交付運用報告書

新光ピムコ・ストラテジック・インカム・ファンド12月号
追加型投信／内外／債券
作成対象期間 2022年12月27日～2023年12月25日

受益者の皆さまへ
毎々格別のお引立てに預かり厚くお礼申し上げます。
当ファンドは、世界で発行されているさまざまな債券（デリバティブを含む）などを実質的な投資対象とし、機動的な運用を行うことにより、安定的な収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指します。
当作成対象期間につきましても、これに沿った運用を行いました。ここに、運用経過等をご報
告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

第９期

決算日：2023年12月25日

第９期末

基準価額

第９期

騰 落 率
分配金合計

（2023年12月25日） 純資産総額

8,974円
5,004百万円
1.2％0円（注１）騰落率は分配金再投資基準価額の騰落率を表示しています。
（注２）△（白三角）はマイナスを意味しています（以下同じ）。

当ファンドは投資信託約款において、運用報告書（全体版）を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、下記のホームページにアクセスし、「基準価額一覧」等から当ファンドの名称を選択いただき、ファンドの詳細ページから閲覧、ダウンロードすることができます。また、運用報告書（全体版）は受益者のご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
■運用報告書に関するお問い合わせ先

コールセンター0120 - 104 - 694（受付時間：営業日の午前９時から午後５時まで）

東京都千代田区丸の内1-8-2 https://www.am-one.co.jp/

お客さまのお取引内容につきましては、購入された販
売会社にお問い合わせください。

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9:04:22

新光ピムコ・ストラテジック・インカム・ファンド12月号

運用経過の説明
基準価額等の推移
（円）
9,200

（億円）
150

9,000

120

8,800

90

8,600

60

8,400

30

8,200
第８期末
（2022.12.26）
純資産総額（右軸）

第 ９ 期 首 ： 8,865円
第 ９ 期 末 ： 8,974円（既払分配金0円）
騰 落 率：
1.2％（分配金再投資ベース）

0
第９期末（2023.12.25）
基準価額（左軸）

分配金再投資基準価額（左軸）（注１）分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注２）分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
（注３）分配金再投資基準価額は、期首の基準価額に合わせて指数化しています。
（注４）当ファンドはベンチマークを定めておりません。

基準価額の主な変動要因

バミューダ籍外国投資信託「ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡ クラスＳ（ＪＰＹ）」（以下「インカム・ファンド」）円建受益証券への投資を通じて、世界で発行されているさまざまな債
券などに実質的に投資を行った結果、基準価額（税引前分配金再投資ベース）は上昇しました。保有する債券の利金収入などが上昇要因となり上昇しました。

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１万口当たりの費用明細項目(ａ) 信託報酬（投信会社）（販売会社）（受託会社）(ｂ) その他費用（監査費用）
合計

第９期（2022年12月27日
項目の概要～2023年12月25日）
金額
比率
152円
1.733％ (ａ) 信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率
期中の平均基準価額は8,794円です。
( 92)(1.042)
投信会社分は、信託財産の運用、運用報告書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価(0.658)
販売会社分は、購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、( 58)
口座内でのファンドの管理等の対価(   3)(0.033)
受託会社分は、運用財産の保管・管理、投信会社からの運用指図の実行
等の対価
0
0.003
(ｂ) その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(0.003)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用(   0)
153
1.736（注１）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は追加・解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、その他費用は、このファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、このファンドに対応するものを含みます。
（注２）金額欄は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注３）比率欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。
（注４）各項目の費用は、このファンドが組入れている投資信託証券（マザーファンドを除く。）が支払った費用を含みません。

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新光ピムコ・ストラテジック・インカム・ファンド12月号（参考情報）◆総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.74％です。
運用管理費用
（受託会社）
0.03％

その他費用
0.00％
運用管理費用以外
0.00％
投資先ファンド
0.00％

運用管理費用（販売会社）
0.66％

総経費率
1.74％

このファンド1.74％

総経費率（①＋②＋③）①このファンドの費用の比率②投資先ファンドの運用管理費用の比率③投資先ファンドの運用管理費用以外の比率

運用管理費用
（投信会社）
1.04％

1.74％
1.74％
－
0.00％

（注１）①の費用は、１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注２）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注３）各比率は、年率換算した値です。
（注４）投資先ファンドとは、このファンドが組入れている投資信託証券（マザーファンドを除く。）です。
（注５）①の費用は、マザーファンドが支払った費用および「ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡ クラスＳ（ＪＰＹ）」（以下「インカム・ファンド」という場合があります。）への投資の指図に関する権限の委託を受けた投資顧問会社（ピムコジャパンリミテッド）に対する報酬（当ファンドの信託財産の純資産総額に対して年率0.6％（税抜））が含まれます。
（注６）②の費用には、直接の投資運用会社報酬などはありません。
（注７）①の費用と②③の費用は、計上された期間が異なる場合があります。
（注８）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率と異なります。

