳面は所在不明

128 総研大文化科学研究文 化 科 学 研究科〔図3〕A農場の臨時雇いの採用先〔図4〕B家の臨時雇いの採用先

1974年には1,000円以上も値上がりしている。採用先をみると、Ｂ家では1972年以降、臨時雇いを採用する地域を圃場から近い地域に定めていく〔図4〕。一方で、1975年には賃金高騰により、圃場からはやや遠いが賃金の安い地域の農家を雇っている。
大潟村の臨時雇いには30～50代を中心に幅広い年齢層の女性が雇われた。また、不足する臨時雇い確保のために賃上げ競争がおこり、賃金は見る間に高騰していった。加えて、臨時雇いの側からの賃上げ要求も多々あった。こうしたなかで大潟村の農家は賃金の安い地域、非農家の少ない地域へと臨時雇いの採用先を変えていった。臨時雇いと大潟村の農家の雇用形態も1972年ころをさかいに地縁・縁故による雇用から直接雇用に変わる。これは1972年ころに大潟村での臨時雇いの人手不足が解消されたためである。1972年ころまでは周辺地域の地方議員や農協の役員といった地元の有力者や臨時雇いを多数抱えていた旧地主、入植者の親戚が仲介をしていた。これが、大潟村での臨時雇いの慣例化と人手不足の解消ともに直接雇用へと変わっていくのである。そして、1975年ころになると田植機の導入が本格化し、田植えの臨時雇い自体が不要になった（農林省構造改善局 1977b:255）。
4.2 1988年以降の農業臨時雇い―環境保全型農業による臨時雇いの復活―〔図5〕は大潟村における農業臨時雇いの雇用期間を示したものである。前述のように、田植えでの臨時雇いの雇用は1975年ころに終わる。草取りでの雇用も除草剤の改良により、1981年に終わる。しかし、1975年からの大潟村での畑作開始に伴い、再び周辺地域から臨時雇いが雇用されるようになる。1970年の国の減反政策によって大潟村でも転作が指示されたためである。大潟村では転作地に麦や大豆、野菜やメロン・スイカなどを植えた。ところが、作物の移植や除草、収穫といった作業には、人手が足りず、再び臨時雇いを頼むことになったのである。さらに、1988年ころから、大潟村で有機栽培などの環境保全型農業に取り組む農家が増えてくる。環境保全型農業では除草剤の使用が限られるため、手取り除草が欠かせない。そこで、大潟村では周辺地域の農家に草取りの臨時雇いを頼むことになった。このように、現在まで大潟村の農業は周辺地域の臨時雇いに頼らざるをえなかったのである。

総研大文化科学研究 129

〔図5〕大潟村における農業臨時雇いの雇用期間〔表4〕大潟村における慣行型稲作栽培法以外の農法

（佐藤他 2001,249）

近年、目立って増えてきている環境保全型農業は農家にとって高収入が見込める農法であった。有機栽培、無農薬・無化学肥料栽培などの環境に配慮した環境保全型農業はコメに付加価値がつき、減反と米価下落による収入の減少に対抗することができたためである。また、直接販売をする農家にとっては、
他生産者のコメと差別化がはかれる農法でもあった。そのため、大潟村では全水稲作付面積の80％以上
が環境保全型農業となっている。このように大潟村全体で積極的な取り組みがみられる環境保全型農業だが、近年はコスト面で問題を抱えている。
〔図6〕は近年の大潟村における稲の栽培方法別農業所得である。環保全型農業をおこなう農家は1996
年以降の米の値下がりにより、収入を大きく減らしている。一方で、環境保全型農業は除草剤の使用が限られるため、除草に大量の労力を投じてもいる。その結果、経営費が増えるのだが、現在ではそのコストが販売価格に反映されなくなっているのである。農家所得と経営者をみていくと、1994年には低農
薬米や有機栽培米の生産量の増加と直接販売の成功で所得が大きく増えている〔図7〕。しかし、1996
年以降はコメの値下がりにより、所得が減少する。環境保全型農業に取り組む農家は経営費を切りつめ、雇用費を削減せざるを得なくなっているのである。

