アクションリサーチに関する論文の書き方ガイドライン

１．はじめに：アクションリサーチとその意義
１）アクションリサーチとはアクションリサーチには明確な定義はなく，Community-Based Participatory Research(CBPR)，Action Research，Participatory (Action) Research などと呼ばれるいくつかの研究方法を包含する 1-4)．本ガイドラインでは，原則として，以下の 4 つの条件 5, 6)を満たすものをアクションリサーチと呼ぶこととする．
（1）現場の課題解決を目指す「研究活動」（2）研究者も現場に入り，現場の人たちも参加する「参加型の研究」（3）現場の人たちとともに進める「民主的な活動」（4）学問的な成果だけでなく「組織や社会そのものに影響を与えて変化をもたらす活動」
２）アクションリサーチの意義
コミュニティ注 1 に介入するこれまでの研究では，研究者主導による活動が多い．そのため，研究期間が終了すると活動自体も継続困難になるなど，取組みの持続可能性に限界のあるものが多かった．アクションリサーチでは，現場の人たちの視点やニーズ，知恵を重視することにより，コミュニティのエンパワメントを促し，社会そのものに影響を与えて変化をもたらす活動の持続可能性を高めることができる．さらに，アクションリサーチに基づく取り組みを論文化することで，その成果を他の学術機関やコミュニティへ普及させることが可能となる．
注Ⅰ

本ガイドラインでは，地理的背景のみならず，制度，共通の関心事，仮想空間等によって形成されるグループあるいは共通の政策の対象となる人口集団を総称してコミュニティとしている７）．例えば，地域（市区町村，地区など），職域（事業所，部署など），患者団体，セルフヘルプグループなどがあげられる．
３）本ガイドラインの目的
アクションリサーチは，実践上および学術上の価値は高い．しかし，従来からの仮説検証型の実証研究とは，研究者の関わり，内容，評価，報告等の方法が異なるため，論文化する際には様々な課題がある（特に原著として）．アクションリサーチを論文化したものは多くないため（特に原著として），論文の著者が適切に報告するため，さらに，編集委員および査読者が適切な判断をするための指針が必要である．そこで，本ガイドラインは，アクションリサーチを論文としてまとめる際に，記載すべき事項とその内容を提示することを目的とする．
なお，本ガイドラインは，日本健康教育学会誌で発表するためのものであるが，他の学1

術誌等で発表する場合にも参考になることを目指して作成されたものである．
【チェックリスト】□ 発表しようとする研究は，アクションリサーチの条件を満たす．

2．論文の種類
アクションリサーチは，他の研究と同様に，新規性，研究や論文の内容，文字数等により，原著，実践報告，短報，資料等になる．具体的な種類は，投稿規程に準じること．
なお，アクションリサーチは従来からの研究と異なる過程や方法をとるため，原著より実践報告とされることが多い．しかし，その内容によっては，原著として相応しいものも多いことが予想される．原著としての掲載を希望する場合，本ガイドラインに沿い，IMRAD 形式（緒言，方法，結果，考察）等をふまえた構成とすることが望ましい．また，アクションリ
サーチのプロセス（過程）の報告，実施前の計画段階の論文（プロトコール論文注 2），活動の一部分を取り出した論文（原著，実践報告，短報）などとすることもできる．プロトコール論文や一部分を取り出した論文においても，「4．構成と記載すべき内容」を参考に記載すること．
注2

日本健康教育学会誌には，掲載される原稿の種類として「プロトコール論文」は設けていない．（2022 年 7 月時点）
【チェックリスト】□ 論文の種類は投稿規程に準じている．

