アライアンス・バーンスタイン・
グローバル・グロース・オポチュニティーズ（年2回決算型）/（予想分配金提示型）
愛称：GGO
追加型投信/内外/株式

販売用資料
販売用資料
2021年11月“SFDR”導入でESG関連投資の選別が始まる＜概要＞
 欧州連合（EU）は2021年3月から「サステナブル・ファイナンス開示規則（SFDR）」を導入開始
 当ファンドの運用戦略はSFDR「第9条 ダークグリーン」として開示
 SFDRに対する投資家の認知が広がれば、投資資金への影響はより一層拡大する可能性

SFDRとは金融商品のサステナビリティ特性に応じ、3つの区分への分類が開始

 『SFDR』とは、EUのサステナブル・ファイナンス開示規則（Sustainable Finance Disclosure Regulation）の略称であり、2021年3月から適用が開始されました。
 EU加盟国で販売されるファンドを運用する運用会社は、『SFDR』の定める基準に従い、各ファンドがどれだけサステナビリティに配慮しているか、関連する情報を開示することが求められるようになりました。
 『SFDR』は、サステナビリティ特性の高い順から「第9条 ダークグリーン」、「第8条 ライトグリーン」、「第6条ブラウン」の3つの区分（ラベル）から構成されます。運用会社はファンド毎にラベリングし、開示します。
【SFDRが定める3つのサステナビリティ区分】

サステナブルな投資目的を持つ運用戦略【第9条 ダークグリーン】【第8条 ライトグリーン】

第9条

第8条

脱炭素などの環境や社会的目的に寄与する経済活動へ投資

環境や社会的要素を取り入れた運用戦略
サステナブルな投資目的はないものの、環境/社会的特性を促進

第6条

上記以外の運用戦略【第6条 ブラウン】

当ファンド

当ファンドの運用戦略は、EUにおいて「第9条ダークグリーン」として開示 当ファンドの運用戦略“サステナブル・グローバル・テーマ株式戦略”にはEU各国で販売されているルクセンブルグ籍ファンドがあり、同ファンドは「第9条 ダークグリーン」として開示しています。実質的に、当ファンドは「第9条ダークグリーン」の要件を満たしているといえます。
投資家“サステナブル・グローバル・テーマ株式戦略”

投資対象資産当ファンド
日本の投資家アライアンス・バーンスタイン・グローバル・グロース・オポチュニティーズ（年2回決算型）/（予想分配金提示型）

世界各国の株式等

ルクセンブルグ籍外国投資証券
EU各国の投資家

AB SICAV Ⅰ- サステイナブル
・グローバル・シーマティック・ポートフォリオ

SFDR
第9条

上記はイメージ図です。
出所：アライアンス・バーンスタイン（以下「AB」。アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。）

1

アライアンス・バーンスタイン・グローバル・グロース・オポチュニティーズ（年2回決算型）/（予想分配金提示型）

希少なダークグリーン

愛称：GGO

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SFDRが投資資金に与える影響は、今後より拡大する可能性

 欧州で販売されているファンドのSFDR開示状況を集計してみると、株式ファンドの残高ベースで「第8条 ライトグリーン」は全体の34.5%占めているなか、「第9条 ダークグリーン」は5.9%と希少な存在であることがわかります。

【欧州の株式ファンド SFDR分類別 残高構成*】
第9条ダークグリーン 5.9%
383ファンド その一方、アクティブ株式ファンドの資金流入動向をSFDR分類別でみると、「第8条ライトグリーン」と「第9条ダークグリーン」が資金純流入額のほとんどを占めており、残高構成以上の投資需要があることを示しています。

第6条ブラウン
59.5%

株式ファンド

第8条ライトグリーン
34.5%
2,296ファンド

5,346ファンド 今後、投資家のSFDRについての認知・理解は更に広がると予想されるなか、投資資金への影響もより一層大きくなる可能性が考えられます。
【欧州のアクティブ株式ファンド SFDR分類別 資金純流入額の推移（累積ベース）**】
第9条ダークグリーン

