陸上競技学会誌 第 13 巻第 1 号 2015

［陸上競技 Round-up］

企業スポーツの現状と東京 2020 に向けた可能性
田原 陽介（環太平洋大学）

1．はじめにSupport」の吉田ら（2012）は，「陸上競技における男子東京に念願のオリンピック・パラリンピックが 2020オリンピック代表選手の キャリア形成に関する調査報年に決定し，巷に「東京 2020」の文字が踊りだして一告」を行った．それによれば，陸上競技界全体としては年以上が経つが，スポーツ界全体のみならず，経済界，「大学卒業後後 , 企業に就職して企業スポーツ チームでメディア界を巻き込み大きなムーブメントを起こしつつオリンピックを目指した競技活動」を行うキャリアをたある．みずほ総合研究所（2014）がこのほど東京 2020

どり，企業スポーツに所属した経験のある選手は 87.8％開催に伴う経済効果についてまとめた「みずほリポート」であった．近年のオリンピックでも陸上日本代表選手のを発表した．それによると，2015 年度から 2020 年度に多くが企業スポーツに所属している選手である状況を見かけて東京オリンピック開催によって経済効果は 28.9てみても，東京 2020 にむけて企業スポーツの競技環境〜 36 兆円規模になると試算している．施設の新規建設は重要な位置を占めるだろう．

や大会運営，観光客消費などが呼び水となり，生産誘発，しかし，企業スポーツは近年，産業構造の変化や長引雇用誘発が起こるとするこのリポートは，日本経済界のく経済不況の煽りを受ける等により休部や撤退が続くな明るいニュースとして捉える事ができるだろう．

ど厳しい環境におかれている．上柿（2009）の調査によ

また，メディア界においては，直前に迫っているリオ

ると，1991 年から 2008 年までの企業スポーツの休・廃オリンピックよりも東京オリンピックに向けた報道も多部は 324 社にものぼる．陸上競技においても，過去多くくみられ，それに国民が煽られる形で東京オリンピックのオリンピック選手を輩出してきたヱスビー食品が，経に向けての注目が持続している．では，国民はどのよう営合理化を理由に陸上部を廃部にすると発表した．このな点に期待しているのであろうか．ある調査によれば，ようにアスリート競技環境の根幹を担う企業スポーツの1 位「経済効果」2 位「日本の文化の再発信」についで，衰退が問題となる中で，企業スポーツが自ら存在価値を3 位に「日本人選手の活躍」となった．スポーツそのも再び高めるために自らの手で新たに構築しなくてはならのへの期待より，オリンピックという「イベント」が来ない．そのためには，各競技の企業スポーツと比較し，ると国民は捉えているという結果だが，このオリンピッ

陸上競技の企業スポーツの運営と理念の特徴を把握する

クへの「日本人選手への活躍」は，開催近くになって大必要があるだろう．

きな期待を寄せられることが考えられるため，地元の大本稿では，筆者の研究分野の体育・スポーツ経営学の声援が日本人選手団を支えることは異論の余地がないだ

立場から，「企業スポーツチームの運営に関するアンケー

ろう．

ト調査」を平成 25 年 7 月から 8 月にかけて実施した．

さて，東京 2020 では日本人選手は活躍できるだろう

その結果から，陸上競技とその他オリンピック種目の企か．我が国の国際競技力の中心を担うのは日本オリン業スポーツを比較し，その運営と理念の特徴を報告した

ピック委員会 (JOC) であるが，実際の普及・育成・強化

うえで，東京 2020 への企業スポーツチームへの期待にの中心となるのは各競技の中央競技団体によるところがついて検討したい．

大きい．各中央競技団体は，東京 2020 年に活躍できるタレントの発掘や，中高生への育成など長期的な展望で2．調査の概要

普及・育成活動に積極的に取り組んでいる．陸上競技界

本調査は，企業から支援を受けているスポーツチーム

においても，U19 世代の中で 2020 年東京オリンピックの代表者に対して質問紙調査を行った．調査項目についにおいて特に活躍が期待されるタレント（才能）を持っては，まず，企業スポーツチームのスタッフを務めた経た競技者（原石）の強化育成を目的とした「ダイヤモン

