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総愛知県理学療法学会誌

第19 巻

第4号

2008 年 4 月

説

脳卒中片麻痺患者の下肢関節における拘縮の予防および改善の方法に関する一考察 *松永貴史 1）【要旨】

下肢関節の拘縮は activity limitations （活動制限）， participation restrictions （参加制約） につながると共に，新たな疾患を生み出す可能性がある． そこで本稿では，脳卒中片麻痺患者における下肢関節の拘縮に対して，
どのようにリハビリテーションを進めるべきか， 近年の報告に基づいて考察した． 拘縮は一度形成されると改善が困難であることから， 拘縮が生じていない時点から予防的対策を採る必要があると思われる． 拘縮は関節運動量の減少， 麻痺側の筋力低下と痙縮によって引き起こされるため， これら 3 要素の改善によって予防できる可能性がある． 予防の具体的手段としては， 徒手での関節可動域訓練だけでは不十分であり， 発症
早期からの離床， 麻痺側の筋力増強， そして場合によっては矯正を目的とした装具の長時間装着が必要と考えられる． 拘縮の治療において温熱療法が頻繁に使用されるが， 温熱療法単独での長期的な効果があるか否かは不明である． 従って温熱療法は， 疼痛軽減， 痙縮軽減， 組織の伸張性向上のいずれかを目的として運動療法に併用する治療法であると考える．

キーワード ： 拘縮 ・ 予防 ・ 改善

はじめに足関節を 22.5° 背屈させて両足を後方へ引くと， 支

脳卒中発症後には， 運動麻痺， 高次脳機能障

持基底面が重心のより近くに位置する． その結果，害や廃用症候群といった impairment （機能障害） に

膝関節伸展相以前の股関節屈曲の角度 ・ 角速度を加え， 基本動作や日常生活活動の能力も低下する

大きくする必要がなくなり， 下肢の筋力低下を来（activity limitations）． 例えば， 地域の全脳卒中患者

たした患者でも立ち上がりが可能となる 3）． また，を対象とした調査によると， リハビリテーション

正座， あぐら （胡座） や横座りなどの和式動作を実終了時に 50％の患者が歩行自立を達成したが， 11施するためには， 十分な下肢の ROM が必要となる．

％の患者は介助を要し， 18％では歩行不能であっ

例えば， 立位から両膝を同時に屈曲させて胡座位

1）

た ． 更に， 急性期における厳重なリスク管理と発となる途中で， 股関節は最大で屈曲123°， 外旋 15°，症 24 時間以内の離床， そして医師 ・ 看護師 ・ 理学

膝関節は最大で屈曲130°までのROMが必要となる4）．

療法士のチームアプローチを実施する脳卒中ユニ

そして，各動作に必要な ROM が得られない場合，

ットにおいても， 発症から 6 週後の Barthel Index が動作の遂行が困難となる． 例えば距腿関節の固定

2）75 点を下回った患者は 41.2％にも上っている ．

術を受けた患者は， 距腿関節での背屈 ・ 底屈の代

また impairment のうち， 各種の基本動作に必要なわりとして， 歩行の立脚中期では横足根関節 ・ 足

下肢の関節可動域 （以下， ROM） については， 多数

根中足関節 ・ 中足趾節関節での計 5° の伸展， toe offの報告がある． 例えば椅子からの立ち上がりでは，では同 3 関節での計 12° の屈曲を利用している． 次に， 膝関節をギプスによって伸展 0° 位に固定され＊ Strategies of prevention or treatment for joint
contractures in hemiplegic lower extremity of patientswith stroke
1） 鵜飼リハビリテーション病院 リハビリテーション部
Department of rehabilitation, Ukai Rehabilitation Hospital
Matsunaga Takashi, RPTた患者は， 固定された下肢を振り出す際， 分回しと非固定側下肢での伸び上がりを用いている． 更に， 股関節屈曲 21°， 外転 5° での固定術を受けた患者は， 固定側の立脚後期では骨盤前傾と腰椎前彎，
非固定側の立脚期では骨盤回旋といった代償運動を利用している． その結果， 快適歩行での酸素摂

松永貴史：脳卒中片麻痺患者の下肢関節における拘縮の予防および改善の方法に関する一考察

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取量は， 同じ速さで歩行する健常者と比較して，まず， 関節運動量の減少 （不動） が一般的な拘縮

