3. パイロットの基本情報
3.1. パイロットとはパイロットは⾮常に⾼いワークロードと業務上のストレスのかかる状況に慣れており、予想外の事態に⾒舞われ⼤きなプレッシャーがかかる状況下でも、理性と冷静さを保つ対処法を学ぶ訓練を受けています。そのためパイロットは⼀般的にあらゆる困難に耐える専⾨的な訓練を積んでおり、私⽣活においても⼈⽣のどのような局⾯にも対処でき、また対処して当然だと、周囲や社会からは認識されています。しかし実際にはそのような認識と⼤きく異なるケースも少なくはなく、パイロットとしての専⾨的なスキルは、ひとりの⼈間として私⽣活でさらされる各種のストレスに対処するうえで、必ずしも役⽴つとは限りません。また、時には突発的な事故・インシデント等に巻き込まれてトラウマが残り、先ほど挙げた通常の対処法では乗り越えられないこともあります。
まず、パイロットとして乗務を始めるためにはまず数年にわたる副操縦⼠任⽤・昇格訓練を経て資格を取得する必要があります。さらに機⻑になるためには副操縦⼠として10数年の経験を積んだのちにいくつもの関⾨がある機⻑昇格訓練を経て審査に合格する必要があります。副操縦⼠任⽤・昇格訓練にしても機⻑昇格訓練にしても厳しい訓練と審査の連続で必ずしも全員が合格できるとは限らず、訓練期間中は⼤きなストレスが掛かります。
また、パイロットは法令により航空⾝体検査証明が求められています。その⽬的は「航空機の運航の業務を遂⾏するために必要な⼼⾝の状態を保持しているかどうか、すなわち、航空医学的な適性があるかどうかを検査し、これを保持している者にのみ航空機の運航に関する業務を⾏わせることによって、航空の安全を図ること」とされています。つまり、航空
医学的な適性がないパイロットが航空機を操縦した場合、当該機の乗員・乗客のみならず、最悪の場合、地上の⽣命・⾝体・財産を脅かす甚⼤な事案が⽣じる恐れがあり、それらを未然防⽌するためにこうした法令による厳格な制度が存在しています。そのため、パイロットは⼼⾝状態の維持が求められ、定期的に航空⾝体検査を受診する必要があり、基準に達していない場合は乗務することができなくなります。
パイロットとして乗務を開始したあとでも関連法規や規則等が常に⾒直されているため最新の法規や規則等に精通していることが求められます。知識と技倆を確認するために年に2回の定期審査に合格する必要があり、合格しない場合は追加の訓練・審査で合格するまで乗務できません。そして、多くのパイロットは⾃分達の仕事に誇りを持ち、空を⾶ぶことに強い愛着を持っています。そのため、空を⾶べなくなることに対する恐怖⼼や警戒⼼を⽇ごろからもっており、それを克服するために常に努⼒していると⾔っても過⾔ではありません。さらには、勤務環境も特殊で、乗務スケジュールは不規則で、⽉のうち⼤半を宿泊先で過ごし、国際線乗務の場合は時差を伴う早朝深夜帯や徹夜の乗務になることもあります。
また、⼀般的な職場のように会社に⾃分のデスクや事務所があるわけではなく、いつも多くの気⼼の知れた同僚と業務をするのではなく、操縦室という密室状態で初対⾯か数回しか⼀緒に働いたことのない運航乗務員と2⼈きりで乗務することが多いため⼈間関係についても⼀般的な職業と異なります。
3.2. 乗務スケジュール
国内線主体のパイロットの１か⽉のスケジュールを以下に⽰します。1⽇3〜4便を⾶ぶ⽇も多く、１か⽉に9〜10泊をホテルで過ごすこととなります。

13

以下は国際線主体のパイロットのスケジュールです。国内線と国際線が混在していて、東⾏きの欧州、⻄⾏きの⽶国、そして南⾏きの東南アジアやオセアニア路線といった⻑時間の乗務や徹夜となるフライトを⾏なっています。
SUN

MON

TUE

1

2

3

空港スタンバ

⽻⽥-札幌

那覇→⽻⽥

札幌-⽻⽥

⽻⽥→⼩松

⽻⽥-那覇 宿泊

⼩松→⽻⽥

9

10

イ

8
⾹港→⽻⽥

OFF

WED

THU

4

5
OFF

OFF

11

地上教育

成⽥

グループミー→ジャカルタ

OFF

16

17

空港スタンバ

⽻⽥→福岡

イ

6

7

シミュレーター

⽻⽥→⾹港

12

13

ジャカルタ泊

ジャカルタ

18
OFF

19

20

⽻⽥→台北

台北→⽻⽥

福岡→⽻⽥

24

25

26

27

有給休暇

⽻⽥→ロンド

ロンドン泊

ロンドン泊

ロンドン→⽻

ン

OFF

21
OFF

宿泊

23

30

OFF

→成⽥

有給休暇

OFF

14

宿泊

22

29

SAT

訓練

ティング

15

FRI

宿泊

28
OFF

⽥

31
健康診断
地上教育

（参照︓JALウェブサイト）
3.3. ⾶⾏/勤務時間管理・疲労リスク管理
パイロットのスケジュールは疲労リスク管理のルールの元での乗務時間制限に基づいて作成されています。国際⺠間航
空機関（ICAO)は、操縦⼠の疲労による事故を防⽌するため、2016年11⽉に航空当局の定める乗務時間の上限
14や必要な休養時間の基準について考慮すべき詳細な事項を⽰したガイダンスを発⾏しました。⽇本においても当該ガイダンスに沿った制度を構築すべく、2017年4⽉に航空会社に対しパイロットの疲労情報を収集・改善を図る体制を義務
付け、2022年1⽉から新乗務割基準によるスケジュール管理に移⾏しました。
3.3.1. 背景
操縦⼠の疲労に関連する航空事故が世界的に顕在化していて、特に平成21年の⽶国コルガン・エアの事故をきっかけとして、国際⺠間航空機関等において操縦⼠の疲労に着⽬した安全基準について議論が進み、⽶国、欧州など諸外国では詳細な疲労管理基準の導⼊が進められました。
3.3.2. 疲労の定義
安全運航のために管理すべき操縦⼠の疲労とは、脳の疲労を指し、⼈間の眠気・睡眠欲により精神的⼜は⾝体的パフォーマンスが低下した⽣理学的状態をいうと定義しています。疲労は、睡眠不⾜、⻑時間の覚醒、⽣体リズム、ワー
クロードにより⽣じるものであり、回復には「睡眠」が唯⼀の⽅法とされ、疲労は蓄積し、また解消するためには通常よりも多くの時間が必要であるものであり、⽶国運輸 安全委員会(NTSB)によると、⽶国の全公共交通分野における事故・
重⼤インシデントのうち約2割が疲労を要因としたものとされており、疲労への対応は安全上極めて重要な課題となっています。
3.3.3. 疲労リスク管理とは疲労を⽣じさせないためには、適切な時間に⼗分な睡眠を取得し続けることが必要であるが、24時間、365⽇サービスを提供し続ける航空運送事業において、疲労を完全に無くした状態を続けることは難しく、重要なことは、運航中の操縦⼠の疲労状態を安全上許容できるレベルに維持するように管理することとなります(出典︓国⼟交通省ウェブサイト

https://www.mlit.go.jp/common/001297892.pdf)
15

3.4. 採⽤・訓練・審査体系
3.4.1. 採⽤から基礎訓練
パイロットになるための道を複数ありますが、ここでは多くを占める⾃社養成制度を⼀例として紹介します。
採⽤試験の段階において、⼼理適性検査・英会話試験・⾶⾏適性検査・航空⾝体検査などといった選考⽅法があります。そして⼊社後、基礎訓練過程においては、パイロットとして必要な事業⽤操縦⼠技能証明や計器⾶⾏証明等の免許、または准定期運送⽤操縦⼠（Multi-crew Pilot License）の免許を取得し、⾶⾏機を操縦するための基
礎知識や技術を習得します。
3.4.2. 副操縦⼠任⽤・昇格訓練
副操縦⼠となるための訓練では、乗務する航空機の免許を取得すると共に、エアラインパイロットとして必要な経験・知識及び能⼒を付与するために実施します。基礎訓練からはじまったパイロットになるための総仕上げの訓練です。

