GS エマージング通貨債券ファンド
GS エマージング通貨債券ファンド 年2回決算コース
追加型投信／海外／債券

投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日 2022.9.23

エマージング諸国の債券に分散投資。
金利収入と通貨上昇を捉えることをめざします。

●本書は金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
●ファンドに関する「投資信託説明書（請求目論見書）」を含む詳細な情報は委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードすることができます。また、本書には約款の主な内容が含まれていますが、約款の全文は請求目論見書に掲載されています。

●ファンドの販売会社、ファンドの基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

［委託会社］ファンドの運用の指図を行う者
金融商品取引業者■照会先

関東財務局長（金商）第325号

ホームページ
アドレス
電話番号

www.gsam.co.jp

03-6437-6000（受付時間：営業日の午前9時から午後5時まで）［受託会社］ファンドの財産の保管および管理を行う者

三菱UFJ信託銀行株式会社

「ＧＳエマージング通貨債券ファンド 年 2 回決算コース」は、繰上償還の⼿続きを実施いたします。
お申込みに際しては、下記のお知らせをお読みください。
なお、「ＧＳエマージング通貨債券ファンド」は、繰上償還の⼿続きの対象ではありません。
2023年1月20日
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社＜信託終了（繰上償還）予定のお知らせ＞「ＧＳエマージング通貨債券ファンド 年2回決算コース」（以下「本ファンド」といいます。）につきまして、
現在、受益権総口数が信託約款に定められた信託契約の解約の基準である30億口を大幅に下回る状況が継続しております。今後も本ファンドの資産規模の拡大が見込み難く、効率的な運用をご提供するに十分な資産規模の維持が困難になることが想定されることから、本ファンドの運用を終了し、運用資産を受益者へお返しすることが受益者の利益に資するとの判断をいたしました。
つきましては、本ファンドに関し2023年3月22日をもって信託の終了（繰上償還）を予定しておりますので、お知らせいたします。
この信託終了（繰上償還）は、「投資信託及び投資法人に関する法律」の規定に従い、書面による決議をもって実施いたします。本決議にかかる議決権の行使は、2023年1月23日現在の受益者の方（2023年1月19日までに購入の申込みをされた方を含みます。）を対象とし、議決権を行使することができる受益者の議決権の3分の2以上の賛成をもって可決され、可決の場合には2023年3月22日をもって信託を終了する予定です。上記の議決権口数による賛成を得られず本書面決議が否決された場合には、書面決議の日以降、その決議の結果について、速やかに受益者の皆さまにお知らせいたします。
なお、2023年1月20日以降にご購入のお申込みをされ取得された受益権につきましては、上記の書面決議における議決権はございません。
信託終了に係る書面決議の手続きおよび日程について①基準日（受益者の確定）

2023年1月23日（月）②書面による議決権の行使の期限2023年2月21日（火）③書面による決議の日

2023年2月22日（水）④信託終了（繰上償還）日（予定）2023年3月22日（水）本書面決議の結果、2023年3月22日に信託終了（繰上償還）する場合、ご購入のお申込みは2023年3月10日まで、換金のお申込みは2023年3月13日までとします。ただし、最終の購入申込日は販売会社によっては異なる場
合があります。詳しくはお取引の販売会社にお問い合わせください。
お申込みに際しては、上記につきご留意くださいますようお願いいたします。

商品分類

属性区分
投資対象
資産

単位型・ 投資対象 投資対象資産
追加型
地域（収益の源泉）

追加型

海外

債券

投資対象
地域

投資形態

為替
ヘッジ

GS エマージング通貨債券ファンド:
その他資産
ファンド・
年12回（毎月）（投資信託証券 GS エマージング通貨債券ファンド エマージング
オブ・
（債券）
）
ファンズ
年2回決算コース:
年2回

なし

決算頻度

※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、
一般社団法人投資信託協会のホームページ（http://www.toushin.or.jp/）をご参照ください。
●この目論見書により行うGS エマージング通貨債券ファンドおよびGS エマージング通貨債券ファンド 年2回

決算コース（以下、これらのファンドを総称して「本ファンド」といいます。）の受益権の募集については、委託
会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第5条の規定により、有価証券届出書を2022年9月22日に関東財務局長に提出しており、2022年9月23日にその届出の効力が生じております。

● 本ファンドは、投資信託及び投資法人に関する法律に基づいて組成された金融商品であり、同法に基づき、本ファンドでは商品内容の重大な変更を行う場合に、事前に投資家（受益者）の意向を確認する手続き等を行います。

● 本ファンドの信託財産は、受託会社により保管されますが、信託法によって受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。

● 請求目論見書は投資家の請求により販売会社から交付されます（請求を行った場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。）。

●本ファンドの他に「GS エマージング通貨債券ファンド（米ドル売り円買い）」があります。
●ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

委託会社の情報
委託会社名 ： ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント株式会社
設立年月日 ： 1996年2月6日
資 本 金 ： 4億9,000万円（2022年9月22日現在）
運 用する証券投資信託財産の合計純資産総額 ： 3兆4,829億円（2022年6月末現在）
グループ資産残高（グロー バル）： 2兆2,708億米ドル（2022年6月末現在）

1

ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

ファンドの目的エマージング諸国の現地通貨建て債券を主要投資対象として、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行います。

ファンドの特色ファンドの ポイント
GS エマージング通貨債券ファンド

1 エマージング諸国の現地通貨建て債券に分散投資を行います。
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
2 相対的に高い金利収入と長期的な通貨価値の上昇を捉えることを追求します。
3 原則として、毎月の決算時（毎月22日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に分配を行います。
GS エマージング通貨債券ファンド 年2回決算コース

