『人文社会科学論叢』

No. 33

March 2024

必要生活手段としての対人サービス
阿

部

浩

之

1．問題の所在
2．労働力商品の価値規定
3．必要生活手段としての対人サービスⅰ）医療サービスⅱ）教育サービス
4．いわゆる「買い戻し」説と対人サービス
5．結語

1．問題の所在『資本論』において、商品の価値は、「無差別な人間労働の、すなわちその支出の形態にはかかわりのない人間労働力の支出の、ただの凝固物」（K., I, S.52）であるとされる。つまり商品の価値は、その生産に社会的に必要とされる労働量によって直接的に規定される。同様に、労働力なる商品の価値も「労働力の価値は、他のどの商品の価値とも同じに、この独自な商品の生産に、したがってまた再生産に必要な労働時間によって規定されている。
」（K., I, S.184. 〜 185.）と説かれる。労働力は「独自な商品」ではあるが、「他のどの商品の価値とも同じに」その生産に要する労働時間によって価値が決まるとされるのである。
しかし、やはり労働力は「独自な商品」である。労働力は直接生産されるわけではない。
「労働
力は、ただ生きている個人の素質として存在するだけである。したがって、労働力の生産はこの個人の存在を前提する。この個人の存在が与えられていれば、労働力の生産は、彼自身の再生産または維持である。
」（K., I, S.185.）という特殊性がある。労働力は生きている個人である労働者の生活過程のうちに再生産または維持されるのであり、労働力の価値は労働者の維持という形にいったん変換されたうえで規定されざるをえない。後述するように、労働力の価値は、労働力の所持者の維持に必要な生活手段の価値1 としていわば間接的に迂回的に規定されていく。この際、労働力の所
持者の維持に必要な生活手段とはそもそも何かが必然的に問われることになる。なぜなら必要な生活手段が明確にならなければ労働力の価値が決まらないからである。マルクスは『資本論』において生存費、養育費、養成費それぞれについて論じ、労働力の所持者の維持に必要な生活手段の具体

1「自分を維持するためには、この生きている個人はいくらかの量の生活手段を必要とする。」（K., I, S.195）― 1 ―的内容について論及する。しかし、この必要生活手段に対人サービスが含まれているかどうかは必
ずしも詳らかではない。
本稿では、この労働力の所持者の維持に必要な生活手段に果たして対人サービスが含まれるのか
どうか、すなわち、対人サービスを労働力の価値を構成する要素ととらえることができるのかどうかを検討していく2。もちろん対人サービスの中には奢侈的な性質のものもあり対人サービス一般
を必要生活手段とみなすことはできないが、労働力の生産・再生産に寄与し必要生活手段とみなされ、労働力の価値を構成する対人サービスがあるのかをみていくことにする。
まず、『資本論』におけるマルクスの記述を追いながら、労働力の価値を規定する必要生活手段についてみていく（2. 労働力商品の価値規定）。次に、対人サービスとして医療サービスと教育サービスをとりあげ、必要生活手段に算入されうるのかどうかを検討する。医療サービスや教育サービスが労働力の所持者の維持に必要な生活手段に含まれる対人サービスかどうかということである。労働力の所持者の維持に必要な生活手段の範囲の問題ではあるが、対人サービスが必要生活手段に含まれるかどうかということは労働力商品の価値規定に直結することになる（3. 必要生活手段としての対人サービス）。さらに、宇野のように労働価値説の論証の場を商品論から生産論に移設3 した場合には、対人サービスが必要生活手段に含まれるかどうかという問題は労働力商品の価値規定にとどまらず、労働価値説の論証それ自体にも影響を与えることとなる。宇野のいわゆる「買い戻し」説4 を確認しながら価値論との関係について若干考察していく（4. いわゆる「買い戻し」説と対人サービス）。
2

金子も次のように疑問を提示している。「マルクスが、労働力の価値を「労働者（労働力の所有者）の維持に必要な一定量の生活手段の価値」と規定し、「労働者の維持に必要な一定量の生活手段とサービスの価値」とは規定しなかったのはなぜであろうか。」（金子［1998］87 頁）。

3「資本家的生産過程は、労働力の商品化によって、かくの如き全面的な、根柢的な商品生産を実現するもの
として、商品の価値が労働によって形成されるものであることを明らかにするものとなる。労働価値説の論
証は、従来の方法と異って「資本の生産過程」において行われなければならないものと考えるのである。」（宇野［1964］59 頁）。