距腿関節固定術の患者で 3％， 膝関節のギプス固定

原因のひとつとされるが， これは脳卒中でも同様

で 17％， 股関節固定術で 32％増大すると報告されと考えられる． 脳卒中発症後 2 週と 4 週の 2 つの時ている

5， 6， 7）

点で， 足関節背屈の ROM と 1 日 24 時間にわたる．

また， 脳卒中やアルツハイマー型痴呆などの脳（日常生活とリハビリテーション治療を含む） 足関

損傷患者が寝たきりとなった際， 屈曲性対麻痺と節の運動量を測定した報告がある 11）． この報告で呼ばれる両側の股関節および膝関節の屈曲拘縮をは， 発症後 2 週から 4 週までの 2 週間で足関節背屈

8）

来たしやすい ． そして屈曲性対麻痺の患者では，の ROM が低下した群 （低下群） と低下しなかった

更衣や清拭などの介護が困難になると共に， 背臥群 （維持群） が比較され， 発症後 2 週の時点で足関位では仙骨後面の皮膚が強く圧迫され， 同部で褥節が背屈 0° より背屈域に達する時間の合計が， 低9）瘡が発生しやすくなる ． 更に更衣や清拭の介護に

下群は 24 時間のうち 19 ± 40 分， 維持群は 137±138

支障を来たすほど関節の柔軟性が低下すると， 介分であった． 更に， 発症後 4 週の時点で底屈 10° よ護中に骨折が引き起こされることもある

10）．

り背屈域に達する時間の合計が， 低下群は 24 時間

以上より， 脳卒中片麻痺患者の下肢における拘のうち 106 ± 103 分， 維持群は 343 ± 170 分であり，縮は， activity limitations， participation restrictions

発症後 2 週と 4 週での足関節が背屈域に達する運動につながると共に， 新たな疾患を生み出す可能性

量には 2 群間で有意差が認められている 11）．

があるため， どのような患者に対しても拘縮の予また， 脳卒中患者では， 上位運動ニューロン損防は重要であると考えられる． そこで本稿では，

傷による陽性徴候 （伸張反射が速度依存性の亢進を脳卒中片麻痺患者の下肢関節における拘縮に対し示した状態である痙縮， 複雑な課題や最大筋力のて， どのようにリハビリテーションを進めるべき発揮時に生じやすい， 非意図的な運動である連合

か， 近年の報告に基づいて考察した．

反応） と陰性徴候 （筋力低下， 巧緻性低下） が発生する． そして， 一次障害である陽性徴候と陰性徴

1．どのように拘縮は形成されるのか～拘縮を引き起こす因子の検討～

候への反応として， 他動運動に対する抵抗感の増大である筋緊張亢進， 拘縮， そして運動パターン

では， 拘縮はどのようにすれば予防できるのか．

の変化といった二次障害が出現すると考えられてそれは， 拘縮の形成過程や拘縮を引き起こす因子

いる （図 1） 12）． この図の矢印は， ある要素が他のについて知り， それを取り除くことで可能になる要素に移行する可能性を示している． その一例とと考えられる．

して， 痙縮と麻痺側の筋力低下に起因する不動は，

要素

陽性徴候

痙縮（伸張反射の速度依存性の亢進） 連合反応？

上位運動ニューロン損傷

二次障害

筋緊張亢進（他動運動に対する抵抗感の増大）
拘縮運動パターンの変化

？
陰性徴候

図1

筋力低下 巧緻性低下

上位運動ニューロン損傷後に生じる徴候，障害および要素の分類と，要素の関連（文献 12 より改変引用）

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筋 ・ 腱 ・ 結合組織を短縮した位置に置き， その伸を増加すること， 更に麻痺側下肢の筋力を回復さ張性を低下させて筋緊張亢進や拘縮を生じること

せて下肢の自動運動を可能にすることが重要と考が， 縦断的研究から判明している 13）． 更に， 連合えられる． それが不可能な患者では， 肩関節の可反応も筋 ・ 腱 ・ 結合組織を短縮した位置に置き，動域が 1 日 30 分× 2 回のポジショニングで維持さ拘縮を招く可能性が考えられるが， 横断的研究でれたという報告 19） があることから， 矯正を目的と14）