1 エマージング諸国の現地通貨建て債券に分散投資を行います。
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
2 相対的に高い金利収入と長期的な通貨価値の上昇を捉えることを追求します。
本ファンドは、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）を運用上の参考指標とします。

運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
本ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います（ファンド･オブ･ファンズ方式については、後記「ファンドの仕組み」をご覧ください。）。
委託会社が属するゴールドマン・サックスの資産運用部門を「ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント」といいます。

エマージング市場への投資には、社会・経済・政治の不安定要素を多く含むため価格変動・為替変動が大きく、投資資産は大幅に減少するリスクが伴います。また、流動性が低い等のさまざまなリスクも存在します。くわしくは後記「投資リスク」をご覧ください。

2ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

エマージング諸国の成長力

エマージング諸国の経済成長率は先進国を上回り、相対的に高い水準を維持してきました。
【経済成長率の推移】

8%

予測

エマージング諸国

6%
4%
2%
0%

先進国

-2%
-4%
-6%
2012

2014

2016

2018

2020

2022

2024

（年）

期間：2012年〜2025年（2022年以降は2022年4月における予測値）
出所：IMF（国際通貨基金）（World Economic Outlook, April2022）「先進国」、「エマージング諸国」はIMFによる分類 経済成長率は実質GDP成長率
上記は経済や市場等の過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。経済、市場等に関する予測は、高い不確実性を伴うものであり、大きく変動する可能性があります。予測値の達成を保証するものではありません。

金利収入の積み上げがパフォーマンスに貢献

エマージング債券への投資では、相対的に高い金利収入を長期にわたって積み上げることで、長期的に良好なリターンが期待できます。また、通貨価値が上昇（下落）した場合には、通貨価値の変動などからのリターンがパフォーマンスにプラス（マイナス）に寄与します。足元、通貨のリターンは大幅なマイナスとなっていますが、長期的には相対的に高い金利収入がプラスに寄与し、トータル・リターンではプラスとなっています。
350%【エマージング債券のパフォーマンス】

300％
250％

エマージング
債券のリターン

200%
150%
100％

金利収入などからのリターン

50%
0%
-50%
-100%
-150%

通貨価値の変動などからのリターン-200%
2002/12 2004/12 2006/12 2008/12 2010/12 2012/12 2014/12 2016/12 2018/12 2020/12（年/月）
期間：2002年12月末〜2022年6月末
出所：JPモルガン、ブルームバーグのデータを基にゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント作成「エマージング債券のリターン」はJPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）のリターン。
「金利収入などからのリターン」は、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（現地通貨ベース）のリターン（債券価格の変動も含みます）。
「通貨価値の変動などからのリターン」は「エマージング債券のリターン」から「金利収入などからのリターン」を差引いて算出。
（すべて2002年12月末を0として算出）
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。上記はインデックスのデータであり、本ファンドの実績ではありません。
信託報酬等の諸費用や、流動性等の市場要因は考慮されておりませんのでご留意ください。上記のエマージング債券とは、現地通貨建てエマージング債券を指します。

エマージング市場への投資には、社会・経済・政治の不安定要素を多く含むため価格変動・為替変動が大きく、投資資産は大幅に減少するリスクが伴います。また、流動性が低い等のさまざまなリスクも存在します。くわしくは後記「投資リスク」をご覧ください。

3ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

エマージング債券投資のリスク

新型
コロナウイルス
感染拡大

エマージング諸国の債券市場は、過去の経済危機時には一時的に大幅な下落を経験しましたが、長期では先進国債券のパフォーマンスを上回る傾向にあります。

250
200

バーナンキ
ショック

世界金融危機300

チャイナショック
原油価格急落等【エマージング債券市場の値動きの推移】

エマージング債券

150
100

先進国債券

50
2002/12

2004/12

2006/12

2008/122010/122012/12

2014/122016/122018/122020/12（年/月）

期間：2002年 12月末 〜2022年6月末（2002年12月末を100として指数化）
出所：ブルームバーグのデータを基にゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント作成
エマージング債券： JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）
先進国債券：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス（グローバル）（円ベース）
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。上記はインデックスのデータであり、本ファンドの実績ではありません。
信託報酬等の諸費用や、流動性等の市場要因は考慮されておりませんのでご留意ください。上記のエマージング債券とは、現地通貨建てエマージング債券を指します。本ファンドの実績は、後記「運用実績」をご覧ください。

エマージング通貨投資のリスク

エマージング通貨は、一般的には先進国の通貨と比較して、価格変動リスクが大きい傾向にありま
すが、通貨を分散することによりリスクの低減が見込まれます。
20%
16%
12%

【通貨リスクの 比 較（対 日本円）】
17.8%

17.8%
14.9%

14.5%

14.0%

12.6%

10.4%

11.1%
8.9%

8%
4%
0%

エマージング通貨

先進国通貨

ブラジル・ 南アフリカ・ ポーランド・ メキシコ・ インドネシア・
レアル
ランド
ズロチ
ペソ
ルピア

エマージング通貨全体

米ドル

ユーロ

豪ドル

※エマージング通貨については金利収入を含みます。
期間：2002年12月末〜2022年6月末
出所： ブルームバーグ
エマージング通貨：JPモルガン・エマージング・ローカル・マーケッツ・インデックス・プラス（円ベース）およびその構成国の月次リターンの年率標準偏差
先進国通貨：各通 貨の対円 為 替レートの月次リターンの年率標準偏差
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。上記はインデックスのデータであり、本ファンドの実績ではありません。

