投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日

2024年９月14日

ＤＩＡＭ世界リートインデックス
ファンド（隔月分配型）
追加型投信／海外／不動産投信(インデックス型)

商品分類
単位型・ 投資対象 投資対象資産
追加型
地域（収益の源泉）

追加型

海外

不動産投信

属性区分
補足分類

インデックス型

投資対象資産

決算頻度

投資対象
地域

投資形態

年６回
グローバル ファミリー
その他資産（投資信託証券※１） （隔月） （日本を含む） ファンド

為 替
ヘッジ※２

対象インデックス

なし

その他（S&P 先進国 REITインデックス）※１ 投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「不動産投信」
です。
※２ 属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
◆上記の商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
でご覧いただけます。

この目論見書により行う「ＤＩＡＭ世界リートインデックスファンド（隔月分配型）」の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第５条の規定により、有価証券届出書を2024年９月13日に関東財務局長に提出しており、2024年９月14日にその効力が生じております。
■ 本書は、
金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
■ ファンドに関する金融商品取引法第15条第３項に規定する目論〈委託会社〉［ファンドの運用の指図を行う者］

見書（以下、「請求目論見書」といいます。）
は、委託会社のホーム
金融商品取引業者登録番号：関東財務局長
（金商）
第324号
ページで閲覧できます。
設立年月日：1985年７月１日
本書には約款の主な内容が含まれておりますが、約款の全文は資本金：20億円（2024年６月末現在）
請求目論見書に掲載されています。請求目論見書は、販売会社
運用する投資信託財産の合計純資産総額：19兆8,682億円にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
（2024年６月末現在）
なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨委託会社への照会先をご自身で記録しておくようにしてください。
【コールセンター】■ ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、
投資信託及0120-104-694

び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事
前に受益者の意向を確認いたします。

（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）■ ファンドの財産は、信託法に基づき受託会社において分別管理

https://www.am-one.co.jp/

されています。

■ ファンドの販売会社、
基準価額等については委託会社の照会先までお問い合わせください。

【ホームページアドレス】〈受託会社〉［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

みずほ信託銀行株式会社

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの 目 的・特 色ファンドの目的
ＤＩＡＭ世界リートインデックスファンド（隔月分配型）とは、世界リートインデックス
マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
への投資を通じて、日本を含む世界各国のリート（不動産投資信託）に実質的に投資し、Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥ
Ｉ
Ｔイン
※
デックス
（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）の動きに連動する投資成果をめざして運用するファンドです。
※「Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）
」
とは・
・
・
世界主要国に上場するリートおよび同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。なお、
「円換算
ベース」
とは、
Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックスの米ドルベースのデータを基準価額算出に用いる為替レートによって委託会社が計算するものです。

指数の著作権等
S&P 先進国 REITインデックスはS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、
これの使用ライセンスがアセットマネジメントOne株式会社（以下「アセットマネジメントOne」）に付与されています。S&P®、S&P 500 ®、US 500、The 500、
iBoxx ® 、iTraxx ®およびCDX ®は、S&P Global, Inc.またはその関連会社(「S&P」)の商標です。Dow Jones ®は、Dow Jones
Trademark Holdings LLC(
「Dow Jones」)の登録商標です。これらの商標の使用ライセンスはSPDJIに付与されており、アセットマネジ
メントOneにより一定の目的でサブライセンスされています。本商品は、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行
わず、S&P 先進国 REITインデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

リートの仕組み

リート
（ＲＥ
Ｉ
Ｔ）
は、
「Real Estate Investment Trust」の略です。また、国によって呼び方が異なる場合があります。

不動産等

リート
賃料収入などオフィスビル

倉庫

投資

病院

元利金支払

負債
資産

（借入等）

多数の投資家

一人ひとりは少額から投資が可能です。

配当

資本
投資

商業施設 等

リート

コストを差し引いた後の利益の多くを配当として投資家に分配します。

※上記は、リートの一般的な仕組みを示したイメージ図であり、該当しない場合もあります。

1

資金調達

金融機関等
債券投資家

上場リートは上場株式のように取引所で売買が可能です。
（→現金化しやすい）ＤＩＡＭ世界リートインデックスファンド（隔月分配型）ファンドの 目 的・特 色ファンドの特色１

