聴覚障害者用コミュニケーション機器の開発
Development of the communication aid for hearingimpaired person－聴覚障害者の携帯電話・PHS のメール利用について－－The mail use of portable telephone of the hearing-impaired person resultof survey by questionnaires－
尾田 継之、宇根 正美
ODA Tsuguyuki, UNE Masami

キーワード：聴覚障害者、携帯電話、PHS、メール
Keywords ： hearing‑impaired person, portablephone, PHS, e‑mailAbstract：
A remarkable thing is in development of portableobject telephones, such as a portable phone andPHS, and it seems to have brought thecommunication means new also for thehearing‑impaired persons.
However, what investigated the actual use
situation is seldom known. Then, we investigatedin order to know the use situation of the portablephone and PHS in a hearing‑impaired person.
From the result, many hearing‑impaired persons
found that E‑mail of a portable phone and PHS wasused.
1 はじめに聴覚障害者は自宅・仕事場・街中などの環境において、テレビ、電話、家電製品の警報音、サイレン音など、必要性の高い音情報が入手しにくいことからくる不利益を日常的に受けている。
そこで、聴覚障害者のコミュニケーションを支援する機器の開発にあたり、携帯電話・PHSに着目した。
当初は音声でしか使えないと思われてきたが、文字通信が可能となり、多くの聴覚障害者にとっても新しいコミュニケーション手段をもたらしたように思える。費用、将来性、サポートを考えると一般的な製品での対応が望ましく、これは携帯電話・PHSの出現により実現の可能性が出てきた。
しかし、実際のその利用状況を調査したものはあまり知られていない。そこで、まず、携帯電話･PHSを文字表示端末として利用する支援システムの妥当性を確認するために、実際にどれくらいの割合で聴覚障害者が利用しているのかを兵庫県、静岡県、大阪府において調査を行った。
2 携帯電話・PHSの利用状況アンケート調査
聴覚障害者の携帯電話・PHSの利用状況を把握するために、アンケート調査を行った。
2.1 調査の方法
調査の概要を表１に示す。なお、兵聴協とは兵庫県聴覚障害者協会、兵難協は兵庫県難聴者福祉協会の略としている。
表１ アンケート調査の概要
Table 1 The outline of a questionnaire
平成１２年１月〜５月
場所
方法
回答数/依頼数
兵庫
郵送60/200静岡
郵送
40/100大阪
直接
97/100

回収率
30.0％
40.0％
97.0％

平成１３年１月
団体
方法
兵聴協
直接
兵難協
直接
兵難協
郵送

回収率28.0％
61.4％
76.7％

回答数/依頼数
76/271
54/88
23/30

平成12年に兵庫県、静岡県、大阪府在住の聴覚障害者を対象にアンケートを行った。兵庫県、静岡県
は郵送方法によるアンケート調査を行い、大阪府は回答者から直接回答を回収することができた。しかし、このアンケートの回答者の聴力レベルに偏りがあり、聴覚障害者全般にわたった結果が得られなかった。そこで、平成13年に兵庫県の聴覚障害者の会
合で改めてアンケート調査を行った。兵難協には郵送方法によるアンケート調査も併せて行った。

現在の聴力レベルは兵難協以外で90dB以上の高い障害レベルが大半を占めていた。兵難協では、過半数が高い障害レベルであったが、中度レベルの人も約３割を占めていた。
H13兵難協（直接）H13兵庫難聴協会
H13兵庫聴障協会
H12 兵 庫 県
H12大阪府（直接）2.2 アンケート結果
以下にアンケート結果を大項目ごとに紹介する。
2.2.1 回答者のプロフィール

H12 静 岡 県
0%20%

聞こえない（100dB以上）
中度（70dB以上90dB未満）
無回答

40%

60%

80%

100%

重度（90dB以上100dB未満）
軽度（70dB未満）

回答者の構成を図１に示す。世代別としてみると

図３ 現在の聴力レベル

30歳代以下が全体の過半数を占めていたが、兵難協

Fig.3 Hearing ability level（直接）の調査では高齢者が高い割合を占めていた。
2.2.2 携帯電話・PHSの普及

H13兵難協（直接）H13兵庫難聴協会

携帯電話・PHSを使用しているかどうか確認した結H13兵庫聴障協会

果を図４に示す。平成12年の調査では大阪府、静岡

H12 兵 庫 県

県で60％以上普及されていた。兵庫県では約85％普及されていたのに対して、平成13年の調査では約90％と普及率がアップしていた。しかし、50歳以上のH12大阪府（直接）H12 静 岡 県
0%10～19歳50～59歳20%

