netWIN GSテクノロジー株式ファンド
Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信／海外／株式投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日 2023.2.25※｢netWIN｣はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社の登録商標です。

● 本書は金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。

●ファンドに関する「投資信託説明書（請求目論見書）」を含む詳細な情報は委託会社のホームページで閲覧、
ダウンロードすることができます。
また、本書には約款の主な内容が含まれていますが、約款の全文は請求目論見書に掲載されています。

●ファンドの販売会社、ファンドの基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

［委託会社］
ファンドの運用の指図を行う者

金融商品取引業者■ 照会先

関東財務局長（金商）
第325号

ホームページ
アドレス
電話番号

www.gsam.co.jp
03-6437-6000（受付時間：営業日の午前9時から午後5時まで）［受託会社］ファンドの財産の保管および管理を行う者

三菱UFJ信託銀行株式会社

商品分類
単位型・追加型

投資対象
地域

追加型

海外

属性区分
投資対象資産投資対象資産（収益の源泉）
株式

決算頻度

その他資産
（投資信託証券
（株式）
）

年2回

投資対象地域

投資形態

北米

ファミリー
ファンド

為替ヘッジ
<Aコース>あり（フルヘッジ）<Bコース>なし※属性区分に記載されている「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、
一般社団法人投資信託協会のホームページ（http://www.toushin.or.jp/）をご参照ください。
●この目論見書により行うnetWIN GSテクノロジー株式ファンド Aコース（為替ヘッジあり）およびnetWIN GSテクノロジー
株式ファンド Bコース（為替ヘッジなし）（以下両ファンドを総称して「本ファンド」といいます。）の受益権の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第5条の規定により、有価証券届出書を2023年2月24日に関東財務局長に提出しており、2023年2月25日にその届出の効力が生じております。
●本ファンドは、投資信託及び投資法人に関する法律に基づいて組成された金融商品であり、同法に基づき、本ファンドでは商品内容の重大な変更を行う場合に、事前に投資家（受益者）の意向を確認する手続き等を行います。
●本ファンドの信託財産は、受託会社により保管されますが、信託法によって受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。
●請求目論見書は投資家の請求により販売会社から交付されます（請求を行った場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。）。
●本 書においてnetWIN GSテクノロジー株式ファンド Aコース（為替ヘッジあり）を「Aコース」、netWIN GSテクノロジー
株式ファンド Bコース（為替ヘッジなし）を「Bコース」、それぞれを「各コース」ということがあります。また、本ファンドおよび
netWIN テクノロジー株式マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。
）
を総称して「netWIN」ということがあります。
●ご 購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

委託会社の情報委 託 会 社 名 ： ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント株式会社
設 立 年 月日 ： 1996年2月6日
資本運用する証券投資信託財産の合計純資産総額 ： 3兆6,680億円（2022年11月末現在）

金 ： 4億9,000万円(2023年2月24日現在）グループ資産残高（グローバル）： 2兆2,708億米ドル（2022年6月末現在）

本ファンドは、「GS フューチャー・テクノロジー・リーダーズ Aコース（限定為替ヘッジ）／Bコース（為替ヘッジなし）」（愛称：
nextWIN）とは別のファンドであり、投資対象等が異なります。また、本ファンドと同じ名称の外国投資信託とも別のファンドです。
ファンドの性格をよくご理解いただいたうえでご投資ください。

1

ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

ファンドの目的

テクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式を主要な投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行います。

ファンドの特色ファンドのポイント

1 主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資します。
2 「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。
3 Aコース（為替ヘッジあり）、Bコース（為替ヘッジなし）の選択が可能です。
※主要な投資対象とする米国企業には、
メディア、
テレコミュニケーション、
テクノロジー、サービス等のセクターにおいて、
インフラ、
コンテンツ、
サービス等を提供する企業を含みます。
※Aコースは、対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。なお、為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。
ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。Bコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※販売会社によっては、いずれかのコースのみのお取扱いとなる場合があります。

市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。委託会社は、本ファンドおよびマザーファンドの運用をゴールドマン・サックス・
アセット・マネジメント・エル・ピー（投資顧問会社。以下「GSAMニューヨーク」といいます。）に委託します。GSAMニューヨークは運用の権限の委託を受けて、株式の運用を行います。文脈上「本ファンド」にマザーファンドを含むことがあります。
委託会社が属するゴールドマン・サックスの資産運用部門を「ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント」といいます。
マザーファンドは、市場にて取引されている米国株式に主として投資しますが、信託財産の約25％を上限として米国以外の株式（エマー
ジング諸国のマーケットの株式や米ドル建て以外の通貨建ての株式を含みます。）に投資することがあります。

2ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

銘柄選択のポイント
本ファンドでは、主に米国を中心とした「テクノロジー・トールキーパー」
企業など、テクノロジーを活用することで、コスト構造、収益性、競争優位性の改善や維持が期待できる企業や、ビジネス・モデルの継続性が期待できる企業の株式に投資します。

「テクノロジー・
トールキーパー」企業
本ファンドでは、テクノロジー業界において、高速道路などの「料金所」のように「交通量」（=売上げ数量）の増加や「通行料」（=価格）の値上げによって収益を上げることのできる企業を「テクノロジー・トールキーパー」企業と呼びます。
「テクノロジー・トールキーパー」
企業のイメージ

× 高速道路の建設業者

・収益機会は建設時の一度きり・交通量が増えても恩恵を受けないではなく○ 高速道路の料金所

・通行料という継続的な収入源
・交通量が増えれば収入増
上記はイメージです。
※「テクノロジー・トールキーパー」はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社の登録商標です。

銘柄選択のポイント
本ファンドでは、持続可能かつ継続的な収益拡大が見込める企業に着目して銘柄選択を行います。
● 確立されたブランド● 高水準の市場シェア

強固なビジネス・フランチャイズ● 商品の価格支配力● 継続的な収益構造● 高い投下資本利益率

優れた
長期見通し

優秀な経営陣● 合理的な資本配分● 予測可能かつ持続的な成長性● 長い製品ライフ･サイクル● 一貫性のある事業業績● 強固な競争優位● 株主と同じインセンティブ● 人口動態から見た優位性

上記は、持続可能かつ継続的な収益拡大が見込める企業についての一般的な特徴をまとめたものであり、必ずしもすべての組入銘柄にあてはまるものではありません。

3ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

ファンドの運用
本ファンドの運用は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントのファンダメンタル株式運用グループの米国株式運用チームが主に担当し、以下の継続的な投資プロセスに従って運用を行います。
テクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の1 株式から組入候補銘柄を選定
継続的な
4段階の
投資プロセス2

経営陣とのミーティングなどを含めた業界や個別企業の徹底したファンダメンタル分析により組入候補銘柄
を分析

3 チームの投資見解を反映しポートフォリオを構築：
4 継続的なモニターおよび評価
業界/個別企業の動向の確認、規律ある売却基準の維持

上記の投資プロセスがその目的を達成できる保証はありません。また、上記の投資プロセスは変更される場合があります。

ファンドの仕組み
本ファンドの運用は、ファミリーファンド方式で行います。
ファミリーファンド方式とは、投資家からの資金をまとめてベビーファンドとし、その資金を実質的に同一の運用方針を有するマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。ただし、ベビーファンドから有価証券等に直接投資することもあります。
＜ベビーファンド＞
投資家
（受益者）

netWIN
GSテクノロジー
株式ファンド

損益＊1

Aコース（為替ヘッジあり）

投資

購入・換金
スイッチング＊2
お申込み

収益分配金
償還金
換金代金

＜マザーファンド＞

Bコース（為替ヘッジなし）＜主な投資対象＞

投資

netWIN
テクノロジー株式
マザーファンド

投資

米国株式等
損益＊1

損益＊1

＊1 損益はすべて投資家である受益者に帰属します。
＊2 販売会社によっては各コース間でスイッチングが可能です。くわしくは販売会社までお問い合わせください。

主な投資制限● 株式への実質投資割合には制限を設けません。
● 外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
● デリバティブの利用はヘッジ目的に限定しません。
● 1発行者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ取引等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10％、合計で20％以下とします。

4ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

ファンドの分配方針
原則として、年2回の決算時（毎年5月30日および11月30日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に、配当等
収益および売買益（評価益を含みます。）
を中心に収益分配を行います。分配金額は、基準価額水準、市場動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、基準価額水準や市場動向等によっては分配を行わないこともあります。また、基準価額が当初元本（1万口＝1万円）
を下回る場合においても分配を行う
ことがあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。なお、
本ファンドは長期的な信託財産の成長に資するため、収益分配金は少額に抑えることを基本とします。