4「資本は、本來商品として生産せられたものではない勞働力を商品とすることによつて、個人的消費過程をも勞働力の生産過程とする。そして之に對して商品として生産するに必要な勞働時間によつてその價値を決定するのであるが、それは他の商品と異つて勞働力自身の使用價値たる勞働によつて生産せられたる生活資料の生産に要する勞働時間による外はない。かくて W−G−Wʼ の Wʼ に於いて、資本として一定量の價値を有する生活資料が勞働者によつて消費せられるといふことは、勞働力なる商品が、資本の生産過程に於いて資本としての一定量の價値を有する生活資料を生産するからであるが、それは又勞働力が直接的に勞働の生産物として價値を有するものでないことを示すものである。云ひ換へれば勞働力の價値なるものは、資本家に對する勞働者の關係を表現するものに外ならない。それは勞働者が自ら生産したる生活資料を、資本の生産物たる商品として買戻す關係をあらはすものである。」（宇野［1948］）。
なお、労働者が賃金をもって生活資料を買い戻すという関係について、マルクスも生産価格と価値との乖
離に関連して次のように述べている。「労賃の消費にはいる商品の生産価格がその価値と違っている場合には、20v がその価値とは違うこともありうるであろう。つまり、そのような場合には、必要生活手段の生産
価格と価値が一致する場合に必要であろうのに比べて、労働者がこれらの商品を買いもどす（補填する）ために労働しなければならない時間が、より長いかまたはより短いのであり（der Arbeiter also zum Rückkauf
dieser Waren（ihren Ersatz）mehr oder minder Arbeitszeit arbeiten）、つまり、労働者がしなければならない
必要労働がより多いかまたはより少ないのである。」（K., III, S.217）マルクスもここで Rückkauf（買い戻し）と表現している。

― 2 ―なお本稿では、以下、議論の前提として、対人サービスという商品の存在を措定する5。
すなわち、対人サービスという商品を生産するのが対人サービス労働であるととらえることとする6。対人サービスの価値構成は物的商品と同様に、c（不変資本部分）＋v（可変資本部分）＋m（剰余価値部分）と表すことができよう。

2．労働力商品の価値規定
マルクスは、労働力を「人間の肉体すなわち生きている人格のうちに存在していて、彼がなんらかの種類の使用価値を生産するときにそのつど運動させるところの、肉体的および精神的諸能力の総体」（K., I, S.181）とし、その価値を以下のように規定する。繰り返し検討されている箇所ではあるが、あらためて確認しておこう。
労働力の価値は、他のどの商品の価値とも同じに、この独自な商品の生産に、したがってま
た再生産に必要な労働時間によって規定されている。それが価値であるかぎりでは、労働力そのものは、ただそれに対象化されている一定量の社会的平均的労働を表わしているだけである。（K., I, S.184.〜185. 下線部は、引用者による）
ここでマルクスは労働力なる商品の価値も「他のどの商品の価値とも同じに、この独自な商品の生産に、したがってまた再生産に必要な労働時間によって規定されている」とひとまず他の商品との価値規定と異なるわけではないとその共通性を強調する。しかし、いうまでもなく労働力は他の商品のように資本によって直接生産されるわけではない7。その点、続いて労働力という「独自な5「資本の姿態変換においては、「何か」が売買されたと考えるほかない。そのためにサービスという商品が登場し、このサービスを生産する労働として、消費のための労働が位置づけ直されるのである。」（小幡［2009］
105 頁）。

6

経済のサービス化がいわれて久しいが、そもそもサービスという概念がいまだ確定しているとはいえない状
況にある。これまでの諸説を検討しつつ、サービス概念の確定を困難にしている要因を追究するとともに、その打開を図る糸口は何かを探っていくことが要請されている。斎藤が指摘するように、サービスの概念を確定することは「サービス労働の価値形成性や社会的役割、等の重要な課題に本格的に取り組むための基礎の構築」（斎藤［2003］）である。サービス経済学のさらなる理論的発展に向けてサービス概念の確定は引続き必要不可欠な作業である。ところで、サービス労働とサービスを同一視する見解も有力であるが、本稿では対人サービスという商品を生産するのが対人サービス労働であるととらえ、サービス労働とサービスを峻別する。確かに、物的生産労働においては労働が労働対象に対象化され固着するのに対して、サービス労働
では物的生産労働と異なりその生産物であるサービスに労働が対象化され固着することはない。しかし、サービス生産においても物的生産過程と同様に労働過程の三要素、すなわち人間労働（サービス労働）、労
働手段、労働対象は不可欠であり、サービスと物的財貨で労働過程そのものが異なるわけではない。生産物が有形であるか無形であるかにとらわれることなく、労働とその生産物は峻別されなければならない。労働とその結果としての労働生産物は、本質的にまったく異なるものであるからである。労働とはあくまで人間の諸能力の発揮であり、たとえサービスが外見的に感覚的に捉えどころがないとしても、サービス労働と生産物としてのサービスはまったく別のものである。サービスは、いうなれば「まぼろしのような対象性」（K., I, S.52）を有しているのである。