130 総研大文化科学研究文 化 科 学 研究科〔図6〕大潟村における栽培方法別農業所得の変遷〔図7〕大潟村の農家一戸あたりの所得と経営費の推移

（大潟村農業協同組合 2004b,10）

4.3 現在の農業臨時雇い
環境保全型農業にコストカットの波が押し寄せている現在も、草取りの臨時雇いはおこなわれている。
雇用先の農家によって違いはあるが、臨時雇いの多くは朝８時から休憩をはさんで夕方5時までの8時間労働である。日給は男性が10,000円、女性が8,000～10,000円になる。農家1戸につき、最低でも年間15日間、のべ225人程度を雇っている。労働者は60～70代の農家女性が中心だが、高齢者雇用機関で大潟村に人材を斡旋しているシルバー人材のみ男性も紹介している。
雇用形態は、前述のような地域の女性集団の直接雇用に加え、派遣会社やシルバー人材を仲介にした形がみられる〔表5〕。こうした現在の雇用形態は、企業型（A社・B社）・女性グループ型・シルバー人材型に大きくわけられる。企業型はA社・B社の他に10数社あり、現在、いちばん多い雇用形態である。
仲介者の多くは大潟村の会社などで働いていた男性で、水田の草取りをしたことがある農家を周辺地域
一帯で広く雇用している。女性グループ型は約5団体あり、リーダー格の女性が仲介者となって、大潟村の農家と直接、雇用契約を結んでいる。 グループや親戚や近所の知り合いどうしで作られ、メンバー
は除草経験のある農家女性である。シルバー人材型は3法人あり、職員が大潟村の農家との仲介をしている。やはり、経験者の農家を中心に周辺地域の人を広く雇用している。また、どの雇用形態でも圃場までは会社や労働者自身の車で通っている。

総研大文化科学研究 131

〔表5〕現在の大潟村での農業臨時雇いの雇用形態

5．雇用関係の変化―大潟村における農業臨時雇いの特質―
これまでみてきたように、大潟村の農家は1968年から1970年ころまでは周辺地域の仲介者を通し、圃場から遠くとも、非農家であっても臨時雇いとして採用してきた。しかし、1972年ころから、圃場近くの農家を直接雇用するようになり、こうした雇用関係が田植機の導入が本格化する1975年ころまで続いた。また、環境保全型農業への取り組みによって、1988年ころから復活した臨時雇いでは、圃場への送迎が不要で賃金の安い除草経験者の農家を派遣会社から雇用するようになる。一方で送迎が不要な経験者の農家の直接雇用も続けられていた。
仲介形態も、1972年ころまでは地元有力者の地縁や入植者の縁故によるものだったが、1972年ころからは農家との直接雇用になる。さらに、1988年以降、農家との直接雇用に加え、企業による仲介・派遣がおこなわれるようになる。地縁・縁故による雇用から農家との直接契約による雇用へと仲介形態が変化し、現在では企業仲介での雇用がなされようになってきたのである。
雇用関係や仲介形態の変化のなかで、農家が臨時雇いに求める条件も厳しくなってきた。1970年ころから人手不足が解消してきた大潟村では、臨時雇いの人材を選ぶようになったのである。大潟村の農家はそれまでの非農家を含む女性たちの集団雇用をやめ、以後は農家女性に限定して雇用するようになる。
その背景には、臨時雇いの賃金が高騰し、雇用費の削減に迫られたこともあった。非農家を含む臨時雇
いでは仕事の能率が下がり、人件費がかさむためである。また、このころから現在まで残っているような地縁・縁故にもとづく女性グループが臨時雇いの担い手集団として台頭してくる。さらに、1996年ころから臨時雇いの仲介企業がつくられていく。このころ、1975年ころまで臨時雇いの中心となってきた
女性グループの多くは、メンバーの高齢化や仲間割れによって集団をつくれなくなっていた。仲介企業
は集団をつくれなくなった女性グループのメンバーや、周辺地域の除草経験者を中心に雇用をはじめる。
しかし、すでに周辺地域では水田での除草の経験者が少なくなってきていたので、仲介企業は地縁や縁故にとらわれず、より広域での雇用をおこなった8。結果として、今日、大多数を占める企業型の雇用132 総研大文化科学研究文 化 科 学 研究科〔図8〕臨時雇いの雇用形態と人材の変化〔図9〕周辺地域の農村女性の臨時雇いとライフコースの躍進により、除草の経験だけを重視し、地縁や縁故によらないビジネスライクな雇用関係がつくられたのである〔図8〕。