（参照︓JALウェブサイト）

16

3.4.3. 機⻑昇格訓練
パイロットのキャリアステップで最も⾼いハードルとなるのが、機⻑になるための訓練です。そもそも、パイロットは⼀つひとつのフライトで経験を積みながら、⻑い時間をかけて⾼みを⽬指す仕事です。様々な航空機での訓練と審査を経て、訓練⽣、副操縦⼠、機⻑へとステップアップしていきます。副操縦⼠任⽤後、機⻑になるまでは約10年（会社による）。⼀
朝⼀⼣で、機⻑には絶対になれません。機⻑になったあとも、新たな機種の操縦資格の取得や後進の育成にも取り組
み、パイロットとしての⼈間⼒と技倆を⾼め続けなければならないのもひとつの理由です。
会社によって機⻑昇格の道程は様々です。⼀般的には機⻑昇格訓練（模擬⾶⾏装置、路線）の前段階から機⻑養成課程が始まります。この前段階は、機⻑昇格に向けた総合能⼒の最終的な定着の場を確保し、あわせて昇格機
種の運航環境への⼗分な慣熟と操縦技倆の熟達を図る期間として位置づけられ、更にこの期間内に技倆確認も⾏われます。その後、過去の実績等と技倆確認の結果から、機⻑昇格訓練投⼊の判断がなされます。つまり、約10年間（会社による）の副操縦⼠としての経験だけでは、⾃動的に機⻑昇格訓練には⼊れないのです。
機⻑昇格訓練は、シミュレーターや学科等の訓練を経て、定期運送⽤操縦技能証明を取得。その後、国や社内の規程を満たすための訓練・審査を経て、機⻑として認定されます。期間はおおよそ1年から1年半の訓練となり、機⻑になるための知識や操縦スキルに加えて⼈格や識⾒が機⻑としてふさわしいかという判断基準も含まれます。

（参照︓ANA HP）
3.4.4. 資格保持のための訓練・審査
パイロットとして乗務を開始した後も、以下の様な資格・技倆を保つために様々な訓練があります。
l

定期訓練・審査︓資格を維持するための訓練・審査

l

移⾏訓練・審査︓乗務を⾏う機種を変更するための訓練・審査

l

復帰訓練・審査︓過去に乗務経験のある型式機への乗務を⾏うための訓練・審査

l

任⽤訓練・審査︓パイロットとして乗務するため⼜は訓練担当教官などの資格を取得するために⾏う訓練・審査

17

4. パイロットの健康管理
4.1. ウェルビーイングとレジリエンス
世界保健機関（WHO）は、健康とは「単に病気や障害がないだけではなく、⾝体的、精神的、社会的に完全に良好な状態である」と定義しています。そして、ウェルビーイングとは、個⼈が認知的、感情的、社会的にうまく対処し、⽣活や仕事に満⾜感を⾒出し、地域社会で有意義な貢献をしている状態であると説明されています。
この「健康のバイオサイコソーシャルモデル」では、私たちの健康を3本⾜のStool（腰掛け）に⾒⽴て、それぞれの⾜が⽣物学的（Biological）、⼼理的（Psychological）、社会的（Social）な柱の⼀つを表していると考えることができます。私たちの健康の⾝体的、精神的、社会的側⾯は相互に依存しており、それらのケアをするためには、全体的なアプローチが必要なのです。
また⽶国⼼理学会では、精神的な「レジリエンス」を次のように定義しています。
「逆境、トラウマ、悲劇、脅威、または重⼤なストレス源に直⾯しても、うまく適応するプロセス。家族や⼈間関係の問
題、深刻な健康問題、職場や経済的なストレス要因など、ストレスの重⼤な原因に直⾯しても、うまく適応していくプロ
セス」。つまり困難な経験から「⽴ち直る」ことを意味します。

(出典︓FSFの「An Aviation Professional's Guide to Wellbeing」)
4.1.1. パイロット ウェルビーイング
パイロットの⼼⾝の健康の重要性は、運航会社、規制当局、パイロット⾃⾝など、すべてのステークホルダーが同意できる⽬標です。パイロットのメンタルヘルスをテーマにした出版物は数多くありますが、ICAO出版の「 Fitness to Fly*」やFlight Safety Foundation (FSF)「An Aviation Professionalʼs guide to Wellbeing**」は⾮常に参考となる資料ですので紹介します。
*ICAO「Fitness to Fly」は2018年にICAOより出版され、International Air Transportation Association（IATA）、International Federation of Air Line Pilots' Associations （IFALPA）

18

(出典︓FSFの「An Aviation Professional's Guide to Wellbeing」)
以下の図に⽰されているように、パイロットはメンタルヘルスに影響を及ぼす多くのストレッサーを受けることとなります。例
としては、シフト勤務、時差順応、睡眠障害、定期的な訓練・審査・航空⾝体検査、疾病、そして⼈間関係などがあります。特に⼈間関係で⾔えば、家族や友⼈と過ごせる時間が制限されることや、職場においていつも同じメンバーと乗務を⾏うことがないことなどが挙げられます。しかし、これらのストレッサーへの対処能⼒は個⼈によって異なる場合があります。これらの対処メカニズムは、成⼈するまでにほぼ確⽴されますが、予防的および保護的な⾏動、思考、⾏動を追加で学ぶことによって強化することができます。そして外的要因に対して最も効果的なものの⼀つとしてパイロットピアサポートプログラム（PPSP）が挙げられます。

