（別紙様式４）
令和5年10月2日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

熊本電子ビジネス専門学校

昭和60年12月26日

内藤 謙一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人未来創造学園

平成22年3月2日

吉山 昌利

分野

認定課程名

工業

工業専門課程所在地
862-0976
熊本市中央区九品寺２丁目２－３８
096-362-5656
所在地〒
862-0976（住所） 熊本市中央区九品寺２丁目２－３８（電話） 096-362-5656
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成26年度文部科学大臣
認定
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
ＩＴエンジニア科科（ネットワークエンジニアコース）

職業実践専門課程認定年度
平成28(2016)年度

本学科は、学校教育法に基づき、時代を生き抜く高い専門性と豊かな人間力の育成を行うと伴に、情報システム構築に必要な知識・技術の習得と、今後の社会に貢献できる人材を育成することを目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得可能な資格、中退 情報検定（J検）、Ｃ言語プログラミング、基本情報技術者試験、応用情報技術者試験
率 等）
修業年限

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単
位数

2

昼間

※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

実習

実験

実技

2,024 単位時間

454 単位時間

1,570 単位時間

0 単位時間0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

留学生割合(B/A)

0人
79 人の内数■卒業者数 (C)：17
■就職希望者数 (D)：17■就職者数 (E)：17
■地元就職者数 (F)9■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
53■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100
■進学者数
0
■その他

（令和

演習

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

4 年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

主にＩＴ業界に就職し、システムエンジニア、プログラマ、ネットワークエンジニア、システム管理・運用等の職種に就く。
■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

http://denbi.ac.jp（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,024 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

28 単位時間

うち必修授業時数

28 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

28 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）

単位時間

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課
程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

4人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

人

計

6人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

6人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
教育課程編成委員会は、就業先である情報処理の各業界で職務を遂行するために必要な、知識・技術・技能などについて分析し、専門課程に必要な授業科目・授業内容・方法の改善・工夫などについて提言を行う。その提言に基づき、本専門課
程において、教育課程等の編成を行い、専門的、かつ実践的な職業教育を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校長は、ITエンジニア科が編成した教育課程について教育課程編成委員会に諮問する。
教育課程編成委員会は、組織運営規程第６条の定めにより、その編成内容を教育課程編成委員会規則第２条について審議し、学校長に改善案等を答申する。
学校長はその答申を受け、答申内容を十分に活用し、実践的で専門的な職業教育を実施するにふさわしい教育課程の編成になるよう教務部長並びにITエンジニア科に指示する。
指示を受けた教務部長並びにITエンジニア科は、改善案等の内容から短期的な取組み、中長期的な取組み毎に計画を立て、それを反映した教育課程の編成を行う。
なお、教育課程編成委員会規則第２条に定める以下の事項とする。
・業界における人材の専門性等の動向
・国又は地域の産業振興の方向性
・実務に必要な最新の知識・技術・技能・その他、教育課程の編成に関連する事項（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前
吉村 遵博
岩本 保弘
内藤 謙一
白野 徹
藤米田 哲郎
工藤 茂登巳所
属
日本アルゴリズム株式会社 開発部マネー
ジャ
一般社団法人熊本県情報サービス産業協会幹事
熊本電子ビジネス専門学校 校長
熊本電子ビジネス専門学校
教務部長 兼 ITエンジニア科主任
熊本電子ビジネス専門学校
ITエンジニア科
熊本電子ビジネス専門学校
ITエンジニア科

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）③

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）①

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月～8月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年8月5日 10：30～12：00
第２回 令和5年3月17日 14：00～15：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

一昨年度から、２年続けて「システム開発」を９月開始にして実施した。設計の重要性を学生に認識させることに繋がっており、今後も続けていく。その他、教育課程編成委員会の中で、今どきの開発環境に触れさせておいた方が良いとのご意見もあった。そのため、２年生のプログラミングに関連した授業の中で、仮想化技術使ったクラウド環境での開発に触れる機会を、カリキュラムに入れることを検討課題とする。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
教育課程編成委員会は、就業先である情報処理の各業界で職務を遂行するために必要な、知識・技術・技能などについて分析し、専門課程に必要な授業科目・授業内容・方法の改善・工夫などについて提言を行う。その提言に基づき、本専門課
程において、教育課程等の編成を行い、専門的、かつ実践的な職業教育を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

