添付 12022/23 年競技規則変更
競技規則変更の概要
第３条－競技者• 競技規則の暫定的な改正により、“トップ”の競技会では 5 人までの交代要員（交代回数の制限があるものの）を使えることが認められているが、これを、暫定的ではなく正式に、第 3 条の規定とする。
•
競技会規定により最大１５人の交代要員の氏名を届けられることができる。
第８条－プレーの開始および再開• チームが取るエンドおよびキックオフを決定するためのコイントスは、主審によって行われることを明確化する。
第１０条－試合結果の決定• 試合中のみならずペナルティーマークからのキック（ＰＫ方式）のときであっても、チーム役員は警告される、または退場を命じられることがあることを明確化する。
第１２条－ファウルと不正行為• ゴールキーパーが自分自身のペナルティーエリア内でボールを手や腕で扱う場合（ハンドの反則にならない）について明確化する。
第１２条－ファウルと不正行為• 競技者が主審の承認なく競技のフィールドから離れ、その後、外的要因に対して反則を犯したときに与えられるフリーキックの位置について明確化する。
第１４条－ペナルティーキック
• ペナルティーキックが行われる前、および行われたときにゴールキーパーがつく位置について明確化する。

すべての競技規則変更の詳細
次は、2022/23 年競技規則への変更となる。各変更には、新しい/改正/追加の文章をこれまでの文章と共に示している。また、必要に応じ、変更理由を書き加えている。

第３条－競技者:トップの競技会における交代要員の追加
２．交代の数改正された文章
公式競技会
公式競技会の試合においては最大 5 人の交代要員を使うことができ、その数は、FIFA、大陸連盟または各国サッカー協会が決定する。ただし、2022/23 年競技規則改正の概要と詳細

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添付 1
トップディビジョンにおけるクラブのトップチームまたは各国の「A」代表チームが出場する男子および女子の競技会では、交代は、最大で 3 人までとする。 競技会規定により、最大 5 人の交代要員を使えることが認められる。各チームは、• 最大 3 回の交代回数を使うことができる。*• これに追加して、ハーフタイムにも交代を行うことができる。
＊両チームが同時に交代を行った場合、両チームが交代の回数を使ったとカウントする。同一の競技の停止中にチームが複数の交代（および交代の要求）を行った場合、1 回の交代回数を使ったとカウントする。
延長戦• チームが最大の交代要員数または交代回数を使わなかった場合、使われなかった交代要員数および交代回数は、延長戦で使うことができる。
• 競技会規定により、延長戦において更にもう 1 人の交代要員を使うことができるとした場合、各チームに 1 回、追加の交代回数が与えられる。
• 交代は、後半終了と延長戦の間、また、延長戦のハーフタイムにも行うことができる － ここでの交代は、交代回数を用いたとしてカウントしない。
競技会規定には、次について明記しなければならない。
• 3 人から最大１２１５人までの範囲で、氏名を届けることができる交代要員の数。
• （チームが認められたすべての交代要員を使い切っている、いないにかかわらず）試合が延長戦に入ったとき、さらにもう 1 人の交代要員が使えるかどうか。
その他の試合国際各国の「A」代表チームの試合においては、最大１２１５人の交代要員の氏名を届けることができ、そのうち最大６人の交代要員を使うことができる。
(...)

また、交代の数に関する「競技規則の修正全般」の変更を参照のこと(p.20)
解 説
暫定的な第 3 条の改正により、トップディビジョンにおけるクラブのトップチームまたは各国の「A」代表チームが出場する男子および女子の競技会において、交代については 1 試合 5 人までの交代要員を使うことが（交代回数の制限があるものの）認められているが、これを暫定的ではなく正式に第 3 条の規定とする。
加えて、競技会規定により最大１５人の交代要員の氏名を届けられることができる。
日本協会の解説
競技規則改正により、「交代回数は、最大 3 回である＊」とし、“＊”により、「同一の競技の停止中」における交代回数のカウントについて補足的に注釈しているが、この考え方は次のとおりである。
１．複数の交代

2022/23 年競技規則改正の概要と詳細

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添付 1
• スローイン、ゴールキックなどで競技が停止されている間に２人や 3 人の交代があった場
合、それらが同一の「競技の停止中」に行われたのであれば、使った交代回数は 1 回とカウントする。
• 仮に最初の交代後、交代して退いた競技者以外の競技者の負傷が判明するなどして、追加的に交代を行ったとしても、それが同一の競技の停止中であれば、使った交代回数は 1 回とカウントする。
２．交代の要求•
試合の終盤などで交代の要求を行ったものの、第 4 の審判員が主審に交代があることを伝え、交代ボードが示された後にキャンセルするなど策略的に要求のみを行ったと判断されるのであれば、1 回の交代回数としてカウントする。
• もっとも、交代を第 4 の審判員に伝えたものの、コーナーキックなどになってしまい、そのタイミングでの交代を見合わせるようなケースまでカウントするものではない。

第８条－プレーの開始および再開：主審がコインをトスする
１．キックオフ
改正された文章進め方• 主審がコインをトスし、コイントスに勝ったチームが(…)を決める。
解 説
チームが取るエンド、およびキックオフを決定するためのコイントスを行うのは、主審の責務であり、第 10 条の文章と一貫性を持たせるべきである。
第１０条－試合結果の決定：チーム役員
3. ペナルティーマークからのキック
改正された文章
ペナルティーマークからのキック中の交代および退場• 競技者、交代要員、交代して退いた競技者またはチーム役員は、警告される、または退場を命じられることがある。
解 説
試合中のみならずＰＫ方式のときであっても、チーム役員は警告される、または退場を命じられることがあることを確認する。

