農業

イ43

第三種郵便物認可dT(6)となる。また NOs‑Nは，加里，石灰，苦土，とくに加里，lli
ら

昭和59年10月 1日寸一

しかし，光量が増すに従って NOs‑Nの供給により生NOs‑N等の吸収が良好になる。また水素イオン濃度は前者では育が良好になる。すなわち，通常の日照では，高くなる傾向が，培地の後者では低くなる傾向になるこの供給は，生育を不良にする程のエネルギーを、消費するとは必然となる。

ことにはならないものと考えてよし、。

すなわち，他の栄養の吸収競合が，さらに培地水素イ

また，通常の光量では， NOs‑Nの同化は，吸収過程オン濃度の変動にともなっての培地養分の吸収に影響をでのエネルギーと還元物質の消費によるよりは直接光還与えることは数多くの研究によって知られている。それ元によるものと考えられるが，このことに関する所見はゆえ， N03~N ないしは NHrN の窒素源としての効果

いまのところ十分には得られていない。
好硝酸性作物でも気温のより高い場合は， NHcNとの発現に，培地の条件が大きな関連を持つことは述べるまでもないことであるし，また，前述のように作物の耐NOs‑Nと同様良好な生育を示すことが知られている。

酸性の差異も考慮すべき事柄である。

ただ，この理由についての十分な解析がなされてはいな

5 :日照，温度条件と窒素の形態
NOs‑Nはアミノ酸にまで同化される過程で NHcNいようである。
終りにに還元される必要があると考えると，約 1屯当り 158kcal

NOs‑Nあるいは NHcNが作物の生育にとってよりのエネノレギーを必要とする。すなわち， NOs‑Nは N H

有利か，またその理由は何かについての研究が現在まで

r Nに比較して，同化過程でより多くのエキルギ{を必多方面より数多くなされてきている。しかし，まだ解明要とすることになる。

される必要のある事項が数多くのこされている。

確かに日照が制限された条件，すなわち，著者らの実験では， 30KLUX程度になると， NHcNの供給が，いずれにしても，作物の種類により，日照，温度，培地の pH，他養分の供給条件により， NOs‑NないしはNOs‑Nの供給に比して，好硝酸作物でも生育は良好にNHcNの特徴を生かしての作物に対する有効な利用をなる。

すべきであろう。
.
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内・降、戸、，‘句._.町匝角 4・‘'‘伊、 p、，、網掴~、，、，、，・、，・ ω.~同，・・"..~圃‘'‘戸、園、.、.‘，、，、"......"....."・‘'‘戸、個、鋼‘・‘・'‘，、，、，恒例凶.... 崎，、，、，、，、.‘・側、'‘'‘，;、，、，、...~回 M同，向""、，、伊、，、同也鋼、d 、，、，、...句，....."司""、，、 p、，、畑、何脳、d ‘・降、，、...~・'"圃 M・・d・‘・

土壌肥料研究の筑波での新しい展開方向
農林水産省
農業研究センター

徳永美治
1 はじめにるものが多くなり，その強化の要請が高まってきた。そ2月に，農業技術研究所，植物ウイルス研究所が昨 年1して一方，試験研究側としては，国の農業関係試験研究組織改正により農業環境技術研究所と農業生物資源研究勢力の約半数が，高水準の研究施設の整備された筑波研所に生れ変った d その 2年前の昭和56
年，埼玉県鴻巣市

究学園都市に集中する。このような情勢下で農業関係のにあった農事試験場が筑波へ移転し，それが主体となっ試験研究の見直しを行い，その再編と整備について検討て発足した農業研究センタ{の組織拡大もこの時に行なしはじめたことをまず理解して頂き，前記三つの研究機われた。それゆえ，従来の農業技術研究所および農業試関成立に至ったことを認識して貰いたい。

しくできた 2つの研究所と，農業研究センターが主に関

2 農業研究センター
まず，昭和56
年12月 1日，農業研究センターが設立し連することになるので，それらの一連のつながりも知った。畜産，果樹，農業土木，食品等の専門別試験研究機