演習担当の教員と学科担当担任が演習の目的および学生状況について打ち合わせを行い、演習内容を確認する。演習
中は、演習の進捗度、学生習熟状況を確認し、必要に応じて演習内容の調整を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
要求分析、設計、プログラミング、テスト、保守において必要とされる基本的な知識について学習する。
ひとつの課題を通し、一連の作業工程を体験させ、工程ごとに要求仕様書、機能設計書、プログラム、テスト仕様書 日本アルゴリズム株式会社
システム開発演習を作成させる。
製造工程では、仕様書の内容を理解しながらJava言語を用いてアプリケーションを開発する。
３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
学校法人未来創造学園熊本電子ビジネス専門学校教職員研修規程の定めに従い研修を行う。
教職員に対して必要な知識、技能等を習得させることにより、その職責の遂行に必要な教職員の能力、資質の向上を図る
ことを目的とする。専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画を立て実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んで行く。
研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 情報セキュリティ管理の実際と現場で使われる技術連携企業等：

期間：

2023年2月28日

対象： ＩＴエンジニア科

内容

情報セキュリティ業務に従事する卒業生による、現場で使われる情報セキュリティ管理ツールやネットワー
クセキュリティ技術の紹介と解説。また、仮想サーバを使った疑似的ハッキングの実演、プログラミングによるサーバやルータ設定の自動化・効率化の事例紹介。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

多様な学生への向き合い方、一人ひとりに合わせた最適化指導とは。

期間：

2022年10月11日

内容

専門学校が抱える、多様化する学生への有効な教育方法について、いくつかの事例やワークを交え考える。個別指導の重要性や、よりよい学生へのアプローチ方法を学ぶ。

連携企業等： (株)進研アド
対象： 教育関係者

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等(株)ベネッセコーポレー

研修名：

ITエンジニアを目指すネットワーク基礎講座_構築編

連携企業等： ション

期間：

未定

内容

手を動かしながらネットワークスキルを身につける。Cisco製のスイッチ、ルータの設定、通信の仕組みをより深いレベルで学習する。

対象： 一般②指導力の修得・向上のための研修等
変化する社会に求められる人材の傾向と分析
研修名： -企業の採用経験者が示す学校教育の強化ポイントとは-連携企業等： (株)進研アド

期間：2023年9月21日

対象： 教育関係者

内容

社会の変化が及ぼす教育への影響、企業への実態調査の報告、専門学校の教育事例紹介。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は職員で実施した自己評価を、企業・高等学校・保護者・卒業生等の学校関係者それぞれの視点から意見を伺い、お互いの理解を深めるためのものとする。また、その評価の過程において、自己評価の妥当性を検証すると伴に、客観性・透明性等をより高め、公共性の高い社会に寄与する学校を目指すことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
昨年度、施設・設備等の老朽化のご指摘を受けた。本年度以降、今後の施設・設備等の利活用状況を踏まえて、計画的な更新を行っていきたい。本年度は、先ずトイレのリフォームを実施する。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前

所
属
日本アルゴリズム株式会社
開発部マネージャ

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）
企業等委員

有働 賢二

株式会社ぐるぐる 代表取締役

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）
企業等委員

静海 義明

株式会社サンナナ 取締役

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）
企業等委員

吉村 遵博

山内 光代
阪梨 裕一

任期

株式会社産業開発研究所
代表取締役社長
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン
株式会社 営業部長

種別

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）
企業等委員
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）
企業等委員

池上 奈緒子在校生保護者

令和3年4月1日～令和5年3月
31日（1年）
保護者委員

工藤 知保

卒業生

令和3年4月1日～令和5年3月
31日（2年）
卒業生委員※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：
https::/www.denbi.ac.jp/
令和5年10月2日
公表時期：