7「それ（労働力）は資本主義社会において―原理論的に想定せられる純粋の資本主義社会において―生産手― 3 ―商品」についてその独自性が述べられる。
労働力は、ただ生きている個人の素質として存在するだけである。したがって、労働力の生産はこの個人の存在を前提する。この個人の存在が与えられていれば、労働力の生産は、彼自身の再生産または維持である。自分を維持するためには、この生きている個人は、いくらかの量の生活手段を必要とする。だから、労働力の生産に必要な労働時間は、この生活手段の生産に必要な労働時間に帰着する。言い換えれば、労働力の価値は、労働力の所持者の維持のために必要な生活手段の価値である。
（K., I, S.185.）
労働力は、あくまで「生きている個人の素質として存在するだけ」であり、労働力なる商品の生産とは、「彼自身の再生産または維持」ということになる。労働者の主体的な営みである生活が、生活手段を消費して行われる生活過程それ自体が、労働力を再生産するのである。したがって、労働力に関しては、その再生産に必要な労働時間とは労働者の生活過程に要する「生活手段の生産に必要な労働時間に帰着する」ことになる。このようにして労働力の価値は、「労働力の所持者の維持のために必要な生活手段の価値」として間接的に迂回的に規定されることになる。ここで差し当たり説かれているのは、いわゆる生存費についてである。さらに、マルクスは、この必要生活手段の範囲について議論を進めていく。
だが、労働力はただその発揮によってのみ実現され、ただ労働においてのみ実証される。しかし、その実証である労働によっては、人間の筋肉や神経や脳などの一定量が支出されるのであって、それは再び補充されなければならない。この支出の増加は収入の増加を条件とする。
労働力の所有者は、今日の労働を終わったならば、明日も力や健康の同じ条件のもとで同じ過程を繰り返すことができなければならない。だから、生活手段の総額は、労働する個人をその正常な生活状態にある労働する個人として維持するのに足りるものでなければならない。
（K.,
I, S.185.）
ここでは、やや人間の生理的側面に傾く形で「人間の筋肉や神経や脳などの一定量」の支出分を補填するものとして必要生活手段が説明されている。もちろん、「明日も力や健康の同じ条件」というときの力や健康には身体的なもののみならず精神的な力や健康も含まれていると考えるならば、何らかの精神的な気晴らしやリフレッシュをもたらす娯楽や趣味も必要生活手段の一部を構成するととらえてよいであろう。そして必要生活手段の総額は「労働する個人をその正常な生活状態にある労働する個人として維持するのに足りるもの」でなければならないとされる。しかし、この必要生活手段は必ずしも一義的に決まるものではないとして次のような注意を与えている。

段と生活資料がすべて資本によって生産せられる、全面的な商品経済の中で、唯一のいわゆる単純商品をな
すものといってよい。」（宇野［1958］）。

― 4 ―食物や衣服や採暖や住居などのような自然的な欲望そのものは、一国の気象その他の自然的な特色によって違っている。他方、いわゆる必要欲望の範囲もその充足の仕方もそれ自身一つの歴史的な産物であり、したがって、だいたいにおいて一国の文化段階によって定まるものであり、ことにまた、主として、自由な労働者の階級がどのような条件のもとで、したがってどのような習慣や生活要求をもって形成されたか、によって定まるものである。だから、労働力の価値規定は、他の諸商品の場合とは違って、ある歴史的な精神的な要素を含んでいる。とはいえ、一定の国については、また一定の時代には、必要生活手段の平均範囲は与えられているのである。
（K., I, S.185.）
必要生活手段の範囲とは、自然的な条件によって異なるのみならず「一つの歴史的な産物」であり、「一国の文化段階によって定まる」というわけである。ただし、「一定の国については、また一定の時代には、必要生活手段の平均範囲は与えられている」とする。ここで、労働力の価値が、「他の諸商品の場合とは違って、ある歴史的な精神的な要素を含んでいる」ことが強調される8。さらにマルクスは必要生活手段が、「労働力の所持者の維持のために必要な生活手段」にとどまらないことを追加的に論じていく。すなわち、養育費の問題が取り上げられていくのである。
労働力の所有者は死を免れない。だから、貨幣の資本への連続的な転化が前提するところとして、彼が市場に現われることが連続的であるためには、労働力の売り手は、「どの生きている個体も生殖によって永久化されるように」、やはり生殖によって永久化されなければならない。消耗と死とによって市場から引き上げられる労働力は、どんなに少なくとも同じ数の新たな労働力によって絶えず補充されなければならない。だから、労働力の生産に必要な生活手段の総額は、補充人員すなわち労働者の子供の生活手段を含んでいるであり、こうしてこの独特な商品所持者の種族が商品市場で永久化されるのである。（K., I, S.185.〜186.）
労働力とは、生きた個人の諸能力そのものであるから、資本主義経済の継続のためには労働力の再生産は、世代を超えてなされなければならない。
「生活手段の総額は、労働する個人をその正常な生活状態にある労働する個人として維持するのに足りるものでなければならない」として個人が想定されていた必要生活手段であるが、ここで「労働者の子供の生活手段」も含むことになる。当
初は「労働力の所持者の維持のために必要な生活手段の価値」とされた労働力の価値に「補充人員すなわち労働者の子供の生活手段」が加わることになるのである。
さて、ここでは、「労働者の子供の生活手段」が問われている。一方、森田が指摘するように配偶者の扶養費は含まれていないように読むことができる9。しかし、『資本論』第１巻第 13 章の「機8「労働者の生活維持に要する財やサービスの範囲や分量は、その社会の自然条件、生産技術の発達の程度と