験場にかかわる土壌肥料研究室〈又は者〉の変動は，新て頂いたほうがよい。

関の筑波への集中強化の利点を活用し，他の試験研究機話は昭和55年にさかのぼる。我が国の農林水産業をめ

関の協力を得て，土地利用型農業に関する体系化・総合ぐる内外両面からの厳しい環境を軸にして，長期的な食化研究等，農業に関する総合的な試験を行うことを主た

糧・省資源等の問題対応y さらに地域農業の再編成を円る任務とするが，普通作物，機械利用，農業経営の試験滑に推進さすのに役立てるために，試験研究に求められ研究についても中核的役割を担うこと，あわせて，関業とd半 B

農1sq

昭和59年 10月 1日

4.
D:，寸ー

第三種郵便物認可(7)

東，東山，東海地域における農業に関する試験研究を行

従来の専門別研究分野のいろいろな人々が，それぞれ蓄うものとする，これが農業技術研究センターの設立の構積した力を出し合って，総合農業という出口に向って一想である。

本化して対応し，議論をかわし，問題点の摘出を充分に一つには，関東，東山，東海の地域 農業試験場であしたあと，各分野はその方向解決のために，研究を進める。北海道から九州に至る地域の農業試験場と同じようていこうとする研究推進型というべきスタイノレで、ある。に，関係都県と緊密な連絡をとりつつ試験技術を進める

今まで欠落していたきらいがあった点は改善されたとい

ことは農事試験場時代と少しも変ってない。

えるが，個々の研究内容を具体的に検討しつつ，理解を二つ目は，従来鴻巣北本にあった農事試験場と同じよ
うに，普通作物(水田作，畑作) ，機械利用の中心的試深めていくという研究深化型の対応の配慮と努力はこれからの会議運営上に残されている。

験場であるが，さらに，設立時に農技研等からセンター総合農業を目指し，それにかかわる個別研究を深め，へ集中することにより研究勢力を拡大した農業経営がこ

又地域農試としての役割を果す任務をもっ研究部は，昨れに加わったということである。このことは現在，水田2月の組織拡大により土壌肥料部の新設を加えて 8つ
年1

作と畑作のトータルの中心的試験場といってもよいと考になった。土壌肥料関係は水田土壌肥料(もと環境部)，えている。

畑土壌肥料(もと畑作研究センタ~)，水質保全(もと，三番目がちょっと難しいが，キィーポイントである。

環境部)，土壌改良(もと作業技術部〉が集合して，農総合農業の試験研究を行うのが農業研究センターの本命

業研究センター設立時(昭和 56年〉に耕地環境部に所属であるといえる。すなわち，土地利用型農業の体系化，したが，このたひ、土壌肥料部はこれら 4研究室に土壌診総合化研究を推進していくためには，畜産，果樹等前記断，栄養診断の二つの技術室を新設することにより，6の筑波に集中した専門場所のほかに，筑波以外の土地に技術室で発足した。現在，国立の農業関係の試験技術機ある野菜，茶業の試験場を含めた専門場所とともに，各地関で土壌肥料部という名で独立しているのは農業研究セ域にある地域農試をもかかえ込んだ，いわゆる多数部門ンターのみであり，もつ意義は大きい。の専門的知識を活用しなければならないことになる。以なお，前記したようにプロジェグトチームには転換畑

前の農事試験場は，畜産や野菜等の試験場とは間接的なと連作障害の問題解決のためは，現在，二人の土壌肥料関係はあったが，農業研究センターになったからにはこ研究者が活躍している。そして総合研究官の要職にも，れらすべての試験場と直接的な結びつきを強く維持しな今後土壌肥料関係者が入り，各面での総合的活動をするいとうまくやっていけません，という意味を持っている。

ことが期待されているのは当然である。

さて，総合農業を中心にかかげている農業研究センタ

3 農業生物資源と農業環境技術のニつの研究所

ーには 5人の総合研究官が居仏それぞれ作物 生産，生先きに，昭和55年 1月に農業関係試験研究体制整備の産環境，作業技術，生産技術システム，営農を担当して検討が開始されたことを記したが，その時農業研究センいる。そして，専門を異にした研究者が集ってチームをターの設立の問題とともに，最近の科学技術の進展状況作り，転換畑，連作，営農情報システム，地域農業複合等に対応して，農業技術研究所の組織についての検討を化，低コスト稲作，集団的土地利用方式等現今の農業上も考えられていた。そして 56年 9月には，昨今における6つのプロジェグトチー