））

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の学校関係者と連携・協力を通じて、健全な学校運営と教職員の資質向上に取り組んでいくことを目的とするため、教育活動等の学校運営状況に関する情報を提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
ホームページ「学校案内」に掲載（２）各学科等の教育
ホームページ「学科・コース」に掲載（３）教職員
ホームページ「講師・職員紹介」に掲載（４）キャリア教育・実践的職業教育
ホームページ「就職・資格」に掲載（５）様々な教育活動・教育環境
ホームページ「学校案内」に掲載（６）学生の生活支援
ホームページ「入学案内」の「学費・学費サポート」に掲載（７）学生納付金・修学支援
ホームページ「入学案内」の「学費・学費サポート」に掲載（８）学校の財務
ホームページ「情報公開」の「財務情報」に掲載（９）学校評価
ホームページ「情報公開」の「学校関係者評価結果」に掲載（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.denbi.ac.jp/about/disclosure/
令和5年10月2日
公表時期：

授業科目等の概要
#REF!
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授
業
時
数

授業方法
実
単
験
講 演 ・
位
実
習
数 義 習 ・
実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携1 ○コンピュータを構成する様々な装置やコンピュータ内部の情報表現方法、２進数、オコンピュータペレーティングシステムの機能、コン
テクノロジ
ピュータの動作手順、ソフトウェアの種類などを学ぶ。

1
・
通

112

4 ○

○

○

2 ○

データベース データベースソフトの機能、データベース 1とネットワー の構築や操作方法や、ネットワークの仕組 ・ク
み、セキュリティの基礎を学ぶ。
通

80

3 ○

○

○

3 ○

経営戦略、ソフトウェア業界の関連法規、
1
ＩＴマネジメ 財務会計、システム開発を行う上で必要な・ント
開発工程の見積り、日程・進捗管理、リス通
ク・サービス管理について学ぶ。

80

3 ○

○

○

4 ○

プログラムの処理手順である「アルゴリズ 1
アルゴリズム ム 」 と 、 プ ロ グ ラ ム が 扱 う デ ー タ 形 式 ・「データ構造」について学ぶ。
通

114

5 ○

○

○

5 ○

Ｃ言語

Ｃ言語を用いて、アルゴリズムと連携しＣ
1
言語の文法やデータ構造の基礎を講義と実・習で学び、プログラミングの基礎能力を身
通
に付ける。

236

9

○

○

○

6 ○

ネットワーク パソコンやプリンタを相互に結ぶ「LAN」と 1
演習Ⅰ（ＣＣ 呼ばれる技術や「インターネット技術」の ・
ＮＡ）
仕組みをわかりやすく学習する。
後

90

4

○

○

○

7 ○

オラクル・アカデミック・イニシアティブ
1
オラクルデー 公式カリキュラムを導入し、データベース
・
タベース操作 ソフトオラクルを使用し、データベースの後基礎とSQL言語を学ぶ。

90

4

○

○

○

28

1

○

○

30

1

○

○

10 ○

毎日、新聞から記事をスクラップし、週１回感想や考えをまとめ、人前で発表するな
1
社 会 人 基 礎 ど、新聞記事を題材とした活動を通して、・（ＮＩＥ） 知る力、考える力、表現する力、コミュニ
前
ケーション力など社会人として必要な力を身につける。

26

1

○

○

○

11 ○

履歴書を書くことを通して客観的な自己分析を促し、履歴書を完成させて行きます。 1
プレゼンテーションや面接試験などで、目 ・的に応じたアピールができるよう、どのよ 後
うに自己表現すべきか表現方法を学ぶ。

41

2

○

○

○

8 ○

9 ○

システム開発の設計、プログラミング、テストの一連の作業工程を体験することで、 1システム開発 開発の手順を知り、設計の重要性や各工程 ・の要点を把握し、システム開発の理解を深 後める。
マ イ ク ロ ソ フ ト 「 Office 」 を 使 用 し て 、
1
ビジネスアプ Word・Excel・PowerPointの実践的な使い方
・
リケーション を 修 得 し 、 ソ フ ト ウ ェ ア の 活 用 技 術 を 学
後
ぶ。

表現技法

○ ○

○

12 ○

就職活動に向けての身だしなみ（スーツ）、基本動作（姿勢・お辞儀・椅子の立 1
ビジネスマ
ち座り・歩き方・視線など）、正しい言葉 ・ナーづかい（敬語）を身につけ、自己紹介等の 通
スピーチの練習を行う。