は拘縮との関連は認められていない ． また， 巧した短下肢装具や長下肢装具の長時間装着が効果

緻性低下と二次障害との関連は， 現時点では不明を発揮する可能性がある．

である （図 1）． これまでリハビリテーションの臨次に， 治療的電気刺激 （therapeutic electrical

床では，陽性徴候，陰性徴候と二次障害の全てを 「運stimulation ； TES） による麻痺側筋の筋力増強と痙動麻痺」 として 15），また，陽性徴候と二次障害を 「痙縮の軽減が報告されているが， この筋力増強や痙性」 や 「筋緊張」 として 16） 一くくりに捉える傾向が縮軽減が拘縮を予防する可能性については十分証あった． しかし図 1 にまとめた知見から，陽性徴候，

明されていない 20）． 従って， ROM 訓練， 基本動作

陰性徴候そして二次障害の各要素を区別して評価，訓練， ADL 訓練を中心にリハビリテーションを実治療する必要性があると考えられる．

施し， 可能であれば電気刺激を併用するのが適切以上より，「拘縮を引き起こす因子には関節運動ではないだろうか．

量の減少，麻痺側の筋力低下と痙縮があり，この更に動物実験により， 1 ヶ月以内の関節固定で3 つを取り除くことで拘縮を予防できる可能性がある」と考えられる．

生じる拘縮は， 大部分が筋の変化によるものだが，それ以上固定期間が長くなると，関節構成体 （靭帯，関節包， 関節軟骨など） の影響が加わることが分か

2．拘縮予防・治療の具体的手段っている 21）． 従って一度拘縮を形成してしまった発症から 3 ヶ月以内にリハビリテーションユニ

場合， その改善は時間の経過とともに困難になるットへ転院した外傷性脳損傷， くも膜下出血患者と考えられる． これに対し， 段階的に固定角度をのうち， Glasgow Coma Scale12 点以下の 105 名につ調節できる短下肢装具を 1 日 23 時間， 14 日間装着

いて， 足関節底屈拘縮の実態と治療経過が報告さすることによって， 一度形成された足関節底屈拘

れている

17）

． この報告では， 入院時に膝伸展位で縮が平均21°改善したという報告がある 22）． そこで，の足関節背屈が 0° 以下の底屈拘縮を来たした患者矯正を目的とした短下肢装具， 長下肢装具や serial

は 40 名で， そのうち 10 名 （底屈拘縮患者の 25％）

plaster casting などの使用を， できるだけ早期に検では起立台を用いた 30 分の持続伸張と， 電気刺激

討する必要があると考える． ただし， 装具の長時を用いた足関節背屈筋と外返し筋の神経筋再教育間装着では疼痛， 不快感や褥瘡の発生も報告されによる一般的な治療では， 10° までの背屈が獲得でており 22）， その素材や構造については工夫が必要

きていない． そのため， 足関節底屈筋群を伸張しである．

た位置でのギプス固定 （serial plaster casting） やボ

ここまで考えてきた時期と重症度別の拘縮予防 ・

ツリヌス毒素の筋肉内注射による， 患者に負担の治療手段を図 2 に示す． リハビリテーションの臨17）かかる治療がやむをえず実施されている ． この

床では， 温熱療法の使用も考慮すべきだが， そのことは， 拘縮は一度形成されると一般的なリハビ効果と適応については次に述べる．

リテーションでは治療が困難であり， 予防が重要であることを示している． また， 一度形成された

3．温熱療法の効果，適応についての検討

屈曲性対麻痺については， 膝装具を 1 日 1 ～ 3 時間，温熱療法は， 片麻痺患者のリハビリテーションに

週 5 日， 計 6 か月装着しても有意な改善が得られておいて， 疼痛の軽減， 痙縮の軽減， そして組織の伸

おらず 18）， 予防の重要性は一層高いと思われる．

張性向上を期待して使用されることが多い． また，

予防にはまず関節運動量を増やすことが必要だ

各種の温熱療法は， 熱の到達する深さに応じて表在が， ROM 維持のためには発症後 2 週で 130 分， 4 週

熱 （赤外線， ホットパック， パラフィン浴， 温浴），で 350 分の関節運動量が 1 日の日常生活とリハビ

深部熱 （超短波， 極超短波， 超音波） に分類される．

11）

リテーション治療で必要との報告もあり ， この

ただ臨床における使用頻度は高いものの， 各種

運動量を達成するためには PT と OT の徒手によるの温熱療法について， 効果の程度や適応が十分知ROM 訓練だけでは不十分である． 従って， 徒手にられているとは言い難い． そこで次に， 片麻痺患