生命科学や環境科学の著しい進展をふまえ，今後の農業ムがある。これらは他の研究機関でみられない特徴といの新たな展開に役立てる，従来とは異なる新農業技術のえる。会議は今までのものとは名実ともに変更を意図し開発を行わねばならなし、。そうし、う立場から，植物ウイて総合農業試験研究推進会議をもつことにした。本年 3ルス研究所等を含む関連試験研究体制全体を見直しつつ年度のこの推進会議は， 作物生産， 生 産 環
月，昭和58

下記の二つの事項について今後のあり方を検討すること

境，作業技術の各研究部会をもって，生産技術システムになった。の重要課題を解決するために，部会につなぎ，最終的に営農部会で総合農業というアウ農業生産に係わる生物資源に関しては，新資源の探索トプットを導き出すという考え方で仕組み運営された。

・作出，そして物質生産の効率的な制御等によって，そ今までの土壌肥料試験研究成果の総括検討会議は無くの生産機能を飛躍的に向上させるための先行的・基盤的なった。新しい会議は関連のある研究部会には，義務と試験研究を行う体制について，農業に係わる環境に関しいえるぐらいに積極的に参加することを重要な前提としては，物質・エネルギーの循環と収支を明らかにし，農つつ，生産環境部会の中の 1つの小部会として病害虫，業のもっている環境を保全する機能等を解明することよ

気象災害の各小部会と同じ形で土壌肥料小部会がもたれり，その制御・保全を図らなければならない先行的・基た。いうなれば，土壌肥料，病害虫，作物栽培，経営等盤的研究を行う体制の二つで、ある。

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(8)

第三種郵便物認可

農業と科室主F
学

昭和59年10月 1日

そして 11月の末には 2つの新研究機関の構想ができ上室と蚕糸試験場旧化学部の 1研究室が，窒素固定研究室がった。すなわち，分子生物学等最新の科学技術を活用と化学耐性研究室に振替えられ，新しい任務に対応してして，新しい生物資源を作出するとともにそれに関連すいる。光合成，炭素代謝制御，窒素代謝制御，環境耐性る手法を開発する，生産資源等の生理生態的特性等の解生理活性物質，発育生理，微生物機能利用等の研究室が明によって物質生産機能を安定させ向上させる技術の開できているので，栄養生理，生化学等を基盤にして，農発，遺伝資源の収集・保存等を主たる任務とするのが農業に係る生産機能の向上を目指した研究が，大いに展開

業生物資源研究所である。そして，農業生産の対象となされると考えている。

る生物とその他の生物・土・水・大気等の環境要素との農業生態系の保全という視点に立って，農業環境資源相互関係の解明，これらの総合された農業生態系の特の総合的管理保全技術の開発を図るためには，農業環境質，機能を解明するとともに，物質，エネルギーの循環資源，生態系の管理・保全に関する内外の情報の収集，を含む動態等の解明によって農業環境の制御・保全技術体系的整理，提供を行わねばならなし、。そして，農業生及び，環境要素の利用技術の開発等をすることを主たる態系を構成する生物，大気，土，水の分布，特質，動態任務とするのが農業環境技術研究所である。

等を解明し，これら農業環境資源の保全・制御・利用技さらに新しい 2つの研究機関を設立するに当っては，農業技術研究所，植物ウイルス研究所及び、蚕糸試験場の術の開発，農業生態系における物質循環の機能とエネルギーの流れの解明等が重要な課題となる。

一部等の関連する組織体制を見直すことによって整備強これらの問題に対し，基礎的な調査研究を強力に進化を図る必要があるとした。その結果，農技研の環境関め，それらの解明とともに新技術の開発に寄与しようと係研究が環境技術研究所の母体となり，遺伝・生理関係するのが農業環境技術研究所の研究重点目標である。当