第１２条－ファウルと不正行為：ゴールキーパーによるハンドの反則
３．懲戒措置
得点または決定的な得点の機会の阻止（DOGSO）
追加された文章

2022/23 年競技規則改正の概要と詳細

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添付 1
競技者が、ハンドの反則により、相手チームの得点または決定的な得点の機会を阻止した場合、反則が起きた場所にかかわらず、その競技者は、退場を命じられる（自分のペナルティ―エリア内でゴールキーパーが手や腕でボールに触れた場合を除く）。
解 説
競技規則第 12 条の「得点または決定的な得点の機会の阻止」の項の文章は不十分で、ゴールキーパーが自分自身のペナルティーエリア内で手や腕を用いてボールも触れたとしても退場を命じることができるという誤った解釈となり得ることから、第 12 条「退場となる反則」の項に、“ただし書き”を追加して書き入れた。
日本協会の解説
ゴールキーパーが自分自身のペナルティーエリア内で手や腕でボールに触れることはハンドの反則にならないことから、第 12 条の「退場となる反則」の項にある「ハンドの反則を行い、相手チームの得点または決定的な得点の機会を阻止」の規定には、「（自分のペナルティーエリア内でゴールキーパーが手や腕でボールに触れた場合を除く）」の文章を追加的に書き入れ、解釈の明確化を図っている。
他方、同じく第 12 条の「得点または決定的な得点の機会の阻止」の項でも、「ハンドの反則により相手の得点等を阻止した場合は退場が命じられる」と規定されているが、ここにはゴールキーパーを例外とする文章がなかったことから、味方競技者が意図的にバックパスしたボールをゴールキーパーが手や腕で止めることも退場になるという誤った解釈とされてしまうこともあった。そこで、この項にも「（自分のペナルティーエリアでゴールキーパーが手や腕でボールに触れた場合を除く）」の説明を書き入れ、競技規則の確実な施行を期すこととしたものである。

第１２条－ファウルと不正行為：競技のフィールドを出て、外的要因に反則を行う
４．ファウルや不正行為の後のプレーの再開
改正された文章(...)
競技のフィールドの内外にかかわらず競技者が外的要因に対して反則を行い、主審がプレーを停止したならば、主審の承認なく競技のフィールドから離れたことで間接フリーキックが与えられた場合を除き、プレーは、ドロップボールで再開される。間接フリーキックは、競技者が競技のフィールドから出た地点の境界線上から行われる。
解 説
外的要因に対して反則が犯された場合、フリーキックは与えられないと競技規則は明確に示している。しかしながら、ボールがインプレー中、競技者が主審の承認なく競技のフィールドを離れ、その後外的要因に反則を犯した場合、主審の承認なく競技のフィールドから離れるという反則を犯したことにより（相手チームに）間接フリーキックが与えられる。間接フリーキックは、競技者が競技のフィールドから出た境界線上の地点から行われる。

2022/23 年競技規則改正の概要と詳細

4添付 1
第１４条－ペナルティーキック：ゴールキーパーの位置
１．進め方
改正された文章(…) ボールがけられるとき、守備側ゴールキーパーは、少なくとも片足の一部をゴールラインに触れさせているか、ゴールラインの上方、または後方に位置させておかなければならない。
解 説
これまで、ペナルティーキック（またはペナルティーマークからのキック）が行われた瞬間、ゴールキーパーは、少なくとも片足の一部をゴールラインに触れているか、ゴールラインの上方に位置させておく必要があった。これにより、ゴールキーパーが片足をゴールラインより前方に、もう一方の片足を後方に位置させていた場合、仮に不正な利益を得ることがなくても、競技規則上は反則となってしまっていた。そこで、足がこのような位置にあっても罰せられることがないよう
競技規則の文章を改正した。
また、この改正について説明することにより、ゴールキーパーは、ボールがけられる瞬間までは、両足をゴールライン上に残しておかなければならならず、ゴールラインの後方にも前方にも立ってはならないという競技規則の「精神」について強調していることになる。

日本協会の解説
競技規則は、「ペナルティーキックに際して、守備側ゴールキーパーは、ボールがけられるまで、ゴールポストやクロスバー、ゴールネットに触れることなく、キッカーに面して、ゴールライン上にいなければならない」としている。
この「ゴールライン上にいる」とは、ＩＦＡＢの解説で競技規則の「精神」として再確認されているよ
うに、ゴールキーパーはボールがけられるまで両足をゴールライン上に残しておくことである。
しかしながら、「ボールがけられる瞬間」に限っては、片足の一部がゴールラインに触れている、もしくはゴールラインの上方にある、または後方にあれば「ゴールライン上にいる」と解釈される。
決して、キッカーが助走しているときなどボールがけられる前に片足をゴールラインより前に出したり、ラインの後方に位置させてよいということではない。
なお、この考え方は 2020/21 年の競技規則で導入されているので、本年の改正では、単にボールがけられる瞬間、片足の一部がゴールラインの後方に置かれていても反則とはならないことを追加的に認めたことになる。

2022/23 年競技規則改正の概要と詳細

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