68

3

13 ○

一般教養

就職活動に必要な履歴書の書き方、身だし 1
なみ、面接練習、SPI対策で就職内定を勝ち ・取ることができる力を身につける。
通

68

3 ○

14 ○

Webや携帯電話など、幅広い分野で使用され 2Ｊａｖa基礎 ているJava言語について、オブジェクト指 ・向を踏まえたプログラミング技術を学ぶ。 前

78

3

15 ○

Ｊａｖa応用2
GUI、サーブレット、データベースの利用方・法を実習を通して学ぶ。
後

152

16 ○

優れた開発環境を持つVB.NETについて、基 2
Ｖｉｓｕａｌ
礎から学び、データベースを操作する手法 ・Ｂａｓｉｃまでを修得する。
通

17 ○

○

○

○

○

○

○

○

○

6

○

○

○

128

5

○

○

○

Web ペ ー ジ 作 成 の 基 本 と な る HTML や CSS 、 2
情報デザイン JavaScriptの使い方を学び、ブラウザを通 ・しUIの重要性を理解させる。
通

128

5

○

○

○

18 ○

対象となる業務を分析し、適切なデータ 2
オラクルデー
ベースを設計・構築・管理する能力を修得 ・
タベース管理
する。
前

52

2

○

○

○

19 ○

実習を通し、データベースを設計・構築し 2
データベース
ます。ORACLEだけではなく他のデータベー ・構築
スの構築も行う。
後

76

3

○

○

○

20 ○

情報セキュリ クラウドシステムを利用する上での危険性 2
ティマネジメ を認識するとともに、その対策の概要を知 ・
ントⅡ
る。
前

26

1

○

○

○

21 ○

社会人として、職場におけるマナー、話し
2方等、基本的なルールを身に付け会社でのビジネス実務・
適切な判断・行動ができるように学習す
通
る。

64

3

○

○

○

2
ネットワーク 小規模ネットワークの設置・設定・運営の・構築Ⅱ(CCNA) 方法を実習を交えながら学ぶ。
通

256

10

○

○

○

22

○

合計

22
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 出席率が80%以上でかつ履修科目にすべて合格していること
履修方法： 必修科目並びに選択必修科目のすべてを履修すること

科目

2024 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
20 週

（別紙様式４）
令和5年10月2日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

熊本電子ビジネス専門学校

昭和60年12月26日

内藤 謙一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人未来創造学園

平成22年3月2日

吉山 昌利

分野

認定課程名

工業

工業専門課程所在地
862-0976
熊本市中央区九品寺２丁目２－３８
096-362-5656
所在地〒
862-0976（住所） 熊本市中央区九品寺２丁目２－３８（電話） 096-362-5656
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成26年度文部科学大臣
認定
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
ＩＴエンジニア科科（スマートフォンアプリコース）

職業実践専門課程認定年度
平成28(2016)年度

本学科は、学校教育法に基づき、時代を生き抜く高い専門性と豊かな人間力の育成を行うと伴に、情報システム構築に必要な知識・技術の習得と、今後の社会に貢献できる人材を育成することを目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得可能な資格、中退 情報検定（J検）、Ｃ言語プログラミング、基本情報技術者試験、応用情報技術者試験
率 等）
修業年限

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総
単位数

2

昼間

※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

実習

実験

実技

2,024 単位時間

454 単位時間

1,570 単位時間

0 単位時間0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

留学生割合(B/A)

0人
79 人の内数■卒業者数 (C)：18
■就職希望者数 (D)：18■就職者数 (E)：17
■地元就職者数 (F)9■就職率 (E/D)：
94■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
53■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
94
■進学者数
0
■その他

（令和

演習

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

4 年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

主にＩＴ業界に就職し、システムエンジニア、プログラマ、ネットワークエンジニア、システム管理・運用等の職種に就く。
■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

#REF!
（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,024 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

