販売用資料
作成日：２０２４年６月１1日

スーパーバランス（毎月分配型） ＜愛称＞やじろべえ
追加型投信／内外／資産複合

平素はスーパーバランス（毎月分配型）＜愛称＞やじろべえ（以下「当ファンド」といいます。）に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
当ファンドは、日本を含む世界の6資産（国内外の債券、株式およびリート（不動産投資信託））に分散投資し、中長期的な資産の成長と安定した収益の確保を目指しています。
2024年6月10日に第225期決算を迎え、分配金を250円（1万口あたり、税引前、以下同じ）としました。なお、設定来の収益分配金累計額は5,825円となりました。
2021年以降、円安が進行したことや、コロナショック後に国内株式市場も大きく上昇基調で推移したことから、当ファンドの基準価額は堅調に推移しました。また、足元の６ヵ月前比で基準価額は12.6％上昇しました。当ファンドは6月と12月の決算時には、基準価額水準を勘案して売買益（評価益）等を中心にした分配を行う方針であることから、取り巻く状況と基準価額水準を勘案して売買益（評価益）等を中心に分配金は250円と致しました。

第225期分配金

250 円（2024年6月）*1万口あたり、税引前＜設定来の基準価額・純資産総額の推移＞（期間 ： 1998年12月1日（設定日）～2024年6月10日、日次）（円）
25,000（2024年6月10日時点）

基準価額
分配金再投資基準価額

20,00015,000

基準価額*

11,202円

分配金再投資基準価額

22,368円

純資産総額

75億円

10,0005,00001998/12

2003/12

2008/122013/122018/122023/12（年/月）＊分配金落ち後の基準価額を表示しています。
※基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後の10,000口あたりの値です。
※分配金再投資基準価額は信託報酬控除後のものであり、分配金実績があった場合に税引前分配金を再投資したものとして算出しています。

＜基準価額の騰落率：基準日2024年6月10日＞
6カ月前比

1年前比

3年前比

設定来12.6%

17.8%

28.8%

123.7%※基準価額の騰落率は分配金再投資基準価額で算出しています。
※設定来の基準価額の騰落率は、10,000円を基準として算出しています。
※期間別騰落率の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間の応当日（休業日の場合は翌営業日）までとします。
投資信託は、元本が保証された商品ではありません。お申込み際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

1/6

今回の決算では、コロナショック後に株式市場の上昇や円安等を背景に、分配金再投資基準価額ベースで基準価額が上昇しました。特に、当ファンドにおける構成比率が高めな国内株式の上昇や米ドル高円安に進行した為替要因がプラスに寄与しました。
国内株式はハイテク関連や好業績銘柄が上昇の牽引役となり、米ドル高円安の進行はFRB（米連邦準備制度理事会）による利上げにより日米金利差が拡大したことなどが要因となりました。
＜分配金実績＞
第220期

設定来累計：5,825円

第221期

第222期

第223期

第224期

第225期

（2024年1月）（2024年2月）（2024年3月）（2024年4月）（2024年5月）（2024年6月）

10円

10円

10円

10円

10円

250円

＜過去６期分累計額＞

（円）
1,400

基準価額変動額（分配金落ち後）

1,200＜基準価額の変動要因＞

（円）
400

為替効果

1,000

国内株式

800

外国株式

200

600

内外リート

100

400

0

外国債券

200

300

-100

国内債券

0-200

分配金-200-300

第220期

第221期

第222期

＜資産別比率＞（2024年6月10日時点）

第223期

第224期

第225期

その他

-400

（2024年6月10日時点）＜通貨別比率＞

国内株式

30.8%

日本円

39.6％

外国株式10.7%

米ドル

37.4％

内外リート

20.0%

ユーロ

11.2％

外国債券

28.6%

その他ドル圏

5.3％

国内債券

9.9％

その他欧州圏

3.2％

その他

3.3％

※分配金は、1万口あたりの税引前の金額です。分配金は増減したり、支払われないことがあります。
※基準価額に与えた影響等をご理解いただくために各期を関便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性を保証するものではありません。
※各比率は対純資産総額比です。なお、国内債券には短期資産等を含みます。

＜ご参考：国内株式と米ドルの推移＞（期間：2021年6月9日～2024年6月10日、日次）

160

国内株式市場は約53％上昇
米ドルは円に対して約43％上昇

米ドル／円
国内株式

140
120
100

＊2021年6月9日を100として指数化

802021/62022/62023/62024/6（年/月）※ 国内株式は東証株価指数（TOPIX、配当込み）を使用しています。指数に関する知的財産権その他一切の権利は指数の発表元に帰属します。
※ 上記は、過去の実績および弊社の見解を示したものであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