(出典︓ICAO「Fitness to fly / A Medical Guide to Pilots」)
19

4.1.2. レジリエンス
レジリエンスは、ウェルビーイングの概念の根幹をなすものとなります。逆境や困難でストレスの多い状況に直⾯しても、それに対処し、克服し、適応し、さらには成⻑する⼈の能⼒として描かれることが多いのが特徴です。このような固有の適応能⼒は、⼼の健康を守り、⽀え、ひいてはレジリエンスを確保するための重要な要因となります。レジリエンスの低下は、
個⼈レベルだけでなく、組織的にも認識することができ、経済的にも社会全体にも⼤きな影響を及ぼします。
下図はウェルビーイングとレジリエンスの関係を表現しています。漏⽃に⼊ってくるウェルビーイングの要素に関連したスト
レッサーに対して、漏⽃の中にいるパイロットの状況を⽰しています。
パイロットが漏⽃の上や表⾯近く（グリーンゾーンのWellbeing領域）に留まるためには、レジリエンスが必要です。⼈⽣にはさまざまな理由によりパイロットが下へ下へと引きずり込まれることがあります。問題が深刻であればあるほど、また未処置や未対策の期間が⻑ければ⻑いほど、パイロットはさらに下に引きずり込まれ、より多くの助けが必要になります。
次のゾーン（アンバー）は、緊急ゾーン（レッド）ではないが、パイロットが浮上するのを助けるために専⾨家の助けが必要な場合です（例︓⼼理カウンセリング）。ここでPPSPの出番となります。熟練したピアはパイロットと話すことで、援助の必要性を⾒極め、パイロットに援助を受けるための正しい⽅向を⽰すことができます。これらの措置は、いずれもウェル
ビーイングへのReactiveな対応です。
グリーンゾーン内のウェルビーイングへの積極的な取り組み（プロアクティブ・レジリエンス）は⼤変重要です。これは、私たちの⾜を引っ張る⼈⽣の避けられない衝撃から⾝を守るために、私たち全員ができる⽇常⽣活のことで、第⼀に沈み過ぎないように、第⼆にPPSPによる外部の助けがなくても素早く⽴ち直ることができるようにするものです。実際には、栄養、運動、睡眠管理などに関するものになります。効果的なものにするには、「野菜をもっと⾷べましょう、ヨガをしましょう」というようなものではだめで、パイロットのライフスタイルをターゲットにし、パイロットが使える実⽤的なツールでなければならないのです。⾔い換えれば、パイロットのためにパイロットが書いたものです。この教育プログラムは、パイロットが離婚や不健康、死別などによって⽔⾯下に引きずり込まれたときに、より早く浮上できるようなツール（「浮⼒補助具」）を提供すべきです。
下図はウェルビーイングとレジリエンスの関係をしめしたものです。

20

⼈は常に⼈⽣やキャリアにおける不利な状況にさらされているものです。パイロットは、そうした状況による有害な影響に対して健康と安全を維持するという、⾶⾏安全上の責任も負っています。あらゆるリスク軽減⼿法と同様に、事故・インシ
デントによる影響を回避・抑制するためのレジリエンスを構築することは、パイロットのキャリアと⽣活を守り、組織の安全⽂化を向上させるために重要となります。パイロットピアサポートプログラムはレジリエンス、ひいてはウェルビーイングを改善・維持するための重要な⼿段です。
4.1.3. ウェルビーイング向上の為の５つの実践的な⼿法
下の図に⽰していますが、「ポジティブ⼼理学の⽗」と呼ばれるアメリカの⼼理学者マーティン・セリグマン（Martin E.
P. Seligman）の研究によると５つの指標、PERMAの各要素は、健康、活⼒、職務満⾜、⽣活満⾜、コミットメントとの間に正の相関があることが⽰されています。PERMAの構成要素を積極的に取り組むことで、ウェルビーイングが⾼まり、⼼理的な苦痛も減少することが知られています。

＜具体的なウェルビーイングを向上させるための⼿法を紹介します。＞① 活動的になること（Positive Emotion 前向きな気持ち（嬉しい・楽しい・感動））
⾁体的に活発になることで、⾁体的な健康維持のみではなく、精神的な健康にも繋がります。ジムに通うことや、激しい運動をすることが必要ではありませんが、適度な運動（ジョギングや早歩き）などを週に150分間⾏うことが推奨されています。
② マインドフルネス（Engagement 没頭できること（時間を忘れて何かに積極的にかかわる））
パイロットは⽇々の⽬の前のフライトとは関係のない想い（過去の審査・訓練における低評価、次回の⾝体検査・審査への⼼配など）にとらわれることがあります。そのような思考は持続的になり、楽しい⽣活活動を阻害する可能性があります。それにはマインドフルネス、すなわち今、「この瞬間」を⼤切にする⽣き⽅が重要となります。マインドフ
ルネスのトレーニングは、「⼼は、その瞬間に⾏われている活動とは無関係なことを考えていることが多い」という考えから始まります。過去や未来の⼼配にとらわれることなく、今この瞬間に注意を向けるようにすることが⽬的です。「次の審査に落ちるかもしれない」というアプローチから、「これは不安だ」という、より中⽴的で離れたアプローチに変わり、より簡単に管理できるようになるかもしれません。ひとつのメソッドとしては瞑想などもあるようです。
21

③ ⼈との繋がり（Relationship 良好な⼈間関係（援助を受ける・与える））
⼈⽣においてストレスを軽減させるのに有効なのは他の⼈と話すことです。それは家族・親戚・友⼈・職場の仲間・
近所の⼈などが含まれます。普段から常にこういった⼈たちと友好な関係を構築しておくことが重要です。
④ 周りへの奉仕（Meaning and Purpose ⼈⽣の意味・意義（⾃分は何のために⽣きているのか）)
助けを求める⼈へ援助することや、単に感謝の気持ちを伝えることでも⾃信のウェルビーイングは向上します。
⑤ 学び続けること（Achievement/ Accomplish︓達成する感覚・熟練してく感覚（何かを達成する））
パイロットは副操縦⼠や機⻑になるとき、そして乗務する機種が変わる時には新たに多くの知識を学ばなければならないので、定期的には学び続けています。しかし、同じ機種での乗務が⻑く続くと、⽇々のフライトがルーティーン化してしまう部分もあります。よって、何か仕事以外で趣味やスポーツを始めることで学び続けることができます。

(出典︓ICAO「Fitness to fly / A Medical Guide to Pilots」)

4.2. 航空⾝体検査
パイロットは、体調を整え、航空⾝体検査証明に必要な基準を維持するために、できる限りのことをしなければなりません。定期的な運動、良質な睡眠、健康的な⾷事、喫煙や違法薬物の摂取を避け、アルコール摂取を制限することは必須となります。また、航空医療以外の定期的な健康診断、危険を伴う家庭でのメンテナンス作業、過度な運動や不注
意による怪我の回避など、あまり⽬⽴たない⾏動も考慮すべきです。このような予防措置はすべて、航空⾝体検査基準を満たし、病気の影響を最⼩限に抑えるために役⽴ちます。
詳細は、「12.1航空⾝体検査証明制度とは」を参照
4.2.1. パイロットにおける医薬品の使⽤
パイロットが医薬品使⽤に関する原則として、パイロットが医薬品を使⽤する場合、航空法第７０条及び第７１条を遵守し、⾃ら判断する義務が求められています。ただし、「航空機乗組員の使⽤する医薬品の取り扱いに関する指針」の規定に基づき、必要な場合には、指定航空⾝体検査医（指定医）⼜は乗員健康管理医の確認等（指定医等による⾝体検査基準への適合性の判定において医薬品の使⽤の可否を含めて判定を⾏う場合を含む。）を受けてくだ22

さい。また、これ以外の場合にも、パイロットが医薬品の使⽤による⾃⼰の⼼⾝への影響を判断することが困難な事項等について、指定医⼜は乗員健康管理医から助⾔を受けることが望ましいです。
薬には｢副作⽤｣ があるため、⾶⾏の安全に影響を与える可能性があります。しかし、判断を間違える事案や申告をしないで航空業務で使⽤していた問題事案が過去にあります。そのため、指定医、乗員健康管理医に確認してください。
「処⽅薬」はもちろん、「市販薬」についても、指定医等に対して確認することが原則です。また、⽇本で認められていない
医薬品は使⽤できません。違法薬物は、使⽤・所持はしないでください。海外で認可されているもの、国内にて通信販
売で購⼊できるものも、⽇本では違法薬物として扱われているものもあり、よく確認してください。また、サプリメントも様々な成分が含まれていることがありますので、効能だけでなく、その成分を確認してください。