28 単位時間

うち必修授業時数

28 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

28 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）

単位時間

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

4人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

人

計

6人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

6人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
教育課程編成委員会は、就業先である情報処理の各業界で職務を遂行するために必要な、知識・技術・技能などについて分析し、専門課程に必要な授業科目・授業内容・方法の改善・工夫などについて提言を行う。その提言に基づき、本専門課
程において、教育課程等の編成を行い、専門的、かつ実践的な職業教育を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校長は、ITエンジニア科が編成した教育課程について教育課程編成委員会に諮問する。
教育課程編成委員会は、組織運営規程第６条の定めにより、その編成内容を教育課程編成委員会規則第２条について審議し、学校長に改善案等を答申する。
学校長はその答申を受け、答申内容を十分に活用し、実践的で専門的な職業教育を実施するにふさわしい教育課程の編成になるよう教務部長並びにITエンジニア科に指示する。
指示を受けた教務部長並びにITエンジニア科は、改善案等の内容から短期的な取組み、中長期的な取組み毎に計画を立て、それを反映した教育課程の編成を行う。
なお、教育課程編成委員会規則第２条に定める以下の事項とする。
・業界における人材の専門性等の動向
・国又は地域の産業振興の方向性
・実務に必要な最新の知識・技術・技能・その他、教育課程の編成に関連する事項（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前
吉村 遵博
岩本 保弘
内藤 謙一
白野 徹
藤米田 哲郎
工藤 茂登巳所
属
日本アルゴリズム株式会社 開発部マネー
ジャ
一般社団法人熊本県情報サービス産業協会幹事
熊本電子ビジネス専門学校 校長
熊本電子ビジネス専門学校
教務部長 兼 ITエンジニア科主任
熊本電子ビジネス専門学校
ITエンジニア科
熊本電子ビジネス専門学校
ITエンジニア科

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）③

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）①

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月～8月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年8月5日 10：30～12：00
第２回 令和5年3月17日 14：00～15：30

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

一昨年度から、２年続けて「システム開発」を９月開始にして実施した。設計の重要性を学生に認識させることに繋がっており、今後も続けていく。その他、教育課程編成委員会の中で、今どきの開発環境に触れさせておいた方が良いとのご意見もあった。そのため、２年生のプログラミングに関連した授業の中で、仮想化技術使ったクラウド環境での開発に触れる機会を、カリキュラムに入れることを検討課題とする。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
教育課程編成委員会は、就業先である情報処理の各業界で職務を遂行するために必要な、知識・技術・技能などについて分析し、専門課程に必要な授業科目・授業内容・方法の改善・工夫などについて提言を行う。その提言に基づき、本専門課
程において、教育課程等の編成を行い、専門的、かつ実践的な職業教育を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

演習担当の教員と学科担当担任が演習の目的および学生状況について打ち合わせを行い、演習内容を確認する。演習
中は、演習の進捗度、学生習熟状況を確認し、必要に応じて演習内容の調整を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要システム開発演習

連 携 企 業 等

要求分析、設計、プログラミング、テスト、保守において必要とされる基本的な知識について学習する。
ひとつの課題を通し、一連の作業工程を体験させ、工程ごとに要求仕様書、機能設計書、プログラム、テスト仕様書 日本アルゴリズム株式会社を作成させる。
製造工程では、仕様書の内容を理解しながらJava言語を用いてアプリケーションを開発する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
学校法人未来創造学園熊本電子ビジネス専門学校教職員研修規程の定めに従い研修を行う。
教職員に対して必要な知識、技能等を習得させることにより、その職責の遂行に必要な教職員の能力、資質の向上を図る
ことを目的とする。専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画を立て実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んで行く。
研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 情報セキュリティ管理の実際と現場で使われる技術連携企業等：

期間：

2023年2月28日

内容

情報セキュリティ業務に従事する卒業生による、現場で使われる情報セキュリティ管理ツールやネットワー
クセキュリティ技術の紹介と解説。また、仮想サーバを使った疑似的ハッキングの実演、プログラミングによるサーバやルータ設定の自動化・効率化の事例紹介。

②指導力の修得・向上のための研修等
多様な学生への向き合い方、一人ひとりに合わせた最適
研修名：化指導とは。

対象： ＩＴエンジニア科

連携企業等： (株)進研アド

期間：2022年10月11日

対象： 教育関係者

内容

専門学校が抱える、多様化する学生への有効な教育方法について、いくつかの事例やワークを交え考える。個別指導の重要性や、よりよい学生へのアプローチ方法を学ぶ。

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
超初心者がゼロからIT基礎知識とAWSの基礎力を獲得す
研修名：る講座【AWS操作を通してインフラやIT知識を獲得】(株)ベネッセコーポレー