エマージング市場への投資には、社会・経済・政治の不安定要素を多く含むため価格変動・為替変動が大きく、投資資産は大幅に減少するリスクが伴います。また、流動性が低い等のさまざまなリスクも存在します。くわしくは後記「投資リスク」をご覧ください。

4ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

ファンドの運用

本ファンドが組入れる主な投資信託証券の運用は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントのグローバル債券・
通貨運用グループによって行われます。同グループは世界各地に運用拠点を展開し、幅広い調査能力ならびに専門性を活用した運用を行っています。
準

備

実
トップ
デュレーション
ダウン

ステップ1

ファンドの投資目的および運用ガイドライン
の考察

リスク配分

国別配分

ステップ2
ポートフォリオの構築と執行

行

モニタリング

通貨配分

クロス・マクロ*

幅広い付加価値の源泉から得られる
超過収益獲得機会の最大化

国債／
コーポレート・
ボトム
証券化商品
アップ 金利スワップ クレジット

ポートフォリオ・
チーム

セクター
配分

ステップ3

リスクおよび寄与のモニタリング

地方債

運用ガイドラインとの整合性の確認およびリスク管理の徹底

ポートフォリオ

エマージング
市場債券

投資戦略チーム

ポートフォリオ・チームによる
リスク・モニタリング＊「クロス・マクロ」とは、トップダウンのマクロ経済分析において、各資産クラス間から生じる非効率性を捉えることで収益を上げる戦略をいいます。
本運用プロセスがその目的を達成できる保証はありません。また本運用プロセスは変更される場合があります。

銘柄選 定 のフロー
投資ユニバースの選定

投資対象国の選定

投資対象銘柄の選定

ポートフォリオ構築

上 記は 概 念 図です。
エマージング諸国における有事（経済危機、政治不安、戦争等）の際には、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの仕組み

本ファンドの運用は、ファンド・オブ・ファンズ方式で行います。運用にあたってはゴールドマン・サックス・アセット・
マネジメントが運用する投資信託証券のうち、本ファンドの運用戦略を行うために必要と認められる下記の投資信託証券を主要投資対象とします。
＜本ファンド＞

︵受益者︶
投資家

購入・換金
スイッチング＊2
お申込み

収益分配金
償還金
換金代金

GS
エマージング
通貨債券
ファンド
GS
エマージング
通貨債券
ファンド
年2回決算
コース

＜投資信託証券＞

投資
損益

＊1

投資
損益＊1

ルクセンブルク籍外国投資証券（米ドル建て）

ゴールドマン・サックス・ファンズ S.I.C.A.V. −ゴールドマン・サックス・エマージング・マーケッツ･デット・
ローカル・ポートフォリオ

アイルランド籍外国投資証券（米ドル建て）

ゴールドマン・サックス・ファンズ・ピーエルシー −ゴールドマン・サックスUS＄リキッド・リザーブズ・ファンド＜主な投資対象＞

投資
損益

＊1

投資
損益＊1

エマージング債券（現地通貨建て）

米ドル建て

短期金融市場証券＊1 損益はすべて投資家である受益者に帰属します。
＊２ 販売会社によっては、「GS エマージング通貨債券ファンド」と「GS エマージング通貨債券ファンド 年2回決算コース」の間でスイッチングが可能です。
くわしくは販売会社までお問い合わせください。
各投資信託証券（以下、総称して「組入れファンド」、「組入れ投資信託証券」または「指定投資信託証券」ということがあります。）への投資比率は、資金動向および各投資信託証券の収益性等を勘案して決定するものとします。原則として「ゴールドマン・サックス・エマージング・マーケッツ・デット・ロー
カル・ポートフォリオ」の組入比率を高位に保つものの、各投資信託証券への投資比率には制限を設けません。
「ゴールドマン・サックス・エマージング・マーケッツ・デット・ローカル・ポートフォリオ」で組入れる債券については、原則として各通貨の対米ドルでのヘッジは行いません。
投資対象となる投資信託証券は見直されることがあります。この際、上記の投資信託証券が除外されたり、新たな投資信託証券が追加される場合もあります。

5

ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

追加的記載事項 （組入れファンドの概要）
ファンド名ゴールドマン・サックス・ファンズ S.I.C.A.V.
−ゴールドマン・サックス・エマージング･マーケッツ・デット・ローカル･ポートフォリオ

ファンド形態ルクセンブルク籍外国投資証券（米ドル建て）

投資目的

エマージング諸国の主に現地通貨建て債券に投資することにより、収入（インカム・ゲイン）と資産価値増加（キャピタル・ゲイン）からなるトータル・リターンを獲得することをめざします。ただし、運用にあたっては、運用者が定めるESG（環境・社会・ガバナンス）基準に基づく環境的・社会的な特性を推進することをめざします。

主な投資対象①主にエマージング諸国の現地通貨建ての国債および社債に投資します。
②金融デリバティブ商品（金利スワップ、通貨スワップ、NDF等）などにも投資できます。

運用報酬等

年率0.80％＊（投資信託証券にかかる信託事務の処理等に要する諸費用等が別途支払われます。）＊上記投資信託証券の運用報酬の一部（年率1.00％のうち、年率0.20％）は、本ファンドに対して毎月払い戻されるため、実質的な運用報酬率は年率0.80％となります。

管理会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・ファンド・サービシズ・リミテッド

投資顧問会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・インターナショナル（GSAMロンドン）

副投資顧問会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー（GSAMニューヨーク）
ゴールドマン・サックス・アセット･マネジメント（シンガポール）ピーティーイー・リミテッド（GSAMシ
ンガポール）（注）上記投資信託証券については、日々の流出入額が純資産総額の一定割合を超える場合、純資産価格の調整が行われます。これは、資金の流出入から受ける取引コスト等が当該投資信託証券に与えるインパクトを軽減することを意図していますが、算出日における資金の流出入の動向が、純資産価格に影響を与えることになります。