3．実施に当たっての注意事項
1）倫理審査について
必要に応じて，「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」等をもとに，倫理的な配慮を行うこと．研究開始前に倫理審査を行うことが望ましいが，すでに実施中の場合や行政等による事業として実施している場合は，都度，倫理審査等の必要な手続きを経ること．また，アクションリサーチでは，参加者・参加団体等の意向により，計画された活動に変更が生じることがある．変更が生じた場合には，必要に応じて，倫理審査の変更申請等を行うこと．なお，実践報告として投稿する場合，「実践報告論文に関する倫理的配慮ガイドライン」を参照すること．
2)オーサーシップについて
ICMJE（International Committee of Medical Journal Editors）8)など，オーサーシップに関する規定に準じること．なお，アクションリサーチは，研究者のみならず，多くの関係者が関わっており，参加者は研究協力者でもある．論文の執筆者については，論文を書き始
2

める時点，できれば，アクションリサーチを始める時点で決定しておくことが望ましい．
3）データ管理や知的財産権等について研究に関連するデータの管理は，フィールドノート等の質的なデータも含め，適切に行うこと．データ管理の方法は，各研究者の所属する機関の規定等に準じる．また，知的財産権等が問題となる可能性がある場合は，研究の開始前に覚書を交わすなど書面等により決めておくことが望ましい．
4）COI について
投稿規程に準じて，COI・利益相反を申告すること．
【チェックリスト】□ 投稿規程等に準じて，倫理審査を受け，オーサーシップは適切で，COI の申告を行っている．
□ 必要に応じて，データや知的財産権の管理を行っている．

4．構成と記載すべき内容
1）緒言（1）研究の背景研究を行う背景として，そのテーマに関係する社会状況，先行研究による知見（明らかになっていること），明らかになっていないこと，などを記載すること．その論文でのアクションリサーチの定義を記載することもできる．
（2）解決すべき問題
当該研究で解決したい課題を記載すること．その課題の背景となる社会的課題等があれば記載する．他の方法ではなく，アクションリサーチを用いた理由，利点等を記載する．
（3）目的
上記の課題に対して，当該研究での目的（ゴール）を記載すること．また，アクションリサーチの特徴でもある，当該研究が目的とする「組織や社会への影響」があれば記載する．
（4）その他
実施や評価などにおいて理論やモデルを用いる場合は，それについても触れる．
【チェックリスト】□ 解決すべき課題が明記されている．
□ 研究の背景（すでに知られていること，まだ知られていなことを含む）が明記されてい3

る．
□ アクションリサーチを用いた理由や利点が明記されている．
□ 研究の目的が明確に明記されている．
2）方法（1）参加者注 3
参加者（団体含む）の属性，特性，組織体制について整理して，記載すること．できるだ
け参加者やコミュニティ等（自治体名，地域名，事業場名等）が同定できることが望ましい．
やむを得ない場合は匿名も可能であるが，人口統計学的情報等の特性を記載すること．
注 3