リート（不動産投資信託）に分散投資皆様からお預かりしたお金は、当ファンドおよびマザーファンドを通じて複数のリートに分散投資されます。
●リート（不動産投資信託＝ＲＥＩＴ）とは、投資家から集めた資金で、オフィスビル、商業施設、
マンション、倉庫などの様々な不動産等を取得し、管理・運用する金融商品です。
●投資先の不動産等から得た賃料収入や売却益等の大部分を、配当として投資家に分配する
仕組みになっています。
投資

リート＊

賃料など

配当など

リート＊

※リートが投資する物件のイメージです。

分配金などリートに投資することによって、少額の資金で複数の不動産等に分散投資するのと同じ効果が得られます。

ポイント

申込

リート＊

損益

販売会社

申込

分配金など

リート＊

投資

DIAM世界リートインデックス
ファンド（隔月分配型）投資

世 界 リ ー ト イン デック ス
マ ザ ー ファン ド

日本を含む世界各国の不動産等※マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。
なお、当ファンドは日本を含む世界各国のリート＊に直接投資する場合があります。
＊国内、海外の金融商品取引所に上場（これに準じるものも含みます。）
されている不動産投資信託証券（一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券）
とします。

２

日本を含む世界各国に分散投資
DIAM世界リート
インデックスファンド（隔月分配型）

世界各国のリートに分散投資することで、特定の国の景気変動の影響を大きく受けるリスク、
地震や火災のリスク等を分散・低減
することが期待できます。

ポイント

ヨーロッパ

アジア

北米

オセアニア

（注）
当ファンドおよびマザーファンドは、上記記載地域に必ず投資するとは限りません。
また、記載されていない地域にも投資を行うことがあります。

●不動産投資信託証券の実質組入比率は、原則として高位を維持します。
●外貨建資産については、
原則として対円での為替ヘッジは行いません。

３

安定した隔月分配をめざします。

当ファンドは隔月決算を行います。
リートから得られる配当等収益を中心に安定的な分配を行うことをめざします。
※決算日は、毎年２月、４月、６月、８月、10月、12月の各13日です（ただし、休業日の場合は翌営業日とします。）
。
収益分配の
イメージ

１月

２月

３月

４月

５月

６月

７月

８月

９月

10月

11月

12月

・上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

2ファンドの 目 的・特 色
運用プロセス
基本方針としてインデックス構成銘柄を投資対象銘柄群として設定し、ポートフォリオとインデックス（Ｓ＆Ｐ 先進
国 ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックス）の個別銘柄毎の構成比率を近づけることでパフォーマンスの連動を目指します。日次・月
次レベルでインデックスとの乖離を管理し、必要な場合には速やかに銘柄入替や組入比率の調整を行います。

インデックス構成銘柄

完全法をベースとして組入銘柄および株数を決定
インデックスとの乖離を管理・調整
1.インデックス構成銘柄および株数の変更
2.配当金再投資
3.資本異動4.設定/解約

ポートフォリオ

日次・月次モニタリング※上記はマザーファンドの運用プロセスです。

ファンドの仕組み
当ファンドは「ファミリーファンド方式」
により運用を行います。
「ファミリーファンド方式」とは、複数のファンドを合同運用する仕組みで、投資者からの資金をまとめてベビーファンド（当ファンド）とし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、その実質的な運用をマザー
ファンドにて行う仕組みです。
＜ベビーファンド＞
投資者
(受益者)