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32024/03/09

9:04:24最近５年間の基準価額等の推移（2018.12.25～2023.12.25） （億円）
400

（円）
12,00011,000300

10,000

200

9,000

100

8,000
（2018.12.25） （2019.12.25） （2020.12.25）
純資産総額（右軸）（2021.12.27） （2022.12.26）

基準価額（左軸）

0（2023.12.25）

分配金再投資基準価額（左軸）（注１）分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注２）分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
（注３）分配金再投資基準価額は、2018年12月25日の基準価額に合わせて指数化しています。

2018年12月25日 2019年12月25日 2020年12月25日 2021年12月27日 2022年12月26日 2023年12月25日
期首
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日

基準価額（分配落）

（円）

9,677

10,00010,00410,002

8,865

8,974

期間分配金合計（税引前）

（円）

－

145

330

100

0

0

分配金再投資基準価額の騰落率 （％）

－

4.8

3.3

1.0

△11.4

1.2

16,445

10,491

8,858

6,940

5,397

5,004

純資産総額

（百万円）（注）当ファンドのコンセプトに適した指数が存在しないため、ベンチマークおよび参考指数を定めておりません。

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新光ピムコ・ストラテジック・インカム・ファンド12月号

投資環境

米国国債利回りは、2023年４月にかけては一進一退で推移しましたが、５月以降は米金融引締めの長期化観測が高まったことなどから上昇基調で推移しました。しかし期末にかけては、物価指標の下振れなどを受け、早期利下げの可能性が意識されたことなどから低下し、上昇幅を縮小しました。
ドイツ国債利回りは、期初は一進一退で推移する場面もありましたが、その後は物価指標の高止まりなどを背景にＥＣＢ（欧州中央銀行）による利上げ継続姿勢が示されたことなどから2023年９月にかけて上昇しました。期末にかけては、物価指標の鈍化を背景に追加利上げ観測が後退したことから低下し、期を通じては低下しました。
国内短期金融市場では、３ヵ月国庫短期証券利回りは日銀がマイナス金利政策を含む大規模な金融緩
和政策を継続している影響により、マイナス圏で推移しました。

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52024/03/09

9:04:24

ポートフォリオについて●当ファンドインカム・ファンドを通じて「ピムコ・バミューダ・インカム・ファンド（Ｍ）」（以下「インカム・ファンド（Ｍ）」）米ドル建受益証券を実質的に高位に組み入れました。また、ＤＩＡＭマネーマ
ザーファンドの組み入れを継続しました。
●インカム・ファンド
当ファンドは世界で発行されているさまざまな債券などに実質的に投資し、あらゆる市場局面において最適な資産配分を追求することで安定的な収益確保を目指しました。金利戦略では市場環境に応じ機動的に金利リスクを調整しました。セクター（債券種別）戦略では、モーゲージ証券（非政府系）など
相対的に魅力的な利回りを有する資産へ投資したほか、リスクオフ時にも安定した値動きが期待される債券に投資しました。尚、米ドル売り円買いの為替ヘッジを行いました。
（円）
11,000

ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡ クラスＳ（ＪＰＹ）の基準価額の推移

10,80010,60010,400
10,20010,0009,800
2022.12.26

2023.12.25※基準価額は、当作成期間における分配金を再投資したものとみなして計算しています。

●ＤＩＡＭマネーマザーファンド
残存期間の短い国債などで運用を行いました。

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62024/03/09

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新光ピムコ・ストラテジック・インカム・ファンド12月号

分配金

収益分配金につきましては基準価額水準・市況動向等を勘案し、無分配とさせていただきました。な
お、収益分配金に充てなかった利益は信託財産内に留保し、運用の基本方針に基づいて運用いたします。
■分配原資の内訳（１万口当たり）項目
当期分配金（税引前）
対基準価額比率
当期の収益
当期の収益以外