研究とウイノレス研究所の一部が合体して生物資源研究所

研究所は企画連絡室，環境研究官，環境研究企画官及びとなり，蚕糸試験場の一部が両研究所にそれぞれ合体す0研究科， 49研究室で構成され総務部のほか 4研究部と 1ることになった。また，農業研究センタ{はウイルス研ている。研究部一研究科一研究室の流れは下記のとおり

究所，蚕糸試験場から計11研究室が加わり， 58研究室とである。

なって研究組織が拡大した。

①環境管理部一一資源・生態管理科一一一 7研究室

4 今までの土壌肥料関係(環境立地，資源計量，影響調査，農村景域〉

新設 2研究機関の研究の重点と研究部との関係を示し

一一計測情報科一一 5研究室(分析法〉て，その中から土壌肥料研究室の移り変りの様相をみて②環境資源部一一気象管理科一‑4研究室(大気保全〉

みよう。

一一土壌管理科一一 7研究室(土壌調査分類，土壌生成，まづ，農業生物資源研究所は土壌コロイド，土壌物理，土壌生化学，土壌有機物，土1)急速に失われつつある有用遺伝資源の早急な収集

壌保全〉‑保存，現有する有用遺伝資源の長期安定保存・利一一水質管理科一一 3研究室(水質特性，水質動態，水用法の開発

質保全〉

2)高等植物等の遺伝子の識別・固定・単離及び遺伝子の構造と機能並びに形質発現機構の解明

3)植物の炭素・窒素固定，代謝・ストレス耐性，分③環境生物部一一植生管理科一一 3研究室(他感物質〉
一一微生物管理科一一 7研究室(土壌微生物利用〉
一一昆虫管理科一一 5研究室

化，発育等の生理機能の解明と制御及び微生物・生④資材動態部一一農薬動態科一一 5研究室

体機能等の利用技術の開発

一一肥料動態科一一 3研究室

4)組み換え DNA・細胞融合等の分子・細胞育種法(多量要素動態，微量要素動態，廃棄物利用〉

及び放射線・化学物質等利用による突然変異誘起法( )内の研究室は旧農技研化学部にあった 5科所属を用いて画期的新形質を賦与した作物等新生物資源の研究室，蚕糸試からの一部の研究室の関係者が対応しの開発の研究の重点目標を置き，企画連絡室，遺伝ているところである。

資源情報官，総務部のほか 4研究部〈遺伝資源，分なお，蚕糸試験場には従前化学部に土壌，肥料の両研

子育種，細胞育種，機能開発〉と 1場(放射線育種究室があった。昨年 12月から栽培部の土壌，桑栄養の研1官(機能開発官)， 38研究室で構成された。

究室が仕事を継承している。そして東北，関西，九州の場入

従来の土壌肥料研究とかかわりあいをもっ研究部は機蚕糸試験場の各支場は東北，中国，九州の各地域農試に能開発部ということになる。この部は機能開発官と 12研吸収され，そこにあった土壌肥料研究室は東北，中国各究室が所属し，現在旧農技研化学部作物栄養科の 1研究

地域農試に新設された畑地利用部の畑土壌障害研究室に

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0月 1日
昭和49年 1

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第三種郵便物認可(9)

仕事は継承され，九州は九州農試環境部の作物栄養研究成，分類等の研究結果が加わると，一応土壌資源の賦存室になった。

量を掌握できる。これらを基盤におきながら，侵食・流年以前の化学肥料
4
農業技術研究所の化学部は昭和 2

亡防止，有害物，汚染物の除去などを対象にした土壌の部，土性部，土壌肥料部の 3つが統合してでき上がり，資源的価値の劣化を防止すべき保全管理の研究方向が打0研究室で全国農業関係試験場
昨年新機関発足まで 5科 2