ＤＩＡＭ世界リート
インデックスファンド
分配金・償還金等 （隔月分配型）
申込金＜マザーファンド＞
投資
損益

世界リート
インデックスマザーファンド＜主な投資対象＞
投資損益※ベビーファンド
（当ファンド）は日本を含む世界各国のリートに直接投資する場合があります。

3

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

日本を含む
世界各国の
リート

ＤＩＡＭ世界リートインデックスファンド（隔月分配型）ファンドの 目 的・特 色
主な投資制限①投資信託証券への実質投資割合には制限を設けません。
②外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
③株式への投資は行いません。
④同一銘柄の投資信託証券（マザーファンドを除きます。）
への実質投資割合は、原則として信託財産の純資産
総額の30％を超えないものとします。ただし、Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）
における時価の構成割合が30％を超える不動産投資信託証券がある場合には、指数との連動性を維持するために指数の構成割合の範囲で実質的に組入れることができるものとします。
⑤デリバティブ取引は、価格変動、金利変動および為替変動により生じるリスクを減じる目的ならびに投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。
⑥外国為替予約取引は、為替相場の変動により生じるリスクを減じる目的以外には利用しません。

分配方針
年６回の決算時（毎年２月、４月、６月、８月、10月、12月の各13日（休業日の場合は翌営業日））に、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。）
等の全額を対象として、委託会社が分配金額を決定します。原則として配当等収益等を中心に安定した収益分配を継続的に行うことをめざします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
「収益分配金に関する留意事項」
については次頁をご参照ください。

■マザーファンドの概要
ファンド 名主要投資対象投 資 態 度

世界リートインデックスマザーファンド
日本を含む世界各国の不動産投資信託証券※を主要投資対象とします。
※国内、海外の金融商品取引所に上場（これに準じるものも含みます。）
されている不動産投資信託証券（一般社団法
人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券）とします。
・日本を含む世界各国の不動産投資信託証券に投資することにより、Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックス（円換算ベース、
配当込み、為替ヘッジなし）の動きに連動する投資成果をめざして運用を行います。
・不動産投資信託証券の組入比率は、原則として高位を維持します。
・外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。

〇マザーファンドの主な投資制限については、請求目論見書または約款に記載しております。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

4ファンドの 目 的・特 色
収益分配金に関する留意事項◆投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。

投資信託から分配金が支 払 わ れるイメージ

分配金
投資信託の純資産◆分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、
必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
分配金額と基準価額の関係（イメージ）
分配金は、分配方針に基づき、以下の分配対象額から支払われます。
①配当等収益（経費控除後）、②有価証券売買益・評価益（経費控除後）、③分配準備積立金、④収益調整金
計算期間中に発生した収益の中から支払われる場合
ケースA

10,500円

ケースB

10,600円
期中収益
（①+②）
100円

基準価額

＊500円
（③+④）

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合＜前期決算日から基準価額が上昇した場合＞

分配金100円
10,500円

10,500円

＊500円
（③+④）

＊500円
（③+④）

10,550円
期中収益（①+②）50円＊50円

分配金100円
10,450円
＊450円
（③+④）

ケースC

＜前期決算日から基準価額が下落した場合＞

10,500円
10,400円
＊500円
（③+④）

配当等収益
（①）
20円
＊80円

分配金100円
10,300円
＊420円
（③+④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後
＊分配対象額500円

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊50円を
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額450円

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊80円を
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額420円

上図のそれぞれのケースにおいて、前期決算日から当期決算日まで保有した場合の損益を見ると、次の通りとなります。

ケースA : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差0円＝100円
ケースB : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲50円＝50円
ケースC : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲200円＝▲100円★A、
B、
Cのケースにおいては、分配金受取額はすべて同額ですが、基準価額の増減により、投資信託の損益状況はそれぞれ異なった結果となっています。
このように、投資信託の収益については、
分配金だけに注目するのではなく、「分配金の受取額」と「投資信託の基準価額の増減額」の合計額でご判断ください。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではないのでご留意ください。

◆投資者
（受益者）
のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
普通分配金
投資者
（受益者）
の
購入価額