収益分配金に関わる留意点
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
※分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。分配対象額とは、①経費控除後の配当等収益②経費控除後の評価益を含む売買益③分配準備積立金（当該計算期間よりも前に累積した配当等収益および売買益）④収益調整金（信託の追加設定の際、追加設定をした価額から元本を差引いた差額分）です。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
前期決算から基準価額が上昇した場合

前期決算から基準価額が下落した場合

10,550円
期中収益＊50円（①+②）

10,500円

450円
（③+④）

当期決算日
分配後

前期決算日

10,400円
配当等収益
20円
（①）
80円
（③+④）

分配金
100円

10,300円

420円
（③+④）

420円
（③+④）

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

分配対象額

当期決算日
分配前

基準価額

450円
（③+④）

500円
（③+④）

分配対象額

10,450円

分配対象額

基準価額
前期決算日

分配対象額

500円
（③+④）

50円
（③+④）

10,500円

分配金
100円＊上図の期中収益は以下の2項目で構成されています。
期中収益
（①+②）

配当等収益 ①
売買益②

※上記はイメージ図であり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

上記のとおり、分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合がありますので、元本の保全性を追求される投資家の場合には、市場の変動等に伴う組入資産の価値の減少だけでなく、収益分配金の支払いによる元本の払戻しにより、本ファンドの基準価額が減価することに十分ご留意ください。

5ファンドの
目的・特色

投資リスク

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。
したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）・集中投資リスク
本ファンドは米国の株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動リスク等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特にテクノロジー関連企業等の株式の下降局面では本ファンドの基準
価額は大きく下落する可能性が大きいと考えられます。また、本ファンドは、一定の業種に対して大きな比重をおいて投資を行いますので、業種をより分散した場合と比較して、ボラティ
リティが高く大きなリスクがあると考えられます。
一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。
したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において株価が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。
また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくな
ることもあります。
為替変動リスク本ファンドは、外貨建ての株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。とりわけ、対円で為替ヘッジを行わないBコースでは為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。Aコース
は、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジを行うにあたり
ヘッジ・コストがかかります。(ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。)

その他の留意点● 大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等には、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢より大幅に安い価格で売却せざるを得ないことや取引量が限られてしまうことがあります。これらは、基準価額が下落する要因となり、換金のお申込みを制限する可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性もあります。
● 本ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

リスク管理体制

運用チームとは独立したリスク管理専任部門がファンドのリスク管理を行います。リスク管理専任部門では、運用チームと独立した立場で、運用チームにより構築されたポジションのリスク水準をモニタリングし、各運用チーム、委託会社のリスク検討委員会に報告します。
リスク検討委員会は、委託会社の関係各部署の代表から構成されており、リスク管理専任部門からの報告事項
等（ファンドの運営に大きな影響を与えると判断された流動性に関する事項を含みます。）
に対して、必要な報告聴取、調査、検討、決定等を月次で行います。また、リスク検討委員会は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について監督します。
委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定めファンドの組入資産モニタリングを実施するとともに、
緊急時対応策の策定・検証などを行います。

6

ファンドの
目的・特色

投資リスク

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

参考情報
下記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
Aコース（為替ヘッジあり）

本ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移
期間：2017年12月〜2022年11月（円）

50,00045,00040,000

本ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）35,00030,00025,000

40%

40%

20%

20%

-20%

-40%

-40%

-60%
2021/12 （年/月）

-60%

5,000
2020/1260%-20%

10,0002019/1260%

0%

15,0002018/1280%

0%20,0000
2017/1280%

Bコース（為替ヘッジなし）

期間：2017年12月〜2022年11月（円）

45,00040,000ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）35,00030,00025,00020,00015,00010,0005,000
02017/122018/122019/122020/12

59.8%

54.7%

62.7%

←最大値
←平均値
←最小値

42.1%

15.7%

6.9%

-16.0%

15.1%-12.4%

7.9% 5.4%

7.9%

15.7%
3.1%

-0.0%
-4.5%
-4.5%

1.9%
-9.4%

-19.4%-39.6%

本ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

本ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

本ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移
50,000

期間：2017年12月〜2022年11月

80%

80%

60%

60%

40%

40%

20%

20%

0%

0%

-20%

-20%

-40%

-40%

-60%
2021/12 （年/月）-60%●年間騰落率は各月末における直近1年間の騰落率を表示したものです。

期間：2017年12月〜2022年11月
59.8%

58.7%

62.7%

←最大値
←平均値
←最小値

42.1%
20.0%
6.9%

-23.6%-16.0%

15.1%-12.4%

7.9% 5.4%

7.9%

15.7%
3.1%

-0.0%
-4.5%
-4.5%

1.9%
-9.4%

-19.4%

本ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

●グラフは、本ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
●すべての資産クラスが本ファンドの投資対象とは限りません。
●上記のグラフは、過去5年間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を表示したものです。