よる ROM 訓練に加えて， 発症後できるだけ早期に者の拘縮予防や改善の場面では， どのように温熱離床を図り， 訓練以外の日常生活における運動量療法を使用すべきかを検討する．

松永貴史：脳卒中片麻痺患者の下肢関節における拘縮の予防および改善の方法に関する一考察

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発症直後より・ 離床，起立，歩行，ADL 訓練を開始すると共に，リハビリテーション以外の日常生活における関節運動量を増加させる．
・ 麻痺側下肢の筋力を回復させ，下肢の自動運動を可能にする．
・ 上記の 2 つが不可能な患者では，徒手での ROM 訓練に加え，短下肢装具や長下肢装具の長時間装着を実施する．
・ 場合によっては，麻痺側筋の筋力増強と痙縮軽減を目的に，治療的電気刺激を使用する．

拘縮を予防できた場合拘縮を予防できなかった場合

リハビリテーションおよび日常生活での運動量を維持，増加させると共に，寝たきり患者では装具・ 矯正を目的とした装具，あるいは serial plastercasting の使用を考慮する．

の長時間装着を継続する．

図2

拘縮予防・治療の具体的手段

ⅰ）疼痛の軽減について
上腕へのホットパック， あるいは 41℃の全身温

ホットパック処方後， 閾値はホットパックを処方

浴を 15 分間処方すると共に， 2000， 250， 5Hz の 3

した手に加えて反対側の手でも上昇し， この閾値種の交流電流を加え， 被検者が感じ取れる最低の上昇はホットパックを除去し， 皮膚温がホットパ

23）

電流値を測定した報告がある ．この報告では，各々ど感覚神経の閾値が高いとしている． 結果として，ック処方前と同程度に回復した時点 （処方終了後の感覚神経 （A β， A δ， C 線維） を興奮させる電流15 分） でも持続した． この非加温部位における閾の周波数が異なるという性質を利用して，Aβ，Aδ，

値上昇という現象は， gate control theory では説明

C 線維を個別に刺激し， 被検者が感じ取れる最低のできず， 鎮痛物質エンドルフィンの分泌量増加な

電流値を各線維の閾値とみなしている． その結果，どが考えられている 24）．

直接加温された部位では，処方終了直後にAβ，Aδ，

また臨床研究でも， 神経根障害などの明確な原C 線維の全てにおいて閾値が上昇し， 更にホットパ因を持たない， 発症から 3 ヶ月以内の腰痛患者に

ックでは処方終了後 15 分でも閾値上昇は保たれた．

おいて， heat wrap （約 40℃の加熱を果たし， 装着し一方， 加温されなかった部位では， 閾値は変化したまま移動可能） を 1 日 8 時間， 計 4 日間使用するなかった． A δ， C 線維は疼痛刺激を伝達する神経ことで， 軽度の疼痛軽減が達成されている 25）．

であり， 疼痛を軽減するためには疼痛部位を直接加温することが有効であると考えられる 23）．
更に， ホットパックを片手に 15 分処方している
間， および処方終了後， 腓骨神経への電気刺激で下肢に疼痛を与え， 両手における疼痛閾値を測定した報告がある 24）． 手掌には疼痛， 恐怖などの精
神的な刺激に対して発汗を生じる汗腺が豊富にあり， 精神的刺激によって皮膚表面の電圧が変化す
る． そこでこの報告では， 腓骨神経に対する電気刺激の後， 手掌における電圧変化の大きさ （振幅）を疼痛閾値の指標として測定し， 振幅が小さいほ疼痛に対する温熱療法の効果と限界
・ホットパックなどの局所的な表在熱でも，感覚神経の閾値上昇やエンドルフィンの分泌量増加などが生じ，疼痛が軽減する可能性がある．
・表在熱の鎮痛効果は，温熱療法の処方部位以外にも及び，処方終了後十数分にわたって効果が持続する可能性がある．ただし，この鎮痛効果
は対症療法であり，疼痛の原因が明らかな場合
は，その原因に対する治療を優先すべきである．

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ⅱ）痙縮の軽減について
痙縮 （伸張反射の亢進） を軽減する手段の一つと対側に処方し， 深部ハムストリングスの温度と膝して， 教科書でも温熱療法が紹介されており， 温

伸展 ROM を測定した報告がある 29）． 結果として，熱刺激によって， 筋紡錘に至るγ遠心性神経の興皮膚から深さ 2.54 ㎝のハムストリングスでは， 開26）