験のある 3 名へ企業スポーツチームの運営理念について

1）

ドアスリート制度」 が始まり，長期的な展望での施策のインタビュー調査（2012 年 7 月〜 2013 年 3 月）を実が行われている．

施した．その調査をもとに，質問項目のリストアップし，では，そのような国際大会に出場するようなアスリー

それによって作成された 13 項目について，当該チーム

トはどのようなキャリアを積むのであろうか．筑波大学の運営理念について評価してもらい，それを得点化するのセカンドキャリアプロジェクト「Top Athlete Career

ことで測定した．具体的には，「1. 全くあてはまらない」，

63

「2. あまり当てはまらない」，「3. どちらとも言えない」，「物的資源」については，活動拠点についての調査結「4. まあまあ当てはまる」，「5. とても当てはまる」の 5

果を表 2 にまとめた．チーム占有の活動拠点を保有して段階尺度によって回答いただいた．

いるチームは，陸上競技はわずか 14.8％であるのに対し調査の対象チームについては，企業が選手を雇用し，て，他の競技は 54.6％と大きな開きがある．陸上競技の内部組織としてスポーツチームを保有するチームを対象

活動拠点の多くは公共施設であり，77.8％が利用していとした．企業の外にスポーツチームをだし，金銭的援助る．これは，チームスポーツ等に比べるとチーム練習がを行ういわゆるクラブチーム化したチームは調査の対象少なくて済むという競技特性であると考えられる．

から外した．それらを踏まえ日本トップリーグ機構加盟

財務資源として，チームの運営資金（選手の人件費をチームと実業団陸上競技連合加盟チームの中から，ホー含まない）についての調査結果を表 3 にまとめた．デー

ムページ等に事務所の住所など，郵便物が配達可能な情タを見ると，5000 万円未満の活動費で運営しているチー報が記載されている 211 チームを抽出し，代表者宛てにムが 66.7％であり，他競技は 50.0％であった．陸上競技

調査票を郵送した．

は小規模の運営資金で活動を行っているチームが比較的調査の実施期間は，平成 25 年 7 月 10 日から 8 月 7 日．

多い傾向がある．

その結果 93 チームから調査票の回収し（回収率 43.1％），次に，スポーツ以外の活動として，市区町村が主催すそのうち陸上競技は 27 チーム (29.0％ ) であった．そのるイベント等への参加状況を表 4 にまとめた．これを見他の競技については，ハンドボール，バスケットボール，ると，陸上競技は市区町村が主催するイベントには平均

ラグビー，陸上ホッケーから調査票を回収した．

で年間 3.6 回，その他競技は年間 6.8 回であった．また，3．陸上競技の企業スポーツの運営上の特徴
ここでは，企業スポーツチームの運営の現状について

その他のイベントを含めると，陸上競技は他競技と比較し，イベント参加は半分にも満たない．これには，様々な要因が考えられるのでその特定は難しいが，可能性といくつかの調査項目について比較検討する．組織の運営には資源が必要であるため，今回は「人的資源」「物的表 2 物的資源に関する比較

資源」「財務資源」について比較し，さらに競技スポーツ活動以外の活動を把握するため，「イベントへの参加陸上状況」についても比較した．
まず，各チームの人的資源について見ていきたい．表 1

N

他競技
N％％

チーム占有

414.8%

3654.6%

務スタッフ数」の平均の比較である．この結果をみると，

公共施設

21

77.8%

23

34.8%

陸上競技の企業スポーツは，選手数，強化スタッフ，事その他

2

7.4%

710.6%

は，陸上競技と他競技の「選手数」「強化スタッフ数」「事務スタッフと全ての人的資源において，他競技の企業スポーツより少ない人数で運営されていることがわかる．
表 3 財務資源に関する比較

選手数については，陸上競技が駅伝は一定の人数が必要なものの，他競技のハンドボール等に比べるとそれほど陸上選手数を揃えなくても強化していくことが可能であろNう．また，事務スタッフについては，バスケットボール