●各資産クラスの指数
日本株： 東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株： MSCI コクサイ･インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株： MSCI エマージング・マーケッツ・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債： NOMURA-BPI 国債
先進国債： FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債： JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
本ファンドの分配金再投資基準価額および年間騰落率は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算した基準価額および当該基準価額の年間騰落率が記載されており、実際の基準価額および実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
7ファンドの
目的・特色

運用実績

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

最新の運用実績は委託会社のホームページまたは販売会社でご確認いただけます。
下記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
Aコース（為替ヘッジあり）

2022年11月30日現在

基準価額・純資産総額

基準価額・純資産の推移

2012年12月3日〜2022年11月30日（円）
35,000（億円）
3,000

基準価額 ( 左軸 )分配金再投資基準価額 ( 左軸 )純資産総額 ( 右軸 )30,00025,000

基準価額

10,815円

純資産総額

1,313.6億円

期間別騰落率（分配金再投資）

2,500
2,000

20,0001,500

15,0001,000

10,000

500

5,000
0
12/12

14/12

16/12

18/12

0
（年/月）

20/12

期間

ファンド

1ヵ月

-1.86%

3ヵ月-12.10%

6ヵ月-15.14%

1年-39.64%

3年

5.68%

5年

34.82%

設定来70.01%●分配金再投資基準価額および期間別騰落率（分配金再投資）は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
●基準価額および分配金再投資基準価額は、1万口当たりの値です。

分配の推移（1万口当たり、税引前）
決算日

20/11/30

21/5/31

21/11/30

22/5/30

22/11/30

設定来累計

分配金

500円

500円

500円

500円

500円

6,000円● 運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

主要な資産の状況

セクター＊ 別構成比

組入上位銘柄＊業種（セクター）

銘柄名1

マイクロソフト

比率

情報技術

9.6%

2

アマゾン・ドット・コム

一般消費財・サービス

9.3%

3

アルファベット

コミュニケーション・サービス

4.9%

4

エヌビディア

情報技術

4.7%

5

アップル

情報技術

4.4%

6

アクセンチュア

情報技術

4.0%

7

KLAコーポレーション

情報技術

3.8%

8

ビザ

情報技術

3.6%

9

アメリカン・タワー

不動産

3.5%

10

パロアルトネットワークス

情報技術

3.5%

資本財･サービス 1.8%
コミュニケーション・サービス
6.3%

現金等 1.6%

不動産 7.0%
一般消費財･
サービス
10.9%

情報技術
72.4%

※上記はマザーファンドの対純資産総額比です。計理処理上、直近の追加設定が純資産総額に反映されないことなどの理由により、現金等の数値がマイナスになる場合があります。

＊Global Industry Classification Standard(GICS®)(世界産業分類基準）のセクター分類を使用しています。

年間収益率の推移
（％）
75
50
25
0
-25
-50

2013

2014

2015

2016

2017

2018

2019

●本ファンドの収益率は、
収益分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。
●2022年は年初から運用実績作成基準日までの収益率を表示しています。
●本ファンドにベンチマークはありません。

8

2020

2021

2022 （年）ファンドの
目的・特色

運用実績

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

最新の運用実績は委託会社のホームページまたは販売会社でご確認いただけます。
下記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
Bコース（為替ヘッジなし）

2022年11月30日現在

基準価額・純資産総額

基準価額・純資産の推移

2012年12月3日〜2022年11月30日（円）
50,000（億円）
10,000

基準価額 ( 左軸 )分配金再投資基準価額 ( 左軸 )純資産総額 ( 右軸 )40,0006,000

20,0004,000

10,000

2,000

0
12/12

14/12

16/12

18/12

19,265円

純資産総額

6,292.9億円

期間別騰落率（分配金再投資）

8,000

30,000

基準価額

0
（年/月）

20/12

期間

ファンド

1ヵ月

-7.71%

3ヵ月-10.94%6ヵ月-5.62%

1年-23.57%

3年

40.72%

5年

85.18%

設定来243.47%●分配金再投資基準価額および期間別騰落率（分配金再投資）は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
●基準価額および分配金再投資基準価額は、1万口当たりの値です。