ファンド名ゴールドマン・サックス・ファンズ・ピーエルシー−ゴールドマン・サックスUS$リキッド・リザーブズ・ファンド

ファンド形態

アイルランド籍外国投資証券（米ドル建て）

投資目的

運用の基本方針等

元本と流動性を確保しつつ、最大限の収益を得ることを目標として運用を行います。
①主に米ドル建ての短期の市場性を有する金融市場証券に分散投資することにより、元本と流動性を確保しつつ最大限の収益を追求します。
②高格付証券として適格であり、また格付けのない場合には高格付証券と同等の信用度を有すると投資顧問会社がみなす広範な証券に投資します。
③原則として購入時において満期まで397日以下の証券、証書および債務に投資し、60日以下の加重平均満期と、120日以下の加重平均残存年限を維持します。

運用報酬等

年率0.35％を上限とします。

管理会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・ファンド・サービシズ・リミテッド

投資顧問会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・インターナショナル（GSAMロンドン）

副投資顧問会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー（GSAMニューヨーク）※上記は2022年9月22日現在の組入れファンドの概要であり、今後、当該項目の内容が変更される場合があります。

6ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

主な投資制限● 投資信託証券への投資割合には制限を設けません。

● 株式（指定投資信託証券を除きます。）への直接投資は行いません。

● 外貨建資産への投資割合には制限を設けません。

● 指定 投資信託証 券および 短期金融商品等以外 の有価証券への直接投資は行いません。

● 1発行者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ取引等エクス
ポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10％、合計で20％以下とします。

ファンドの分配方針
GS エマージング通貨債券ファンド

原則として、毎月の決算時（毎月22日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に、利子・配当等収益
および売買益(評価益を含みます）から収益分配を行います。ただし、基準価額水準や市場動向等によっては分配を行わないこともあります。また、基準価額が当初元本（1万口＝1万円）を下回る場合においても分配を行うことがあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
1月

2月

3月

4月

5月

6月

7月

8月

9月

10月

11月

12月

分配金

分配金

分配金

分配金

分配金

分配金

分配金

分配金

分配金

分配金

分配金

分配金

※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

収益分配金に関わる留意点
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
投資信託で分配金が支払われるイメージ
分配金
投資信託の純資産

7

ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

収益分配金に関わる留意点（続き）
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
※分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。分配対象額とは、①経費控除後の配当等収益②経費控除後の評価益を含む
売買益③分配準備積立金（当該計算期間よりも前に累積した配当等収益および売買益）④収益調整金（信託の追加設定の際、追加設定をした価額から元本を差引いた差額分）です。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合

前期決算から基準価額が上昇した場合
10,500円

10,500円

分配金
100円

10,450円
450円
（③＋④）

500円
（③＋④）

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

前期決算日

＊上図の期中収益は以下の2項目で構成されます。

10,400円
配当等収益20円（①）
80円
（③＋④）

分配金
100円

10,300円

420円
（③＋④）

420円
（③＋④）

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

分配対象額

基準価額

基準価額

前期決算日

分配対象額

450円
（③＋④）

前期決算から基準価額が下落した場合

分配対象額

分配対象額

500円
（③＋④）

10,550円
期中収益＊50円（①＋②）
50円（③＋④）

配当等収益①

期中収益（①＋②）

売買益②※上記はイメージ図であり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

上記のとおり、分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合がありますので、元本の保全性を追求される投資家の場合には、市場の変動等に伴う組入資産の価値の減少だけでなく、収益分配金の支払いによる元本の払戻しにより、本ファンドの基準価額が減価することに十分ご留意ください。

投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の基準価額の値上がりが、支払われた分配金額より小さかった
場合も実質的に元本の一部払戻しに相当することがあります。元本の一部払戻しに該当する部分は、元本払戻金（特別分配金）として非課税の扱いになります。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金

投資家の
購入価額

（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金） ※元本払戻金（特別分配金）は分配金支払後
基準価額
個別元本

実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別
元 本 が 減 少 し ま す 。元 本
払戻金（特別分配金）部分は非課税扱いとなります。

投資家の
購入価額

（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金） ※元本払戻金（特別分配金）は分配金支払後
基準価額
個別元本

実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別
元 本 が 減 少 し ま す 。元 本
払戻金（特別分配金）部分は非課税扱いとなります。

普通分配金 ： 個別元本（投資家のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）： 個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資家の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、後記「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

8ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

数年間にわたって基準価額が下落した場合① 配当等収益を中心に分配する場合※年間のリターン（税引前分配金込み）が0％と仮定※この図では、年間のリターンを一定と仮定していますが、実際の基準価額は市場変動等により大きく下落することがあり、また、分配金額等は変動しますのでご留意ください。
配当等
収益
相当分＊1
600円

分配金
600円

480円

分配金
480円

390円

310円

250円

6,970円

分配金
累計2,030円

累計
2,030円

分配金
250円

分配後の基準価額

7,220円

分配金
310円

分配後の基準価額

7,530円

分配金
390円

分配後の基準価額

7,920円

分配後の基準価額

8,400円

分配後の基準価額

基準価額

9,000円

配当等
収益
相当分＊1

6,970円※設定時：1万口＝1万円

例）5年目末

6年目

7年目

8年目

9年目

10年目

6年目から10年目までの累積② 配当等収益に加え、売買益（評価益を含みます。）も分配する場合※年間のリターン（税引前分配金込み）が0％と仮定※この図では、年間のリターンを一定と仮定していますが、実際の基準価額は市場変動等により大きく下落することがあり、また、分配金額等は変動しますのでご留意ください。
配当等
収益
相当分＊1
600円
売買益等
収益
相当分＊2

