航空環境研究 No. 25（2021）, PP. 1−6

研究報告

航空機騒音の住宅内外レベル差に関する簡便な測定方法の提案 *下山

1. はじめに晃司（航空環境研究センター研究員）

害の防止等を目的」
として、騒音対策区域指定の空港周辺では航空機騒音対策として住宅防音際、現に所在する住宅を対象に実施されている。

工事が行われており、その効果の確認のために住当該住宅の所在する地域の航空機騒音の程度に宅内外レベル差測定が行われる。また、同じ住宅応じて工法名称及び計画遮音量（500 Hz 帯域におで定期的に調査を行えば経年劣化も把握可能でける総合透過損失値）が規定されている。表- 2 にあるが、調査事例は多くない。

住宅防音工事の概要を示すと共に、住宅防音工事

そこで、本稿では住宅防音工事の目的及び住における室外の騒音の程度と計画遮音量から試宅内外レベル差測定の課題点について整理した

算した室内の騒音の程度（室内相当L den）を示す。

上で、簡便かつ測定精度を確保できる現場測定法表- 1 及び表- 2 より、室内環境基準が切り替わるを、木造平屋建てのオープンハウスでの実測結果

室外L den 70 dB のとき住宅防音工事を実施した住から検討・提案する。さらに、測定結果の活用方

宅の室内相当L den は 45 dB であること等から、室法についても考察を行う。

内環境基準を遵守する様に設計されていること

1. 1 環境基準と住宅防音工事がわかる。つまり、住宅防音工事の目的は、室外航空機騒音に係る環境基準（以降、環境基準）でで環境基準を達成できない代わりに室内環境基は、「生活環境を保全し、人の健康の保護に資する準達成時と同等の室内環境を実現することにあうえで維持することが望ましい基準」として、地ると考えられるので、その効果を評価する際には、域類型ごとに基準値が掲げられている。併せて、

計画遮音量を満足できているかだけではなく、航新設飛行場／既設飛行場等の飛行場の区分ごと空機騒音に曝露された時の室内の騒音レベルにに達成期間及び改善目標が掲げられている。既設

ついて評価することが必要ではないかと考える。

飛行場では室外で環境基準を達成できない地域

1. 2 住宅内外音圧レベル差の測定方法において、その騒音の程度に応じて室内で環境基

住宅内外音圧レベル差の測定方法は、日本産業準相当を実現する様に改善目標（以降、室内環境規格「建築物の外周壁部材及び外周壁の空気遮断基準）が定められている。これを表- 1 に示す。

性能の測定方法」（JIS A 1430 : 2009 [1]、以降、JIS）

住宅防音工事は、公共用飛行場周辺における航で、室全体の総合的な内外音圧レベル差を求める

空機騒音による障害の防止等に関する法律（以降、「全体法」として、外部にスピーカを設置する方法騒防法）に基づき、「航空機の騒音により生ずる障（以降、外部音源法）が規定されている。しかし、
こ

表- 1

既設飛行場の改善目標

騒音の程度
（室外）

室内環境基準70 dB ≦ L den

室内L den 50 dB 以下

62 dB ≦ L den

室内
L den 47 dB 以下

表- 2騒音の程度（室外）住宅防音工事の概要騒音工事

住宅防音工事
工法名称

計画遮音量室内相当
L den *73 dB ≦ L den

A 工法

30 dB 以上

43 dB～

66 dB ≦ L den < 73 dB

B 工法

25 dB 以上

45～48 dB
41～45 dB

62 dB ≦ L den < 66 dB

C 工法

20 dB 以上

42～46 dB

* 騒音の程度（室外）- 計画遮音量 で試算。

* Proposing a field measuring method of difference between indoor and outdoor sound pressure level by aircraft
noise−1−

〔研究報告〕No.25, 2021の結果得られた周波数別の室内外レベル差だけ

室内測定点は JIS 準拠の 5 点としたが、JIS の室では、実際の航空機騒音に対する効果を直接評価

外測定点では上空を移動しながら曝露される航することができず、また、実質的には外周壁開口

空機騒音に対して住宅自身の遮蔽や反射の影響部（窓）の遮音性能に大きく影響されるため、上空を受けるため、見通しが良い場所に設置した。具から放射される航空機騒音による家屋全体の遮体的には以下3点の室外測定点を設けた。括弧内