連携企業等： ション

期間：

未定

対象： 一般内容

インフラ初心者のエンジニアや非エンジニアに必要となるITの基礎知識から、ITを考えるうえで必要な知識
をAWSを通して網羅的に学習し、ITスキルとAWSノウハウの基礎力とデジタルビジネスを検討する素養を身に着ける。オンライン教材として検討するため学生目線で受講し検討する。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

変化する社会に求められる人材の傾向と分析-企業の採用経験者が示す学校教育の強化ポイントとは-期間：2023年9月21日

連携企業等： (株)進研アド
対象： 教育関係者

内容

社会の変化が及ぼす教育への影響、企業への実態調査の報告、専門学校の教育事例紹介。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は職員で実施した自己評価を、企業・高等学校・保護者・卒業生等の学校関係者それぞれの視点から意見を伺い、お互いの理解を深めるためのものとする。また、その評価の過程において、自己評価の妥当性を検証すると伴に、客観性・透明性等をより高め、公共性の高い社会に寄与する学校を目指すことを基本方針とする。

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
昨年度、施設・設備等の老朽化のご指摘を受けた。本年度以降、今後の施設・設備等の利活用状況を踏まえて、計画的な更新を行っていきたい。本年度は、先ずトイレのリフォームを実施する。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前
吉村 遵博

所
属
日本アルゴリズム株式会社
開発部マネージャ

有働 賢二

株式会社ぐるぐる 代表取締役

静海 義明

株式会社サンナナ 取締役

山内 光代
阪梨 裕一

株式会社産業開発研究所
代表取締役社長
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン
株式会社 営業部長

池上 奈緒子在校生保護者

工藤 知保

卒業生

任期

種別
企業等委
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和3年4月1日～令和5年3月
保護者委
31日（2年）
員
令和3年4月1日～令和5年3月
卒業生委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https::/www.denbi.ac.jp/
公表時期：
令和5年10月2日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の学校関係者と連携・協力を通じて、健全な学校運営と教職員の資質向上に取り組んでいくことを目的とするため、教育活動等の学校運営状況に関する情報を提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
ホームページ「学校案内」に掲載（２）各学科等の教育
ホームページ「学科・コース」に掲載（３）教職員
ホームページ「講師・職員紹介」に掲載（４）キャリア教育・実践的職業教育
ホームページ「就職・資格」に掲載（５）様々な教育活動・教育環境
ホームページ「学校案内」に掲載（６）学生の生活支援
ホームページ「入学案内」の「学費・学費サポート」に掲載（７）学生納付金・修学支援
ホームページ「入学案内」の「学費・学費サポート」に掲載（８）学校の財務
ホームページ「情報公開」の「財務情報」に掲載（９）学校評価
ホームページ「情報公開」の「学校関係者評価結果」に掲載（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.denbi.ac.jp/about/disclosure/
公表時期：
令和5年10月2日

授業科目等の概要
#REF!
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

1 ○

授業科目名

授業科目概要

授業方法
配 授
実
当
単
験
年 業
講 演 ・
次
位
実
・ 時
習
学
数 義 習 ・
期 数実
技コンピュータを構成する様々な装置やコンピュータ内部の情報表現方法、２進数、オ
1コンピュータペレーティングシステムの機能、コン・ ## 4 ○テクノロジ
ピュータの動作手順、ソフトウェアの種類 通などを学ぶ。
データベース データベースソフトの機能、データベース 1とネットワー の構築や操作方法や、ネットワークの仕組 ・ 80 3 ○クみ、セキュリティの基礎を学ぶ。
通

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

○

○

○

○

3 ○

経営戦略、ソフトウェア業界の関連法規、
1
ＩＴマネジメ 財務会計、システム開発を行う上で必要な・ 80 3 ○ント
開発工程の見積り、日程・進捗管理、リス通
ク・サービス管理について学ぶ。

○

○

4 ○

プログラムの処理手順である「アルゴリズ 1
アルゴリズム ム 」 と 、 プ ロ グ ラ ム が 扱 う デ ー タ 形 式 ・ ## 5 ○「データ構造」について学ぶ。
通

○

○

2 ○

5 ○

Ｃ言語

Ｃ言語を用いて、アルゴリズムと連携しＣ
1
言語の文法やデータ構造の基礎を講義と実・ ## 9習で学び、プログラミングの基礎能力を身
通
に付ける。

○

○

○

6 ○

ネットワーク パソコンやプリンタを相互に結ぶ「LAN」と 1
演習Ⅰ（ＣＣ 呼ばれる技術や「インターネット技術」の ・ 90 4ＮＡ）
仕組みをわかりやすく学習する。
後