直近の航空身体検査を受検した指定医
または乗員健康管理医に報告を4.2.2. 基本的な考え⽅「令和4年3⽉29⽇ 国空航第3037号 航空機乗組員の使⽤する医薬品の取扱いに関する指針 」を参考に確認します。(参照︓国⼟交通省ウェブサイト
lhttps://www.mlit.go.jp/common/001476614.pdf )パイロットが治療で医薬品を使⽤する場合、当該医薬品だけでなく、現有の病態が航空業務に⽀障を来す（⾝体検査基準に適合しない）おそれがないことの「確認」が必要です。

l医薬品の使⽤及び病態の「確認」は、指定航空⾝体検査医⼜は乗員健康管理医（事業者に配置されている場合。）（以下、「指定医等」という。）に対して⾏うことが原則です。

l

ただし、市販薬（第３類）及び外⽤薬の⼀部については、パイロット⾃⾝がこれらを「確認」すれば、使⽤可能です。
虚偽等不正の⼿段による航空⾝体検査証明の取得や、⾝体検査基準への不適合が疑われる⾝体状態での操縦業務の実施は、航空法第30条の規定により、技能証明の取消を含む処分の対象となるほか、同法第149条の罰則（1年以下の懲役⼜は30万円以下の罰⾦）の対象となる場合があるので、ご注意下さい。
各航空会社で、医薬品使⽤について決まりがあり、管理されています。いつ、どのように、何を、どこに報告・相談するのか「航空機乗組員に使⽤する医薬品の取り扱い指針医薬品使⽤に関する運⽤指針」をもとに決められております。
付録︓医薬品の分類について医薬品の使⽤についてわかりやすくANAが作成したものを紹介しています。しかし、各航空会社によって管理⽅法が異なりますので、⾃社の規定を確認してください。健康管理部⾨担当者は、⽇々乗員のご質問のご対応いただいており
ますが、わかりやすく定期的な発信を継続してください。

23

4.3. パイロットの保険制度
ロスオブライセンス
この制度は、パイロットが怪我や疾病によって⻑期間の業務に従事できなくなったときの所得を補償する制度です。経済的に安⼼できないと休むことができないので、航空業界においては広まっている保険制度です。例として、⽇本航空機操縦⼠協会(JAPA)による団体保険制度を⽰します。
（アルコール依存症はロスオブライセンスの対象外となっています。）(出典︓⽇本航空機操縦⼠協会ホームページ)

24

5. 航空業界におけるアルコール関連情報
5.1. パイロットの飲酒基準等「航空機乗組員の飲酒による運航への影響について」 付録①(航空法第 70 条関係) 平成31年1⽉31⽇ 国空航第2278号
1.⽬的
この通達は、航空法第 70 条の趣旨を踏まえ、航空機乗組員がアルコールの影響によって正常な運航ができないおそれがある状態について、⼀定の⽬安となる具体の体内アルコール濃度等を明確にすることにより、航空機乗組員の飲酒による運航への影響を回避し、航空機の安全かつ安定的な運航の確保を⽬的とする。
2.原則
アルコールによる⾝体への影響は、個⼈の体質やその⽇の体調により異なるため、体内に保有するアルコールが微量であっても航空機の正常な運航に影響を与えるおそれがある。このため、航空機乗組員は体内に保有するアルコール濃度の程度にかかわらず体内にアルコールを保有する状態で航空業務を⾏わないこと。
3.航空法第 70 条の⽬安とする体内アルコール濃度等
次のいずれかに掲げる場合に該当する航空機乗組員は、アルコールの影響によって正常な運航ができないおそれがある状態であり、航空業務を⾏わないこと。
(1) ⾝体に⾎液 1 リットルにつき 0.2 グラム以上⼜は呼気 1 リットルにつき 0.09 ミリグラム以上のアルコール濃度を保有している場合(2) (1)の規定にかかわらず、アルコールの影響により、反応速度の遅延など航空機の正常な運航ができないおそれがあると認められる場合
5.2. アルコール検査の義務化
パイロットは、乗務前のアルコール検知器（ストロー式）による検査が義務化されています。（法104条関連）そして、検査時の不正（なりすまし、すり抜け）防⽌体制も義務化され、具体的には、検査時の第三者の⽴ち会い等や、検査情報の記録・保存があります。
酒気帯びの有無を確認するため、基本として以下の内容にてアルコールチェックを⾏います。

(出典︓国⼟交通省ウェブサイト https://www.mlit.go.jp/common/001285369.pdf)
25

パイロットは以下の要領でアルコール検査を実施する必要があります。付録②「航空機乗組員等のアルコール検査実施要領」令和元年7⽉5⽇ (国空航第628号、国空機第408号)抜粋
検査
航空機乗組員等によるアルコール検査は以下に⽰す⽅法・機器により⾏うものとする。
(1) 検査⽅法
a 航空機乗組員及び客室乗務員は⼀連の⾶⾏※1 前後に、運航管理者、運航管理担当者及び運航管理補助者
は航空機との通信に係る業務を実施する前に、整備従事者は整備作業開始前に、アルコール検知器を使⽤した検査を⾏うことにより、酒気帯びの有無を確認すること。
※1 ⼀連の⾶⾏とは、機内で次の⾶⾏に向けた準備等を⾏うような連続する⾶⾏(計画上⼜は実際の運航における⾶⾏間の間隔が 2 時間以内である場合に限る。) をいう。
5.3. 航空会社の飲酒に係る不適切事案について
平成31年1⽉時点におけるアルコール事象について以下のリンクに紹介。 付録③
リンク︓https://www.mlit.go.jp/common/001285364.pdf
5.3.1. 不適切事案を隠す・庇うものではないこと
これまで多数の航空会社で、乗務前⽇の飲酒量や時間が不適切なために運航便の遅延や⽋航が発⽣しました。こういった不適切事象を起こした対象者は有効な航空⾝体検査証明を保持していて、アルコール依存症ではない前提で業務を⾏っていました。
しかし乗務前のアルコール検査で検知されたり、他者になりすましで検査をすり抜けようとする問題⾏動から、急性アルコール中毒疑いなどとされ、専⾨医療機関で精査されました。問題飲酒傾向にあるものほど周到に乗務前検査に引っかからないように注意する傾向があります。また、普段飲酒機会がないものが場の雰囲気に流されて⼀時的に問題⾏動を起こす場合もありえます。このガイドラインは、こういった規定類を守らずに問題⾏動を起こした⼈を匿ったり、アルコール依存症である事を理由に処分の軽重を議論する事を⽬的としていません。
問題飲酒傾向にある⼈などが気軽に相談でき、⽇頃の飲酒習慣を⾒直し、適正な飲酒習慣を⾝に付け、健康を維持して安全に運航業務に就くことを⽬的にしています。
5.3.2. 本邦でのアルコール問題の現状「航空分野におけるアルコール等に係る監督体制強化」が図られ、アルコール検査が義務化されました。これにより業
務前検査にて陽性反応、または不適切な検査⼿順がなされた場合は、航空局に報告となっております。これを避けるた
め、プレチェック対応を設けている航空会社も存在します。プレチェックとは、業務前検査の前に⾃宅や宿泊先のホテルにて個⼈貸与された呼気検査機を⽤いた検査です。
プレチェックで陽性になった場合、教育や⾯談などを通じて社内管理されているところと、体調不良としてNo Careとなっているところがあります。体調不良の中にアルコールの影響によるものも含まれていて、No careとするとアルコールの早期介⼊という点では、むしろ助けが必要な可能性のある乗員がいるところに、蓋をし続けている可能性があります。
また、アルコール教育の徹底や、飲酒対策強化も定められましたが、過去10年の⼤⾂判定のデータでは、アルコール関連疾患の不適合状態が認識されるのは、飲酒後酩酊で救急⾞にて病院に搬送されて発覚や警察介⼊事案で発覚するのがほとんどです。事案によっては、社会的な影響を鑑み会社を退職し、その後⽇本の航空会社の就職はできず、孤⽴からアルコール問題の再発事案につながる可能性もあります。さらに、社会的問題を引き起こしていたり、乗員