第8条ライトグリーン

第6条ブラウン

3,000
2,500
2,000
億ユーロ

1,500
1,000
500
0-500

-1,000

19/1

19/4

19/7

19/10

20/1

20/4

20/7

20/10

21/1

21/4

21/7 年/月「グリーンウォッシング」防止に向けて動き出した各国金融当局
 「グリーンウォッシング」とは、うわべだけ環境保護に熱心に取り組んでいるようにみせる行為を指します。「グリーン（＝環境に配慮した）」と「ホワイトウォッシング（＝ごまかす、うわべを取り繕う）」を合わせた造語で、実態は環境に配慮していないにもかかわらず、環境に配慮した商品を装うことで、不当に競争優位を得ようとする行為です。
 「グリーンウォッシング」は、過去、食品やファッションなどさまざまな業界で問題視されてきました。近年では、金融業界においてESG関連投資への資金流入が続くなか、再び注目が高まってきています。
 今般EUがSFDRを導入した目的の一つは、「グリーンウォッシング」防止に他なりません。米国や日本の金融当局も、「グリーンウォッシング」防止に向けた規制の導入準備を進めており、今後はグローバル規模でESG関連ファンドの選別が進むとみられています。
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。* 2021年8月末時点。「欧州の株式ファンド」とは、欧州委員会が制定した指令（UCITS指令）に基づき設立されたファンドのうち、モーニングスターにより株式ファンドとして分類されたファンドを指します。「第6条 ブラウン」は「第8条 ライトグリーン」「第9条 ダークグリーン」いずれとしても開示されてないファンドを指します。 ** 期間：2019年1月－2021年8月。月次ベース。出所：モーニングスター、AB2

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運用戦略プラットフォーム

愛称：GGO

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当ファンドの運用戦略プラットフォームは約2.7兆円に拡大

 堅調なパフォーマンスに加え、サステナブル型株式ファンドへの旺盛な投資需要を背景に、当ファンドの運用戦略プラットフォームの残高は足元急速に拡大しています。
【当ファンドの運用戦略プラットフォームの推移*】

239億米ドル（約 2.7兆円）

250

2021年9月末時点

200億米ドル

150
100
500

2017

2018

当ファンドの運用実績

2019

2020

2021

年

年2回決算型の設定来パフォーマンスは堅調に推移【年2回決算型の分配金（課税前）再投資基準価額の推移**】
35,00030,00025,00020,000円
15,00010,0005,00001998/7

2001/7

2004/7

2007/7

2010/7

2013/7

2016/7

2019/7年/月

過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。
* 期間：2017年－2021年。年次ベース。2021年は2021年9月末。当ファンドの運用戦略プラットフォームとは、サステナブル・テーマ株式戦略の地域別特化戦略を含みます。2021年9月末時点の残高を1米ドル=111.92円（2021年9月末時点の株式会社三菱UFJ銀行の対顧客電信売買相場の仲値）で換算しています。
** 期間：1998年7月31日（設定日）－2021年9月30日。日次ベース。基準価額は、運用管理費用等（信託報酬）控除後のものです。分配金（課税前）
再投資基準価額とは、課税前分配金を決算日の基準価額で全額再投資したものです。運用状況によっては分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。税金、手数料等は考慮しておりませんので、投資家の皆様の実際の投資成果を示すものではありません。
出所：AB3

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愛称：

GGO

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ファンドの特色

1. マザーファンド*を通じて、主として日本を含む世界各国の株式に分散投資します。

* マザーファンドは、アライアンス・バーンスタイン・グローバル・グロース・オポチュニティーズ・マザーファンドです。
◇MSCIワールド・インデックス（配当金込み、円ベース）※を参考指数とします。
※MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

2. 成長の可能性が高いと判断されるセクターにおいて、環境や社会指向等の持続可能な成長が見込まれるサステナブ
ル投資テーマに基づき、魅力的な銘柄に投資するアクティブ運用を行います。
◇運用にあたっては、グラスルーツ（草の根）リサーチに基づき、各産業に精通したアナリストによる徹底的な企業調査を実施します。
予想リターンと独自に算出する資本コストの差（スプレッド）に基づき、銘柄選定を行います。

3. マザーファンドの運用は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーに委託します。
4. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
5. ファミリーファンド方式で運用を行います。

◇ファミリーファンド方式とは、受益者の資金をまとめてベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資することにより、実質的な運用はマザーファンドにて行うという仕組みです。

6. 分配方針の異なる2つのコースがあります。
コース

決算頻度

分配方針

年2回決算型

年2回

原則、年2回の毎決算時に、収益分配方針に基づいて分配を行います。

予想分配金提示型

年12回

毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指します。** 詳細は次頁をご覧ください。

当ファンドの主なリスク
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当
ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。
為替変動リスク
実質外貨建資産に対し原則として為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。
信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。
カントリー・リスク
発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。一般に新興国市場は、市場規模、法制度、インフラなどが限定的なこと、価格変動性が大きいこと、決済の効率性が低いことなどから、リスクが高くなります。
流動性リスク
市場規模や取引量が限られる場合などに、機動的に金融商品等の取引ができない可能性があり、結果として損失を被るリスクがあります。
他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額変動のリスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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愛称：

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お申込みメモ
購入単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申込締切時間