配当等
収益
相当分＊1

分配金
1,770円

1,170円

累計
2,030円
480円
940円

390円
760円

610円

例）5年目末

6年目

7年目

8年目

9年目

250円

490円

3,000円

10年目

分配金
740円

分配後の基準価額

3,740円※設定時：1万口＝1万円

累計
3,970円

分配金
920円

分配後の基準価額

4,660円

分配後の基準価額

5,810円

分配金
累計
6,000円

売買益等
収益
相当分＊2

分配金
1,150円

310円

分配後の基準価額

7,230円

分配後の基準価額

基準価額

9,000円

分配金
1,420円

3,000円

6年目から10年目
までの累積＊１ 配当等収益相当分には分配準備積立金（当該期間よりも前に累積した配当等収益および売買益等収益）のうち配当等収益を含む場合があります。
＊２ 売買益等収益相当分には分配準備積立金（当該期間よりも前に累積した配当等収益および売買益等収益）のうち売買益等収益および収益調整金を含む
場合があります。
（注）上記はイメージ図であり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

収益分配金は必ずしも当該計算期間中に得た収益から支払われるわけではなく、決算時点での基準価額の水準に関わらず過去に得た収益から支払われる場合があります。
上図は①配当等収益を中心に分配した場合と、②配当等収益に加えて売買益等収益も分配した場合の基準価額の変動を示しています。例えば、①の6年目では1年間に得た配当等収益を中心に分配を支払ったため、その分基準価額が下落しています。一方、②では配当等収益に加えて売買益等収益相当分を分配したため、①と比較するとその分さらに基準価額が下落しています。②の6年目から10年目までに受益者は合計で6,000円分（配当等収益相当分2,030円+売買益等収益相当分3,970円）の収益分配を受領し、基準価額は3,000円になっています。上図の例において、売買益等収益を支払わなかった場合、累計でみた分配落ち後の基準価額は6,970円（3,000円+3,970円）になります。

9

配当等収益相当分
売買益等収益相当分
分配金
分配後の基準価額

ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

GS エマージング通貨債券ファンド 年２回決算コース

原則として、年2回の決算時（毎年6月22日および12月22日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に、利子・配当等収益および売買益(評価益を含みます）から収益分配を行います。ただし、基準価額水準や市場動向等によっては分配を行わないこともあります。また、基準価額が当初元本（1万口＝1万円）を下回る場合においても分配を行うことがあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
収益分配金に関わる留意点
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

10ファンドの
目的・特色

投資リスク

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因エマージング市場への投資に伴うリスク

エマージング市場への投資には、先進国の市場への投資と比較して、カントリー・リスクの中でも特に次のような留意点があります。すなわち、財産の収用・国有化等のリスクや社会・政治・経済の不安定要素がより大きいこと、市場規模が小さく取引高が少ないことから流動性が低く、流動性の高い場合に比べ、市況に
よっては大幅な安値での売却を余儀なくされる可能性があること（このような場合、本ファンドの基準価額が大きく下落する可能性や換金に対応するための十分な資金を準備できないことにより換金のお申込みを制限することがあります。）、為替レートやその他現地通貨の交換に要するコストの変動が激しいこと、取引の決済制度上の問題、海外との資金決済上の問題等が挙げられます。その他にも、会計基準の違いから現地の企業に関する十分な情報が得られない、あるいは、一般に金融商品市場における規制がより緩やかである、といった問題もあります。
エマージング諸国の債券等の格付けの低い債券については信用リスクがより高くなります。また、エマージング
諸国の債券は、先進国の通貨建て債券と比較して、相対的に高い為替変動リスクを有すると考えられます。
エマージング市場への投資にあたっては、長期での投資が可能な余裕資金の範囲で投資を行うことが肝要です。

債券投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）

本ファンドは、外国債券を投資対象とする投資信託証券を組入れますので、本ファンドへの投資には、債券投資にかかる価格変動等のさまざまなリスクが伴うことになります。一般的に債券の市場価格は、金利が上昇すると下落し、金利が低下すると上昇します。
また、債券への投資に際しては、発行体の債務不履行等の信用リスクを伴います。一般に、債券の値動きの幅
および信用リスクは、残存期間が長いほど、また発行体の信用度が低いほど、大きくなる傾向があります。

為替変動リスク本ファンドは外国債券を投資対象とする外貨建ての投資信託証券を主要な投資対象とし、実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。したがって、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。為替レートは短期間に大幅に変動することがあります。為替レートは一般に、外国為替市場の需給、世界各国への投資メリットの差異、金利の変動その他のさまざまな国際的要因により決定されます。また、為替レートは、各国政府・中央銀行による介入、通貨管理その他の政策によっても変動する可能性があります。

その他の留意点●大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等には、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢より大幅に安い価格で売却せざるを得ないことや取引量が限られてしまうことがあります。これらは、基準価額が下落する要因となり、換金のお申込みを制限する
可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性もあります。
●本ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありま
せん。

リスク管理体制

運用チームとは独立したリスク管理専任部門がファンドのリスク管理を行います。リスク管理専任部門では、運用チームと独立した立場で、運用チームにより構築されたポジションのリスク水準をモニタリングし、各運用チーム、委託会社のリスク検討委員会に報告します。
リスク検討委員会は、委託会社の関係各部署の代表から構成されており、リスク管理専任部門からの報告事項等（ファンドの運営に大きな影響を与えると判断された流動性に関する事項を含みます。）に対して、必要な報告聴取、調査、検討、決定等を月次で行います。また、リスク検討委員会は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性
リスク管理態勢について監督します。
委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定めファンドの組入資産モニタリングを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。
11