他競技
N％

％

等は自分たちの主幹試合を持ち，その運営にあたるリー

5000万未満

18

66.7%

33

50.0%

グに所属しているため事務作業の量が多いことが予測さ

5000万以上
1億円未満

3

11.1%

20

33.3%

1億円以上

2

7.4%

7

10.6%

未回答

4

14.8%

6

9.1%

れるため，このような差が生まれているのだと解釈できる．

表 1 人的資源に関する比較

64

表 4 社会貢献活動に関する比較

陸上

他競技

選手数

10.1人

17.8人

チーム強化スタッフ数

2.4人

3.4人

事務スタッフ数

3.4人

5.8人

陸上

他競技

市町村のイベントに参加

3.6

6.8その他イベント参加

0.9

3.4

合計

4.5

10.2

陸上競技学会誌 第 13 巻第 1 号 2015

してチームの運営理念についての違いが考えられる．の士気や団結に資すること」「（4）チームとして得た経リーグ等を行う他競技と比べ，陸上競技は競技中の観客済的利益（企業イメージの向上など）を会社に還元するの存在についてのスタンスが異なる．よって，「チームこと」「（8）チームとしてメディアにできるだけ多く露のファンを獲得し，多くの観客を呼ばなくてはならない」

出すること」といった所属企業の社員や企業イメージへという運営論理は陸上競技では働かないため，社会貢献の影響について，すべての項目で平均値が 4.0 を超えて活動等の量に差がでるのではないだろうか．

いる．こうした運営理念は，企業内の統合や活性化機能

4．陸上競技企業スポーツの運営理念の特徴があることが考えられる．例えば，企業経営において社員の意識を高め，経営目標に向けて組織を束ねていくこ

陸上競技の企業スポーツは，どのような運営理念で活とは常に重要な課題の一つである．そこで，企業スポー動が行われているのか，他競技と比較して考察を行う．

ツは，企業スポーツ対抗戦などが開催されるため，その表 5 は，陸上競技の企業スポーツの運営理念と他競技と特性から社内の組織横断的な意思疎通を図るツールとしの平均値を比較した表である．全ての項目について詳細て機能が期待される側面があり，チーム自体もその期待に比較考察することは原稿の関係上難しいので，特徴的を理解し運営していることがわかる．他競技についても，な項目について検討を行う．

この企業内への影響を考慮した運営理念の項目についてまず，「企業内への影響」についてである．「（2）社員全ての項目について平均値が 4.0 を超えているため，企表 5 企業スポーツの運営理念に関する比較

質問項目

陸上

他競技

(1)会社の経営成果の向上に資すること

2.96

2.85

(2)社員の士気や団結に資すること

4.85

4.56

(3)チームとして得た経済的利益を会社に還元すること

2.62

2.21

(4)チームとして得た無形の利益（企業イメージの向上など）を会社に還元すること

4.15

3.77

(5)チームとして社会・地域の活性化に貢献すること

3.45

4.67

(6)チームとしてスポーツ文化の発展・普及に貢献すること

4.69

4.64

(7)チームとして子どもたちの健全育成や教育に貢献すること

3.87

4.41

(8)チームとしてメディアにできるだけ多く露出すること

4.32

4.10

(9)チームとして利益を生み出すこと

2.46

2.00

(10)所属リーグあるいは諸大会で高い順位に位置したり，優勝すること

4.50

4.15

(11)当該種目で高記録（日本記録や世界記録など）を出すこと

4.65

3.61

(12)日本代表選手を輩出すること

4.46

3.43

(13)国体の都道府県代表選手を輩出すること

4.00

3.25

65

業内への影響は企業スポーツ全体の基本的な機能である

治・活性化を図るには目に見える競技実績に残すということが考えられる．

必然性があると考えられる．

次に，「経済活動」の項目についてである．「（1）会社の経営成果の向上に資すること」「（3）チームとして得5．東京 2020 に向けて企業スポーツへの期待た経済的利益を会社に還元すること」「（9）チームとし本稿では，陸上競技の企業スポーツの運営とその理念て利益を生み出すこと」といった，企業へ経済的利益でについての特徴について述べてきた．ここでは，その特貢献する項目については，どの項目も平均値が 3.0 に満徴を簡潔に振り返り，企業スポーツへの期待について述たない．これは，企業スポーツチームがスポーツ活動をべて本稿のむすびにかえたい．