（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後基準価額（個別元本）※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部
払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、
元本払戻金（特別分配金）部分は、非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

投資者
（受益者）
の
購入価額

（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後基準価額（個別元本）

普通分配金
：個別元本
（投資者
（受益者）
のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者（受益者）の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）
普通分配金に対する課税については、後掲「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」
をご参照ください。

5

ＤＩＡＭ世界リートインデックスファンド（隔月分配型）投 資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
リート
（不動産
投資信託）
の
価格変動
リスク

為 替
リスク

金 利
リスク

流動性
リスク

信 用
リスク

リートの価格の下落は、基準価額の下落要因となります。
リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。
当ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。
為替相場の円高は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドは外貨建資産の為替リスクに対して対円で為替ヘッジを行わないことを原則としているため、為替相場が円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
また、外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。
金利の上昇は、基準価額の下落要因となります。
金利リスクとは、金利変動によりリートの価格が変動するリスクをいいます。金利が上昇した
場合には、リートの価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
投資資産の市場規模が小さいことなどで希望する価格で売買できない場合は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
投資するリートの発行者の経営不安・倒産等の発生は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドが実質的に投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される
場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、リートの価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

6

投 資リスク
その他の留意点● 当ファンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取
引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金のお申込みの受付が中止となる可能性、す
でに受付けた換金のお申込みの受付が取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
● 当ファンドはマザーファンドへの投資を通じてＳ＆Ｐ 先進国 Ｒ
Ｅ
Ｉ
Ｔインデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）に連動する投資成果をめざして運用を行いますが、当該インデックス採用全銘柄を組入れないこと、資金流出入から組入銘柄の売買執行までのタイミングにずれが生じること、売買時のコストや信託報酬等の費用を負担すること、収益分配の実施に伴う基準価額の分配落ち等により、基準価額と当該インデックスが乖離する場合があります。
● 当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。当該方式は、運用の効率化に資するものですが、一方で、当ファンドが主要投資対象とするマザーファンドに対し、他のベビーファンドにより多額の追加設定・一部解約等がなされた場合には、マザーファンドにおける売買ならびに組入比率の変化等により、当ファンドの基準価額や運用が影響を受ける場合があります。

リスクの管理体制委託会社では、運用担当部署から独立したコンプライアンス・リスク管理担当部署が、運用リスクを把握、管理し、その結果に基づき運用担当部署へ対応の指示等を行うことにより、適切な管理を行います。また、
運用担当部署から独立したリスク管理担当部署が、ファンドの運用パフォーマンスについて定期的に分析を行い、結果の評価を行います。運用評価委員会はこれらの運用リスクの管理状況、
運用パフォーマンス評価等の報告を受け、総合的な見地から運用状況全般の管理・評価を行います。
なお、委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリング等を実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証等を行います。運用評価委員会等
は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
※リスク管理体制は、今後変更になることがあります。

7

ＤＩＡＭ世界リートインデックスファンド（隔月分配型）投 資リスク＜参考情報＞
ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（円）
20,00016,00012,000

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率（右軸）
対象インデックスの年間騰落率（右軸）ファンドと他の代表的な資産クラスとの年間騰落率の比較

（％）
100

（％）
100

80

80

60

60

8,000

40

40

4,000

20

20

0

0

0

-20

-20

-40

-40

2019/72020/72021/72022/72023/72024/6

最大値
59.8

59.3

62.7

平均値

最小値

42.1

10.4

19.5

12.7

-10.8

-12.4

日本株

先進国株

-24.3
ファンド

10.0

5.4
-1.2
-5.5

15.3
4.9

日本国債

6.7

-6.1

-8.8

先進国債

新興国債

-19.4
新興国株

21.5

2019年７月～2024年６月＊ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されていますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。
＊ファンドの年間騰落率がない期間については、連動する投資成果を目指す対象イン
デックスの年間騰落率を表示しており、ファンドの実績ではありません。
＊対象インデックス算出の月末時点はファンドの騰落率算出の月末時点とは異なる場
合があります。
＊ファンドの対象インデックスはＳ＆Ｐ 先進国 ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）です。