○

○

○

90 4

○

○

○

28 1

○

○

30 1

○

○

26 1

○

○

○

41 2

○

○

○

68 3

○

○

○

7 ○

8 ○

9 ○

10 ○

11 ○

12 ○

13 ○

オラクル・アカデミック・イニシアティブ
1
オラクルデー 公式カリキュラムを導入し、データベース
・
タベース操作 ソフトオラクルを使用し、データベースの後基礎とSQL言語を学ぶ。
システム開発の設計、プログラミング、テストの一連の作業工程を体験することで、 1システム開発 開発の手順を知り、設計の重要性や各工程 ・の要点を把握し、システム開発の理解を深 後める。
マ イ ク ロ ソ フ ト 「 Office 」 を 使 用 し て 、
1
ビジネスアプ Word・Excel・PowerPointの実践的な使い方
・
リケーション を 修 得 し 、 ソ フ ト ウ ェ ア の 活 用 技 術 を 学
後ぶ。
毎日、新聞から記事をスクラップし、週１回感想や考えをまとめ、人前で発表するな 1
社会人基礎
ど、新聞記事を題材とした活動を通して、 ・（ＮＩＥ）
知る力、考える力、表現する力、コミュニ 前
ケーション力など社会人として必要な力を履歴書を書くことを通して客観的な自己分析を促し、履歴書を完成させて行きます。 1
表現技法
プレゼンテーションや面接試験などで、目 ・的に応じたアピールができるよう、どのよ 後
うに自己表現すべきか表現方法を学ぶ。
就職活動に向けての身だしなみ（スーツ）、基本動作（姿勢・お辞儀・椅子の立 1
ビジネスマ
ち座り・歩き方・視線など）、正しい言葉 ・ナーづかい（敬語）を身につけ、自己紹介等の 通
スピーチの練習を行う。
就職活動に必要な履歴書の書き方、身だし 1
一般教養
なみ、面接練習、SPI対策で就職内定を勝ち ・取ることができる力を身につける。
通

68 3 ○

○

○ ○

○

○

14 ○

Webや携帯電話など、幅広い分野で使用され 2Ｊａｖa基礎 ているJava言語について、オブジェクト指 ・ 78 3
向を踏まえたプログラミング技術を学ぶ。 前

○

○

○

15 ○

Ｊａｖa応用2
GUI、サーブレット、データベースの利用方
・ ## 6
法を実習を通して学ぶ。
後

○

○

○

16 ○

優れた開発環境を持つVB.NETについて、基 2
Ｖｉｓｕａｌ
礎から学び、データベースを操作する手法 ・ ## 5
Ｂａｓｉｃまでを修得する。
通

○

○

○

17 ○

Web ペ ー ジ 作 成 の 基 本 と な る HTML や CSS 、 2
情報デザイン JavaScriptの使い方を学び、ブラウザを通 ・ ## 5
しUIの重要性を理解させる。
通

○

○

○

18 ○

対象となる業務を分析し、適切なデータ 2
オラクルデー
ベースを設計・構築・管理する能力を修得 ・ 52 2
タベース管理
する。
前

○

○

○

19 ○

実習を通し、データベースを設計・構築し 2
データベース
ます。ORACLEだけではなく他のデータベー ・ 76 3構築
スの構築も行う。
後

○

○

○

20 ○

情報セキュリ クラウドシステムを利用する上での危険性 2
ティマネジメ を認識するとともに、その対策の概要を知 ・ 26 1
ントⅡ
る。
前

○

○

○

21 ○

社会人として、職場におけるマナー、話し
2方等、基本的なルールを身に付け会社でのビジネス実務・ 64 3
適切な判断・行動ができるように学習す
通
る。

○

○

○

2
ネットワーク 小規模ネットワークの設置・設定・運営の・ ## 10
構築Ⅱ(CCNA) 方法を実習を交えながら学ぶ。
通

○

○

○

22

○

合計

22 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 出席率が80%以上でかつ履修科目にすべて合格していること
履修方法： 必修科目並びに選択必修科目のすべてを履修すること

2024 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
20 週