26

仲間であの乗員は飲酒量が多いと感じていても、飲酒問題として受診・相談に繫ぐ難しさがあります。今まで特に予防の体制が不⼗分であり、このガイドライン作成をきっかけに充実させる必要があります。

また、このガイドラインは乗務復帰への道筋を⽰すものですが、会社の規定違反に対する処罰や⾏政処分に関係する場合は、⾝体的精神的に回復し合格を⽬指すことは別に、並⾏して処分に関することは担当部署で扱われます。

27

6. アルコールに関する基本情報
6.1. アルコールと依存
アルコールは依存性のある薬物の⼀種です。飲酒を続け、耐性・精神依存・⾝体依存が形成され、飲酒のコントロー
ルができなくなる状態がアルコール依存症です。アルコール依存症になると、⾝体・仕事・家族関係などの様々な問題が起きます。アルコール依存症は酔って問題を起こすこととは異なります。
アルコールは、⿇薬・覚せい剤・タバコ・睡眠薬などと同じく、依存性のある薬物の⼀種です。そして他の薬物と同じく、下記のようなプロセスを経て依存症という病気に⾄ります。
習慣的に飲酒していると、まず耐性が形成されます。耐性とは同じ量の飲酒でもあまり効かなくなってくることです。いわ
ゆる「酒に強くなってきた」状態で、少量の飲酒ではあまり効果がなくなり、同じ効果を求めて徐々に酒量が増加していきます。
そして、精神依存という症状が現れます。精神依存とは簡単に⾔うと「酒が欲しくなる」ことです。酒がないと物⾜りなくな
り飲みたいという欲求を感じるようになります。さらに精神依存が強くなると、酒が切れてしまうと家の中を探したり、わざわ
ざ出かけて買いに⾏くような⾏動が現れます。
耐性・精神依存が形成され、⻑年ある程度の量の飲酒を習慣的に続けていると、しまいには⾝体依存が出現します。
⾝体依存とは、⽂字通り酒が切れると⾝体の症状が出ることで、酒を⽌めたり減らしたりしたときに、離脱症状と呼ばれる症状が出現するようになります。代表的な離脱症状としては、不眠・発汗・⼿のふるえ・⾎圧の上昇・不安・いらいら感などがあり、重症の場合は幻覚が⾒えたり、けいれん発作を起こしたりすることもあります。酒を⽌めるとこのような症状が出現してしまうので、症状を⽌めるためにまた飲酒するという悪循環となり、ますます酒を⽌めることが難しくなります。

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どこからがアルコール依存症で、どこまでが普通の酒飲みかという線引きは、はっきり出来るものではありません。しかしアルコールが依存性のある薬物の⼀種である以上、飲酒をしている⼈は誰でも依存症の回路がゆっくりと脳の中で作られていきます。つまり飲酒をしていれば、誰もが依存症になる可能性があるということです。アルコール依存症はゆっくりと進⾏していくため、依存が作られている途中では⾃分では気付きませんが、しまいには飲酒によって問題があるにもかかわらず、飲酒をコントロールできなくなります。そのコントロールできない状態がアルコール依存症なのです。
飲酒による問題は、様々な問題があります。まず肝臓や膵臓、脳・神経などの様々な臓器に悪影響を及ぼします。さらに仕事に影響がでることも⼤きな問題の⼀つです。飲酒のせいで遅刻や⽋勤をした、頭が働かず仕事の効率が落ちた、朝に酒のにおいを指摘されたといった問題は飲酒の問題の代表的なものです。また家族との関係も悪化していきます。妻・夫・⼦供の信⽤を失い、関係がギクシャクし、その結果さらにストレスをためて酒に逃げるようになります。
うつ病などの精神的な影響、事故に巻き込まれやすくなるなど、飲酒による問題は様々なものがあります。そしてアルコー
ル依存症になると、そのような問題があるとわかっていながら、⾃分では飲酒をコントロールできない状態になっており、酒を減らしたり⽌めたりできなくなっているのです。
アルコール依存症と、酔ったときに問題を起こすということとは異なります。それは「酒乱」であって、依存症とは違います。酔ったときにいくら問題を起こしたとしても、たまにしか飲酒しない⼈はアルコール依存症ではありません。逆に酔ったときに周りに迷惑をかけなくても、飲酒がコントロールできなければアルコール依存症といえます。むしろほとんどのアルコール依存症の⼈は、静かに酒を飲んでいるものです。
【引⽤︓厚⽣労働省e-ヘルスネット https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/alcohol】
6.2. お酒が体に与える影響
お酒が体に与える影響は飲んだ経験があれば容易に想像がつくと思いますが、 未成年者やまったくお酒が飲めない体
質の⼈はきっと想像がつかないでしょう。 また、お酒を分解する⼒にも個⼈差があり、同じ量を飲んだとしても異なる影響が出る時があります。

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お酒は「脳を働かないようにする」⽅向に働きます。飲み始めは陽気だとし ても、飲む量が増えるにつれ脳への影響が⼤きくなり、感情が抑えられなくなったり、歩⾏が困難になったりして、最終的に呼吸が⽌まる危険も伴います。
また、アルコールは分⼦の⼤きさが⽔に近く、⽔にも油にも溶けるため、全⾝の細胞の中に⼊り込み多くの臓器に影響を与えます。世界保健機関（WHO）は、「アルコールは60種類を超える病⾐の原因であり、200種類以上の病気に関連している」と指摘しています。アルコール飲料に含まれるエタノール、アルコール分解で⽣じるアセトアルデヒドは「発がん性物質」と⾔われています。多量飲酒は全⾝の臓器障害を引き起こしますので、飲酒量をコントロールすることはとても⼤切です。