＊上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、
ファンドおよび代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
＊ファンドは2024年６月末現在、設定後１年を経過していないため、ファンドの年間騰
落率に代えて対象インデックスの年間騰落率を用いて算出・表示しています。
＊対象インデックス算出の月末時点はファンドの騰落率算出の月末時点とは異なる場
合があります。
＊すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。

各資産クラスの指数
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）「東証株価指数（TOPIX）」
は、日本の株式市場を広範に網羅し、投資対象としての機能性を有するマー
ケット・ベンチマークです。同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研
または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社
（以下
「ＪＰＸ」
という。）
の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するす
べての権利はＪＰＸが有しています。

先 進 国 株MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIコクサイ・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の主要先進国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

新 興 国 株MSCIエマージング・マーケット・
インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、新興国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日 本 国 債NOMURA-BPI国債「NOMURA-BPI国債」
は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表すために開発した投資収益指数です。同指数の知的財産権その他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。

先 進 国 債FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）「FTSE世界国債インデックス（除く日本）」
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income
LLCが有しています。

新 興 国 債

JPモルガンGBI-EMグローバル・
ディバーシファイド（円ベース）「JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド」
は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシー
が公表している新興国の現地通貨建ての国債で構成されている時価総額加重平均指数です。同指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。また、同社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日

本

株

（注）
海外の指数は為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

8

運用実績

データの基準日：2024年６月28日

基準価額・純資産の推移 《2023年９月28日～2024年６月28日》(円)
14,000(億円)
50

分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）

13,000分配の推移（税引前）

40

純資産総額
（右軸）

12,00030

11,00020

10,00010

9,000

2023年12月

0円

2024年 ２月

45円

2024年 ４月

45円

2024年 ６月

45円

直近１年間累計

135円

設定来累計

135円

※分配金は１万口当たりです。

0
設定日

2023年12月

2024年3月

2024年6月※基準価額は１万口当たり・信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
（設定日：2023年９月28日）

主要な資産の状況
■組入銘柄
順位
１
２
３

※比率
（％）
は、純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

銘柄名
世界リートインデックスマザーファンド
ESR KENDALL SQUARE REIT CO LTD
JR REIT XXVII

種類
親投資信託受益証券
投資証券
投資証券

日本
韓国
韓国

国/地域

比率
（％）
98.11
0.09
0.09

国/地域
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
オーストラリア
アメリカ
アメリカ

比率
（％）
7.17
4.97
4.30
3.40
3.36
3.18
3.16
2.76
2.30
2.06

■世界リートインデックスマザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。資産の種類の内書は、国/地域を表します。

資産の状況

組入上位10銘柄

資産の種類
投資信託受益証券
内 オーストラリア
内 シンガポール
内 香港
投資証券
内 アメリカ内 日本
内 イギリス
内 フランス
内 カナダ
内 その他
コール・ローン、その他の資産（負債控除後）合計（純資産総額）

比率
（％）
9.80
6.91
2.84
0.05
89.53
73.09
6.09
4.49
1.65
1.28
2.93
0.66
100.00

順位
１
２
３
４
５
６
７
８
９
10

銘柄名
PROLOGIS INC
EQUINIX INC
WELLTOWER INC
SIMON PROPERTY GROUP INC
DIGITAL REALTY TRUST INC
REALTY INCOME CORP
PUBLIC STORAGE
GOODMAN GROUPEXTRA SPACE STORAGE INC
VICI PROPERTIES INC