40%20～29歳
60～69歳60%

30～39歳
70歳以上

80%

100%

40～49歳
無回答

回答者が大半を占めている兵難協（直接）では約25％と普及率が低かった。
利用している

図１ 世代ごとの割合

利用していない

無回答

H13兵難協（直接）Fig.1 The rate for every generation

H13兵庫難聴協会

また、聴覚の障害が顕在化した年齢を図２、現在の聴力レベルを図３に示す。聴覚障害が顕在化した年齢は６歳未満が大半を占めていた。高齢の難聴者は聴力を失った時期にバラツキがあった。

H13兵庫聴障協会
H12 兵 庫 県
H12大阪府（直接）H12 静 岡 県
0%

20%

40%

60%

80%

100%

H13兵難協（直接）H13兵庫難聴協会

図４ 携帯電話・PHSの普及

H13兵庫聴障協会

Fig.4 The popularization of a portable phone

H12 兵 庫 県

なお、郵政省がホームページで公開している統計

H12大阪府（直接）データ１）では日本全体での利用率が約７割となってH12 静 岡 県
0%0歳から30歳～49歳

20%

１歳～６歳
50歳以上

40%

60%

７歳～15歳
無回答

80%

100%

16歳～29歳

おり、今回調査した聴覚障害者のデータと大差ない数字となっている。
また、世代ごとの普及率の分布をみたのが、図５

図２ 聴覚障害が顕在化した年齢
Fig.2 Hearing‑impaired ageである。郵政省の統計データでも高齢者の普及率が比較的低いが、本調査の結果の場合でも高齢者の普及率は低い傾向が見られる。若年層では、ほとんど70の地域において、郵政省の統計データよりも高い普60及率を示していた。

5040

答の回

そ無他

人ト族・友ネッター携帯

H12兵庫H13兵庫
H11郵政省
H12大阪
H12静岡ンイ

60歳以上

50～59歳40～49歳30～39歳20～29歳10～19歳

0%

家0

電40%

聞10

新60%

FAX

20

話

3080%

20%

難聴者
H13年兵庫TV

度数100%

ろう者

図７ 情報の入手先
Fig.7 Informational acquisition

図５ 世代ごとの普及の様子
Fig.5 The popularization for every generation

2.2.4 メールの利用回数

携帯電話・PHSを利用しない主な理由としては、「会一日当たりに送受信するメールの平均利用回数を調査した。送信と受信において、それぞれの利用回話ができないので役に立たない」「メールを送受信数ごとの人数を度数として数えた。一例として、兵する時の操作が面倒」「使用料金が高い」と、複雑庫県のデータを図８に示す。この結果を見ると一日な操作と維持費の高さを挙げていた（図６）。に数十回以上利用する人も見られた。大阪でも同様
25

H13 兵難協（直接）
H13 兵難協回回～465045回～

回数／日

41回

40～

3635回
～
3130～回
25～

26回
20～

21016

H12 大阪（直接）
H12 静岡回

515

H12 兵庫電話会
話ができのない
操
作が使面
用
倒
料
文
金章がを
高書
役
くの いにが立苦
つ手機
他
能のが連な絡い方法がある
無回
答

010回

5151010度
数～

H13 兵聴協

1120度
数 15

受信
送信

20５回

25０～

30

６～

35

図６ 使用しない理由

図８ メールの利用回数(H12兵庫)

Fig.6 The reason not to use

Fig.8 Use of E‑mail (H12 Hyogo)

る人が多かった。次いで、家族・友人、テレビから情報を得ている事が分かった。
携帯電話に関しては、ろう者と難聴者ではろう者の方が携帯から情報を受ことから聴覚障害者にとって、携帯電話・PHSが情報の入手手段としても活用されていることが分かった。
これとは別に近年普及されているインターネットによる情報収集の傾向もみられた。

～-5

携帯電話･PHSを利用していることが示された。この-5

けている割合が高かった。ろう者の場合、FAXの次に静岡県
兵庫県
大阪府

１ ０回
～
11 10回～
21 20回～
31 30回～
41 40回
～
50
51 回
回
～

主な情報入手先を聞いたところ、図７のような結果になった。全体的に、FAX、新聞から情報を得てい4540
3530度 25数 201510500～ 1回-4 -40～ 1回-3 -30～ 1回-2 -20～ 1回-1 -110～ 回-１回