翌期繰越分配対象額（注１）「当期の収益」および「当期の収益以外」は、小数点以下切捨てで算出しているためこれらを合計した額と「当期分配金（税引前）」の額が一致しない場合があります。
（注２）当 期 分 配 金 の 「 対 基 準 価 額 比 率 」 は 「 当 期 分 配 金 （ 税 引前）」の期末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります。また、小数点第３位を四捨五入しています。
（注３）「当期の収益」は「経費控除後の配当等収益」および「経費控除後・繰越欠損補填後の売買益（含、評価益）」から分配に充当した金額です。また、「当期の収益以外」は「分配準備積立金」および「収益調整金」から分配に充当した金額です。

当期
2022年12月27日～2023年12月25日
－円
－％
－円
－円
59円

今後の運用方針●当ファンドさまざまな債券市場や為替市場および資金動向などを考慮しながら、安定した収益の確保を目指し、
インカム・ファンドを通じてインカム・ファンド（Ｍ）を実質的に高位に組み入れる方針です。また、国内短期金融市場や資金動向に留意しつつ、ＤＩＡＭマネーマザーファンドの組み入れを継続します。
●インカム・ファンド
先進国では足元の景気に底堅さがみられるものの、これまでの金融引締めによる影響が徐々に波及することで、2024年の景気は減速する可能性が高いとみています。こうした中、投資においては引き続き慎重なリスク管理が必要と考えています。
今後の運用戦略についてはマクロ経済見通しをもとにリスクの調整を意識しつつ、高い利回りの資産への投資とポートフォリオを安定化させる低リスク資産への投資とのバランスを市場動向を見据えつつ柔軟に調整していく方針です。
●ＤＩＡＭマネーマザーファンド
日銀は2023年12月の金融政策決定会合で、マイナス金利政策を含む金融緩和政策を維持しました。
日銀は消費者物価指数が前年比２％の上昇となる物価安定の目標達成への確信は持てないとしており、引き続き緩和的な金融政策を維持するものと見られます。そのため、今後も公社債などへの投資を通じて、安定的な運用を目指します。

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72024/03/09

9:04:24当ファンドの概要
商 品 分 類 追加型投信／内外／債券
信 託 期 間 2014年12月25日から2024年12月25日までです。
運 用 方 針投資信託証券を主要投資対象として、安定的な収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
新光ピムコ・ストラテジック・
投資信託証券
インカム・ファンド12月号

ピムコ・バミューダ・
主要投資対象 インカム・ファンドＡ ピムコ・バミューダ・インカム・ファンド（Ｍ）
ク ラ ス Ｓ （ Ｊ Ｐ Ｙ）
Ｄ Ｉ Ａ Ｍ マ ネ ー 国内発行体の公社債、転換社債、ユーロ円債、資産担保証券なら
マ ザ ー フ ァ ン ド びにＣＤ、ＣＰ、コールローン等の国内短期金融資産
以下の投資信託証券を通じて、世界の様々な債券（デリバティブを含む）などに市場動向などを踏まえ機動的に投資を行うことで、安定的な収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
バミューダ籍外国投資信託
ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡ クラスＳ（ＪＰＹ）（以下「インカム・ファンド」といいます。）円建受益証券
運 用 方 法
内国証券投資信託（親投資信託）
ＤＩＡＭマネーマザーファンド受益証券
各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、インカム・ファンドの組入比率は、原則として高位とすることを基本とします。
インカム・ファンドへの投資に係る指図権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託します。
分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
分配金額は、基準価額水準や市況動向等を勘案して委託者が決定します。ただし、分
分 配 方 針
配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
留保益の運用については、特に制限を設けず、運用の基本方針に基づいた運用を行います。

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新光ピムコ・ストラテジック・インカム・ファンド12月号

代表的な資産クラスとの騰落率の比較
（％）
100.0
80.0

+42.1

40.0
20.0

+11.9

0.0
△20.0
△40.0

+62.7

+59.8

60.0

+7.6

△0.9

+21.5

+15.4

△13.8

△16.0

△12.4

当ファンド

日本株

先進国株

+6.6

+8.0

+5.4
△5.5

△0.6

+4.3

+3.3

△6.1

△8.8

先進国債

新興国債

△19.4
新興国株

日本国債

最大値
平均値
最小値

2018年12月～2023年11月（注１）すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注２）上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、ファンドおよび代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。なお、上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注３）当ファンドの騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして計算しています。
＊各資産クラスの指数
日本株……東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）
先進国株…ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株…ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債…ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債
先進国債…ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債…ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイド（円ベース）（注）海外の指数は為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
※各指数については後掲の＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞をご参照ください。

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92024/03/09

9:04:24当ファンドのデータ
当ファンドの組入資産の内容（2023年12月25日現在）◆組入ファンド等

（組入ファンド数：２ファンド）
当期末
2023年12月25日
97.5％
0.0
2.5

ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡ クラスＳ（ＪＰＹ）
ＤＩＡＭマネーマザーファンド
その他（注１）比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注２）現金等はその他として表示しています。なお、その他は未払金等の発生によりマイナスになることがあります。

◆資産別配分
親投資信託
受益証券
0.0％

その他
2.5％

外国投資信託受益証券
97.5％

◆国別配分

その他
2.5％

日本
0.0％

バミューダ
97.5％

◆通貨別配分
その他
2.5％

日本・円
97.5％

（注１）比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注２）現金等はその他として表示しています。なお、その他は未払金等の発生によりマイナスになることがあります。
（注３）国別配分につきましては発行国（地域）で表示しております。

純資産等
項目
純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

当期末
2023年12月25日
5,004,645,919円
5,576,691,059口
8,974円（注）当期中における追加設定元本額は241,179,888円、同解約元本額は752,699,021円です。

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102024/03/09

9:04:26

新光ピムコ・ストラテジック・インカム・ファンド12月号

組入ファンドの概要［ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡ クラスＳ（ＪＰＹ）］（計算期間 2021年11月１日～2022年10月31日）◆基準価額の推移◆組入ファンド等 （組入ファンド数：１ファンド）（円）
12,000

当期末
2022年10月31日
ピムコ・バミューダ・インカム・ファンド（Ｍ）
95.8％
その他
4.2

11,50011,00010,50010,0009,500（2021.10）（2022.10）◆１万口当たりの費用明細
費用明細については開示されていないため、掲載しておりません。
◆資産別配分

◆国別配分◆通貨別配分

その他
4.2％

その他
4.2％

投資信託
95.8％

その他
4.2％

バミューダ
95.8％

アメリカ・ドル
95.8％（注１）基準価額の推移はピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡ クラスＳ（ＪＰＹ）の計算期間のものです。また、当期における分配金を再投資したものとしてアセットマネジメントＯｎｅが作成したものです。
（注２）組入ファンド等、資産別配分、国別配分、通貨別配分については、ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡの決算日現在の状況を表示
しております。
（注３）比率はピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡの純資産総額に対する評価額の割合です。
（注４）現金等はその他として表示しています。なお、その他は、未払金等の発生によりマイナスになることがあります。
（注５）「ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡ クラスＳ（ＪＰＹ）」は、「ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡ」を構成する個別クラスであり、「ピムコ・バミューダ・インカム・ファンド（Ｍ）」に投資しております。
（注６）ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドＡ クラスＳ（ＪＰＹ）は、原則として、米ドル売り円買いの為替ヘッジを行いますが、為替による収益の獲得を目指して、総資産の10％の範囲で実質的に為替ヘッジを行わない場合があります。
（注７）組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

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112024/03/09

9:04:26

＜ご参考＞［ピムコ・バミューダ・インカム・ファンド（Ｍ）］（計算期間 2021年11月１日～2022年10月31日）◆基準価額の推移◆組入上位10銘柄
銘柄名
通貨比率
開示されていないため、掲載しておりません。
Fannie Mae, TBA (h) 3.500% due 12/01/2052
Ginnie Mae, TBA (h) 4.000% due 11/01/2052
Ginnie Mae, TBA (h) 3.000% due 12/01/2052
Fannie Mae, TBA (h) 3.000% due 12/01/2052
Summerhill Residential 1.793% due 03/24/2059
U.S. Treasury Notes 2.750% due 08/15/2032
Treasury Inflation Protected Securities
0.250% due 07/15/2029
iHeartCommunications, Inc. 6.754% due 05/01/2026
South Africa Government International
Bond 10.500% due 12/21/2026
Ginnie Mae, TBA (h) 3.000% due 11/01/2052
組入銘柄数

