受益者の皆様へ毎々、格別のご愛顧にあずかり厚くお礼申し上げます。
さて、「アジア中小型株オープン」は、このたび、第14 期の決算を行いました。
当ファンドは、東南アジア諸国連合（アセアン）加盟国を中心としたアジア（日本を除きます。）の中小型株式（ＤＲ（預託証券）を含みます。）に投資し、投資信託財産の成長を目指して運用を行いました。
ここに、当作成対象期間の運用経過等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のお引立てを賜りますよう、お願い申し上げます。

第14期末（2020年2月10日）
基準価額
9,048円純 資 産 総 額
620百万円
第14期
騰落率5.9％分配金（税引前）合計0円

アジア中小型株オープン
追加型投信／海外／株式作成対象期間：2019年 8 月 9 日～2020年 2 月10日

交付運用報告書第14期（決算日2020年 2 月10日）（注）騰落率は分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

○交 付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。
○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、
岡三アセットマネジメントのホームページにて閲覧・ダウンロードいただけます。
○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
ホームページのファンド情報から当ファンドのファンド名称を検索することにより、運用報告書（全体版）を閲覧およびダウンロードすることができます。

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1〒 104-0031東京都中央区京橋 2 － 2 － 1

お問い合わせは弊社営業部 セールスサポートグループへ
フリーダイヤル

0120－048－214（営業日の 9:00～17:00）［ホームページ］

https://www.okasan-am.jp※アクセスにかかる通信料はお客様のご負担となります。

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9:59:09

アジア中小型株オープン

運用経過
期中の基準価額等の推移 （2019 年 8 月 9 日～2020 年 2 月 10 日）

（円）

（百万円）

9,400

1,000

9,200

900

9,000

800

8,800

700

8,600

600

8,400

500

8,200

400

9,600

1,100

8,000
2019/8/8

2019/9
基準価額（左軸）

2019/10

2019/11

分配金再投資基準価額（左軸）2019/12300
2020/2/10

純資産総額（右軸）

期 首： 8,544円
期 末： 9,048円（既払分配金（税引前）：0円）
騰落率： 5.9％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。
また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額は、期首（2019 年8月8日）の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。

○基準価額の主な変動要因
当ファンドにおける主なプラス要因およびマイナス要因は以下の通りです。
（主なプラス要因）・香港のソフトウェア株や自動車小売株の上昇、およびインドのＩＴサービス株の上昇が基準価額にプラスに寄与しました。
・為替市場において、台湾ドルやインドネシアルピアなどの通貨が円に対して上昇し、基準価額にプラスに寄与しました。
（主なマイナス要因）
・タイの不動産開発株や観光関連株の下落、およびフィリピンのインフラ関連株の下落が基準価額にマイナスに影響しました。
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9:59:12アジア中小型株オープン

１万口当たりの費用明細
項（a） 信報（2019 年 8 月 9 日～2020 年 2 月 10 日）

酬

当金 額円
76

目託



期
項 目 の 概 要率％0.866 （a）信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率比（投信会社）（ 37）（0.419） 委託した資金の運用の対価（販売会社）（ 37）（受託会社）（2）（0.419） 交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価（0.028） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価

110.129）（ 11）（0.129）（ 新 株 予 約 権 証 券 ）（ 0）（0.000）（c） 有 価 証 券 取 引 税

50.059）（ 5）（0.059）（ 新 株 予 約 権 証 券 ）（ 0）（0.000）用

230.261（b） 売 買 委 託 手 数 料（（（d） そ株式

株式の他費（b）売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料（c）有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金（d）その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数（保管費用）（ 8）（監査費用）（ 1）（0.094） 保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用（0.007） 監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用

（そ他）

（ 14）

（0.161） その他は、ＫＰＭＧ監査費用（インド）等

115

1.315

合の
計

期中の平均基準価額は、8,804円です。
（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額において基準価額は円未満切捨て、その他は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

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9:59:12アジア中小型株オープン（参考情報）◯総経費率
期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 2.20％です。

その他費用
0.51％
運用管理費用
（投信会社）
0.82％

総経費率
2.20％

運用管理費用
（受託会社）
0.05％

当ファンド
2.20％
運用管理費用（販売会社）
0.82％（注）当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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9:59:12アジア中小型株オープン

最近5年間の基準価額等の推移

（2015 年 2 月 9 日～2020 年 2 月 10 日）

（円）

（百万円）

13,00012,00012,00010,00011,0008,000

10,000

6,000

9,000

4,000

8,000

2,000

7,000
2015/2

2016/2

2017/2

基準価額（左軸）

2018/2

分配金再投資基準価額（左軸）02020/2

2019/2
純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。
また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額は、2015 年2月9日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

2015年2月9日 2016年2月8日 2017年2月8日 2018年2月8日 2019年2月8日 2020年2月10日
期初
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額（円）
10,772
8,947
9,315
10,0069,177
9,048
期間分配金合計（税引前） （円）－2000000