音性能を評価することとは趣旨が異なる。さらに、に選定理由を合わせて示す。

実際に居住される家屋で現場測定を行う場合、室・高さ1 . 5 m 点（設置が容易）内で十分な S/N 比を確保するため大音量で音源・高さ 4 m 点（地面反射の影響を受けにくい）を再生することで周辺住民へ迷惑を掛ける、大掛・屋根面（反射の影響を定量化しやすい）

かりな測定機材が必要になる等、家主及び測定者

人工音源法は音圧レベルが安定した状態を 40秒程度維持し、実機音源法は17機の離陸騒音からの負担は大きい。

実測結果を得た。これらから、以下に示す 3 つ検

JIS には付属書D（参考）で実騒音を用いる「航討を行った。

空機騒音または鉄道騒音による測定方法」（以降、

・‌検討①：人工音源法と実機音源法で同様の室実機音源法）が示されている。この測定法であれ

内測定結果のばらつきがあるのかば、家主及び測定機材の負担を軽減できる上、航・‌検討②：測定精度を確保した室内代表点を選

空機騒音による家屋全体の遮音性能を直接評価できるが、その結果の妥当性は検証されていない。

定できないか・‌検討③：実機音源法の室外測定点として適切

ちなみに、外部音源法と実機音源法の測定点はな測定点はどこか

いずれも室内 5 点、室外 1 点であり、その要件も同じである。
以上より、本稿では家主及び測定機材の負担を軽減でき、航空機騒音による影響を直接評価できる実機音源法を基に、簡便かつ測定精度を確保できる現場測定法を検討する。

2 . 測定状況と検証概要
今回測定を行った木 造平 屋建てのオープンハウスは、滑走路 端 から約 0 . 8 km、側 方 へ約0 . 4 km に位置し、航空機騒音が顕著な経路直下の測定点である。
外部音源法及び実機音源法にて住宅内外音圧レベル差測定を掃出窓行った。測定は、
時間帯重み付け特性S（Slow）で 100 ms 毎に 1 / 3オクターブバンド周波数分析結果（以降、1 / 3 oct.）
及び A 特性音圧レベルを記録した。図- 1 に測定点の平面配置図を示す。

図- 1−2−オープンハウス測定の測定点平面配置図



3 . 室内測定結果の検討

No.25, 2021〔研究報告〕

3 . 2 室内代表点に関する検討

3 . 1 室内測定結果のばらつき

実機音源法の5点平均と各測定点の音圧レベル

室内における1 / 3 oct. 測定結果から、室内平均差（図- 2）から、室内 2 と室内 3、室内 4 と室内 5 の音圧レベル（エネルギー平均、以降 5 点平均）を算

組み合わせでは、特定の周波数（100 Hz、125 Hz、出し、測定点別に5点平均との差を測定手法別（外200 Hz 等）で相反関係にあることわかる。

部音源法、実機音源法）に算出した。人工音源法はこれらの測定点は全て内壁面から1mの測定点

室内音圧レベルが安定した時のL Band、実機音源で、特に2と3は部屋中央を起点とした対称関係に

法は航空機通過ごとの周波数別最大値L Band,maxある。200Hzの1/2波長は0.8～0.9mであること、を離陸機 17 機すべてエネルギー平均した。実機その倍音に近い 100 Hz、125 Hz でも同様のピーク

音源法の5点平均と各測定点の音圧レベル差を図が見られることから、壁面からの反射波または定- 2 に示す。これより、315 Hz 以下の低周波数帯域在波の影響を受けた結果ではないかと考えられ

では測定点毎のばらつきが大きく、500 Hz 以上中る。また、
室内 2は測定点高さを0 . 8 mと低めにし高周波数帯域ではばらつきは小さく安定していたことから、床面反射の影響で 315 Hz に差が出たる傾向が見て取れる。これは、人工音源法でも同可能性が考えられる。
相反関係にある室内 2と室内 3 の 1 / 3 oct. 測定様の傾向であった。
各測定点の 1 / 3 oct それぞれの 5 点平均との音結果をエネルギー平均（以降、2 点平均）し、5 点圧レベル差について算術平均と標準偏差（σ）を平均との音圧レベル差を算出した結果を図- 4 に算出し、測定手法別の算術平均と±1σ範囲を図-3示す。これより、2 点平均は各 1 点の測定結果よに示す。これより、実機音源法の方が人工音源法