9「マルクスは、『資本論』で最初に労働力価値規定を行う際には、一言も「妻の扶養費」については触れておあわせて、歴史的文化的要素を含んで決定される」（伊藤［1989］59 頁）。
らず、ただ次世代の労働力たる子どもの生活手段についてのみ論じていた。」（森田［2014］92 頁）。一方、― 5 ―械と大工業」では、マルクスは次のように述べている。
「労働力の価値は、個々の成年労働者の生
活維持に必要な労働時間によって規定されていただけではなく、労働者家族の生活維持に必要な労働時間によっても規定されていた。
」（K., I, S.417.）。労働者家族の生活維持となれば、労働者家族の構成員のすべて、つまり成年労働者本人の生活手段プラス配偶者、そして子供の生活手段が含まれると考えてよいであろう10。
さらにマルクスはいわゆる養成費について言及する。
一般的な人間の天性を変化させて、一定の労働部門で技能と熟練とを体得して発達した独自な労働力になるようにするためには、一定の養成または教育が必要であり、これにはまた大なり小なりの額の商品等価物が費やされる。労働力がどの程度に媒介された性質のものであるか
によって、その養成費も違ってくる。だから、この修業費は、普通の労働力についてはほんのわずかだとはいえ、労働力の生産のために支出される価値のなかにはいるのである。（K., I,
S.186.）
ここでは、「一定の労働部門で技能と熟練とを体得して発達した独自な労働力になる」ための素養を身につけるためには、「一定の養成または教育」が必要であり、「大なり小なりの額の商品等価物が費やされる」ことが説かれている。すなわち、「発達した独自な労働力」は、「一定の労働部門」において職務を遂行しながら「技能と熟練とを体得」して形成されるのであり、この箇所で問われているのは、あくまでそれぞれ異なる職務に従事するスタート地点において求められる最低限の資質を身につけるための費用であることに注意すべきである11。
「平均的にだれでも普通の人間が、特別の発達なしに、自分の肉体のうちにもっている単純な労働力の支出」（K., I, S.59）が必要ということであれば、それは単純労働（einfacher Arbeit）ということになろう。たとえその職務がいわゆる単純労働に相当するとしても当該労働者には最低限の資質すなわち主体的な条件が要求されると考えられるが、そのような「単純な労働力」についても「普通の労働力についてはほんのわずかだとはいえ、労働力の生産のために支出される価値のなかにはいる」のであり、養成費として労働力の価値を構成するというわけである。

宇野は、労働力の価値分割と関連させて次のように説いている。「子女の生活費は、当然に妻の生活費をも含むわけであるが、しかし資本家的生産方法の発展は、またその労働の単純化と共に、少年、婦人の労働をも動員することになるのであって、傾向としては妻や子女の賃銀を加えて一家の生活費となすといってよいであろう。」（宇野［1967］）。この場合、労働力の価値は、労働者個人を想定したものではなく、労働者家族の稼働可能な人員総体の労働力の価値が合算されたものとみなすことになろう。
10

斎藤は、次のように指摘している。「労働力の再生産が家族を単位として考えるべきことである。なぜなら、労働力の再生産は次代を担う子供の労働力の生産を含むからであり、また専業主婦も自らの労働力を再生産するだけでなく、労働者本人（夫）の労働力の再生産にも寄与し、子供の面倒も見ているからである。」（斎藤［2008］73 頁）。

11

単純労働と複雑労働については、実際には多数の異種労働がある中で職務遂行のための前提条件となる最低限の資質の習得が容易か否かを相対的にみたものであり、画然と区切られるものではない。阿部［2012］において熟練の問題を考察したので参照されたい。

― 6 ―以上のように、労働力なる商品の価値規定については、「他のどの商品の価値とも同じに、この独自な商品（労働力）の生産に、したがってまた再生産に必要な労働時間によって規定され」、「価値であるかぎりでは、労働力そのものは、ただそれに対象化されている一定量の社会的平均的労働を表わしているだけである」とされながらも、その価値規定が間接的かつ迂回的であるがゆえに、非常に迂遠なかたちで説かれているのである。

3．必要生活手段としての対人サービス
みてきたように労働力なる商品の価値は、必要生活手段の価値によって間接的に規定されることになるが、この必要生活手段は、生存費、養育費、さらには養成費から構成されていた。また、必要生活手段の範囲は、自然的な条件によって異なるのみならず「一つの歴史的な産物」であり、「一国の文化段階によって定まる」とされる。これは生存費、養育費、養成費というそれぞれの構
成部分について関わることと考えてよいであろう。
次に問うべきは、この必要生活手段は果たして物的財貨のみから構成されるのかどうかということである。まず気づくことは、物的財貨としての必要生活手段があれば、生きた個人の再生産が可能かどうかということである。例えば、食事という行為にしても食材があればこと足りるわけではない。食材によってはこれを調理することが必要になる。また、生活していくうえでは、清掃や洗濯など様々な家事労働が必要となる。そもそも生きた個人の生活は、物的財貨としての必要生活手段に加えて幾ばくかの労働を要すると考えられる12。
さらには、対人サービスが、必要生活手段に含まれると考えてよいのかどうか。本稿と同じような問題意識をもつ論者についてその主張を見ておくことにしよう。
金子は、多少とも労働力の形成に与るサービスとして「育児、看護、医療、教育、理髪、洗濯、料理」13 などを挙げている。そのうえで「賃金収入を規定する「労働者の維持に必要な一定量の生活手段の価値」である労働力の価値は、その大部分が労働者が家族を含めて「正常な生活状態」で自分を維持するために消費するある量の生活手段の購入に当てられ、その他の部分が労働者が家族を含めて「正常な生活状態」で自分を維持するために消費するある量の労働力の形成に与るサービスの購入に当てられ、この２つの部分から成り立っているものなのである。
」14 とする。金子にあっては、生活手段とサービスは厳然と区別されてはいるが、サービスも労働力の価値を形成すると主張されている。