2.2.3 情報の入手受信数－送信数

図９ 送信と受信の差（H12）Fig.9 The difference of transmission andreception (H12)な傾向がみられた。また、送信と受信の数は、各地知らない知っている域とも同程度の数になっているのが分かり、これは使い分けていない

37.2%

日常会話としての活発な利用とみられる。
しかし、静岡では送受信ともに５回以下に集中していた。静岡では兵庫・大阪ほどあまり利用されて54.8%45.2%いないものと思われる。
さらに個人ごとの送信と受信の差を見たのが図無回答９である。送信と受信の数に差のない人が大半であ5.9%2.1%使い分けている

るが、受信の方が多い人も見受けられた。詳しく見るとこれらの人はほとんど送信がなく、高齢者の場

図10 メール方式の使い分け(H12兵庫)合が多かった。逆に送信の方が多い人もおり、情報

Fig.10 Proper use of E‑mail (H12 Hyogo)の発信者とも考えられる。
静岡県、大阪府においても同様な傾向がみられた。
2.2.5 メール方式

これは利用しているサービス（図11）がダイレク

携帯電話やPHSのメールにはセンター経由型とダ

ト通信に対応していないことも影響していると思わイレクト型がある注１）。より確実に相手にメッセーれる。なお、この図からは利用しているサービスにジを届けるには、相手の電話に直接送信するダイレ

かなり偏りがあることも分かる。特に静岡県の結果

クト型が重要であり、緊急連絡にはこのダイレクトが特徴的で、ほとんどの人がＪ社のサービスに集中型が向いている。そして、この２種類の存在をどのしていた。Ｊ社は多くの聴覚障害者にとって利用し程度意識して使い分けているのか確認した。その一やすい文字通信機能付携帯電話を最初に提供した会例が図10である。兵庫県では過半数の人がメール方社である。そのため、この会社が先行した結果とみられる。

式の違いを知らない結果となった。また、知っている人でも使い分けている人はほとんどいなかった。
80%

H12 静岡
H12 大阪H12 兵庫H13 兵庫60%★：ダイレクト通信可能40%

20%

Aサー
Bサ ビー スCサ ビ /N社★ ー ス/
Dサ ビ N社
ー ス
Eサ ビ /N社ー ス
Fサ ビ /N社ー ス
Gサ ビ /K社★ ー ス/Hサ ビ K社
ー ス/
Iサ ビス K社
ーJサ ビ /K社
ー ス
Kサ ビ /J社ス
Lサ ー /Jビ 社
ーM ビ ス/サ ス J社ーNサ ビ /TC
★ ー ス/ 社
Oサ ビ TC★ ー ス/ 社
Pサ ビ TCス 社★ ービ /DQサ ス P社★ ー /DRサ ビ P 社★ ー ス/
Sサ ビ A社ー ス/
Tサ ビス A社ー /Uサ ビ A社
ー ス/ビ I社
ス
/Iそ 社の無 他回答0%

図11 利用しているサービス(重複回答あり)
Fig.11 Used service

3 考察

2.2.6 月々の利用料金月々の利用料金を尋ねた結果が図12である。メー「聴覚障害者の新しいコミュニケーション機器」

ル利用回数の分布に対応して、静岡では利用料金が携帯電話・PHSが聴覚障害者にとっても新しい情報少ないところに集中しており、兵庫、大阪では利用端末として浸透していることがわかった。特に兵庫県料金が大きいところまで分布が拡がっているのがでは平成13年の調査で約９割まで普及率が上がって分かる。

おり、健聴者以上に携帯電話･PHSを必要としていると思われる。

25

静岡県(H12)兵庫県(H12)大阪府(H12)

20

度
数

15

「聴覚障害者の緊急連絡」
これまでの調査より街中での緊急情報の必要性を上げる声が多かったので、緊急連絡に向いているダイ

10

レクト通信が多く利用されている事を予想していた

5

が、今回の調査地域ではあまり普及していない事が分
8,00
0円～10,000円～
12,000円～
14,000円～
16,000円～
18,000円～
20,000円～

6,000円

4,000
円

～

～

～

2,000円0かった。聴覚障害者の連絡の手段として、一般的にはFAXが利用されているが、相手の存在の有無に関月々の費用係なく送ることになり、たとえ相手が家に居たとし図12 月々の費用ても見ているかの確認までは約束されていない。これは携帯電話を含むＥメールもそうである。これにFig.12 Monthly expense