従来の研究・活動（仮説検証型，研究者主導型）では，一般的に「対象者」が使用される．アクションリサーチにおける「参加者」は，研究者とともに，研究・活動のすべての過程に参加し，協働するパートナーである．なお，研究・活動への関りの程度や内容によっては，「関係者」や「対象者」などと記載することができる人や団体もある．
（2）アクション（活動）の方法（プロセスの記載）
参加者とのパートナーシップをどのように構築したのかを記載すること．研究者がどのように関わり，どのように参加者を巻き込み，いつ研究が行われたのかを記載すること．
主な記載は，「期間」，「アクション（活動）の内容」，「参加の内容とその範囲」である 9)．複数の活動がある場合は，期間ごとに記載する．必要に応じて，図表を使い，わかりやすく記載する．
アクションの記載は，「方法」と「結果」の両方に記載されることがある．主に，「方法」は計画，「結果」は実際に行われたことを記載する．
（3）分析の方法
分析には，質的分析と量的分析のいずれかあるいは両方が用いられる．記載方法については，それぞれに関連するガイドライン等を参照すること．なお，ここでは，プロセス評
価，アウトプット評価，アウトカム評価という言葉を使用しているが，論文の中で必ずしも使用する必要はない．
・ プロセス評価：どのような活動にどの程度人々を巻き込んだのか，参加や活動が適切に行われたかなど，プロセス評価の方法を記載する．特に，アクションリサーチでは，プロセス（過程）が重要であるため，プロセス評価を詳しく行うことが望ましい．
・ アウトプット評価：活動の実績（活動の回数，参加人数など）．評価方法として，指標，目標（あれば），指標の測定方法を記載する．
・ アウトカム評価：目的（主に健康状態）の達成の程度．評価方法として，指標，目標（あれば），指標の測定方法を記載する．組織や社会へのインパクトを含むこともある．
測定方法や分析方法など確立された方法を用いる場合は，文献を引用する．可能な限り，確立された測定ツールと方法を使用する．分析の確からしさを保証し，トライアンギュレーションを可能にするよう，さまざまな情報（議事録，観察記録，フィールドノートなど）を4用いることがある．
（4）倫理的配慮
倫理審査での承認状況（委員会等の設置場所，承認番号等）を記載する．
（5）その他
実施や分析等にあたり参考にした既存の論理的枠組みや研究デザインがあれば記載すること．ただし，参加者が研究デザインの選択に関与している場合は，研究者が構想する理論的枠組みや研究デザインを変形させることがあるため，その旨を記載するとともに，どのような研究デザインを用いたのかを記載する．
研究費や事業費等の予算の出所や受けている助成について記載する（謝辞に記載でも可）．
参加者の関与が研究デザイン，データ収集，データ分析・解釈にどのような影響を与えたかを記載する（方法に影響を与えた場合は「方法」に，結果に影響を与えた場合は「結果」または「考察」に）10)．
【チェックリスト】□ 参加者が明記されている．
□ 活動の時期と実施方法が明記されている．
□ 分析方法が明記されている．
□ プロセス評価・アウトプット評価・アウトカム評価の分析方法が明記されている．
□ 質的分析や量的分析が用いられる場合，それぞれのガイドライン等に沿って記載がされている．
□ 倫理審査の承認，研究費等の記載がされている（謝辞でも可）．
3）結果（1）活動（アクション）の記載
実際に行われた活動とその時期，参加の状況などを記載すること．「方法」とできるだけ重複しないよう，実際の参加人数，計画と異なった点などを記載する．
（2）評価（プロセス，アウトプット，アウトカム）
質的分析および量的分析の結果は，それぞれのガイドラインや投稿規程等に沿って記載すること．量的（定量的）なデータを提示する場合は，対象者全体の分析結果，必要に応じてサブグループの分析結果などを提示する．質的（定性的）なデータを提示する場合
は，帰納的な方法により新たに生まれた概念の説明や，演繹的な方法により検証された理論やフレームワークとの関係について記載する．
なお，研究によっては，アウトカムまで評価できない場合もある．その場合，アウトカムの記載は不要であるが，考察で論じることが望ましい．
これらの結果に加えて，研究結果に対するコミュニティの反応（研究結果の受け入れ，5エンパワメントがどの程度促されたか），組織や社会へのインパクトや波及効果があれば記載する．プロセス評価の一部としてパートナーシップ評価を加えてもよい．参加者を信頼し対等な関係性を築いているか，目的・情報・経験を共有しているか，相手の強みをいかしているかなどの側面について評価したものである 11)．
【チェックリスト】□ 実際の活動（アクション）の記載がされている．（方法に追加する形で）□ プロセス評価が記載されている．
□ アウトプット評価およびアウトカム評価が記載されている．
4）考察（1）結果について考察
主要な結果を要約し，アクションリサーチを用いたことにより得られたと考えられる知見について述べる．当初設定した目的が達成されたか否かを考察すること．当初設定した目的が達成された場合，されなかった場合の理由を考察する．
（2）研究の強みと限界
アクションリサーチを用いたことを含め，各局面で用いた研究方法の強みと限界について述べること．その限界に加えて，限界の結果への影響についても考察する．特に，参加者とのパートナーシップが，研究結果の解釈やアクションにどのように影響したかを述べる．その際，どのような実践知が創出されたのか，あるいは期待されるのか，転用可能性についても述べる．
（3）転用可能性注 4 に関する考察
研究の結果が，他のコミュニティ等への波及の可能性について記載すること．当該研究のコミュニティ等の特殊性，分析結果を踏まえて，他のコミュニティ等に活動を波及させることができるか，どうすれば波及できるか等を考察する．その例として，コミュニティが備える要件，参加者の体制や予算の条件，作成されたツールやマニュアル，アクションの実行に有用な手法などがあげられる．
注 4