分配の推移（1万口当たり、税引前）
決算日

20/11/30

21/5/31

21/11/30

22/5/30

22/11/30

設定来累計

分配金

500円

500円

500円

500円

500円

8,830円● 運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

主要な資産の状況

セクター＊ 別構成比

組入上位銘柄＊業種（セクター）

銘柄名1

マイクロソフト

比率

情報技術

9.6%

2

アマゾン・ドット・コム

一般消費財・サービス

9.3%

3

アルファベット

コミュニケーション・サービス

5.0%

4

エヌビディア

情報技術

4.7%

5

アップル

情報技術

4.4%

6

アクセンチュア

情報技術

4.0%

7

KLAコーポレーション

情報技術

3.9%

8

ビザ

情報技術

3.6%

9

アメリカン・タワー

不動産

3.5%

10

パロアルトネットワークス

情報技術

3.5%

資本財･サービス 1.8%
コミュニケーション・サービス
6.3%

現金等 1.6%

不動産 7.0%
一般消費財･
サービス
10.9%

情報技術
72.4%

※上記はマザーファンドの対純資産総額比です。計理処理上、直近の追加設定が純資産総額に反映されないことなどの理由により、現金等の数値がマイナスになる場合があります。

＊Global Industry Classification Standard(GICS®)(世界産業分類基準）のセクター分類を使用しています。

年間収益率の推移
（％）
75
50
25
0
-25
-50

2013

2014

2015

2016

2017

2018

2019

●本ファンドの収益率は、
収益分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。
●2022年は年初から運用実績作成基準日までの収益率を表示しています。
●本ファンドにベンチマークはありません。

9

2020

2021

2022 （年）ファンドの目的・特色

手続・手数料等

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

お申込みメモ

購入時

換金時

購

入

単

位 販売会社によって異なります。

購

入

価

額 購入申込日の翌営業日の基準価額

購

入

代

金 販売会社が指定する日までにお支払いください。

換

金

単

位 販売会社によって異なります。

換

金

価

額 換金申込日の翌営業日の基準価額

換

金

代

金

原則として換金申込日から起算して5営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。

購 入・ 換 金 ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行の休業日（以下
申 込 不 可 日 ｢ニューヨークの休業日｣といいます。）
を除く毎営業日の原則として午後3時まで
申 込 締 切 時 間 「ニューヨークの休業日」
2023年2月25日から2023年8月25日まで
購 入 の 申 込 期 間 （申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。）

申込について換金

制

限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、1顧客1日当たり10億円以上の大口のご換金は制限することがあります。

購 入 ・ 換 金 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他合理的な事
申 込 受 付 の 情があるときは、ご購入およびご換金の受付を中止または既に受付けたご購入
中 止 お よ び 取消 およびご換金のお申込みを取消す場合があります。
信託期（設定日：1999年11月29日）
間 原則として無期限

繰

上

償

還

決
収

算
益

各コースについて受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合等には
繰上償還となる場合があります。

（ただし、休業日の場合は翌営業日）
日 毎年5月30日および11月30日

分

配

年2回の決算時に原則として収益の分配を行います。販売会社によっては分配金の再投資が可能です。

信 託 金 の 限 度 額 各コースについて1兆円を上限とします。
その他

公

告 公告を行う場合は日本経済新聞に掲載します。

年2回（5月および11月）の決算時および償還時に、期中の運用経過などを記載
運 用 報 告 書 した交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に対してお渡しいたします。
販売会社によっては、各コース間でスイッチングが可能です。
ス イ ッ チ ン グ ※スイッチングの際には換金時と同様に税金をご負担いただきます。くわしくは販売会社まで
お問い合わせください。

課税上は株式投資信託として取扱われます。
課 税 関 係
公募株式投資信託は少額投資非課税制度（NISA）の適用対象です。
（個人の場合）配当控除の適用はありません。

10ファンドの目的・特色

手続・手数料等

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入申込日の翌営業日の基準価額に、3.3％(税抜3％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。