アルコールは⾷欲を増進させ、摂取カロリーがオーバーになりがちです。その結果、体重が増加し、さまざまな⽣活習慣病のリスクとなります。

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6.3. 急性アルコール中毒
短時間で多量に飲酒すると、「急性アルコール中毒」状態となり、⽣命の危険を伴うこともあり、歓迎会のイッキ飲みな
どで命を落とす学⽣が後を絶ちません。 未成年者や⼥性、体の⼩さい⼈、そして、お酒を分解する⼒が弱い(お酒を飲
む と顔が⾚くなる)タイプの⼈など、お酒の分解に時間がかかる⼈は注意が必要で、 意識を失ったり、呼吸が⽌まったりする危険性があります。そのため、お酒の無理強いは控え、酔いつぶれた⼈がいれば、⾐服をゆるめて楽にさせて、⽑布などをかけて暖かくして、吐いた物が喉に詰まらないように横向けに寝かしましょう。
6.4. お酒(アルコール)の吸収と代謝
お酒は胃で約20%が吸収され、残りは⼩腸で吸収され、お酒を飲んだ後の 30〜120分で⾎液中のアルコール濃度はピークに達します。お酒(アルコール) を分解する速度は個⼈差が⼤きく、体調や⾷事内容などにも影響を受けます。
遺伝⼦で決まるお酒を分解する⼒はII型アルデヒド脱⽔素酵素によります。この酵素が⼗分に働くタイ プ、部分的に働くタイプ、そして全く働かないタイプの 3 種類の⼈がいます。
⽇本⼈の約40%はアルコールが分解された物質であるアセトアルデヒドを分解する酵素が部分的に働くタイプで、約5%が全く働かないタイプです。そのため、 この⼈たちが飲酒したら、顔が⾚くなったり、吐き気がしたり、脈が速くなったりするので、飲み会でみんなと同じような飲み⽅を強要しないようにしましょう。

6.5. 性別および年齢によるお酒の分解の違い
⼥性は筋⾁・脂肪量の違いにより、体内の⽔分量が男性と⽐較して少ないことが知られています。さらに胃の中でお酒を分解する能⼒も男性より低いことから、 同じ量のお酒を飲んだ場合であっても⾎液中の濃度は⾼くなる傾向があります。 そのために、肝臓に対する障害や脳の萎縮を引き起こしやすくなり、男性と⽐較して、より短い期間でアルコール依存症になる危険性があると⾔われています。 また、加齢によっても、お酒を分解する⼒が弱くなります。

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6.6. アルコール依存症の診断
世界中のどの国でも同じ診断となるように世界保健機関(WHO)は診断基準を定めていますが、説明するために簡単に表現すると以下のようになります。 【ICD-10(WHO の定めた診断基準)によるアルコール依存症】
1.お酒を飲みたい気持ちがとても強い、または飲まざるを得ない気持ちが強い
2.お酒を飲む量、飲む時間などのコントロールができない
3.お酒の飲む量を急に減らす、もしくはゼロにすると症状が出現する
4.お酒を飲み続けているうちに、酔うまでに必要な量が増える
5.お酒を飲むことが⽣活の中⼼となっている
6.良くない結果が出ることがわかっていてもお酒を飲んでしまう
以上6つのうち１年間に3つ以上が同時に当てはまる場合に診断がつきますが、 当てはめようと思えば当てはまってしまいます。逆も同様に、当てはまらないと思えば当てはまらなくなってしまうので、慎重に判断する必要があります。
6.7. 節度ある飲酒量定めている適正な飲酒量は「節度ある適度な飲酒」と表現されています。お酒を飲んでも⾚くならないタイプの体質である健康な男性で1⽇2ドリンクまでとされ、この量に相当するのは、ビール500ml、ワイングラス2杯、⽇本酒1合弱、焼酎0.5合程度となります。

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6.8. 健康を守るための１２の飲酒ルール
厚⽣労働省e-ヘルスネットより引⽤
1. 飲酒は1⽇平均2ドリンク（＝20g）以下
節度ある適度な飲酒を守りましょう。
2. ⼥性・⾼齢者は少なめに
中年男性に⽐べて、⼥性や⾼齢者は飲酒量を控えることをおすすめします。例えば1⽇350mLの⽸ビール１本以下を⽬安としてみましょう。
3. ⾚型体質も少なめ(すくなめ)に
飲酒後にフラッシング反応を起こす⼈をここでは⾚型体質とも呼びます。この体質はアルコールの分解が遅く、がんや様々な臓器障害を起こしやすいといわれています。
4. たまに飲んでも⼤酒しない
たとえ飲む回数が少なくとも⼀時に⼤量に飲むと、⾝体を傷めたり事故の危険を増したり依存を進⾏させたりします。
5. ⾷事と⼀緒にゆっくりと空腹時に飲んだり⼀気に飲んだりすると、アルコールの⾎中濃度が急速に上がり、悪酔いしたり場合によっては急性アルコール中毒を引き起こします。またあなたの⾝体を守るためにも濃い酒は薄めて飲むようにしましょう。
6. 寝酒は極⼒控えよう
寝酒（眠りを助けるための飲酒）は、睡眠を浅くします。健康な深い睡眠を得るためには、アルコールの⼒を借りな
いほうがよいでしょう。
7. 週に2⽇は休肝⽇
週に2⽇は肝臓をアルコールから開放してやりましょう。そうすることで依存も予防できます。
8. 薬の治療中はノーアルコール
アルコールは薬の効果を強めたり弱めたりします。また精神安定剤と⼀緒に飲むと、互いの依存を早めることが知られています。
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9. ⼊浴・運動・仕事前はノーアルコール
飲酒後に⼊浴や運動をすると、不整脈や⾎圧の変動を起こすことがあり危険です。またアルコールは運動機能や判断⼒を低下させます。
10. 妊娠・授乳中はノーアルコール
妊娠中の飲酒は胎児の発達を阻害し、胎児性アルコール症候群を引き起こすことがあります。またアルコールは授
乳中の⺟乳に⼊り、乳児の発達を阻害します。
11. 依存症者は⽣涯断酒
依存症は飲酒のコントロールができないことがその特徴で、断酒を続けることが唯⼀の回復⽅法です。
12. 定期的に検診を定期的に肝機能検査などを受けて、飲み過ぎていないかチェックしましょう。また⾚型体質の習慣飲酒者は、⾷道や⼤腸のがん検診を受けましょう。
【引⽤︓厚⽣労働省e-ヘルスネット https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/alcohol】
6.9. 飲酒欲求のコントロール不良が疑われる危険なサイン
1. ⾒た⽬や⾏動の変化(ア) 髪の⽑はボサボサ、服装は乱れがちでだらしなくなる(イ) いつもなんとなく酒臭いなど、不潔感が漂ってくる(ウ) 仕事でミスを連発したり、お客さんからクレームが続出したりする
2. ⽉曜⽇、または直前の「ポカ休」が増える
3. 医者からの飲酒について注意を受けても、なかなか減らせない
4. お酒を飲むときだけ楽しくなれる（お茶とケーキでは楽しめない）
5. 飲みたくなる時間が変わる（朝から飲みだすのはもっとも危険な兆候）
6. 休⽇はお酒を飲む以外にすることがない
7. ⼣⾷の⽀度をしながらの「昼飲み」が習慣となっている
8. 飲み過ぎを注意されても「否認」に徹する
9. 飲酒をやめたくてもやめられない⾃分に「罪悪感」を覚える
10. 飲む理由を⾃分以外に向ける「責任転嫁グセ」がある【参考⽂献︓『そろそろ、お酒やみょうかな』と思ったときに読む本」】
6.10.「わかっちゃいるけどやめられない」はなぜ︖
私たちはなぜ適量を簡単に踏み越えてお酒を飲んでしまうのでしょう。多くの⼈が、なぜアルコールという薬物にコントロー
ル不良となっていくのでしょう。それは、脳にとってアルコール（薬物）がもたらす「報酬」が⼤きいからです。そのカギを握っているのが「ドーパミン」です。ドーパミンはやる気、元気、ハッピーな気分の素となる快楽物質です。脳の精神活動は、数⼗種類ある神経伝達物質がそれぞれの神経系で活性化することで起こります。脳内報酬系でドーパミンの分泌が増えると、多幸感、⼼地よさ、意欲向上などを⾃覚し、薬物への精神依存が形成されます。アルコールは、少量でも効率よく報酬系でドーパミンの分泌をうながします。また、セロトニンとオピオイドという神経伝達物質の分泌も増やすので、不安や⼼配などの負の感情を吹き⾶ばし、苦痛を和らげることができます。この相乗効果で、情緒的には実に魅⼒的な薬理効
果があります。こういう便利なものが安価ですぐに⼿に⼊るので、ハマりやすく、適量を簡単に踏み越えて飲んでしまうのです。飲酒を続け、飲酒習慣が形成され、ドーパミンによる快感に慣れてくると、シラフで「さあ、今夜は居酒屋で⼀杯やるぞ」と思った瞬間、反射的にドーパミンがどっと出てきます。まだ就業中でもすぐ仕事を切り上げたくなるほど、アルコールの34