通じて経済的な利益を生み出すような運営 ( 例えば，ス

まず，運営の特徴についてであるが，選手数やスタックールを運営しその会費から利益を生み出す事）に消極

フの人的資源，活動経費である財務資源，活動拠点であ的であることが考えられる．これは，他競技についてもる物的資源はそれぞれ他競技に比べると少ない資源で運全ての項目で平均値が 3.0 に満たないので，「企業内へ営がなされていた．これは，陸上競技の企業チームが経の影響」と同様に企業スポーツ全体的な傾向とみること営努力をし，少ない資源の中で効率的に運営を行っていができる．

ると同時に，陸上競技の企業チームの持ちやすさという最後に，「競技性志向」の項目についてである．企業強みを表していると考える．つまり，「もちやすい」陸

スポーツは，元来従業員同士の相互理解や融和を図るた

上競技の企業チームの実態は，新たな企業の参入の壁をめに取り入れられた，レクリエーション的要素の強い「職低くし，競技力の向上という点だけでなく，狭き門であ場スポーツ」が基礎となっている．しかし，スポーツがる企業スポーツ環境の改善にも繋がることが考えられ発展するにつれ企業内の範囲を超え，企業同士の戦いとる．一方で，競技活動以外のイベント参加は他競技に比なり，より競技性の高いものへの変貌していった．佐伯

べると少なかったことから，社会との関係性構築機能と（2004）は，このような「企業を代表してその成果を競いう側面からは十分とはいえず，企業イメージの向上にい合う」状態が，企業スポーツであると指摘している．

はつながりにくいだろう．

このような高い競技性志向が企業スポーツであるが，陸次に，運営理念についての特徴は，「競技性志向」の上競技とその他の競技では，この競技性志向に違いがあ高さであった．大学を卒業し入社する段階で高い競技力るようだ．質問項目の「（10）所属リーグあるいは諸大を有している選手が多い陸上競技の企業スポーツ選手に会で高い順位に位置したり，優勝する事」「（11）当該種とって，チームの運営理念が競技性志向の高いというこ目で好記録 ( 日本記録や世界記録 ) を出すこと」「（12）とは，選手自身の競技力向上にもプラスに働くに違いな日本代表選手を輩出すること」「（13）国体の都道府県代

い．この競技性志向の運営理念は，もちろん我が国の陸表選手を輩出すること」といった競技性志向を測る項目

上競技の国際競技力にとっても良い影響があると考えにおいて，陸上競技は全ての項目で平均点が 4.0 を超える．

たとともに他競技の平均を上回った．このような結果をこれらの結果をふまえて，東京 2020 への期待につい生んだ背景にはいくつか要因が考えられる．まず一つ目て述べていきたい．企業スポーツは，経済不況のあおりは，陸上競技における企業スポーツ選手の入社時の競技を受けて休廃部の嵐であった 1990 年代から 2010 年まで力の高さである．陸上競技の企業スポーツチームに所属を潜り抜け，東京 2020 という直近の目標ができた．多し活動できる選手は，その多くが学生時代に既に競技力くの企業がスポーツの存在価値を再度認識してきているが高く，全日本インカレ等で上位入賞した選手に限られ社会において，企業スポーツには多くのチャンスが訪れる．駅伝を中心とした企業スポーツチームはこの限りでることであろう．既にいくつかの企業が新規参入していはないが，他競技と比べると極めて高い競技水準であろるのはその証拠である．それでは，企業スポーツが選手・う．
そのような選手がチームに加入しているのであれば，企業にとって，どのようにその存在価値の向上に努める日本代表に選出されるなどの目標が立ちやすく，チームべきだろうか．まず，選手としては競技レベルの向上にの運営理念にも反映させやすい．もう一つの要因は，陸つきる．この企業スポーツの高い競技性が失われてし上競技の試合の特性であろう．企業スポーツの企業内のまっては，他社との争いにより高めてきた企業スポーツ統合・活性化機能については前述した通りであるが，団の存在意義そのものに影響がでてしまうためである．一体競技の場合は全社をあげて試合を応援することにより方で，企業にとって必要なことは競技レベルを維持・発選手ではない社員同士の交流が促進され，それによって展させる競技環境の整備とあわせ，チームを取り巻く利社内に一体感と雰囲気が醸成される．一方，陸上競技の害関係者との関係性向上に努めなくてはならない．シン場合は，そのような集団応援には競技特性上不向きであプルに表すと，選手や指導者との良好な関係性を保ちなる．事実，陸上実業団の試合で会社をあげて応援する光がら，外部企業，メディア，市民を自らのファンに変え，景を見ることは決して多くない．それゆえ，企業内の統その数を増やしていく取り組みが求められる．これは，