従来の研究・活動（仮説検証型や研究者主導型）では，「一般化」が使用される．
アクションリサーチでは，他のコミュニティ等へ転用できるか，波及できるかという意味で，「転用可能性」（transferability）が使用される．

（4）政策や研究等への示唆
結果をもとに政策等への示唆を考察すること．考察に当たっては，結果から飛躍しすぎない内容とする．今後必要となる研究について言及してもよい．
（5）結論
6

研究全体の結論を記載する．結論は研究の目的に対応していなければならない．方法や結果のまとめを記載することもできる．「（4）政策等への示唆など」の示唆や今後の研究についての記載は避けることが望ましい．
【チェックリスト】□ 結果の達成に関して記載されている．
□ 研究の強みと限界が記載されている．
□ 結果の転用可能性が記載されている．
□ 目的に対応した結論が記載されている．
5）文献
投稿規程に準じて記載すること．
6）その他
謝辞や COI など，投稿規程に準じて記載すること．アクションリサーチでは，著者以外にも，様々な参加者や関係者がいる．必要に応じて，謝辞を記載する．当該研究のコミュニティの同定がなされてはいけない場合は，所属等に留意すること．
【チェックリスト】□ 必要に応じて，謝辞の記載がある．
□ COI の記載がある．

文献
1)

芳賀博．地域におけるアクションリサーチへの期待．⽼年社会科学 2016；38(3)：357363．

2)

Lewin K. Action research and minority problems. Social Issues 1946; 2(4): 34-46.
doi.org/10.1111/j.1540-4560.1946.tb02295.x

3)

Brydon-Miller M, Greenwood D, Maguire P. Why action research? Action Research 2003;
1: 9-28. doi: 034201[1476-7503(200307)1:1]

4)

Herr K, Anderson GL. The action research dissertation-A guide for students and faculty:
SECOND EDITION. Thousand Oaks; SAGE Publications; 2014.

5)

秋⼭弘⼦編．⾼齢社会のアクションリサーチ．東京：東京⼤学出版会; 2015．

6)

芳賀博編．アクションリサーチの戦略．東京：ワールドプランニング; 2020．

7)

⽇本健康教育学会（編）．健康⾏動理論による研究と実践．東京：医学書院; 2019．

8)

International Committee of Medical Journal Editors（ICMJE）．医学雑誌掲載のための学術研究の実施，報告，編集，および出版に関する勧告．
https://www.honyakucenter.jp/usefulinfo/uniform_requirements2018.html

9)Smith L, Rosenzweig L, Schmidt M. Best practices in the reporting of participatory action
7research: Embracing both the forest and the trees. The Counseling Psychologist 2010;38(8): 1115‒1138. https://doi.org/10.1177/0011000010376416
10) Bordeaux BC, Wiley C, Tandon SD, Horowitz CR, Brown PB, Bass EB. Guidelines forwriting manuscripts about community-based participatory research for peer-reviewed
journals. Prog Community Health Partnersh 2007; 1(3): 281-8. doi: 10.1353/cpr.2007.0018.
11) CBPR 研究会．地域保健に活かす CBPR−コミュニティ参加型の活動・実践・パートナー
シップ−．東京：医⻭薬出版; 2010．