報酬は魅⼒的で頭からは離れなくなってきます。お酒を飲めばまたドーパミンが出てたくさんの報酬が得られるので「もっと、もっと」と続けて飲んでいると、やがて危険なゾーンに⼊ってしまいます。
【参考⽂献︓『そろそろ、お酒やめようかな』と思ったときに読む本」】
6.11.ハームリダクション
アルコール依存症とは「お酒が⽣活の中⼼となり、飲酒のコントロールを失う」疾患であるため、その治療は断酒を継続することが中⼼となります。そのため、厳密に⾔えば「1滴も飲んではいけない」という結論になりますが、「お酒を飲まずにいられない!」⾝体・⼼理・環境には個⼈差が多くあり、突然やめることを決断できない場合もあります。
「お酒を飲まなければやっていられない」という状況でお酒を飲むことにより対処してきた⽣活習慣であったのならば、むし
ろ急にお酒をやめることは命の危険を伴う場合すらあります。つまり「お酒がなくなっては⽣きていけない」と考え、さらに孤⽴してしまうので、⾃ら命を絶つ場合も少なくありません。では、お酒をやめることを決意できない場合は、その気になるまで治療できないのでしょうか?または、本⼈の意思に背いてでも治療をする必要があるのでしょうか?どちらの考え⽅も間違ってはいません。ただし、⽇本においてはアルコール依存症を抱える⼈の受診率が極めて低いことだけは知っておいてください。⽇本では約107 万⼈もアルコール依存症が疑われる⼈がいますが、精神科の医療機関に受診しているのは約4万⼈にとどまっています。約100万⼈に及ぶ⼈が受診していない理由が、「受診するといきなりお酒をやめさせられるのではな
いか」という不安に起因するのであれば、⼯夫が必要になってきます。
具体的には、いきなりやめることはできなくても、相談(お酒に関係しないものであっても)を続け、少しでもお酒を飲むことによる害を減らすための⼯夫を考えて、最終的にお酒をやめることができるように⽀援するのです。徐々に⼈との関係性を育み、⾃分らしく回復していくという経過を⾒守り、 安⼼して話せる⼈や安全に⽣活できる環境・時間が増えることにより改善していくことができます。
こうした考え⽅をハームリダクション(harm reduction)といいます。例えばオランダで違法薬物などを注射することにより蔓延した様々な感染症の問題に「使⽤済みの針を持参すれば、清潔な針を配布する」という施策が実施されています。
税⾦でそのような対応をすることに対して、当初は反対意⾒も多かったようですが、今では感染症の問題は減少しているのです。
⾏動の変化に時間がかかる場合も多いですが、最も重要なことはお酒をやめるかやめないかということよりも、相談を継続することが重要であり、 お酒に関する悩みを正直に話せる⼈・時間・場所が⼤切です。
アルコール関連問題に対しては、ハームリダクションの⼀つとして、減酒⽀援があります。（「 早期対応」の項を参照）
6.12.ブリーフ・インターベンション
アルコール健康障害対策基本法が施⾏され、⽣活習慣病予防や、飲酒運転、うつ・⾃殺対策などとも密接に関連する多量飲酒者対策は、わが国の喫緊の課題となっています。多量飲酒に対する飲酒量低減法としてのブリーフ・インターベンション（Brief Intervention）は、欧⽶諸国では1980年代から医療現場などで数多くの研究が⾏われ、その有効性はすでに確⽴されていると⾔えます。わが国でもその飲酒量低減に対する有効性を確⽴する研究が相次いで報告されており、平成25年度から特定健診・特定保健指導プログラムにブリーフ・インターベンションが減酒⽀援として取り⼊れらました。
ブリーフ・インターベンションには、定訳はないが「簡易介⼊」や「短期介⼊」と訳される。
Briefの基準︓ １〜3回のセッションで30分以内の介⼊
特徴︓① 断酒ではなく、飲酒量の減量を⽬標にする。
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② 依存症の専⾨家ではなく、ヘルスケアの従事者によって⾏われる。
③ 依存症の患者でなく、依存症でない患者（多量飲酒者）を対象とする。
l

⽣活習慣の⾏動変容を⽬指す短時間の⾏動カウンセリングl

軽度から中程度の事例には専⾨的な治療よりも有効l

重度の事例においても専⾨的な治療と同等の効果

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フィードバック、アドバイス、ゴール・セッティングが主な構成要素l「共感する」「励ます」「誉める」がキーワードl

飲酒問題の直⾯化は避け、健康を主なテーマとする

6.13.条件反射制御法「頭ではわかっているのにやめられない」繰り返してしまう逸脱⾏動を⽣じさせる欲求あるいは衝動を条件反射制御法は低減させることに強⼒な効果をもちます。この⼿法は、パブロフ学説をもとに、2006年に下総精神医療センターの平井医師が考案したものです。詳細は、以下のリンクをご参照下さい。
https://shimofusa.hosp.go.jp/training/riron/hitonokoudougenri_joukenhanshaseigyohou.html
参考⽂献
・条件反射制御法⼊⾨（動物的脳をリセットし、嗜癖・問題⾏動を断つ︕）平井慎⼆、⻑⾕川直美著 星和書店
・やめたいのにやめられない 悪い習慣をやめる技術 ⼩早川明⼦著 平井慎⼆監修 フォレスト出版
6.14.減酒⽀援のためのツールl

標準的な健診・保健指導プログラム（平成30年度版）
厚⽣労働省 健康局のHPからダウンロード可能https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/
0000194155.htmll

HAPPYプログラム（Hizen Alcohol Prevention Program by Yuzuriha）
特定の研修会受講が必要
詳細︓肥前精神医療センター 教育研修https://hizen.hosp.go.jp/profession/education_training_
happy_2022_00001.html
HPからツールの購⼊は可能
https://hizen.hosp.go.jp/about/books.html

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特定保健指導にも使える集団節酒指導プログラム
特定の研修会受講が必要
詳細︓肥前精神医療センター 教育研修https://hizen.hosp.go.jp/profession/education_training_
happy_2022_00001.html
HPからツールの購⼊は可能
https://hizen.hosp.go.jp/about/books.htmll