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陸上競技学会誌 第 13 巻第 1 号 2015

選手や指導者が競技や指導の片手間にできるものではな
いため，チームを取り巻く環境をマネジメントしシステムを構築し実行に移せる，ゼネラル・マネージャーを採用する必要がある．この専門的な人材が理念やビジョンを構築し，親企業への説明はもちろん，他チームとの情日本トップリーグ機構（2012）スポーツチーム・トップ
アスリートに関する実態調査報告書
奥村眞一（1994）現代企業を動かす経営理念 , 有斐閣：
東京．
大崎企業スポーツ事業研究助成財団（2002）日本におけ報交換や陸連との連携，メディア，ファンといった利害る企業スポーツ選手の特性とその処遇に関する調査．

関係者との関係性構築などの役割を担うことにより，さ

大崎企業スポーツ事業研究助成財団（2008）企業スポーらなる価値の向上が期待できる．
このような専門的なマネジメント人材を採用することにより，東京 2020 に向けて安定した競技環境を選手に提供することに加え，企業スポーツそのものの永続性の確保にも繋がるのではないかと筆者は考えている．

ツ支援動向に関する調査研究 ．
大崎企業スポーツ事業研究助成財団（2011）我が国主要企業のスポーツ支援に関する実態調査．
大崎企業スポーツ事業研究助成財団（2006）企業スポー
ツと企業スポーツのあり方に関する調査研究．
佐伯年詩雄（2004）現代企業スポーツ論〜ヨーロッパ企※本稿で行った調査は、平成 24 年度日本体育学会体育経営管理専門分科会プロジェクト研究助成を受け実施された．

業の支援調査に基づく経営戦略資源としての活用〜．
不昧堂出版：東京．
田原陽介・行實鉄平・高岡敦史・長谷川健司（2014）企業スポーツチームの運営理念に関する分析．体育経営

注1）日本陸上競技連盟ウェブサイト（http://www.jaaf.or.jp/fan/ 2015 年 1 月 31 日確認）．

論集第 7 巻．
東洋経済オンライン（2013）瀬古チーム、駅伝参入は苦渋の決断か．東京経済オンラインウェブサイト（http://toyokeizai.net/articles/-/12486 2015 年 1 月 31 日確認）．

文献

鳥羽賢二・清水紀宏（2007）企業におけるスポーツ支援福田拓哉（2010）企業スポーツにおける運営論理の変化

活動のマネジメント：サントリー・スポーツフェロー

に関する史的考察― 日本的経営・アマチュアリズム・シップ推進部を事例として , 体育・スポーツ経営学研

マスメディアの発達を分析視座として ―. 立命館経営

究，21：57-65．

学．49-1：183-207．
原田尚幸（2009）国際競技力向上のための諸問題検討プ
ロジェクト報告書 ,JOC 国際競技力向上のための諸問
題検討プロジェクト．

上柿和生（2009）企業スポーツ休・廃部の変遷．スポーツアドバンテージブックレット：東京，pp.76-91．
吉田章・木路修平・平田しのぶ（2012）陸上競技における男子オリンピック代表選手のキャリア形成に関す

みずほ総合研究所（2014）みずほリポート「2020 東京る調査報告．筑波大学セカンドキャリアプロジェクト

オリンピック開催の経済効果は 30 兆円規模に．みずウ ェ ブ サ イ ト（http://www.shp.taiiku.otsuka.tsukuba.

ほ総合研究所：東京．

ac.jp/tacs/ 2015 年 1 月 31 日確認）．

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