分配金再投資基準価額騰落率（％）
MSCIオールカントリー・アジア
（％）（日本除く）指数（円換算後）騰落率
純資産総額
（百万円）－△ 15.3－△ 22.6

5,477

1,029

4.1

7.4

△ 8.3

△ 1.4

15.925.4

△ 9.6

5.9

1,163

1,539716620（注）上記騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は1年前の決算応当日との比較です。
（注）MSCI オールカントリー・アジア（日本除く）指数（円換算後）は当ファンドの参考指数であり、当該日前営業日の現地終値に為替レート（対顧客電信売買相場の当日（東京）の仲値）を乗じて岡三アセットマネジメントが算出しています。参考指数は投資対象資産の市場動向を説明する指数として記載しているものです。詳細につきましては、最終ページをご覧ください。

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9:59:12アジア中小型株オープン

投資環境



（2019 年 8 月 9 日～2020 年 2 月 10 日）

アジア株式市場は、期初から 2019 年９月にかけては、米中通商摩擦が激化するとの警戒感が高まる中、マレーシアやフィリピンの経済指標の悪化が懸念された一方、タイにおいて景気刺激策が打ち出されたことが好感され、もみ合う展開となりました。10 月から 11 月にかけては、シンガポールでの金融緩和策や、フィリピンにおける預金準備率の引き下げを受けて上昇しました。12 月から 2020 年１月中旬にかけては、米中通商協議が第一段階の合意に達したことを受けて、堅調に推移しました。しかし、１月中旬から期末にかけては、新型コロナウイルスの感染拡大への警戒感が急速に高まり、下落しました。

当ファンドのポートフォリオ（2019 年 8 月 9 日～2020 年 2 月 10 日）［株式組入比率］
当期は概ね 80～91％程度の組入比率で推移させました。当期末は 80.6％となっております。
［当期の運用状況］
・運用スタンスは、政策、海外株式市場、商品市況、金融市場の動向を踏まえて、国別ウェイトやセクター別ウェイトを機動的に変化させました。
・成長性や業績モメンタムに着目し、財務分析やバリュエーション分析等を行い、情報技術株やヘルスケア株のウェイトを引き上げた一方、金融株、資本財・サービス株のウェイトを引き下げました。
・国別配分については、マクロ動向や政策スタンスに注目し、香港や台湾のウェイトを引き上げた一方、タイやフィリピンのウェイトを引き下げました。
・運用の基本方針に則り、組入外貨建資産の為替ヘッジは行いませんでした。

当ファンドのベンチマークとの差異

（2019 年 8 月 9 日～2020 年 2 月 10 日）

当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。右記のグラフは、基準価額と参考指数の騰落率の対比です。

（％）

基準価額と参考指数の対比（騰落率）

25.0
20.0
15.0
10.0

5.0
0.0
-5.0

第14期
2020/2/10
基準価額

MSCIオールカントリー・アジア（日本除く）指数（円換算後）（注）基準価額の騰落率は分配金（税引前）込みです。
（注）参考指数は、MSCI オールカントリー・アジア（日本除く）指数（円換算後）です。

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9:59:12アジア中小型株オープン

分配金（2019 年 8 月 9 日～2020 年 2 月 10 日）

当ファンドは毎年２月８日および８月８日（それぞれ休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額を分配対象収益とします。
分配金額は、分配可能額、基準価額水準等を勘案して決定します。
当期の分配につきましては、見送りといたしました。
なお、収益分配に充てなかった留保益につきましては、運用の基本方針と同一の運用を行ってまいります。
（単位：円、１ 万口当たり・税引前）

項目

当期分配金
（対基準価額比率）
当期の収益

当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

第14期
2019年８月９日～
2020年２月10日

－－％
－－624

（注）対基準価額比率は当期分配金（税引前）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

今後の運用方針アジア各国の株式市場は、方向感なくもみ合う展開が続くと予想されます。中国で発生した新型コロナウイルスの感染拡大が、経済活動を停滞させるとの警戒感が高まる一方で、公共インフラ投資の増加や、金融緩和政策の継続および堅調な民間消費を受けて、内需は底堅く推移すると予想します。
運用方針につきましては、引き続き企業の成長性や業績モメンタムに着目し、財務分析やバリュエーション分析等を行い、個別銘柄の選別を行います。相対的に業績見通しが安定的な消費関連の内需株の組入比率を高位に保ちます。また、海外企業の進出によって恩恵を受けるとみられる産業インフラの関連株を買い付けます。一方、旅行者の減少が見込まれることから観光関連株は組入比率を引き下げます。
また、輸出が低迷していることから、輸出株の組入比率は低位とします。
また、アセアン企業の株式の組入比率はポートフォリオ全体の 40％から 65％程度に保ちながら運用を行います。

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9:59:12アジア中小型株オープン

お知らせ
該当事項はございません。

当ファンドの概要
商 品 分 類 追加型投信／海外／株式
信 託 期 間 2013 年2月 28 日から 2023 年2月8日までです。
東南アジア諸国連合（アセアン）加盟国を中心としたアジア（日本を除きます。）の中小型株式（ＤＲ（預託証券）を含みます。）に投資し、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。なお、
運 用 方 針株式の値動きに価格が連動する債券を組入れることがあります。
外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
主要投資対象