ファンドの
目的・特色

投資リスク

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

参考 情 報下記は過去の実績であり、将来の成果を保 証するものではありません。
GS エマージング通貨債券ファンド

本ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（円）
16,00014,000

期間：2017年7月〜2022年6月

ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）12,00010,000
8,000
6,000
4,000

期間：2017年7月〜2022年6月

100%

100%

80%

80%

60%

60%

40%

40%

20%

20%

0%

0%

-20%

2,000
0
2017/07

本ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

2018/07

2019/07 2020/07

2021/07

-40%
（年/月）

GS エマージング通貨債券ファンド 年２回決算コース

本ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（円）
16,00014,000

期間：2017年7月〜2022年6月

ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）12,00010,000
8,000
6,000
4,000

0
2017/072018/07

2019/07 2020/07

2021/07

-40%

59.8%

←最小値

62.7%

42.1%
18.6%
1.6%

9.0%

19.3%
16.7% 11.1%
11.4%
5.4%
3.0%
3.7%
0.1%
-3.5%

-4.5%

-9.4%

本ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

本ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

期間：2017年7月〜2022年6月

100%

80%

80%

60%

60%

40%

40%

20%

20%

0%

0%

-40%
（年/月）

● 年間騰落率は各月末における直近1年間の騰落率を表示したものです。

←平均値-20% -13.2% -16.0% -12.4%-19.4%

100%

-20%

2,000

←最大値

←最大値
←平均値
59.8%
42.1%
15.1%
1.5%

9.0%

19.3%
16.7% 11.1%
11.4%
5.4%
3.0%
3.7%
0.1%

-20% -11.2% -16.0% -12.4%-19.4%
-40%

←最小値

62.7%

-3.5%

-4.5%

-9.4%

本ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

本ファンドと代表的な資産クラスを定量的に● グラフは、比較できるように作成したものです。

● すべての資産クラスが本ファンドの投資対象とは限りません。

● 上記のグラフは、
過去5年間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を表示したものです。

● GS エマージング通貨債券ファンド 年2回決算コースは、ファンドの設定日が2018年3月29日のため、本ファンドの分配金再投資基準価額（月次）は2018年3月末以降のデータ、本ファンドの年間騰落率は本ファンド設定1年後の2019年3月末以降の各月末における直近1年間のデータを表示しており、過去5年分のデータではありません。

● 各資産クラスの指数

日本株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株：MSCI コクサイ･インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケッツ・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI 国債
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債 ： JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。

本ファンドの分配金再投資基準価額および年間騰落率は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算した基準価額および当該基準価額の年間騰落率が記載されており、実際の基準価額および実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
12ファンドの
目的・特色

運用実績

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

最新の運用実績は委託会社のホームページまたは販 売会社でご確 認いただけます。
下記は過去の実績であり、将来の成果を保 証するものではありません。
GS エマージング通貨債券ファンド

2022年6月30日現在■基準価額・純資産の推移

2012年7月2日〜2022年6月30日（円）
17,500

分配金再投資基準価額（左軸）15,0001,500

12,5001,250

10,0001,000

基準価額（左軸）

7,500

500

2,500

250

14/7

基準価額
純資産総額

16/7

18/7

0
（年/月）

20/7

2,128円173.0億円■期間別騰落率（分配金再投資）

750

5,000

0
12/7

■基準価額・純資産総額

（億円）
1,750

期間

ファンド

1ヵ月

1.56%

3ヵ月

3.62%

6ヵ月

1.99%

1年

1.13%

3年

4.53%

5年

1.82%

設定来

23.40%●分配金再投資基準価額および期間別騰落率（分配金再投資）は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
●基準価額および分配金再投資基準価額は、1万口当たりの値です。

■分配の推移（1万口当たり、税引前）
決算日

21/7/26 21/8/23 21/9/22 21/10/22 21/11/22 21/12/22 22/1/24 22/2/22 22/3/22 22/4/22 22/5/23 22/6/22

分配金

20円

20円

20円

20円

20円

20円

20円

20円

20円

10円

10円

10円

直近1年累計

設定来累計

210円

8,780円●運用 状況によっては、分 配 金 の 金 額 が 変 わる 場 合 、ある い は 分 配 金 が 支 払 わ れ な い 場 合 が あります。

■主要な資産の状況

ファンドの通貨配分比率

組入上位銘柄 ＊

償還日

クーポン

比率

1 ブラジル国債

銘柄名2024/1/1

0.000%

3.7%

2 中国国債

2027/6/4

2.850%

3.6%

3 ブラジル国債

2022/7/1

0.000%

2.7%

4 ブラジル国債

2025/1/1

10.000%2.3%

5 南アフリカ国債

2048/2/28

8.750%

2.2%

6 インドネシア国債

2029/3/15

9.000%

2.0%

7 インドネシア国債

2035/6/15

7.500%

1.8%

8 南アフリカ国債

2037/1/31

8.500%

1.7%

9 コロンビア国債

2042/5/28

9.250%

1.7%

10 ポーランド国債

2025/4/25

0.750%

1.6%＊ 組入れファンドであるゴールドマン・サックス・エマージング・マーケッツ・デット・ローカル・
ポートフォリオの実績（比率は本ファンドの実質組入比率）を表示しています。