6．ライフコース・生業暦のなかでの臨時雇いの位置〔図9〕は、周辺地域の農村女性のライフコースにおける臨時雇いの位置を表したものである。①は1975年ころまで田植えや草取りに雇われ、環境保全型農業の高まりと共に再び、草取りに雇われたというケースである。1968年ころに30代だった女性に多くみられる。②は1975年ころまで田植えや草取りに雇われたものの、その後は臨時雇いと関わらなかったケースである。②のケースのなかには、臨時雇いとして雇われ、その後、大潟村の農家で畑作の常雇いになったという事例もある。③は臨時雇いとして長期間働いているケースである。

総研大文化科学研究 133これらのケースを雇用形態でみていくと、①は最初は地縁や縁故によって集団をつくった女性グルー
プ型、再就職時には企業を仲介する企業型での雇用というケースで多く見られる。
②はすべて女性グルー
プ型である。③は女性グループ型で続けているものと、途中から企業型に移るものがある。このように、近年になって企業を仲介とする雇用形態ができたことで、臨時雇いは労働者の年齢や地縁・縁故関係を問わずに就くことができる職業となっている。また、臨時雇いは30～60代の既婚女性によって担われてきており、早乙女のような婚前労働という意味合いはうすいといえる。
次に、周辺地域の生業暦のなかでの臨時雇いの位置をみていく。
〔図10〕は大潟村での臨時雇いがはじまる前の1965年までの生業暦である。周辺地域の女性は稲作や畑作をおこない、農閑期にはムシロやカマスを編む藁細工をしていた 9 。
〔図11〕は1965年以降の同地域の女性の生業暦である。1960年ころからのビニル製品の普及によって藁製品が売れなくなったため、藁細工がおこなわれなくなっている。さらに、農業の機械化や除草剤の普及によって稲作にかかる時間が大きく減っている。
大潟村の田植えや草取りは入植初期には周辺農村と同時期の5～8月におこなわれた（〔図11〕中、灰色の期間）。そのため、周辺地域で臨時雇いに就いた女性の農繁期の忙しさはいっそう極まった。その後、田植えや草取りは機械化や除草剤の普及によって次第に効率化された。しかし、周辺農村では夏期に畑での農作業があり、草取りをおこなう6月から8月にかけては依然、農繁期となっている。そのため、現在でも臨時雇いをしている女性たちは早朝に畑仕事をして大潟村に出勤し、帰宅後の夕方にまた畑仕事をするという生活をしている。
当然、大潟村の臨時雇いに出ることで自家の水田や畑にかける時間は減る。そこで、女性たちは田植えであれば、補植をやめたりして、手抜きをするようになった。畑仕事についても、除草をまめにやらずにまとめて一気にやったり、畑の敷藁を省いたりして手抜きをするようになった。そうした作業のやりくりで、女性たちは積極的に臨時雇いに出る時間をつくっていったのである。

〔図10〕1965年までの周辺農村における女性の生業暦〔図11〕1965年以降の周辺農村における女性の生業暦

134 総研大文化科学研究文 化 科 学 研究科

7．農村女性の労働における近代化―農村女性によるヒマの発見―
大潟村の農業臨時雇いは、先行研究で指摘されてきた季節労務や農間余業のような労働ではない10。
まず、第一に婚前労働ではない。第二に、農業臨時雇いは農繁期におこなわれているため、農間余業でもない。つまり、婚前労働のような副次的な目的もなく、ヒマな時間の活用でもない臨時雇いは賃金を得ることが強く意識された労働といえる。
これまで、農村の臨時雇いは出稼ぎなどを事例に「暇があれば稼ぐべきだ」という論理のもとになされる労働とされてきた（作道 1991:126）。ところが、大潟村の臨時雇いは忙しいはずの農繁期にもおこなわれている。たしかに周辺地域では規模の小さな稲作農家が多く、自家農業にそれほど手間がかからなかったということはある。しかし、それ以上に田植えや草取りが時期の融通のきくものであり、ある程
度、作業の効率化 11ができるものであったという点が大きい。畑作にしても、日中に大潟村に行き、その前後の朝夕にする作業で収穫に差し支えがなかった。
一方、大潟村の農業臨時雇いは前近代的な雇用関係から出発してもいた。田植えや草取りの臨時雇いは早乙女のように慣習的に女性に限定される労働であった。加えて、臨時雇いの雇用は地元の有力者や親戚を頼っておこなわれてきた。こうした地縁や縁故によって雇用された女性集団は現在でも大潟村の農家との契約を続けている。草取りは10～15人の集団で作業をするため、まとまった人材を確保できる女性集団との契約は農家側からみても利点が多いためである。近年、増えている企業を仲介する雇用形
態でも個別に集めた女性を集団で派遣している12。しかし、大潟村の臨時雇いには初期の段階で、すでに近代性がみられた。賃金を得ることが強く意識されていたことである13。さらに、近年の臨時雇いでは縁故関係や年齢によらない経験重視の採用がされるようになっている。これは雇用関係の変化のなかで、縁戚関係によらない経験主義のビジネスライクな労働関係がつくられたということでもある。そして、大潟村の臨時雇いは従来なら自分の家の農作業に専念していた農繁期におこなわれてきた。こうした農繁期の臨時雇いは農作業の時期をずらしても、ある程度の手抜きをしても作物ができることを女性たちが発見したことではじめて可能になった。農村の女性たちは稲作であれば、自家の田植えや除草の時期をずらして時間をつくった。畑作でも、作物の手入れを簡単にしたり、除草の回数を減らしたりした。そうした時間のやりくりや手抜きで農村の女性たちは臨時雇いに出て行く時間を生み出していた。
つまり、農村の女性たちは臨時雇いに就くことで、農業を効率化し、農繁期にヒマを発見したのである。
とはいえ、こうした農繁期のヒマの発見は女性だけに限られたものではない。大潟村で農業臨時雇いとして働く男性のなかにも、時間のやりくりをしたり、手抜きをしたりして働いている人はいる。今後
は、農業臨時雇いの男性の働き方も検討していく必要があると考えている。