ABCDプログラム（Alcohol Brief Counseling for Drinkers Program）
依存症対策全国センターHPよりダウンロード可能
https://www.ncasa-japan.jp/docslUltra-BI（Ultra-brief Intervention︓30秒でできる「超」簡易減酒⽀援）
依存症対策全国センターHPよりダウンロード可能
https://www.ncasa-japan.jp/docs
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l

DASHプログラム（Daijinahitono Abunai Seikatsushukan Henyo Program）
依存症対策全国センターHPよりダウンロード可能
https://www.ncasa-japan.jp/docsl

SNAPPYシリーズ（Sensible and Natural Alcoholism Prevention Program for You）
Webサイト https://snappy.udb.jp/l

節酒カレンダー（適正飲酒サポートアプリ）など

6.15.アルコール遺伝⼦検査
体質的にお酒を飲める・飲めないというのは、お酒を分解する ⼒の差であり、いくつかの遺伝⼦で決められています。こ
こでは ⼀番影響の⼤きい遺伝⼦について説明します。
⻩⾊⼈種以外の⼈はお酒を分解できる⼒が備わっていますが、 ⼀部のアジア⼈はお酒を飲むと⾚くなる(つまりお酒を分解する⼒が弱い)遺伝⼦を持っていて、遺伝⼦で親から⼦に伝わります。 (この遺伝⼦の変異は中国の⼭奥を中⼼に広がっています。)
⽇本⼈では約半分の⼈が⾚くならないタイプ、残りの約半分が ⾚くなるタイプです。⾚くなるタイプの⼈のうち、約5%の⼈は、 ほんの少しのお酒も飲むことはできません。アルコールを分解する能⼒の差だけではなく、脳がお酒にどれくらい影響を受けるかという⾯も重要です。つまり、分解ができる能⼒がある⼈でも、 少しのお酒で脳が反応する⼈は少しの量で酔いが回ります。
ハーセリーズホームページ https://www.herseries.co.jp/wrk/alchol/
6.16.アルコールに関して参考になるウェブサイト
特定⾮営利活動法⼈ASK︓https://www.ask.or.jp/article/12
久⾥浜医療センター︓ https://kurihama.hosp.go.jp/
厚⽣労働省 e-ヘルスネット︓https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/alcohol
6.17.アルコール依存症のスクリーニングテスト
AUDITとは1990年代初めに、世界保健機関（WHO）がスポンサーになり作成されたスクリーニングテストです。W
HOはアルコール関連問題の低減を主導しており、その重要な⼿法のひとつが簡易介⼊です。このテストは、簡易介⼊の対象者をスクリーニングする⽬的で作成されました。その対象者とは、アルコール依存症までには⾄っていない「危険な飲酒」や「有害な使⽤」レベルにある⼈です。
テストは⾃記式で10項⽬からなり、各項⽬の回答にしたがって0点から4点の点数が付与されています。すなわち、テスト全体では最低が0点、最⾼が40点です。このテストの特徴のひとつは、世界共通なカットオフ値を設定していないことです。このテストが使⽤される場所の飲酒⽂化に従い、カットオフ値を⾃由に変えることができます。危険な飲酒のカットオ
フ値は世界的には8点です。またアルコール依存症の場合には13点にしているところが多いようです。⽇本では15点あたりが妥当だと考えられています。（厚労省e-ヘルスネット）
https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/dictionary/alcohol/ya-021.html

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アルコール依存症（WHO AUDIT）
WHO(世界保健機関）のAUDIT(Alcohol Use Disorders Identification Test/アルコー
ル使用障害特定テスト)ではアルコール摂取パターンが危険ないし有害な者を特定します。専門家によって行われるべきテストですが短時間で評価するための簡単な方法であるため、参考情報としての掲載です。

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以下は久⾥浜医療センターによって作られた⽇本⼈向けアルコール依存症のスクリーニングテストです。2003年に改訂されました。
久⾥浜式AUDIT︓https://kurihama.hosp.go.jp/hospital/screening

アルコール依存症（久里浜医療ｾﾝﾀｰスクリーニングテスト）
久里浜式アルコール症スクリーニングテストでは、男性は10、女性は8の質問に答えることより、飲酒問題の有無を判定してくれます。

出典：独立行政法人国立病院機構 久里浜医療センターhttp://www.kurihama-med.jp/alcohol/index.html

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7. ガイドラインにおける各フェーズ（０次〜３次予防）の紹介
7.1. はじめに
アルコール依存を含めたメンタルヘルス予防は下図のように基本的には1次から3次に分けられています。本ガイドライン
もフェーズ毎にそれぞれの特徴・効果を紹介し、これに加えて0次予防についても紹介します。

(出典︓特定⾮営利活動法⼈ 健康づくり０次クラブホームページ)
アルコール問題における１次予防は「発⽣予防」です。依存症や問題飲酒の発症予防のための環境整備・教育・情報提供などを指します。アルコールに関する正しい知識の普及、適切な飲酒習慣の啓発、そして飲酒に関する相談しや
すい環境の醸成はアルコール問題の発⽣、進⾏、再発予防全てにおいてもっとも重要だと考えられます。アルコールに関する基礎知識教育は多くの会社において定期的に実施されていると思われますが、eLearning等による⼀⽅的かつ同様な内容の繰り返しにならないよう、対⾯形式や様々な機会を通じた社員への教育が必要です。セルフケア、ストレスチ
ェックの活⽤、組織全体での職場環境改善、窓⼝設⽴や、アルコール対策に関するセミナーなども効果があると考えられます
２次予防は「進⾏予防」です。対象者の不調を早期に発⾒し、適切な対応を⾏うことにより悪化を防ぎ、健全に⾶⾏業務を継続することを⽬的とします。⽐較的⼩規模の職場では相互モニターによりいち早く同僚の変化に気づけると思われます。しかしながら規模の⼤きい職場では、パイロットの業務の特殊性からなかなか変化に気がつくことは難しいと考えられます。そのため親しい同僚や職場の上司は、本⼈の気づきに働きかけ、相談者が能動的に⽀援を受けてみたいと思える環境づくりが必要です。Stigma（偏⾒や汚名）を気にすることなく気軽に相談できる環境の中で、ピアサポーターだ
けでなく２次予防を担当する者が適切な対応を⾏うことで、状態の進⾏・悪化を防ぐことができます。⼆次予防は教育を受けたピアサポーターだけが⾏うのではなく、そこに繋げるための同僚や上司の存在が重要です。
３次予防は「再発予防」で、アルコール問題を煩ったメンタルヘルス不調者の治療と職場復帰の⽀援です。アメリカにおけるHIMSプログラムを活⽤した復職率は約9割、そして再発（Slip）率は⼀般では６割に対してパイロットは約15％前後という統計が出ています。⾼い確率での復職（Return to work）の実現と再発防⽌のためには、早期介⼊（Intervention）と復帰への動機付け（Motivation）を⾏い、効果的なサポートが不可⽋です。治療を⾏うための外部機関、そして審査会を経たライセンス発給にむけたエアラインの健康管理部⾨と航空⾝体検査医の連携が⾮常に重要となります。加えて休職の⻑期化予防、復帰後の職場再適応のために必要な働きかけなどを⾏います。
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