■年間収益率の推移（％）
40

アジア：38.9%

フィリピン・ペソ
0.2%

中南米：31.3%
香港ドル
0.1%

中国・人民元10.8%

ブラジル・レアル
10.3%
コロンビア・ペソ
4.8%

タイ・バーツ10.8%

ペルー・ソル
2.7%

インドネシア・ルピア
10.8%

ドミニカ・ペソ
0.1%

マレーシア・リンギ
11.0%
ロシア・ルーブル
1.5%
ハンガリー・フォリント
3.2%
ルーマニア・レイ
3.3%

20

メキシコ・ペソ
11.0%

欧州：19.0%

チリ・ペソ
2.3%

アルゼンチン・ペソ
0.0％
南アフリカ・ランド
9.9%
エジプト・ボンド
1.8%

ポーランド・ズロチ
6.8%
チェコ・コルナ
4.2%

中東・アフリカ：10.9%※組入れファンドであるゴールドマン・サックス・エマージング・マー
ケッツ・デット・ローカル・ポートフォリオにおいて実質的にエマー
ジング通貨に投資している比率の合計を100％として計算して-20います。円グラフには、ロング（買い）ポジションのみを表記しており、上記以外にショート（売り）ポジション（売りの為替予約取引等）として台湾ドル（比率：-2.2％）、韓国ウォン（比率：-2.1％）、-40
トルコ・リラ（比率：-0.5％）、イス
2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022（年） インド・ルピー（比率：-0.7％）、
ラエル・新シェケル（比率：-0.3％）の保有がございます。なお、●本ファンドの収益率は、収益分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算してい地域別の比率は、ロング、ショート両方のポジションを合計してます。
●本ファンドにベンチマークはありません。
表記しています。
●2022年は年初から運用実績作成基準日までの収益率を表示しています。
013

ファンドの
目的・特色

運用実績

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

最新の運用実績は委託会社のホームページまたは販 売会社でご確 認いただけます。
下記は過去の実績であり、将来の成果を保 証するものではありません。
GS エマージング通貨債券ファンド 年２回決算コース

2022年6月30日現在■基準価額・純資産の推移

2018年3月29日（設定日）〜2022年6月30日

分配金再投資基準価額（左軸）

基準価額（左軸）

10,000

10

8,000

5

18/11

19/7

20/3

20/11

基準価額
純資産総額

0
22/3 （年/月）

21/7

9,769円
4.2億円■期間別騰落率（分配金再投資）

15

9,000

7,000
18/3

■基準価額・純資産総額

（億円）
20

（円）
11,000

期間

ファンド

1ヵ月

1.60%

3ヵ月

3.63%

6ヵ月

1.99%

1年

1.08%

3年

4.30%

5年

−

設定来

-2.31%●分配金再投資基準価額および期間別騰落率（分配金再投資）は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
●基準価額および分配金再投資基準価額は、1万口当たりの値です。

■分配の推移（1万口当たり、税引前）
決算日

20/6/22

20/12/22

21/6/22

21/12/22

22/6/22

設定来累計

分配金

0円

0円

0円

0円

0円

0円

●運用 状況によっては、分 配 金 の 金 額 が 変 わる 場 合 、ある い は 分 配 金 が 支 払 わ れ な い 場 合 が あります。

■主要な資産の状況

ファンドの通貨配分比率

組入上位銘柄 ＊

償還日

クーポン

比率

1 ブラジル国債

銘柄名2024/1/1

0.000%

3.8%

2 中国国債

2027/6/4

2.850%

3.6%

3 ブラジル国債

2022/7/1

0.000%

2.7%

4 ブラジル国債

2025/1/1

10.000%2.3%

5 南アフリカ国債

2048/2/28

8.750%

2.2%

6 インドネシア国債

2029/3/15

9.000%

2.0%

7 インドネシア国債

2035/6/15

7.500%

1.8%

8 南アフリカ国債

2037/1/31

8.500%

1.7%

9 コロンビア国債

2042/5/28

9.250%

1.7%

10 ポーランド国債

2025/4/25

0.750%

1.7%＊ 組入れファンドであるゴールドマン・サックス・エマージング・マーケッツ・デット・ローカル・
ポートフォリオの実績（比率は本ファンドの実質組入比率）を表示しています。

■年間収益率の推移（％）
40

アジア：38.9%

フィリピン・ペソ
0.2%

中南米：31.3%
香港ドル
0.1%

中国・人民元10.8%

ブラジル・レアル
10.3%
コロンビア・ペソ
4.8%

タイ・バーツ10.8%

ペルー・ソル
2.7%

インドネシア・ルピア
10.8%

ドミニカ・ペソ
0.1%

マレーシア・リンギ
11.0%
ロシア・ルーブル
1.5%
ハンガリー・フォリント
3.2%
ルーマニア・レイ
3.3%

20

メキシコ・ペソ
11.0%

欧州：19.0%

チリ・ペソ
2.3%

アルゼンチン・ペソ
0.0％
南アフリカ・ランド
9.9%
エジプト・ボンド
1.8%

ポーランド・ズロチ
6.8%
チェコ・コルナ
4.2%

中東・アフリカ：10.9%※組入れファンドであるゴールドマン・サックス・エマージング・マー
ケッツ・デット・ローカル・ポートフォリオにおいて実質的にエマー
ジング通貨に投資している比率の合計を100％として計算して-20います。円グラフには、ロング（買い）ポジションのみを表記しており、上記以外にショート（売り）ポジション（売りの為替予約取引等）として台湾ドル（比率：-2.2％）、韓国ウォン（比率：-2.1％）、-40
トルコ・リラ（比率：-0.5％）、イス
2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022（年） インド・ルピー（比率：-0.7％）、
ラエル・新シェケル（比率：-0.3％）の保有がございます。なお、●本ファンドの収益率は、収益分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算してい地域別の比率は、ロング、ショート両方のポジションを合計してます。
●本ファンドにベンチマークはありませんので、ファンド設定日前の年間収益率について記載して表記しています。
おりません。
●2018年は設定日(3月29日）から年末まで、2022年は年初から運用実績作成基準日までの収益率を表示しています。
014