2/6

※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドの特色[世界の6資産に分散投資]

 ｢分散投資｣とは値動きの異なる複数の資産を組み合わせてリスク分散させる投資方法をいいます。また、｢分散投資｣には｢投資資産の分散｣、｢通貨の分散」、｢銘柄の分散｣などがあります。
 世界の6資産（国内外の債券、株式、リート）に分散投資をすることによって、収益機会の多様化を図ります。
 経済⾦融情勢の動向等の分析に基づくアセットアロケーション（資産配分）戦略により、リスクの低減を図ったバランス型運用を⾏います。

分配方針

 毎月９日（休業日の場合は翌営業日）に決算を⾏い、原則として以下の方針に基づき分配を⾏います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利⼦・配当収入と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
・安定した分配を継続的に⾏うことを目指すとともに、6月と12月の決算時には、基準価額⽔準を勘案して、売買益（評価益）等を中⼼にした分配を⾏うことを目指します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を⾏わないことがあります。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク[基準価額の変動要因]
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、価格変動の影響を受け、基準価額は変動します。これらの運用により信託財産に生じた運用成果（損益）はすべて投資者の皆さまに帰属します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により投資元本を割り込み、 損失を被ることがあります。投資信託は預貯⾦と異なります。
なお、ファンドが有する主なリスクは、以下の通りです。

＜主な変動要因＞
株価変動リスク株式の価格は、政治・経済情勢、⾦融情勢・⾦利変動等および発⾏体の企業の事業活動や財務状況等の影響を受けて変動します。保有する株式価格の下落は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。

債券価格変動リスク

債券（公社債等）の価格は、⾦融情勢・⾦利変動および信用度等の影響を受けて変動します。一般に債券の価格は、市中⾦利の⽔準が上昇すると下落します。保有する債券価格の下落は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。

為替変動リスク

外貨建資産への投資については、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円⾼）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円⾼）は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。

信用リスク

投資している有価証券等の発⾏体において、利払いや償還⾦の⽀払い遅延等の債務不履⾏が起こる可能性があります。
また、有価証券への投資等ファンドに関する取引において、取引の相手方の業績悪化や倒産等による契約不履⾏が起こる可能性があります。

リート（REIT）の主なリスク

賃料の値上げ・値下げ、入居率（空室率）の増減はリートの収益に⼤きな影響を与えます。自然災害等によって保有不動産に⼤きな損害等が⽣じた場合等、リートの価格は⼤きく変動することも予想されます。また、⼤きな損害等が⽣じなくとも、不動産の⽼朽化や⽴地環境の変化等によっても不動産の価値は変動する場合があります。
リートに関する法律（税制度、会計制度等）が変更となった場合、保有不動産を取り巻く規制（建築規制、環境規制等）に変更があった場合など、リートの価格や配当に影響を与えることが想定されます。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
 当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
 当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を手当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価額で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付が中⽌となる可能性、換⾦代⾦の⽀払いが遅延する可能性があります。
 有価証券を売買しようとする際、需要または供給が少ない場合、希望する時期・価格・数量による売買ができなくなることがあります。
 投資対象国の経済や政治等の不安定性に伴う有価証券市場の混乱により当該投資国に投資した資産の価値が⼤きく下落することがあります。
 当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を⾏う部分があります。ファミリーファンド方式には運用の効率性等の利点がありますが、マザーファンドにおいて他のベビーファンドの追加設定・解約等に伴う売買等を⾏う場合には、当ファンドの基準価額は影響を受けることがあります。
 資⾦動向、市況動向等によっては、投資方針に沿う運用ができない場合があります。
 収益分配は、計算期間中に発⽣した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて⾏われる場合があるため、分配⽔準は必ずしも当該計算期間中の収益率を⽰すものではありません。投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況により、分配⾦額の全部または一部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。分配⾦は純資産から⽀払われるため、分配⾦⽀払いに伴う純資産の減少により基準価額が下落する要因となります。当該計算期間中の運用収益を超える分配を⾏う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と⽐べ下落することとなります。
※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

3/6

収益分配金に関する留意事項■分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

■分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
《計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合》■投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンドの購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上りが小さかった場合も同様です。

（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご参照下さい。

※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

4/6

お申込みメモ
購入単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は１万⼝当たりで表⽰しています。以下同じ。）※基準価額は販売会社または委託会社へお問合わせください。