12

森田は、労働力価値のうち特殊な技能の育成にかかわる費用と労働を除いたものを「本源的労働力価値」とし、その価値が「①現役労働者本人の必要生活手段価値、②必要家事労働が労働力価値に反映した分（片働きの場合は家事労働者の生活費に充てられる部分）、③一人前の労働者になるまでの期間に平均的に支出された費用と労働の補填分（子どもをつくった場合には、次世代の労働者の養育費に充てられる部分）、④標
準労働年数働いてリタイアした後の総生計費の補填分」（森田［2014］283 頁）から構成されるとする。マルクスの規定と比較すると家事労働を構成部分として新たに加えていることが森田説の特徴の一つといえよう。

13

金子［1998］87 頁。

14

同上 89 頁。

― 7 ―

また、櫛田は次のように主張する。
「労働力商品の再生産費は、生活手段価値で規定されるというのがこれまでの通説であったが、人間の能力を商品生産物として捉える本書の考え方にもとづけば、それは正しくない。賃金労働者が病院で病気の治療を受けなければ、あるいは特殊な技能を必要とする賃金労働者が教育訓練機関で所定の教育を受けなければ彼は同じように労働過程で機能することができなくなる、という簡明な事実がこれを証明している。労働力商品の再生産費は、生活手段価値だけでなくサービス商品価値が加わった商品価値によって規定されるのである。
」15 櫛田も金子と同様に生活手段とサービス商品を区別したうえで生活手段価値にサービス商品価値を加えたものが労働力商品の価値となると説いている。あくまで「人間の能力を商品生産物として捉える」
ことが前提ではあるが、生活手段価値にサービス商品価値が加わるというのである。
対人サービスが生活手段に含まれるかどうかを問う本稿の立場に近いのが鎌倉の見解である。鎌
倉は次のように説いている。
「ここで用いられる「必要生産物」、「必要な生活資料」は直接には労働者の生活維持に必要な物質的富を意味する。もちろん、労働者の人間としての生活を支えるには、これだけではなく上掲の「対人サービス」が行われなければならないから、「必要生産物」、「必要な生活資料」には、正しくはこの「対人サービス」を含めるものとしなければならない。しかし、ここで物質的富を意味する「必要生産物」、「必要な生活資料」を用いたのは、この「対人サービス」を行う労働者の生活もこれによって支えられているのであり、これが何よりも人間生活を支える物質的基礎であることに基づいている。
」16 さらに、「人間としての生活の維持に必要な（中略）生活資料（それは物だけでなく、教育、医療などのサービスも含まれる）の一定量の価格が、賃金である。そして、これらの生活資料は、その生産に社会的に必要な労働量によって生産・供給される。この社会的に必要な労働量が、これらの生活資料の価値の基礎である。労働力の価値とは、労働者の生活維持―労働力の再生、復活、すなわち再生産―に必要な種々の生活資料の一定量の価値によって規定される。
」17 と説いている。鎌倉は、対人サービスが生活手段に含まれるととらえていると考えてよいであろう。
さて、マルクスは、『剰余価値学説史』において次のように述べている。
労働能力を形成し、維持し、変化させるなどの、要するにそれに特殊性を与えたりまたはそれを維持するだけのような、サービス（Dienste）の購入、したがって、たとえば「産業的に必要」であるかまたは有用であるかするかぎりでの教師のサービス（der Dienst des Schulmeisters）や、健康を維持し、したがってすべての価値の源泉である労働能力そのものを保存するかぎりでの医師のサービス（der Dienst des Arztes）などは、それに代わって「人が買うことができる一商品」すなわち労働能力そのものを生み出すサービス（Dienste）であり、こういうサービス（diese Dienste）は、この労働能力の生産費または再生産費のなかにはいって行くのである。といっても、A・スミスが知っていたように、「教育」は労働者大衆の生産費15

櫛田［2016］253 頁。

16

鎌倉［1996］136 頁。

17

鎌倉［1996］146 頁。

― 8 ―

のなかにはほとんどはいって行かない。また、どんな事情のもとでも、医師のサービス（dieDienste des Arztes） は 生 産 の 空 費（faux frais） に 属 す る。 こ れ は 労 働 能 力 の 修 繕 費（denReparirkosten der Arbeitsvermögen）に計上されうるものである。
（MEGA.,Ⅱ/3.2,S.453;『資本論草稿集』⑤邦訳 193 頁）
ここでは、「労働能力を形成し、維持し、変化させるなどの、要するにそれに特殊性を与えたり
またはそれを維持するだけのような、サービス」として教師のサービスと医師のサービスがあげられている18。本稿でも以下、教師のサービスを教育サービス、医師のサービスを医療サービスととらえ返し（厳密には教師のサービスと教育サービスを、医師のサービスと医療サービスを同一視はできないのであるが）、具体的な対人サービスとして労働力（引用部分では労働能力とされているが19）の形成、維持、変化に関わる教育サービスと医療サービスをとりあげ考察していくこととする20。まず、医療サービスについてみていくことにしよう。
ⅰ）医療サービス
資本制であるかどうかにかかわらず、疾病や外傷による苦痛や障害から人々を解放し健康や生命の維持を担う医療行為は人間社会にとって必要不可欠な活動であるといってよい21。時に人間の健
康や生死にかかわる医療行為は、本来は商品化には馴染みづらいと考えられる22。しかし、人々の社会生活が基本的に商品交換を通して営まれる資本主義経済においては、医療行為もその例外では
18