対して健聴者が円滑に通話できる電話は即時に相手の受信を確認できるという利点があり、聴覚障害2.2.7 選ぶときに重視した点
携帯電話やPHSを選ぶときに重視した点を尋ねた者にも電話のような通信システムを利用しない限結果が図13である。なお、この図は重視する順に重みを付けて加算した結果注２）である。兵難協（直接）り安心できない。最近では、聴覚障害者の緊急通報を除いて、どの地域でも「知人・友人の薦め」で選警・山形県警・北海道警・広島県警・香川県警・大ぶ場合が多くみられる。「機能やサービス」を重視している割合も高い。メールサービスがＪ社に集中阪府警などが開設及び準備されている動きが広まっている。しかしながら、確認がとりにくく、タイしている事から、聴覚障害者にとってＪ社のサービムラグが生じる可能性があるセンター経由型メー

スは使いやすいものと思われる。

ル方式を採用されている。聴覚障害者にとって自宅

郵政事業庁が公開している平成12年版通信白書２）のデータでは「利用できる地域」、「利用料金の安さ」を重視しているが、「知人・友人の勧め」は低H12 静岡H12 兵庫H13 兵難協

80%
70%

以外での連絡手段や携帯性を考えると大きな魅力であるが、即時性についても考えていきたい。
「聴覚障害者にとって使いやすい携帯電話」
未利用者については、複雑な操作と維持費の高さをいことが報告されている。
90%のため携帯電話･PHSによるメール110番を滋賀県

H12 大阪（直接）H13 兵聴協
H13 兵難協（直接）60%

理由に挙げていた。高齢者にも扱いやすいインタフェースの改善も必要である。これはユニバーサルデザイ
ンとして掲げる事ができる。
携帯電話を利用している聴覚障害者は、より多くの50%環境情報を送受信できる情報伝達システムも期待し40%30%ていると考える。このことから聴覚障害者も利用でき20%る事を前提とした情報提供が必要であろう。

10%

今後の開発では、単に機能だけではなく、聴覚障害0%
知人・友人の勧め

利用料金の安さ利用できる地域機能やサービス

その他

図13 選ぶときに重視した点
Fig.13 The important point when choosing

者に情報を広めるためにもマニュアルなどを含めた「啓蒙運動」も重要と思われる。

4 まとめと提案
今回のアンケート結果から、多くの聴覚障害者に携帯電話・PHSのメールが利用されていることが分かっ

２）郵政事業庁データ：平成12年版通信白書第１章
第２節３．モバイル通信
URL：http://www.mpt.go.jp/policyreports/ja

た。このことから、すでに新しいコミュニケーション

panese/papers/h12/1‑index.html

手段、あるいは情報入手手段として定着しつつあると

３）宇根正美、奥英久、齋藤昌彦：通信機能を有す思われる。特に、兵庫県では90％以上の普及率を示しる携帯情報端末を利用した高齢者･障害者用環ており、携帯電話･PHSを文字表示端末として利用する

境情報伝達システムの開発、平成10年度ウェル支援システムとしての妥当性があると考えられる。まフェアテクノシステム研究開発（神戸）、pp55

た、各地で広がっているメール110番などの緊急連絡システムを普及させる方策についても検討したい。
携帯電話会社の対応、即時性の確保方法などについても調査し、今後ますます発展していく携帯電話に文字表示機能を利用した様々なサービスに追加できる聴覚障害者対応の機能を考えていきたい。
謝辞
最後に本研究のアンケート調査にあたって、兵庫
県聴覚障害者協会、兵庫県難聴者福祉協会、静岡県聴覚障害者協会、草の根ろうあ者こんだん会の皆様に多大なご支援とご協力をいただきました。ここに心から感謝の意を表します。
注釈
注１）センター経由型とダイレクト型の違いはセンターにメールを預け、相手が自動受信するか、または取り込んでもらうことと、自分の端末から相手の端末まで直接アクセスする事で大きな違いがある。
注２）平成12年のアンケートでの回答は重視する順に最高５つまで記入してもらった。集計にあたっては、１番目に重視する項目に５点、２番目に４点、３番目に３点、４番目に２点、５番目に１点をそれぞれ加え、回答者の数に最高得点の５を乗した数を基数にして、それぞれの割合を求めた。なお、平成13年のアンケート回答については、重視する項目に２点、その他の項目に1点を加えて計算した。
参考文献
１）郵政行政統計データ：平成11年度通信利用動向調査（世帯対象調査）平成11年11月
URL：http://www.zaimu.mpt.go.jp/tokei/td‑pdf/s21.pdf‑59、1999
４）宇根正美、尾田継之：聴覚障害者の携帯電話/PHS の E メール利用について、第15回リハ工学カンファレンス講演論文集、pp571‑574、2000