アメリカ・ドル
アメリカ・ドル
アメリカ・ドル
アメリカ・ドル
ユーロ
アメリカ・ドル

7.9％
6.2
3.3
2.2
1.5
1.4

アメリカ・ドル

1.4

アメリカ・ドル

1.3

南アフリカ・ランド

1.3

アメリカ・ドル 1.2
1,223銘柄◆１万口当たりの費用明細
費用明細については開示されていないため、掲載しておりません。
◆資産別配分

◆国別配分

（％）
150
120
90
60
30
0

その他の
有価証券
6.3%
ソブリン
発行体
6.2%

◆通貨別配分

（％）

バンクローン
債務証書
6.0%
米国長期国債
9.9%
米国政府関係機関
28.5%
モーゲージ
バック証券
37.3%

短期金融商品
11.0%
社債
21.1%

（％）

150
120
90
60
30

150

その他の国
21.5%

イギリス
5.2%

120
90

アメリカ
99.6%

0

60

その他の通貨0.4%
ペルー・ソル
0.5%

アルゼンチン・ペソ
0.2%
ロシア・ルーブル
0.9%
イギリス・ポンド
3.4%
南アフリカ・
ユーロ
ランド アメリカ・ドル
7.1%
1.4%
112.4%

300（注１）組入上位10銘柄、資産別配分、国別配分、通貨別配分については、ピムコ・バミューダ・インカム・ファンド（Ｍ）の決算日現在の状況を表示しております。
（注２）組入上位10銘柄の(h)は下記のとおりです。
(h)発行時決済証券です。
（注３）比率はピムコ・バミューダ・インカム・ファンド（Ｍ）の純資産総額に対する評価額の割合です。
（注４）国別配分は、発行国もしくは投資国を表示してあります。
（注５）資産別配分、通貨別配分については、上位８位以下をその他の有価証券、その他の通貨に含めて集計しています。
（注６）組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

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新光ピムコ・ストラテジック・インカム・ファンド12月号［ＤＩＡＭマネーマザーファンド］（計算期間◆基準価額の推移

2022年４月６日～2023年４月５日）◆組入上位10銘柄（円）
10,200

４２９回
４２７回
４２６回
４２４回
４３０回

10,15010,10010,05010,000（2022.４.５）

銘柄名
利付国庫債券（２年）
利付国庫債券（２年）
利付国庫債券（２年）
利付国庫債券（２年）
利付国庫債券（２年）
－
－
－
－
－
組入銘柄数

通貨
日本・円
日本・円
日本・円
日本・円
日本・円
－
－
－
－
－
５銘柄

比率
16.0％
16.0
16.0
16.0
8.0
－
－
－
－
－

（2023.４.５）◆１万口当たりの費用明細
計算期間中に発生した費用はありません。
◆資産別配分

◆国別配分◆通貨別配分

その他
28.2％

その他
28.2％

その他
28.2％

国内債券
71.8％

日本
71.8％

日本・円
71.8％

（注１）基準価額の推移、１万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。
（注２）組入上位銘柄、資産別配分・国別配分・通貨別配分のデータは組入ファンドの直近の決算日現在のものです。
（注３）比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注４）現金等はその他として表示しています。
（注５）計算期間中の運用経過や組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

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＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞●「東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）」は、日本の株式市場を広範に網羅し、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチ
マークです。同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会
社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハ
ウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有しています。
●「ＭＳＣＩコクサイ・インデックス」は、ＭＳＣＩ Ｉｎｃ．が開発した株価指数で、日本を除く世界の主要先進国の株価指数
を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はＭＳＣＩ Ｉｎｃ．に帰属します。また、ＭＳＣＩ Ｉｎｃ．は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●「ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス」は、ＭＳＣＩ Ｉｎｃ．が開発した株価指数で、新興国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はＭＳＣＩ Ｉｎｃ．に帰属します。また、ＭＳＣＩ Ｉｎｃ．は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●「ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債」は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表すために開発した投資収益指数です。同指数の知的財産権その他一切の権利は野村フィデューシャ
リー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式
会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
●「ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本）」は、ＦＴＳＥ Ｆｉｘｅｄ Ｉｎｃｏｍｅ ＬＬＣにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はＦＴＳＥ Ｆｉｘｅｄ
Ｉｎｃｏｍｅ ＬＬＣの知的財産であり、指数に関するすべての権利はＦＴＳＥ Ｆｉｘｅｄ Ｉｎｃｏｍｅ ＬＬＣが有しています。
●「ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイド」は、Ｊ．Ｐ．モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが公表している新興国の現地通貨建ての国債で構成されている時価総額加重平均指数です。同指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はＪ．Ｐ．モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。また、同社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

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