りも周波数ごとのばらつきが安定しており、室内よりも室 内 測 定 点 毎 のばらつきは小さいことが平均値（5 点平均）との差も小さいことがわかる。

わかる。したがって、実機音源を用いる場合、室また、航空機騒音の測定評価に用いられる最内測定点を減じた室内代表点で測定を行っても大 騒 音 時- 10 dB の範 囲 を積 分 対 象 とした結 果

適切な結果を得ることができる可能性を示した。

（L E,Band）でも測定点ごとの相反関係は変わらず、実機音源法 LBand, max
実機音源法 LBand, max

むしろL Band,max よりもばらつきは小さかった。
実機音源法 LBand,max
実機音源法 LBand,max

図- 2

各測定点の 5 点平均との音圧レベル差
図- 4

 測定点（室内 2、室内 3）及び 2 点平均の 5 点平均との音各圧レベル差

次 に、A 特 性 の測 定 点 ごとのばらつきを、最大騒音レベルL Amax、単発騒音曝露レベルL AE について確認した。L AE の積分対象は最大騒音時- 10 dB の範囲とした。L Amax の測定結果からは室中央に近い測定点（室内 3）
で 1 機毎の測定結果の図- 3

 測定点における 5 点平均との差の算術平均（AVE）と各± 1 σ範囲（測定手法別）

ばらつきが小さい傾向、L AE の測定結果（図- 5）
か−3−

〔研究報告〕No.25, 2021

らは音が透過しやすい部分（図- 1 の掃出窓）から求めることは難しく（屋根の形状および材質は各見て室中央に近い点（室内 2、室内 3）で 5 点平均と住宅で異なるため）、航空機との位置関係によっ近い傾向が見られた。また、1 / 3 oct. の測定結果ては屋根が遮蔽物になってしまうこともあり、屋が相反関係を示した室内 2と室内 3 のL AE をエネ

根上を室外測定点として扱うことは難しい。
1 . 5 m 点では 100 Hz、200 Hz 帯域で 4 m 点と異ルギー平均すると、5 点平均との差は 0 . 3 dB 以内なる結果を示している。一般的に上空を通過するに収まった。

航空機騒音の地面反射による影響は 100～300 Hz付近に表れやすい。図- 5 は 17 機の平均値なので、LAELLAE
AE差の現れ方は小さいものの、地面反射の影響を受けていると考えられる。なお、500 Hz 以上の帯域は 4 m 点と変わらない。
Band,max
LBand,max
LLBand,max

図- 55 点平均との A 特性音圧レベル差

以上より、実機音源法で測定を行う場合、音が透過しやすい部分から見て室中心に近く、室内周壁から 1 m 以上離した位置のマイク高さ1 . 5 m に

図- 6

室内代表点を設置することで JIS に規定される室室外測定点の 1 / 3 oct. 平均音圧レベル内平均（5 点平均）に近い結果を得られると考えら

次に、航空機通過ごとのL AE とその平均値を算れる。また、その際は室中央から対称関係に近い出した結果を図- 7 に示す。測定点間の関係性と2 点を選定するとより信頼性が高まる。

して、4 m 点と比べて屋根上は 3 dB、1 . 5 m 点は0 . 3 dB 大きい。

4 . 室外測定点に関する検討
2 章で示した通り、見通しの良い場所（住宅から5m程度）に設置した高さ1.5m点及び4m点と、屋根面上に直置きしたマイクロホン（屋根上）の計 3か所にマイクロホンを設置し、どの測定点を用いるべきか検討を行った。
室内と同様に航空機通過ごとの周波数別最大値L Band、max を離陸機 17 機すべてエネルギー平均した結果を図- 6 に示す。
これより、マイクロホン高さ 4 m 点と屋根上の図- 7