ファンドの目的・特色

手続・手数料等

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

お申込みメモ

購入時

換金時

購入単位

販売会社によって異なります。

購入価額

購入申込日の翌営業日の基準価額

購入代金

販売会社が指定する日までにお支払いください。

換金単位

販売会社によって異なります。

換金価額

換金申込日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込日から起算して5営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。

購入・換金
申込不可日

英国証券取引所、ニューヨーク証券取引所もしくはルクセンブルク証券取引所の休業日またはロンドン、ニューヨークもしくはルクセンブルクの銀行の休業日
および12月24日（以下｢ファンド休業日｣といいます。）

申込締切時間「ファンドの休業日」を除く毎 営 業 日 の 原 則 として 午 後 3 時 ま で購入の申込期間2022年9月23日から2023年3月22日まで（申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。）

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、各ファンドについて1顧客1日当たり3億円以上の大口のご換金は制限することがあります。

購入・換金
申込受付の
中止および取消

金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他合理的な事情があるときは、ご購入およびご換金の受付を中止または既に受付けたご購入およびご換金のお申込みを取消す場合があります。

申込について15

ファンドの目的・特色

手続・手数料等

信託期間

繰上償還

決算日

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

2028年3月22日まで（GS エマージング通貨債券ファンド 設定日：2008年3月28日、GS エマー
ジング通貨債券ファンド 年2回決算コース 設定日：2018年3月29日）※委託会社は、信託期間の延長が受益者に有利であると認めた場合は、信託期間を延長することができます。

各ファンドについて受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合等には
繰上償還となる場合があります。
GS エマージング通貨債券ファンド
毎月22日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
GS エマージング通貨債券ファンド 年2回決算コース
年2回（毎年6月22日および12月22日。ただし、休業日の場合は翌営業日）
GS エマージング通貨債券ファンド
毎月の決算時に原則として収益の分配を行います。販売会社によっては分配金の再投資が可能です。

収益分配

その他

GS エマージング通貨債券ファンド 年2回決算コース
年2回の決算時に原則として収益の分配を行います。販売会社によっては分配
金の再投資が可能です。

※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

信託金の限度額

各ファンドについて5,000億円を上限とします。

公告

公 告 を 行う場 合 は 日 本 経 済 新 聞に 掲 載します。

運用報告書

年2回（6月および12月）の決算時および償還時に、期中の運用経過などを記載
した交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に対してお渡しいたします。

スイッチング販売会社によっては、「GS エマージング通貨債券ファンド」と「GS エマージング
通貨債券ファンド 年2回決算コース」の間でスイッチングが可能です。

課税関係（個人の場合）課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は少額投資非課税制度（NISA）の適用対象です。
配当控除の適用はありません。

16ファンドの目的・特色

手続・手数料等

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入申込日の翌営業日の基準価額に、3.85%（税抜3.5％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。

購入時

購入時手数料（くわしくは販売会社にお問い合わせいただくか、購入時手数料を記載した書面等をご覧ください。）

換金時

信託財産留保額なし

購入時手数料は、商品および投資環境に関する情報提供等、ならびに購入に関する事務手続きの対価として販売会社が得る手数料です。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純 資 産 総 額に対して① 本ファンド

年率1.023%（税抜0.93％）

（内訳）
委託会社
運用管理費用（信託報酬）

毎日

信託報酬の総額は、
日 々 のファンド の純 資 産 総 額に信 託
報酬率を乗じて得た額とします。

支払先の配分 販売会社
および
役務の
内容

受託会社

ファンドの運用受託会社への指図
基準価額の算出
目論見書・運用報告書等の作成 等

年率0.055%（税抜 0.05％）

購入後の情報提供
運用報告書等各種書類の送付
分配金・換金代金・償還金の支払い業務 等

年率0.935%（税抜 0.85％）

ファンドの財産の管理委託会社からの指図の実行 等

年率0.033%（税抜 0.03％）② 投 資 対象とする投 資 信 託 証 券
役務の内容

投資顧問会社 ファンドの運用 等

実 質 的な負担（ ① + ② ）年率0.80％程度

年率0.80％程度
年率1.823%（税込）程度※運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。

随時

信託事務の諸費用

監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われるほか、組入れ投資信託証券の信託事務の諸費用が各投資信託証券より支払われます。

その他の費用・
手数料

有価証券売買時の売買委託手数料や資産を外国で保管する場合の費用等
上記その他の費用・手数料（組入れ投資信託証券において発生したものを含みます。）はファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

17

ファンドの目的・特色

手続・手数料等

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

税金
税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時

期

項

目

税

金

分配時

所得税および
地方税

配当所得として課税

普通分配金に対して20.315％

換金
（解約）
時および
償還時

所得税および
地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が軽減される場合があります。
上記は、2022年9月22日現在のものです。
少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」をご利用の場合
少額投資非課税制度（NISA）をご利用の場合、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方を対象に、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が一定期間非課税となります。くわしくは、販売会社にお問い合
わせください。
NISAの非課税期間内に信託期間が終了（繰上償還を含む）した場合、制度上、本ファンドで利用した非課税投資額（NISA枠）を再利用することはできません。
なお、税法が改正された場合には、税率等が変更される場合があります。また、法人の場合は上記とは異なります。
税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

18

読みや す さ を追 求した
書 体を使 用しています