奮性が低下するためと説明されている ．

大腿後面に， 偽のホットパックを同じ被検者の反始から 24 分間で平均 0.4℃しか上昇しなかった． 更発症から 5.9 ± 4.8 年の片麻痺患者を対象に， 42に， 膝伸展 ROM は， ホットパック処方後 4 分で，℃で 3 分間の全身に対する高温浴， 次いで 3 分半

安静時より 3.31°， 16 分で 0.6° 拡大したが， 偽のホの上肢屈側に対する赤外線照射 （300W， ランプかットパックでも処方後 4 分で 1.04°， 処方後 16 分でら皮膚までの距離は 50 ㎝） を実施し， 加温前から

1.08° 拡大し， ROM 拡大の程度には有意差を認めな

加温終了後 2 分までの上肢における筋放電を測定

かった 29）．

した報告がある 27）． 結果として， 麻痺側の上腕二頭筋と上腕三頭筋の筋放電は， 加温前と比較して，②赤外線
成人を対象として， 300W の赤外線を皮膚から

高温浴と赤外線による加温中， 加温後で有意に低20 ㎝離して 10 分間照射し， 皮膚表面と皮下 1 ㎝で下し， 特に高温浴の上腕二頭筋に対する効果が大の温度変化を測定した際， 照射終了直後の温度上きいことが示されている （高温浴終了後 2 分で上腕

昇は， 皮膚表面で 1.82 ± 0.38℃， 皮下 1 ㎝で 0.54±

二頭筋， 上腕三頭筋の筋放電は加温前の 49.3％，

0.44℃であったと報告されている 30）．

74.7％． 一方， 赤外線終了後 2 分で上腕二頭筋， 上．

③温浴
成人男性を対象として 42℃の温浴を両下腿に 30

つまり， 温熱刺激によって安静時の筋活動は低下

分間処方した報告では， 他動運動に対する足関節

し， この低下には痙縮の軽減も含まれる可能性が背屈 30° での抵抗は， 温浴前と比較して温浴直後である．

6.7％の有意な低下が示されている． しかし， 超音

腕三頭筋の筋放電は加温前の 61.9％， 87.7％）

27）

また， 発症から 22.1 ± 8.0 週の片麻痺患者を対象

波で観察した腓腹筋繊維束， アキレス腱， 腱膜のに， 41℃で 10 分間の全身温浴を実施し， 痙縮の指伸張性には有意な改善が見られなかった 31）．

標として脛骨神経刺激後の母趾外転筋における F
波の最大値 （Fmax） と平均値 （Fmean）， そして F 波④超短波，超音波
成人を対象として超短波 （27.12MHz）， 超音波の M 波に対する比 （Fmax/M， Fmean/M） を測定し（1MHz， 1.5W/ ㎝ 2） を 下 腿 三 頭 筋 に 20 分 間 照 射

28）

た報告もある ． F 波は運動神経への刺激が逆行し， 5 ㎝の間隔を置いた 3 点における， 深さ 3 ㎝で性に伝達され， 脊髄の運動神経細胞体を興奮させ，の温度変化を測定した報告がある 32）． 結果として，細胞体の再発射で生じる活動電位で， 運動神経細照射終了直後に超短波では +3 ～ 5℃， 超音波では胞の興奮性を反映すると考えられている． そして，-0.4 ～ +0.17℃の温度変化を示した． 更に， 超短波

温浴前と比較して， 温浴実施直後， 温浴終了から

では照射終了後約 16 分でも温度低下は 2℃未満に

30 分後でも全ての指標が有意に低下していたといとどまったのに対し， 超音波では照射終了後 15 分

う結果が得られている

28）．

痙縮に対する温熱療法の効果と限界・痙縮は赤外線により数分，温浴により数十分軽減される可能性がある．
・今後温熱療法を「運動麻痺」
，
「筋緊張」
，
「痙性」
の改善を目的に処方，研究する場合，陽性徴候，
陰性徴候，二次障害の，いずれの要素が対象なのか明確にする必要がある．