註
12

本論では、農業臨時雇い及び臨時雇いをその労働に就く

2007等）。このように、先行研究では農村女性の臨時雇者を示す語としても用いる。

いを常に家庭や地域社会での女性の地位や役割と結びつ先行研究では、嫁や姑、主婦といった家庭内や村内でのけて論じてきた。そのため、農村女性の臨時雇いは村社

女性の地位と役割に注目して農村女性の労働を論じてき

会と家族制度の論理で片づけられ、女性が日々、どうやった。そういった視点からは、農村女性が農業以外のパーて時間をやりくりして、臨時雇いに就いてきたのかが問トやアルバイトといった臨時雇いに就くことは、女性のわれてこなかった。つまり、農村女性の生活のなかでの社会的・経済的自立の表れとしてみられてきた（佐藤臨時雇いの姿はあきらかにされてこなかったのである。

総研大文化科学研究 13534

そこで、本論では、農村女性の労働の近代化を考えるに雑草を取る「草取り」を区別する。草取りは鎌などを使っあたり、臨時雇いという労働を社会や家制度よりも実際の生活のなかで位置づけることを目指した。

て、手作業でおこなう。特に、1968年の稲作開始から数年の草取りは、ウキヤガラなどの雑草がはびこり、大変大潟村では入植初期に、協業をおこなう農場単位での経な作業だった。現在も夏期の草取りは重労働で、若い女営報告が義務づけられていた。また、大規模経営のため、現在でも各家で経営収支を記帳しているところが多い。

性を雇っても辞めてしまうことが多いという。
7
大潟村の田植えは、今までにない数の臨時雇いを集めた 業の機械化は1960年代初頭の耕耘機の普及とともには農じまった。しかし、稲作では田植機の開発が遅れ、本格ため、周辺地域の田植えの労働力が奪われたと非難された。そこで、1969年、大潟村と周辺地域の代表者による的な機械化は1970年代中盤以降となった。その機械化過

八 郎 潟 周 辺 労 力 調 整 協 議 会 が 開 か れ る（朝 日 新 聞

渡期の1960年代前半から1970年代前半にかけては、直播栽培など様々な農法が試みられた（渡部 2007）。し1969）。ここでは大潟村の田植えを周辺地域より遅くすることが決められた。さらに、周辺地域と大潟村での臨

かし、過渡期の農法は技術が未熟でほとんどが失敗だった。そのため、1970年代半ばまで稲作は機械化が進まず、時雇いの賃上げ競争を防ぐため、大潟村での協定賃金も設定された〔表ⅰ〕。しかし、新聞記事や大潟村の農家の

田植えや草取りは依然として雇用労働力に頼っていた。

資料からは協定労賃や田植え時期が守られなかったこと

全国的にみても、規模の大きな農家は1970年代半ばまで、雇用労力に頼らざるを得なかった。例えば、1945年からがわかる（読売新聞 1973）。
8例えば、Ｂ社では地縁や縁故関係のある鹿渡以外の地区