1 / 3 oct. 周波数特性は一貫して約 3 dB 屋根上の方

航空機通過ごとのL AE とその平均値が大きいが、部分的（1kHz）にその差が1.0dBと小以上より、屋根上を室外代表点とすることは難さくなっている。屋根上は屋根面からの反射の影しく、4 m 点、1 . 5 m 点はどちらも同程度の結果を響を表すので補正を行う（今回の場合は約 3 dB の得られるが、1 . 5 m 点は地面の反射の影響を受け補正を施す必要がある）が、その補正値は周波数やすいため、原則として 4 m 点を室外測定点とすごとに異なるため、今回の測定結果から補正値をることが好ましい。

−4−



5 . 現場測定法の提案

No.25, 2021〔研究報告〕

7 . 現場測定法の活用方法に関する検討

木造平屋建てのオープンハウスでの実測結果

現場測定法には、実際の航空機騒音を利用したから、航空機実機による室内外レベル差測定につ測定ならではの利点がある。そこで、現場測定法

いて、実機音源法を基とし簡便かつ測定精度を確の活用方法について検討を行った。

保できる現場測定法を検討した結果、以下の方法

7 . 1 住宅防音工事の目的とその評価を提案したい。

住宅防音工事の目的は、室内環境基準を達成す

5 . 1 現場測定法の室内測定点ることであるが、その仕様は 500 Hz 帯域における・室内代表点として 1～2 点を選定する。

総合透過損失を基準として規定されている。一・‌室外から音が透過しやすい部分（外周壁の建方、環境基準の評価指標は A 特性周波数重み付け具等）から見て室内中心に近く、室内周壁か（以降、A 特性）を行った上で時間帯重み付けを加ら 1 m 以上離した位置を選定する。

味して算出されるL den である。

・‌測定対象室の中心から対称関係にある 2 点をそこで、今回測定した17機の離陸騒音の室内測選定すると室内平均と比べて安定した結果定結果から、500 Hz 帯域における室内外レベル差を得られる。測定の簡便性を鑑み 1 点とするとL denを算出する基となるA特性の室内外レベル場合は定在波の影響を考慮して室内中心は差の違いについて検討を行った。各室内測定点及避けること。

びに室内代表点 2 点（室内 2 + 室内 3）について、A

5 . 2 現場測定法の室外測定点

特性室内外レベル差を基準とし 500 Hz 帯域にお・‌室外代表点として 1 点を選定する。

ける室内レベル差を示した比較図を図- 8 に示す。

・‌建物の遮蔽や反射の影響を避け、航空機の見これより、今回の測定結果では A 特性の室内外レ通しがきく場所に、マイクロホン高さ4mに設ベル差に対して 500 Hz 帯域の室内外レベル差の置することが好ましい。

方が大きかった。今回の検討は離陸機のみ結果で・‌マイクロホン高さ1.5mを選定するときは、飛あり、着陸機の場合は異なる可能性があるが、住行経路と建物位置関係、地面反射の影響につ宅防音工事の目的を考えると、500 Hz 帯域におけいて総合的に考慮する必要がある。

る総合透過損失のみでなく、A 特性延いては年間L den の推計結果と併せて評価することも重要で6 . 現場測定法の注意点はないかと考える。

現場測定法は、航空機騒音が明確な場所に限らレベルが低下する傾向が見られるため、航空機騒音が小さいと高周波帯域における測定結果の信頼性が劣ることとなる。そこで、測定要件として室外における騒音レベルの目安を検討した。
今回の実測結果から室内の暗騒音レベルは約30 dB、単発騒音曝露レベルを安定して算出するために必要な SN 比は 10～15 dB、住宅防音工事の計画遮音量は 20～25 dBとすると、室外での騒音レベルは 60～70 dBとなる。周波数帯域によって一概には言えないが、L Amax 60～70dBが一つの目安となるだろう。但し、現実には測定現場の周辺環境や飛行経路との位置関係、気象条件等、測定現場の実情に応じて判断することが重要である。
−5−500Hzの内外レベル差 - A特性の内外レベル差[dB]れる。図6から航空機騒音は高周波数帯域で音圧