注意しなければいけないのは、ここでサービスとされているのは、「すこしも客観的姿態をとらない―物としてサービス提供者（den Dienstleistenden）から分離された存在をもつことなく、また価値成分として商品にはいって行くこともない―一部の単なるサービス（der blosen Dienste）」（MEGA.,Ⅱ/3.2,S.453;『資本論草稿集』⑤邦訳 192 頁）であるということである。サービスと訳されているのは、原語では Dienst である。
Dienst とはあくまで役立ちのことであり、無形生産物のことではない。マルクスの Dienst 概念については
例えば但馬の一連の詳細な論考（［2006］［2009］［2010］［2014］）を参照されたい。なお、本稿では、「医療サービス」＝「医療という非物的商品」として論じている。青才［2006］も、マルクスのサービス概念について詳細な検討を加えている。

19『剰余価値学説史』においては、労働能力（Arbeitsvermögen）という用語が頻出する。一方、労働力（Arbeitskraft）はほとんど使用されていない。労働能力と労働力は必ずしも同一の概念ではない。この労働能力から労働力への概念の移行問題は、それ自体大変興味深い論点をなしている。『直接的生産過程の諸結果』を新訳した森田訳書［2016］の解説部分でこの問題を取り上げて論じている。

20

水谷はこの『剰余価値学説史』の記述を根拠として「物的な生活手段とともに、医療・教育などの固有のサービスが労働力の生産費に入ることは疑問の余地がない。賃銀は主としてこの二つの部分に支出される。
労働力の価値または労働力の維持に必要な生活手段の価値は、この二つの部分からなりたつ。だから、サービス商品が労働力の価値を形成するという意味を、サービスが労働力の価値の構成要素になるという意味に限定するならば、固有のサービス（労働）が労働力の価値を形成することは明白である。」（水谷［1991］）と主張する。しかし、ここでサービスとされているのは、あくまで Dienst（役立ち）であり、無形生産物のことではないことに留意する必要がある。

21

芝田進午は、医療を次のように定義する。「医療とは、健康な労働能力の形成・維持・増進に寄与し（保健、公衆衛生）、また健康が破壊され、障害が生じた労働能力に健康を回復させ、障害をなくする（治療、リハ
ビリテーション）サービスであると、規定することもできよう。」（芝田進午［1976］19 頁）。本稿では医療を治療、リハビリテーションを中心として原状回復を目指すものとしてとらえる。

22

日野は、次のように指摘している。「医療行為の商品化とは、医療行為の報酬に社会的相場ができあがるこ― 9 ―ない。資本主義経済においては、医療行為は医療サービスというサービス商品として売買されることになる23。果たして医療サービスを、労働者およびその家族の必要生活手段の一部を構成する要素ととらえてよいのかどうか。
以下、労働力の商品化を前提に必要生活手段との関係で医療サービスという対人サービスを考察していくこととする。
ところで、対人サービスの一種である医療サービスは、疾病や外傷といういわば人間にとってマイナスの要素を取り除くことを主な目的として提供されるものである24。ここで、医療サービスが対象とする傷病の資本主義的な意味づけを考えてみよう。資本主義経済の下で、傷病をはたしてどのようにとらえればよいであろうか。莇は、疾病は正常に労働しえない状態を指すという考え方があるとしてオパーリンや宮本忍、日野秀逸らの所説を紹介している25。資本主義経済が労働力の商品化をその規定的要素としている以上、このように傷病イコール正常に労働しえない状態と把握することが十分可能である。
「人間の肉体すなわち生きている人格のうちに存在していて、彼がなんらかの種類の使用価値を生産するときにそのつど運動させるところの、肉体的および精神的諸能力の総体」である労働力の価値は、必要生活手段の価値によって間接的に表され、この必要生活手段は、生存費、養育費、さらには養成費から構成されていた。一方、労働力の使用価値は「現実の消費そのものが労働の対象化であり、したがって価値創造」（K., I, S.181.）である。
疾病や外傷は、労働者の肉体的あるいは精神的能力を一時的にまたは永続的に損なうことになるが、このことは労働力商品の使用価値が毀損することを意味している。資本主義経済において、傷病とは労働力という商品が毀損された状態ととらえることができる。その意味で医療サービスとは、「疾病や外傷による苦痛や障害を取り除く」という使用価値を通して労働力という商品を修繕し、労働力という商品の維持・再生に寄与する対人サービスといってよい26。
いうなれば医療サービスは、何かを新たに付け加えるというものではなくマイナスをできるだけ解消し原状を回復させるという目的を有している。マイナスから原点への復帰、すなわち毀損したとである。人間自身が、一個の商品として、つまり労働力商品として市場に登場し、その値段の社会的相場ができあがることが、医療行為の社会的相場の形成にとって前提となる。人間労働力の商品化、賃労働の発生が前提条件である。」（日野［2017］40 頁）。
23