で照射前の温度に戻った． そこで， 超短波の方が超音波よりも大きな体積の組織を加温でき， 照射
終了後も深部組織の温度が低下しにくいと結論付
けられている 32）．
⑤極超短波
動脈硬化や糖尿病による末梢循環障害のモデルとして， 豚の肩と大腿のブロックに周波数 2450±
50MHz の極超短波を照射した報告がある 33）． この
報告では， 連続波 4 段階 （50， 100， 150， 200W） とパルス波 2 段階 （200W25％， 200W50％） を， 皮膚－
アンテナ間の距離 10 ㎝で 10 分間照射し， 皮膚表面ⅲ）組織の伸張性向上について
表在熱， 深部熱の深部組織に対する加温効果にから皮下 5 ㎝までの温度測定と， 組織の形態学的ついては， 近年報告が増えている．

皮下 1 ㎝， 皮下 3 ㎝での平均温度上昇は， 50W の連①ホットパック
成人男性を対象として， ホットパックを一側の変化の調査を実施している．結果として，皮膚表面，
続波で 7.1 ± 1.4， 3.3 ± 1.0， 1.7±0.6℃， 150W の連
続波で 22.9 ± 3.8， 13.8 ± 2.4， 4.5±1.0℃， 200W25

松永貴史：脳卒中片麻痺患者の下肢関節における拘縮の予防および改善の方法に関する一考察

153％のパルス波で 8.3 ± 1.2， 5.3 ± 1.6， 2.8±0.9℃で因ともなり得る． そして拘縮は一度形成されるとあった． 一方， 組織学的所見として， 50W の連続

通常のリハビリテーション技術では改善が困難と波でⅠ度， 100 ～ 200W の連続波でⅡ度の熱傷が認なるため， 発症後早期から予防的対策を採ることめられたが， パルス波では熱傷が認められなかっが重要である． 予防のためには麻痺側下肢の筋力た． 以上より， 50W の連続波でも熱傷を起こす可増強， 痙縮軽減とともに， 関節運動量の増加が必能性があり， パルス波の使用が望ましいとされて要であるが， リハビリテーションにおける徒手で

いる

33）

の ROM 訓練のみでは関節運動量は不十分である．

．

そこで， 他職種と協力するなどして発症後早期か以上より， 深部組織の伸張性を向上させるためらの離床や ADL 訓練を実施し， 患者に関節運動量には， 過剰な加温に注意を要するものの， 深部熱の多い日常生活を送って頂くことが必要である．

が適していると考えられる． 実際に， 健常成人をまた，温熱療法は単独で用いるよりも，疼痛の軽減，対象として 15 分間の超短波照射， 15 分間のホット

痙縮の軽減， 組織の伸張性向上のいずれかを目的

パック処方， 温熱なしでの 15 分間の安静を実施後，として運動療法と併用するべき治療法であると考

足関節背屈の ROM 拡大幅を測定した報告がある（36える．

時間の間隔を置いて 3 条件全てを実施し， ストレッチは実施していない） 34）． 結果として， 超短波照射【文献】

後の拡大幅 （照射前より 1.8 ± 1.9° 拡大） はホットパ

1） Jorgensen HS， Nakayama H， et al．： Recovery ofック処方後 （0.7 ± 1.5°）， 安静後 （-0.1±1.0°） の 2 つwalking function in stroke patients: The Copenhagenより有意に大きかった． 一方， ホットパック処方

stroke study． Arch Phys Med Rehabil 76 ： 27-32，

後の拡大幅は温熱なしよりも大きかったが， 有意

1995．

34）

な拡大ではなかったという結論が得られている ．

2） Indredavik B， Bakke F， et al．： Treatment in

組織の伸張性向上を目的とした温熱療法の効果とWhich aspects are most important ？． Stroke 30 ：限界，禁忌・2 ㎝以上の深さにある組織を加温して伸張性を向上させる場合には，ホットパック，赤外線では不十分で，深部熱が必要である．
・温 浴の組織伸張性に対する効果は，ホットパック，赤外線よりは高いものの，深部熱よりは低いと思われる．
・大 きな体積の加温を要する場合は超音波よりも超短波が適している．
・特 に末梢循環障害の患者に極超短波を使用する場合，組織の熱傷を防ぐためにパルス波の使用が勧められる．
以上より「温熱療法単独で疼痛，痙縮，組織の伸張性を長期的に改善できるか否かは分かっていな
い．そのため温熱療法は，ROM 訓練，基本動作訓
練や ADL 訓練による関節運動中の疼痛と痙縮の軽減，そして組織の伸張性向上の促進を目的に併用する治療法である」という見解を私は持っている．

結論

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痺側足関節における底背屈運動と可動域制限発154

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生との関係－発症 1 ヶ月以内の定量的検討－．

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