4.5

No.1
No.2
No.3
No.4
No.5
No.6
No.7
No.8
No.9
No.10
No.11
No.12
No.13
No.14
No.15
No.16
No.17
平均

4.0
3.5
3.0
2.5
2.0
1.5
1.00.5
0.0-0.5-1.0-1.5

室内1

図- 8室内2室内3室内4室内5 室内2+3500 Hz と A 特性の室内外レベル差の比較〔研究報告〕No.25, 2021

7 . 2 室内環境基準の達成状況推計

推計の結果、当該測定地点でのこの日の室外現場測定法を用いれば比較的簡便にその住宅

L den は 64 . 3 dB、室内L den は 44 . 1 dB であった。測の室内外レベル差を把握することが可能である。

定地の室内環境基準は表- 1より室内L den 47 dB 以

その結果と近隣での騒音実態調査や常時監視局下であるため、この日は室内環境基準を達成できでの航空機騒音測定結果から、その住宅内で室内ていることが確認できた。

環境基準がおおよそ達成できているかを確認で今回は1日の騒音測定結果をもとに推計例を示きる。そこで、実際に室外で行った騒音測定結果したが、防音工事の目的を考えれば年間を通してから室内環境基準の達成状況について、その確認平均的な 1日について評価するべきである。つまに至る手順を含めて整理、検討を行った。

り、1 年間の運航実績や 1 週間×2 季節の騒音実態検討に用いたのは、L den 62 dB 以上の飛行経路調査結果と、室内外レベル差測定結果から年間平直下に位置する地域で、マイクロホンは見通しの均の室内L den を推計することで、その住宅内で室良い空き地、高さ4 mに設置し、時間帯重み付け特内環境基準が達成できているかを確認できる。

性S、100 ms 毎に Z 特性の 1 / 3 oct. 周波数分析結果を 1日記録した結果である。L AE やL den の算出

8 . まとめ[2]

方法は航空機騒音測定・評価マニュアル に準拠

木造平屋建てのオープンハウスでの実測結果した。また、室内外レベル差は過去の測定実績をから、実機音源法を基に簡便かつ測定精度を確保基に C 工法の計画遮音量 20 dB を想定した仮想遮できる現場測定法を提案した。この測定方法であ音量（図- 9）を用いた。以下に示す手順で室内L den

れば、室内の測定点は 1～2 点と少ないため、測定の推計を行った。

者及び家主の負担を比較的低減できる。さらに、① 100ms毎の室外1/3oct.周波数分析結果から、‌

航空機騒音を音源とするので、近隣住民にも迷惑各周波数帯域において住宅内外レベル差をを掛けないで測定を行える等の利点もある。一方、減算し、室内の 1 / 3 oct. 音圧レベル（Z 特性）

この測定法は、航空機騒音が明確な場所（L Amaxを推計する。

60～70 dB が一つの目安）に限られる測定法であ② 推計結果に‌A 特性重み付けを行い、100 msり、航空機の運航は風向きにより変更される等のなど実際に測定を行う際には注意が必要な点も毎の室内騒音レベルを推計する。
③ 当該空港に離着陸した航空機騒音を対象と‌ある。
本稿では、現場測定法の活用方法についても検し、運航情報や飛行航跡情報を基に通過機毎の室外L Amax を特定する。

討を行った。航空機実機による室内外レベル差測④ ③を基に通過機毎の室内‌L Amax を特定する。

定を行うだけでなく、その結果を基に年間平均の⑤ 室外及び室内の通過機毎の‌L AE を算出する。

室内L den を推計し、その住宅内での室内環境基準⑥L‌ AE に時間帯重み付けを行い、室外L den 及びの達成状況を評価する等に活かされれば幸いで室内L den を算出する。

ある。

-15

仮想遮音量（C 工法相当）
補正値[dB]-20-25-30-35

125

250

500

1k

2k4k

参考文献
[1] JIS A 1430 : 2009 、建築物の外周壁部材及び外周壁の空気遮断性能の測定方法[2] 航空機騒音測定・評価マニュアル、環境省、令和
2 年 3 月、URL https://www.env.go.jp/air/noise/
airplane/manual.html

1/3oct.中心周波数[Hz]図- 9

室内L den 推計に用いた仮想遮音量−6−