1970年代半ばにかけて、全国で大潟村のような干拓事業がおこなわれた。こうした干拓事業では１戸あたり2～へ行き、住宅地で自社の広告を配るなどの求人活動をしている。

4haが配分された（山野52006等）。しかし、機械化以藁細工は女性や高齢者の農閑期の仕事だった。1965年こ

9前に2haをすべて家族労働力だけで耕作するのは、かな

ろまでは肥料袋なども藁で作られていたため、藁製品がり無理がある。よって、各干拓地でも雇用労働力が用い高値で取引された。たとえば、ムシロは1953年度に1枚られたことは容易に推測できる。

35円で売られ、1戸あたり、平均して37,632円の収入を

 辺地域では、農閑期に建設業の日雇い労働に就く農家
周
男性が多かった。そのため、日雇い労働で不在の男性に10代わり、男性の1.72倍の農家人口をもつ女性たちが農業を支えていた（北条すでに指摘されている。女性の長期出稼ぎであった毒消1968,138）。この点からも、女性し売りである。しかし、毒消し売りの場合は、家族内でが農業労働力として活躍してきた地域であるといえる。

の分業が明確で、出稼ぎをする女性には農繁期の仕事がさらに、干拓後には、職を失った潟漁師の妻たちも農業臨時雇いとして大潟村の臨時雇いに就くようになった。
6

得ている（下井川村公民館 1954）。
 前労働でもなく、農間余業でもない農村女性の労働は婚

大潟村では畦部分の除草を示す「草刈り」と水田の中のなかった（佐藤2002）。

〔表1〕のように、周辺地域の農業規模は拡大しており、
11

農作業の機械化によって面積あたりの田植えや除草の労〔表ⅰ〕田植えの協定賃金と支払い賃金の変化※大 潟村実額は営農記
録 と 聞 き 取 り 調 査、
大潟村協定賃金と琴浜村賃金は新聞記事によった（秋田魁新報1969,1970、朝日

新聞 1969）〔表ⅱ〕秋田市の消費者物価指数（ＣＰＩ）と大潟村の田植え賃金の上昇率（前年比,％）※CPI は「消 費 者 物 価 指 数（秋 田 市）」
（総 務 省
online:a00128-1.xls）、田植え賃金は〔表3〕より転載

136 総研大文化科学研究文 化 科 学 研究科

働時間が減っても、総体として農業労働時間が著しく減ったとはいえない。2002年現在の全国平均での農業労働時
間も、1974年に比べて２割程度減少しているにすぎない

府県から589名が入植」『大潟村
大潟村
大潟村農業協同組合（農林水産省online:E005C-001-000-000-000.xls）。
12

13

農業の紹介』

2004b 「農家の経営概況」『大潟村農業の紹介』 大潟村 性集団が優位になっている背景には労働者の大多数が女女性で、男性が働きにくいということもある。ただし、大潟村環境創造21編 2001 「販売・経営」『20001年度
板 大潟村農業・環境データブック』 大潟村環境創造

シルバー人材の場合には法令遵守の立場から、男性の派
遣もしている。

21
作道信介

大潟村での田植え賃金の高騰は臨時雇いからの賃上げ要1991 「近代化エージェントとしての出稼ぎ―

弘前児童相談所資料を手がかりにして―」求も一因となっている。賃金の高騰は物価の上昇率と比べても異様である。特に、第一次石油危機のあった1973『文経論叢』第26号 弘前大学人文学部
佐藤宏子 2007 「三世代家族における嫁と姑の世代関係」

年の翌年には、賃金が前年の57.8％増しとなった。これは物価の上昇率を大きく上回る値である（表ⅱ）。

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佐藤康行 2002 「村と毒消し売り」『毒消し売りの社会史―女性・家・村―』 日本評論社

参考資料
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都道府県別統計書「農家経済の総括累年統計」『農業経営動向統計』

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秋田県土地改良部八郎潟干拓推進事務局

1961 『農村開発計画書（基礎調査・計画）』
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大潟村農業協同組合

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安室知 1998 「山間の棚田稲作地における生業複合」『水田をめぐる民俗学的研究―日本稲作の展開と構造―』
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山野明男

2006 『日本の干拓地』 農林統計協会

渡部鮎美2007 「転換期における稲作技術の意味の変容と技術選択―小規模・自給型稲作における技術評価―」『総研大文化科学研究』 第３号

2004a 「新生の大地に全国38都道

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