日本を除くアジア各国・地域の取引所上場（上場予定を含みます。）株式（ＤＲ（預託証券）を含みます。）を主要投資対象とします。

投資にあたっては、成長性や業績モメンタム（勢い、方向性）に着目し、財務分析、バリュエーション分析等を行い銘柄を選定します。
運 用 方 法
ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄の流動性、国・地域別比率および市況動向等を勘案して行います。
毎年2月8日および8月8日（それぞれ休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、原則として、以下の方針に基づき、収益分配を行います。
分配対象収益の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等分 配 方 針の全額とします。
分配金額は、委託会社が分配可能額、基準価額水準等を勘案して決定します。分配可能額が少額の場合や基準価額水準によっては、収益分配を行わないことがあります。

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9:59:12アジア中小型株オープン（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）（2015年2月末～2020年1月末）

100
80
60
40
200-20-40

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

最大値

最小値
平均値

当ファンド

18.8
△ 21.7
△ 1.3

日本株

41.9
△ 22.0
8.1

新興国株

最大値

日本国債

先進国債

最小値（当ファンド）

先進国株

34.1
△ 17.5
9.1

新興国株

37.2
△ 27.4
5.3

日本国債

最小値

9.3
△ 4.02.0

新興国債
平均値

先進国債

15.3
△ 12.31.5（単位：％）

新興国債

19.3
△ 17.40.9（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2015 年2月から 2020 年1月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

《各資産クラスの指数》
日 本 株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株：MSCI － KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA － BPI 国債
先進国債：FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）※各指数についての説明は、最終ページの「代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

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9:59:13アジア中小型株オープン

当ファンドのデータ
組入資産の内容

（2020 年 2 月 10 日現在）

○組入上位 10 銘柄
銘柄

名

業 種 / 種 別 等

1 NETDRAGON WEBSOFT HOLDINGS L
2 CHINASOFT INTERNATIONAL LTD
3 GENERTEC UNIVERSAL MEDICAL G
4 CHINA WATER AFFAIRS GROUP
5 SHENG SIONG GROUP LTD
6 ROBINSONS RETAIL HOLDINGS IN
7 AMATA CORP PUBLIC COLTD-NVDR
8 MOBVISTA INC
9 SCIENTEX BHD
10 INARI AMERTRON BHD
組入銘柄数

通貨

国（ 地 域 ）メディア・娯楽香港ドル
ソフトウェア・サービス
香港ドル
ヘルスケア機器・サービス
香港ドル
公益事業
香港ドル
食品・生活必需品小売り シンガポールドル
食品・生活必需品小売り フィリピンペソ
不動産
タイバーツ
香港ドル
メディア・娯楽
素材
マレーシアリンギット
テクノロジー・ハードウェアおよび機器 マレーシアリンギット
59銘柄

ケイマン
ケイマン
香港
バミューダ
シンガポール
フィリピン
タイ
ケイマン
マレーシア
マレーシア

比率
％
5.0
3.5
3.3
3.2
3.1
2.7
2.4
2.2
1.9
1.9

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国を表示しております。

○資産別配分

○国別配分○通貨別配分
タイ
13.8％

その他
19.4％

外国株式
80.6％

その他
29.9％

ケイマン
13.3％

バミューダ
4.6％
シンガポール
4.7％
台湾
11.0％

フィリピン
11.8％
マレーシア
11.0％

その他
22.3％
インドネシアルピア
4.3％
シンガポール
ドル
6.1％
新台湾ドル
11.0％

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。資産の状況等によっては 100％超となる場合があります。
（注）国別配分につきましては発行国を表示しております。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。

香港ドル
19.7％

タイバーツ
13.8％
フィリピンペソ
11.8％
マレーシアリンギット
11.0％

純資産等
項

目

純 資 産 総 額
受 益 権 総 口 数
1万口当たり基準価額

第14期末
2020年2月10日

620,242,335円
685,519,235口
9,048円（注）期中における追加設定元本額は 152,819,849 円、同解約元本額は 58,853,053 円です。

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9:59:13アジア中小型株オープン＜当ファンドの参考指数について＞
MSCI オールカントリー・アジア（日本除く）指数は MSCI Inc. が算出している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は MSCI Inc. に帰属します。また MSCI Inc. は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞
騰落率は、データソースが提供する各指数をもとに株式会社野村総合研究所が計算しており、その内容について、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性を含む一切の保証を行いません。また、
当該騰落率に関連して資産運用または投資判断をした結果生じた損害等、当該騰落率の利用に起因する損害及び一切の問題について、何らの責任も負いません。
○東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）は、東京証券取引所第一部に上場している国内普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、TOPIX に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。
○ MSCI － KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI － KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc. が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Index に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。
○ MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc. が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Index に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。
○ NOMURA － BPI 国債
NOMURA － BPI 国債は、野村證券株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA － BPI 国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社に帰属します。
○ FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLC により運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE 世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLC に帰属します。
○ JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス － エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス － エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファ
イド（円ベース）は、J.P. Morgan Securities LLC が算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス － エマージング・マー
ケッツ・グローバル・ディバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan
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