購入代金

販売会社が指定する期日までにお⽀払いください。

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください。

換金価額

換⾦申込受付日の翌営業日の基準価額から0.3％の信託財産留保額を控除した額とします。

換金代金

原則として、換⾦代⾦は換⾦申込受付日から起算して５営業日目から受益者に⽀払います。

換金制限

信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦の申込みには制限を設ける場合があります。

購入･換金申込受付の中止及び取消し

⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌その他やむを得ない事情があるときは、申込みの受付を中⽌すること、およびすでに受付けた申込みの受付を取消すことがあります。

信託期間

無期限（1998年12月１日設定）

繰上償還

この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、信託契約締結日から３年を経過した日以降において受益権総⼝数が10億⼝を下回ることとなった場合、あるいはその他やむを得ない事情が発⽣したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。

決算日

毎月９日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年12回決算を⾏い、収益分配方針に基づいて分配を⾏います。
※当ファンドには「分配⾦受取りコース」と「分配⾦再投資コース」があります。
お取扱可能なコース及びコース名称は販売会社により異なる場合があります。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の差益が課税対象となります。配当控除、益⾦不算入制度の適用はありません。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
※当ファンドは、NISAの対象外です。
販売会社によって取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社へお問合わせください。
なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。
税金の取扱いの詳細につきましては、税務専門家等にご確認されることをお勧めいたします。

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、2.2％（税抜2.0％）を上限として販売会社が別途定める料率を乗じて得た額とします。詳細については、お申込みの各販売会社までお問合わせください。
※購入時手数料は、購入時の商品説明、事務手続き等の対価として販売会社にお支払いいただきます。

信託財産留保額

換⾦申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、ご換⾦時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの純資産総額に対し、年1.43％（税抜1.3％）の率を乗じて得た額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの日々の基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から⽀払われます。
※運用管理費用（信託報酬）の内訳については交付目論見書をご覧ください。
※委託会社の受取る信託報酬には投資顧問報酬が含まれています。当該投資顧問報酬は委託会社の受取る配分額に35％を乗じて得た額とします。※投資対象とする投資信託証券の資産運用報酬等は組入れ銘柄の⾒直しにより変動する為、事前に料率、上限額等を表⽰することができません。

その他の費用・手数料

信託財産の監査にかかる費用（監査費用）として監査法人に年0.0055％（税抜0.005％）を⽀払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に⽀払う売買委託手数料、資産を外国で保管する場合に当該資産の保管や資⾦の送⾦等に要する費用として保管銀⾏に⽀払う保管費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場合には、信託財産でご負担いただきます。※その他の費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表⽰することができません。
また、監査費用は監査法人等によって⾒直され、変更される場合があります。

※当該手数料等の合計額については、投資者の皆さまの保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※最終ページの「当資料に関してご留意いただきたい事項」を必ずご覧ください。

5/6

販売会社一覧
 お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください。
加入協会
販売会社名

登録番号

日本証券業協会

一般社団
法人日本投資顧問業協会

一般社団
法人第二種金融商品取引業協会

一般社団法
人金融先物取引業協会

日本商品先物取引協会

備考

銀行
○

株式会社関⻄みらい銀⾏

登録金融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第7号○

株式会社埼⽟りそな銀⾏

登録金融機関関東財務局⻑（登⾦）第593号○○○

株式会社りそな銀⾏

登録金融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第3号○株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏(委託⾦融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券)

登録金融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号

○

○

○

証券会社
岡三証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第53号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第128号

○

○

○

○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第164号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第195号

○

○

○

○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号

○

○

○

登録金融機関関東財務局⻑（登⾦）第300号

※1
○
○

信用金庫
全国信⽤協同組合連合会※2※1 現在、新規の販売を停止しております。
※2 全国信⽤協同組合連合会との間に取交わされた「証券投資信託受益証券の取次ぎに関する契約書」に基づいて、取次登録⾦融機関（信⽤組合）の本支店または出張所においても募集等の取次ぎを⾏います。

【当資料に関してご留意いただきたい事項】＜ご留意事項＞

 当資料は、明治安田アセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。
 投資信託のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しします投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
 投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します（外貨建資産を組入れる場合は、為替変動リスクもあります）。投資
信託の運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
 当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料の記載内容、グラフ・数値等は資料作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
 当資料の運用実績に関するグラフ・数値等は、過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
 当資料中に例示した個別銘柄について、当該銘柄の推奨または投資勧誘を目的としたものではなく、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
 当資料に指数・統計資料等が記載される場合、それらに関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、それらを作成・公表している各主体に帰属します。各主体は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。

委託会社その他の関係法人の概要■委託会社
明治安田アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第405号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
・ファンドの運用の指図等を行います。

■受託会社
株式会社りそな銀行・ファンドの財産の保管および管理等を行います。
■販売会社「販売会社一覧」をご覧ください。
・ファンドの募集の取扱いおよび解約お申込みの受付等を行います。
6/6