購入時

購 入 時 手 数 料 （くわしくは販売会社にお問い合わせいただくか、購入時手数料を記載した書面等をご覧ください。）

換金時

信託財産留保額

購入時手数料は、商品および投資環境に関する情報提供等、ならびに購入に関する事務手続きの対価として販売会社が得る手数料です。

なし

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
年率2.09％（税抜1.9％）

純資産総額に対して各販売会社の取扱に係る純資産総額

内訳

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）毎 日

信託報酬の総額は、
日々のファンドの 純 資 産 総額に信 託 報酬率を乗じて得た額とします。

支払先
の配分
および
役務の
内容

100億円未満の部分

100億円以上の部分

委託会社

ファンドの運用受託会社への指図
基準価額の算出
目論見書・運用報告書等の作成 等

年率1.1%（税抜1％）

年率0.88%（税抜0.8％）

販売会社

購入後の情報提供
運用報告書等各種書類の送付
分配金・換金代金・償還金の支払い業務 等

年率0.88%（税抜0.8％）

年率1.1%（税抜1％）

受託会社

ファンドの財産の管理委託会社からの指図の実行 等

年率0.11%（税抜0.1％）

年率0.11%（税抜0.1％）※運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。

随時

信 託 事 務 の諸費
用

監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。

そ の 他 の 費 用・
手
数
料

有価証券売買時の売買委託手数料や資産を外国で保管する場合の費用等
上記その他の費用・手数料は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況
等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

11ファンドの目的・特色

手続・手数料等

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

税金
税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、
個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時

期

項 目

税

金

分配時

所得税および
地方税

配当所得として課税

普通分配金に対して20.315%

換金
（解約）
時および
償還時

所得税および
地方税

譲渡所得として課税

換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315%

確定拠出年金の加入者に対しては、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。
外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が軽減される場合があります。
上記は、2023年2月24日現在のものです。
少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」
をご利用の場合
少額投資非課税制度（NISA）
をご利用の場合、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方を対象に、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が一定期間非課税となります。
くわしくは、販売
会社にお問い合わせください。
NISAの非課税期間内に信託期間が終了(繰上償還を含む)した場合、制度上、本ファンドで利用した非課税投資額（NISA枠）を再利用することはできません。
なお、税法が改正された場合には、税率等が変更される場合があります。
また、法人の場合は上記とは異なります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

12

Memo

（このページは目論見書としての情報ではございません。）

Memo（このページは目論見書としての情報ではございません。）

netWIN GSテクノロジー株式ファンド Aコース
（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）

このページは、LINE 証券株式会社からのお知らせです。
（このページの記載は目論見書としての情報ではございません。
）
目論見書補完書面（投資信託）（この書面は、金融商品取引法第 37 条の 3 の規定によりお渡しするものです。
）

この書面および目論見書の内容をよくお読みください。
・当ファンドの手数料などお客様にご負担いただく諸経費等については、銘柄詳細画
面や目論見書をご覧ください。
※当社では投資信託の購入時手数料はいただいておりません。
・当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の６の規定（いわゆるクーリ
ング・オフ）の適用はありません。
当ファンドに係る金融商品取引契約の概要
当社は、ファンドの販売会社として、募集の取り扱いおよび販売等に関する事務を行います。

当社が投資信託の取扱いについて行う金融商品取引業の内容及び方法の概要
当社が行う金融商品取引業は、主に金融商品取引法第 28 条第 1 項の規定に基づく第一種金融商品取引業であり、当社においてファンドのお取引や保護預けを行われる場合は、次の方法によります。


国内投資信託のお取引にあたっては、保護預かり口座の開設が必要となります。



お取引のご注文は、原則として、あらかじめ当該ご注文に係る代金の全部をお預かりした上で、お受けいたします。



ご注文されたお取引が成立した場合（法令に定める場合を除きます）には、取引報告書をお客様にお渡しいたします。
（郵送又は電磁的方法による場合を含みます）

当ファンドの販売会社の概要
商号等LINE 証券株式会社

本店所在地

東京都品川区西品川一丁目 1 番 1 号

連絡先

https://line-sec.co.jp/contact/top

加入協会

日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

指定紛争解決機関

特定非営利活動法人

資本金1 億円（2022 年 4 月時点）

主な事業

金融商品取引業

設立年月2018 年 6 月 1 日

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 3144 号

証券・金融商品あっせん相談センター○

お取引内容に関するお問い合わせ等についてお取引内容に関するお問い合わせ、ご意見や苦情につきましては、下記連絡先までお申し出ください。
【連絡先○

https://line-sec.co.jp/contact/top】

指定紛争解決機関のご利用について
お取引についてのトラブル等は、以下の ADR（注）機関における苦情処理・紛争解決の枠組みの利用が可能です。
（ADR 機関のご利用に際して不明な点ございましたら、上記の連絡先までご照会ください）
特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
電話番号 0120-64-5005（フリーダイヤル）注）ADR とは、裁判外紛争解決制度のことで、訴訟手続きによらず、民事上の紛争を解決しようとする紛争の当事者のため、公正な第三者が関与して、その解決を図る手
続きをいいます。