資料．アクションリサーチの参考となる文献
ここで紹介する論文は、本ガイドラインに記載したアクションリサーチに関する以下の 4 つの条
件をほぼ満たし、かつ、タイトルまたは本文内で「アクションリサーチ」であることが記載されている文献である。アクションリサーチに関する研究の企画・実施や論文作成の参考とされたい。
【アクションリサーチに関する 4 つの条件】① 現場の課題解決を目指す「研究活動」② 研究者も現場に入り、現場の人たちも参加する「参加型の研究」③ 現場の人たちとともに進める「民主的な活動」④ 学問的な成果だけでなく「組織や社会そのものに影響を与えて変化をもたらす活動」

1)

論文

コメント

黒田藍, 村山洋史, 黒谷佳代, 福田吉治, 桑

新型コロナ流行初期において、大学・行政所

原恵介．新型コロナウイルス感染症流行初期属の研究者が、非営利組織の地域食堂ととにおける食支援ボランティア活動の記述：活動

ともに行った食支援に関わるアクションリサプロセスの明確化と住民への効果の予備的検ーチの論文である。住民ボランティアによるコ証．日本公衆衛生雑誌 2022；69(4)：284-296．

ロナ下での食支援活動のプロセスを記述し、

doi.org/10.11236/jph.21-097

地域食堂の活動継続が利用者や住民ボランティアにもたらした効果を評価している。

2)

野藤悠, 清野諭, 村山洋史, 吉田由佳, 谷垣

高齢化が進む社会において課題とされてい知美, 横山友里, 成田美紀, 西真理子, 中村

るフレイルをテーマとして、現場と協働して地正和, 北村明彦, 新開省二．兵庫県養父市に域ベースでフレイル予防活動を展開した場合おけるシルバー人材センターを機軸としたフレの有効性をポピュレーションアプローチの評

イル予防施策のプロセス評価およびアウトカム価モデルを用いて総合的に評価した論文で評価．日本公衆衛生雑誌．2019；66(9)：560-ある。

573．doi.org/10.11236/jph.66.9_560
3)

佐藤美由紀，齊藤恭平, 芳賀博．アクションリ

大学の研究者が、10 年間継続されている交サーチにより創出された住民主体の交流事業流事業の効果と問題点を明らかにした論文の 10 年後の評価．応用老年学．2017；11：49-である。混合研究法を用いて評価を行ってい60．

る。特にフィールドノートの記述を活用し転用
8可能性を示そうとした点に特徴がある。プロセス評価に焦点を当てた同著者らの以下の論文も参考になる。
佐藤美由紀、他．アクションリサーチによる地域高齢者の社会参加促進型ヘルスプロモーション・プログラムのプロセス．老年社会科
学 ． 2016 ； 38(1) ： 3-20 ． doi.

org/10.34393/rousha.38.1_3
4)

安齋紗保理，佐藤美由紀，斉藤恭平，芳賀

大学の研究者が、約 2 年半にわたり、地域活博．地域在住高齢者・行政・研究者の協働によ動が自主化に至るまでのプロセス等を明らかり創出された地域活動が自主化に至るまでのにした論文である。混合研究法を用いて評価プロセスとその効果－アクションリサーチを用を行っていることや、フィールドノートの記述いた取り組み．応用老年学．2015；9：4-18．

を活用し転用可能性を示そうとした点に特徴がある。

5)加藤悠介, 今井朗, 石川進, 森一彦, 足立啓．

特別養護老人ホームにおけるサービスの質

特別養護老人ホームの環境改修が認知症高改善の取組をアクションリサーチとして実施

齢者の行動に及ぼす影響．日本認知症ケア学

し、デイルームの環境改修が高齢者の会話

会誌．2007；6(3)：486-494．

や行動に与えた影響を評価した論文である。
同著者の下記の解説論文も参考になるので参照されたい。
加藤悠介 認知症のための環境づくりとアクションリサーチ. 日本認知症ケア学会誌
2018；16(4)：726-733.
2022 年 7 月 1 日公開

9