その他資産の投資状況
資産の種類
比率
（％）
不動産投信指数先物取引
（買建）
0.55

年間収益率の推移（暦年ベース）
80%
60%
40%

23.0%

20%
0%

ファンド収益率
ベンチマーク収益率

48.6%

1.1%

0.7%

6.4%
-6.5%

-20%

10.5%

8.3%

2023年

2024年

-11.6%-13.0%

-40%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

※年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2023年は設定日から年末までの収益率、および2024年については年初から基準日までの収益率を表示しています。
※2022年以前は、ベンチマークの収益率を表示しています。当ファンドのベンチマークは「Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）」です。

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○ベンチマークの情報はあくまで参考情報であり、ファンドの運用実績ではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

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ＤＩＡＭ世界リートインデックスファンド（隔月分配型）

手 続・手 数 料 等
お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位（当初元本１口＝１円）

購

入

価

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は１万口当たりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換

金

代

金

原則として換金申込受付日から起算して５営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

原則として営業日の午後３時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月５日より午後３時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間
は販売会社によって異なる場合があります。

購入の申込期間2024年９月14日から2025年３月13日まで※申込期間は上記期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

購 入 ・ 換 金
申 込 不 可 日

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行の休業日
・オーストラリア証券取引所の休業日

換

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

金

制

限

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 の中 止 お よび 取 消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信間2044年２月15日まで（2023年９月28日設定）

還次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）
することがあります。
・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・純資産総額が３０億円を下回ることとなった場合・対象インデックスが改廃された場合・やむを得ない事情が発生した場合

日

毎年２月、
４月、
６月、
８月、10月、12月の各13日（休業日の場合は翌営業日）

配

年６回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。

繰

託

上

決
収

期

償

算
益

分

信託金の限度額

5,000億円

公告原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページ（https://www.am-one.
co.jp/）に掲載します。

運 用 報 告 書

６月、12月のファンドの決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて交付します。

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

税

関

係

10

手 続・手 数 料 等
ファンドの費用・税金■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入価額に以下の範囲内で販売会社が定める手数料率を乗じて得た額です。
購 入 時 手 数 料

上限:2.75％（税抜2.5％）購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただ
きます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.935％（税抜0.85％）
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率※運用管理費用（信託報酬）
は、毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）

支払先

内訳
（税抜）

委託会社

年率0.345％

販売会社

年率0.425％

受託会社

年率0.080％

主な役務
信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出
等の対価
購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

その他の費用・手数料として、
お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただ
きます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・信託事務の処理に要する諸費用
そ

の

他

の

費 用・手 数 料

・外国での資産の保管等に要する費用
・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用

等

監査費用は毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※上記手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※上場不動産投資信託（リート）
は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託（リート）の費用は表示しておりません。

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ＤＩＡＭ世界リートインデックスファンド（隔月分配型）

手 続・手 数 料 等■税金●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期
分

配

項目
時

換 金（ 解 約 ）時
お よ び 償 還 時

税金

所得税および地方税
所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％
譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※少額投資非課税制度「愛称：ＮＩＳＡ（ニーサ）」
をご利用の場合
少額投資非課税制度
「ＮＩ
ＳＡ
（ニーサ）
」
は、少額上場株式等に関する非課税制度であり、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2024年６月末現在のものです。税法が改正された場合等には、上記の内容が変更になる場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率
総経費率
（①＋②）

運用管理費用の比率①1.79％

その他費用の比率②

0.94％

0.86％
（表示桁数未満を四捨五入）※対象期間：2023年12月14日～2024年６月13日※対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含みません。消費税等のかかるものは消費税等を含みます。）
を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（１口当たり）
を乗じた数で除した総経費率（年率）です。
※総経費率には、ファンドにより購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税以外にも計算に含まれない費用が存在する場合があります。
なお、上場不動産投資信託（リート）の費用は上記に含まれておりません。上記の総経費率に関しては、入手し得る情報において作成、計算されたものです。
※費用の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

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MEMO

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当ページは目論見書の内容ではありません。

ＤＩＡＭ世界リートインデックスファンド（隔月分配型）

MEMO

当ページは目論見書の内容ではありません。

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