販売用資料

ファンド通信2024年2月14日

DIAM世界リートインデックスファンド（隔月分配型）
追加型投信／海外／不動産投信（インデックス型）

分配金に関するお知らせ
平素は、「DIAM世界リートインデックスファンド（隔月分配型）」(以下、「当ファンド」）をご愛顧いただき、厚く御礼申し上げます。当ファンドは、第2期決算（2024年2月13日）において基準価額水準や市況動向等を勘案し、分配金を45円（1万口当たり、税引前）といたしました。

分配金実績（1万口当たり、税引前）
第1期（2023年12月13日）

第2期（2024年2月13日）

設定来累計分配金

―45円

45円

※分配金実績は、1万口当たりの税引前分配金を表示しています。
※運用状況によっては分配金が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。上記は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
※収益分配方針に基づき、第1期の決算は収益分配を行っておりません。

運用実績（円）（億円）

12,000

純資産総額（右軸）11,500

ベンチマーク（左軸）11,000

基準価額（左軸）12

基準価額1010,976円

810,500

6

10,00049,5002

9,000
2023/9/28

純資産総額

7.48億円※2024年2月13日時点

02023/10/28

2023/11/28

2023/12/28

2024/1/28（年/月/日）※期間：2023年9月28日（設定日）～2024年2月13日（日次）※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※基準価額は設定日を10,000円として計算しています。
※ベンチマーク：S&P 先進国 REITインデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）※ベンチマークは前日（土、日等を除く）のドルベースインデックスを当日のファンドで採用している為替レートで円換算したものです。なお、2023年9月27日のドルベースインデックスの値を9月28日の為替レートで円換算したものを10,000として計算しています。

騰落率
1ヵ月3ヵ月設定来-0.13%

9.49%

10.21%※基準日：2024年2月13日※騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利回りとは異なります。
※各期間は、基準日から過去に遡っています。また設定来の騰落率については、設定当初の投資元本をもとに計算しています。
※上記は過去の情報および運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
※5ページの「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。
商 号 等：アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

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DIAM世界リートインデックスファンド（隔月分配型）

ファンド通信ファンドの特色 （くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
日本を含む世界各国のリート（不動産投資信託）に投資し、S&P 先進国 REITインデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）の動きに連動する投資成果をめざして運用するファンドです。

１ リート（不動産投資信託）に分散投資
2 日本を含む世界各国に分散投資
3 安定した隔月分配をめざします。
当ファンドは隔月決算を行います。リートから得られる配当等収益を中心に安定的な分配を行うことをめざします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
※分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
※資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

ファンドの投資リスク （くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込
むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

リート（不動産投資信託）の価格変動リスク

リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。当ファンドは、リートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。
当ファンドは外貨建資産の為替リスクに対して対円で為替ヘッジを行わないことを原則為替リスクとしているため、為替相場が円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。また、外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。

金利リスク

金利リスクとは、金利変動によりリートの価格が変動するリスクをいいます。金利が上昇した場合には、リートの価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規流動性リスク制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
当ファンドが投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、信用リスク

またこうした状況に陥ると予想される場合等には、リートの価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
【指数の著作権等】
S&P 先進国 REITインデックスはS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これの使用ライセンスがアセットマネジメントOne株式会社（以下「アセットマネジメントOne」）に付与されています。S&P® 、S&P 500® 、US 500、The 500、
iBoxx® 、iTraxx® およびCDX® は、S&P Global, Inc.またはその関連会社（「S&P」）の商標です。Dow Jones® は、Dow Jones
Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。これらの商標の使用ライセンスはSPDJIに付与されており、アセットマネジメントOneにより一定の目的でサブライセンスされています。本商品は、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 先進国 REITインデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
※5ページの「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

2ファンド通信

DIAM世界リートインデックスファンド（隔月分配型）（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。

※5ページの「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

3ファンド通信

DIAM世界リートインデックスファンド（隔月分配型）

お申込みメモ （くわしくは投資信託説明書（交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。

購入・換金申込不可日

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日・ニューヨークの銀行の休業日・オーストラリア証券取引所の休業日

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信託期間2044年2月15日まで（2023年9月28日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・純資産総額が30億円を下回ることとなった場合・対象インデックスが改廃された場合・やむを得ない事情が発生した場合

決算日

毎年２月、４月、６月、８月、10月、12月の各13日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年6回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」および未成年者少額投資非課税制度「愛称：ジュニアNISA（ジュニアニーサ）」の適用対象です。なお、2024年1月1日以降は、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象となる予定ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用 （くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
投資者が直接的に負担する費用

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に以下の範囲内で販売会社が定める手数料率を乗じて得た額です。
上限：2.75％(税抜2.5％)

換金時手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を換金時にご負担いただきます。

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.935％（税抜0.85％）

その他の費用・手数料

その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※上記の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
※上場不動産投資信託（リート）は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託（リート）の費用は表示しておりません。
※5ページの「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

4ファンド通信

DIAM世界リートインデックスファンド（隔月分配型）

投資信託ご購入の注意
投資信託は、①預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
②購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
●お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●当ファンドは、上場不動産投資信託（リート）等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
●当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

委託会社の照会先

委託会社およびファンドの関係法人＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください

アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター：0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページURL：https://www.am-one.co.jp/

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）○印は協会への加入を意味します。
2024年２月14日時点

商号

株式会社千葉銀行
株式会社ゆうちょ銀行

登録番号等

日本証券業協会

登録金融機関 関東財務局長（登金）第39号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第611号

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一般社団
法人日本
投資顧問業協会

一般社団
法人金融先物取引業協会

一般社団
法人第二種金融商品取引業協会○●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。

（原則、金融機関コード順）

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