【金融サービスの提供に関する法律に係る重要事項のご説明】
投資信託は、組み入れた株式、債券、不動産、その他商品の価格や評価額が、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の影響により変動するため、基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。また、倒産等、組み入れた株式、債券等の発行会社の財務状況の悪化に伴い、基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。外貨建ての商品を組み入れた投資信託については、為替相場の変動により損失が生じるおそれがあります。
投資信託のリスクは組み入れた商品毎に異なります。詳細については各投資信託の銘
柄詳細画面や目論見書をご確認ください。

―

ご留意事項 ―

【レバレッジ投資信託をご購入のお客様へ】① ブル型については、対象となる指数に対して一定倍率での投資効果を目指して運用されるため、対象となる指数が下落した場合、当該指数に比べて大きな損失が生じる
可能性があります。
② ベア型については、対象となる指数に対して一定倍率反対となる投資効果を目指して運用されるため、対象となる指数が上昇した場合に、当該指数に比べて大きな損失が生じる可能性があります。
③ ブル型、ベア型の投資信託の価額の上昇率・下落率は、2 営業日以上の期間の場
合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
④ 上記の理由から、ブル型、ベア型の投資信託は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
⑤ ブル型、ベア型の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。

【投資信託の収益分配金に関するご説明】⚫

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。

投資信託で分配金が支払われるイメージ

分配金

投資信託の資産⚫

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

計算期間中に発生した収益の中から計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合支払われる場合

ケースB

ケースC

前期決算から基準価額が前期決算から基準価額が上昇した場合下落した場合ケースA

10,600円
期中収益①+②

10,500円

１００円

10,550円

分配金100円

10,500円

期中収益

10,500円①+② 50円※ 50円※ 500円

※500円

※500円

③＋④

③＋④

③+④

分配金100円

10,450円※450円

10,500円
10,400円
※500円

配当等収益

③+④

①20円
※80円

③+④

分配金100円

10,300円
※420円

前期決算日

当期決算日

当期決算日

分配前

分配後

※分配対象額 ※分配対象額
500円

600円

前期決算日

当期決算日

前期決算日

分配前

分配後

前期決算日

当期決算日

当期決算日

分配前

分配後

※分配対象額※分配対象額※50円を※分配対象額※分配対象額※80円を※分配対象額

500円

500円

取り崩し

450円

500円

取り崩し

420円

.

分配金は、分配方針に基づき、以下の分配対象額から支払われます。
①配当等収益（経費控除後）、②有価証券売買益・評価益（経費控除後）、③分配準備積立金、④収益調整金

上図のそれぞれのケースにおいて、前期決算日から当期決算日まで保有した場合の損益を見ると、次の通りになります。

ケースA： 分配金受取額100円+当期決算日と前期決算日との基準価額の差0円＝100円
ケースB： 分配金受取額100円+当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲50円＝50円
ケースC： 分配金受取額100円+当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲200円＝▲100円★A、B、C のケースにおいては、分配金受取額はすべて同額ですが、基準価額の増減により、投資信託の損益状況はそれぞれ異なった結果となっています。このように、投資信託の収益については、分配金だけに注目するのではなく、「分配金の受取額」と「投資信託の基準価額の増減額」の合計額でご判断ください。

・受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。

◇分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合◇分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金
受益者の
購入価額

元本払戻金
（特別分配金）

受益者の

元本払戻金

購入価額

（特別分配金）※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しと

分配金
☆当初個別
元本

支払後
基準価額
★個別元本

みなされ、その金額だけ個別

分配金元本が減少します。また元本払戻金（特別分配金）部分は☆当初個別

非課税扱いとなります。

元本

支払後
基準価額
★個別元本

普通分配金：個別元本（受益者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の受益者の個別
元本は、同額だけ減少します。

K02_001(2022.04)