芝田英昭は、次のように警告する。「人間の生命・生活の根幹をなす分野を市場化することは、商品としての同分野を購入できる者とできない者との格差を拡大させ、国民の健康破壊を推し進めることにしかならない。」（芝田英昭［2016］）。

24

疾病の対概念は健康である。日野は、マルクスの立論を踏まえて以下のように述べている。「人間の健康とは、人間の諸活動―労働、社会活動、学習・発達、人生の享受―を行うことが可能な、身体的、精神的、社会的状態であると定義できよう。」（日野［2017］122 頁）。

25

莇［1992］26〜29 頁を参照されたい。

26

野口は、医療サービスについて次のように論じている。「医療業におけるサーバ・システムは医師や看護師、検査技師等の病院スタッフ、病棟、医療器具、医薬品を含む医療システムである。その作用の有用効果は人間の健康の回復である。消費者向け医療サービスの交換価値は労働力の再生産費に属する。労働災害による怪我の治療などは、企業向け医療サービスである。これは間接賃金として医療サービスが現物支給される健康診断などと異なり、可変資本（労働力）の使用価値の修復が目的である。」（野口［2008］）。

― 10 ―

使用価値の原状回復であり、労働力の価値自体が高まるわけではない（傷病前の価値水準に戻るだ
けである）。また、マルクスは、「どんな事情のもとでも、医師のサービスは生産の空費に属する。
これは労働能力の修繕費に計上されうるものである。
」とも指摘している。確かに、医療サービス
は、可能ならば回避することが望ましい「生産の空費」である。しかし、その一方で資本主義的生産様式の継続のために欠くことのできない労働力という商品を修復・保全するため総資本にとって必須であり必要とされる対人サービスでもある。もちろん、傷病に苦しむ労働者にとっても医療サービスは、死活的に重要な対人サービスであることはいうまでもない。しかし、労働者が傷病によってその労働能力を喪失した場合、はたしてどのように医療サービスを購入することができるのかが大きな問題として浮上する。重大な傷病によって労働力を販売できなくなった労働者がいかに
医療サービスを購入して自己の労働能力を修繕すればよいのか。医療サービスの負担の問題である。
資本の側からみると、個別資本の合理性と総資本の合理性の相反がある27。個別資本としては「生産の空費」としての修繕費の負担を免れようとするであろうが、総資本としては労働力の修繕を果たさなければならない28。総資本全体としてみれば、やはり労働力商品の毀損を修繕する必要に迫られるからである。医療サービスは、可能ならば回避することが望ましい「生産の空費」ではあるが、資本主義的生産様式の継続のために欠くことのできない労働力という商品を保全するために総資本にとって必須であり必要とされる対人サービスなのである。
医療サービスは日々の生活に日常的に必要な生活手段というわけではない。しかし、いったん疾病や外傷に見舞われたならば緊急性を有する必要生活手段となる。すなわち、労働者個人あるいは労働者家族のレベルでは日々の生活につねに必要な生活手段というわけではないが、労働者を集団としてとらえたときには、医療サービスは必要生活手段といってよいであろう（資本の側からみた場合も総資本全体として必要とされる）。また、労働者個人あるいは労働者家族のレベルで考えた
ときにもある程度の期間をとらえれば、医療サービスが必要生活手段に算入される可能性は高まるであろう。
つまり、医療サービスは労働者個人あるいは労働者家族のレベルでは日常生活における必要生活
手段と位置づけるほど直接的な性質を有してはいない。しかし、労働者階級全体にとっては生存費（労働者本人の場合）あるいは養育費（労働者家族の場合）に算入されるべき必要生活手段といえよう。労働者個人あるいは労働者家族のレベルにおいても長期間という条件であれば、必要生活手段となる蓋然性が高い。
いずれにしても、医療サービスは、労働者を集団としてみた場合にはじめて必要生活手段としての位置づけが明確となる対人サービスと考えられる。

27

川上は、「総資本と個別資本が社会保険のあり方をめぐって対立せざるをえない状況」（川上［1973］210 頁）
について考察を加えている。

28

芝田英昭は次のように指摘する。「社会保険に守られる労働者や国民がいることで、企業は労働者が抱える疾病・介護・失業等の問題に対して、予想を超える個別的費用支出を回避でき、ひいては安定した労働力を確保することができる」（芝田英昭［2018］）。