ち出される。こうして自然生態系と調和のとれた農業生の土壌肥料研究の中心として，内外ともに大きな評価を産活動への新しい指示が読みとれることになる。

えてきた。その大きな研究勢力は，土，大気，水，あるこれらを背景にして，作物生産の高安定，低コスト生

いは緑の保全と利用技術開発の研究の場となった環境技

産技術の開発等を目指す耕地土壌，あるいは施設の培地術研究所で，今ままでのもてる力を 発揮することにな等の肥沃度，障害性判定の指標作出等の土壌診断がなさ

1部が生物資源研究で植物の生理機能の解明に力をれ，それら診断に基づく効率的施肥体系が作られていく，りという流れになる。

注ぐようになったといえよう。

5 研究推進における相互関係

上記のような 相互関係は水資源の掌握と有効利用と保i

旧農技研の化学部関係研究室が，新しくできる農業環

全，肥料・土壌改良資材等の向上と有効利用，植物栄養境技術研究所，農業生物資源研究所へ展開していく時，生理機能の向上と有効利用等の両面においても同じよう

2月，農時間をかけて部内での討議を続けた。昭和58年 1に理解し，期待がもてるといえる。

業研究センターに土壌肥料部が新設される折も，すでに従来の土壌肥料の研究の一団としての相互関係は，大考え方がまとまっていた環境技術，生物資源の機関のも体御理解頂けたと思うが，その成果の集成の仕方は，今のと対比しながら，論議を行った。

までと違う型になっている。土壌肥料という全国版的会

自然生態系の中で，太陽エネノレギーを利用しつつ，人議としてではなく，例えば農業環境研究推進会議，総合聞に役立つ食料等の有用物質を生産 し続けている農業

農業研究推進会議の中に上記にかかわるそれぞれの研究は，一面において，その適切な生産活動は，資源として成果が包含されている。の土の流亡を防ぎ，水のかん養に貢献し，さらに大気の一方，総合農業で、は土壌肥料の成果は生産環境の中で、浄化にも務めている。すなわち国土資源の保全，自然環とり上げられ，それが生産技術システムをふまえながら境の維持に重要な役目を果しておるし，それらの総合結営農という形でアウトプットされる。

果として美しい景観を提供し，人間生活に安らぎを与えすなわち，総合農業，農業環境，生物資源等の研究推ている。従来の土壌肥料研究も上記の相互関係を意識し進会議のそれぞれのもつアウトプットを直視しながら，つつ仕事を進めてきていたが，今回の新しい組織の設立活動している土壌肥料的研究成果をそれぞれの特徴的目によって，土地また施設を利用して国民生活に必要な食標を理解した上で集成するならば，従来と似た形で、とら料等有用生産物を作出することに関する側と，生産活動えることができる。現在その努力はしているので今後もによる自然生態系の関与，国土資源保持への役割，国民その面からの御利用は頂けると考えている。

生活の基盤を守る重要な働きに関する側の両面において研究がなされることになったといえる。

水田，畑，野菜，果樹，茶，桑等についての土壌肥料研究が，旧農業技術研究化学部によって集大成され，農世界的，長期的視点に立って食料生産のゆくえを考え業の中の土壌肥料研究成果としてアウトプットされてい1人た形が，今まで、述べたように農業環境，生物資源，総合当たりの耕地面積は少なくなり，生産の不安定の度合が農業，野菜，果樹等にアウトプットされるために，従来高まることが予想されている。その防止のためには生産の育種，栽培，作業，病害虫等とともに土壌肥料も同じると，開発可能地の減少，砂漠化の進行等により，の場としての土壌資源の保持も大事であるとともに，パように横に並んだとみてよし、。それがゆえに，環境，総イオテクノロンジー等による新しい生物資源の開発，生合農業等のアウトプヅトに向ってどの分野が大きな牽引物機能の増大が要求される。従来の土壌肥料的研究は農力となって，新しい農業技術開発に役立つことになるの業生産の安定増強にかかわる面と，生物資源研究所の研か注目の的になる。

究重点で、述べたような植物の生理機能の開発にかかわる

従来の土壌肥料研究は決してこの筑波では失われてい面とに区分され，そこでそれぞれの力量が発揮できるよ

ないし，これからの偉大な成果は期待できると思っていうになったといえる。

るし，さらに今以上の広さで農業に関する場で力を発揮

コロイド的，生化学的，物理的に，あるいは有機物の含量，行動からの検討等を加えることにより土壌の資源としての機能解析がなされ，それらの成果と，土壌の生し，土壌肥料研究の幅を広め，深みをさらに掘っていくものと念じている。