原則、午後3時までに、販売会社が受付けを完了したものを当日のお申込み分とします。

購入・換金申込不可日

ニューヨーク証券取引所の休業日には、購入および換金のお申込みはできません。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金のお申込みには制限を設ける場合があります。

信託期間■年2回決算型：無期限（信託設定日：1998年7月31日）■予想分配金提示型：2032年1月20日まで（信託設定日：2021年11月4日）

決算日■年2回決算型：原則、1月20日および7月20日（休業日の場合は翌営業日）■予想分配金提示型：原則、毎月20日（休業日の場合は翌営業日）※予想分配金提示型の初回決算日は2021年11月22日とします。

課税関係個人の場合、原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」および未成年者少額投資非課税制度「愛称：ジュニアNISA」の適用対象です。配当控除および益金不参入制度の適用はありません。税法が改正された場合等には、内容が変更になる場合があります。

収益分配■年2回決算型
原則として、毎決算時（毎年1月20日および7月20日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
•

分配対象額は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。

■予想分配金提示型
原則として、毎決算時（毎月20日。休業日の場合は翌営業日）に以下の方針に基づき分配します。
••

計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。
毎計算期末の前営業日の基準価額分配金額（1万口あたり、税引前）
11,000円未満
基準価額の水準等を勘案して決定
11,000円以上 12,000円未満
200円
12,000円以上 13,000円未満300円
13,000円以上 14,000円未満
400円
14,000円以上
500円
分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。
 毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、 委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
 基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
 分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。

※ 「自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は税引後再投資されます。

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収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金ファンドで分配金が支払われるイメージ
ファンドの純資産

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

（計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合）（前期決算日から基準価額が上昇した場合）

10,500円

100円 10,450円
*450円
（③＋④）

10,400円
*500円
（③＋④）

分配金*50円*500円（③＋④）

分配金

10,500円

10,550円
期中収益
（①＋②）
50円

（前期決算日から基準価額が下落した場合）

配当等収益
① 20円

100円 10,300円

*80円

*420円
（③＋④）

前期決算日
*分配対象額
500円

当期決算日
分配前

*50円を取崩し

当期決算日
分配後*分配対象額450円

前期決算日*分配対象額
500円

当期決算日
分配前

*80円を取崩し

当期決算日
分配後*分配対象額420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

（分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合）（分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合）

普通分配金

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後基準価額
個別元本※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱 いとなります。

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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お客様にご負担いただく費用
お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。

＜投資者が直接的に負担する費用＞
購入時手数料

購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.3%（税抜3.0%）を上限とします。）を乗じて得た額とします。

信託財産留保額ありません。

＜投資者が信託財産で間接的に負担する費用＞
運用管理費用（信託報酬）

純資産総額に対して年1.705％（税抜年1.55％）の率を乗じて得た額とします。
※ ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。
※ マザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。

■年2回決算型
金融商品等の売買委託手数料／監査費用／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等※ 投資者の皆様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。

その他の費用・手数料■予想分配金提示型
金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等※ 投資者の皆様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。

監査費用／法定書類関係費用／計理業務関係費用／受益権の管理事務に係る費用等※ 純資産総額に対して年0.1%（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります（これらに該当する業務を委託する場合は、その委託費用を含みます。）。かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。

••••••

投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。
登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
当資料は情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した販売用資料です。当資料は信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料に記載された意見・見通しは作成時点での当社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではありません。当資料の内容は予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

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愛称：

GGO

販売用資料

販売用資料

販売会社
販売会社は、受益権の募集・販売の取扱い、一部解約の実行の請求の受付け、収益分配金の再投資ならびに収益分配金、償還金、一部解約金の支払いの取扱い等を行います。

■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは金融商品取引業者名

登録番号

日本証券業
協会

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号●

ＦＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号●

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号●

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号●

キャピタル・パートナーズ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第62号●

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第6号●

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号●

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第131号●

日産証券株式会社
野村證券株式会社*

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

●

●

●

●

●

●
●

●

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号●**

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第50号●

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号●

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号●

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第7号●

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

●

●

●

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金)第649号

●

●

●

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号

●

●

●

三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号

●

●

●

●

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

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●

●

PWM 日本証券株式会社

株式会社福岡銀行
マネックス証券株式会社*

関東財務局長（金商）第195号

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●

●
●

●

●

※取次販売会社も含みます。
※販売会社によっては、どちらか一方のコースのみの取扱いとなる場合があります* 受益権の募集・販売の取扱いを停止しています。
**定時定額で既にご購入していただいているお客様を除く、新規の受益権の募集・販売の取り扱いを停止しています。

●（50音順）■設定・運用は【商号等】アライアンス・バーンスタイン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第303号【加入協会】一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／日本証券業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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