― 11 ―

ⅱ）教育サービス
教育サービスの特徴として、同じ教育サービスを消費したとしてもサービスの消費主体である児
童生徒や学生の消費の仕方によってサービスの使用価値の発現には大きなバラつきが発生するということがあげられる。教育サービスは、医療サービスなど他の対人サービスに比べて消費主体のあり方が使用価値の発現度自体に大きく影響する。良質な教育サービスが生産されたとしても、それを消費する児童生徒や学生によってその使用価値の発現の程度が大きく左右されてしまうのである。しかし、ここではひとまず理論的な前提として大量平均的という意味での児童生徒や学生に対して、ある一定の教育環境（適正な人数、静謐な教室など）のもとで、児童生徒や学生が適度な集中力をもって受講している状況で適切なレベルの教育サービスが生産される状況を想定しておく。
教育サービスを生産する教育労働に関連して芝田は次のように述べている。
「職業学校における教育労働は、生徒にたいし特定の職業に必要な生産上・社会上の知識をつたえ、その職業に応ずる能力・熟練を発達させて、社会的に必要な労働時間を短縮するいわば主観的要因に直接に影響をおよぼす。他方、普通教育における教育労働は、読・書・算の知識をもととして一定の社会的発展段階に応じた自然科学・社会科学の一定水準を教え、これをつうじて児童をの
ちの職業教育へ準備し、そのかぎりでこの主観的要因に間接に影響をおよぼす。」29
このように、芝田は、教育労働を「職業学校における教育労働」と「普通教育における教育労働」の 2 つに分類し、その相違を指摘している。確かに、教育サービスについて考える際には、以下のような違いに注意する必要がある。つまり、「技能と熟練とを体得して発達した独自な労働力になるようにするため」（K., I, S.186.）に必要とされる教育サービスとある職務を遂行する際に当該労働者に求められる最低限の資質すなわち主体的な条件が「平均的にだれでも普通の人間が、特別の発達なしに、自分の肉体のうちにもっている単純な労働力の支出」（K., I, S.59）であるために必要とされる教育サービスとがあるということである。教育サービスには資本の要請もあろう。
まず、「普通教育における教育労働」によって生み出される教育サービスについて考えてみよう。
資本主義経済においてその発展段階や生産技術によって必要される水準や内容は異なるであろう
が30、「平均的にだれでも普通の人間が、特別の発達なしに、自分の肉体のうちにもっている単純な労働力の支出」である単純労働に従事するために「普通教育における教育労働」によって生み出される教育サービスが生産され消費される。
このような教育サービスは学校のような場で集団的サービスとして生産され消費されることが一
般的となろう31。日本資本主義においてもその黎明期から義務教育制度および公教育の成立と普及
2930

芝田進午［1975］11 頁。
「自然科学の意識的適用、機械の採用・改善にともない、労働の技術的過程はますます高度に発展し、それに応じて労働過程に必要な能力・熟練・知識、等の水準が向上し、他方、それとともに労働者の精神的・物
質的要求、とくに教育要求も増大した。」（同上 10 頁）。

31「物質的生産の部面の外から一例をあげることが許されるならば、学校教師が生産的労働者であるのは、彼がただ子供の頭に労働を加えるだけではなく企業家を富ませるための労働に自分自身をこき使う場合である。この企業家が自分の資本をソーセージ工場に投じないで教育工場に投じたということは、少しもこの関係を変えるものではない。」（K., I, S.532）マルクスはここでは学校を教育工場と表現し、教育サービスが時に集団的サービスとしての特性を有することを表している。

― 12 ―

によってこのタイプの教育サービスが提供されてきた32。労働者家族において人間が誕生し、成長して一人前の労働者になるまでに消費していく教育サービスである。
マルクスは、養成費と関連して次のように述べていた。
「一般的な人間の天性を変化させて、一定の労働部門で技能と熟練とを体得して発達した独自な労働力になるようにするためには、一定の養成または教育が必要であり、これにはまた大なり小なりの額の商品等価物が費やされる。」（K., I,
S.186.）この一定の養成または教育に費やされる大なり小なりの商品等価物にこの種の教育サービ
スも該当すると考えられる。
「普通教育における教育労働」によって生み出される類いの教育サー
ビスは、養成費であると同時に「労働者の子供たちの生活諸手段」すなわち養育費として労働力の価値に算入されるとみなすことが可能である。
次に、「職業学校における教育労働」によって生み出される教育サービスについてである。この種の教育サービスがより養成費としての性格が濃厚であると思われる。この種の教育サービスは以下のような複雑労働力の形成に必要となる。
社会的平均労働に比べてより高度な、より複雑な労働として認められる労働は、単純な労働力に比べてより高い養成費のかかる、その生産により多くの労働時間が費やされる、したがってより高い価値をもつ労働力の発現である。
（K., I, S.211〜212.）
本来、「一定の労働部門」において職務を遂行しながら「技能と熟練とを体得」して形成される「発達した独自な労働力」である複雑労働力が、教育サービスそのものによって形成される場合、その教育サービスは養成費に算入される。しかも「より高い養成費」として算入されるべきものである。この種の教育サービスは、「より高い養成費」として労働力商品自体の価値にプラスされるのであり、複雑労働の初期条件である熟練（Gescick）を形成するものととらえることができよう。

4．いわゆる「買い戻し」説と対人サービス
宇野弘蔵は、次のように述べて『資本論』冒頭の商品論における二商品の交換関係による労働価値説の論証に疑問を呈する。
「例えばマルクスの場合にしても、先ず小麦と鉄との二商品の交換関係をあげ、それらが適当の比率をもって交換せられるということは、互にその使用価値が捨象されて等置されることにほかならないということから、商品体の使用価値を捨象して残るものは労働生産物としての一面であり、しかもそれは無差別の人間労働力の支出であるというように規定して、その労働価値説の論証としているのであるが、それはなお労働力の商品化を基礎にして展開される
32

金子は次のように指摘している。「教育、医療などの労働力の形成に与るサービスの大きな部分が、租税によって成立している国家収入の支出によって維持されており、労働者とその家族はそれらのサービスを無償であるいはきわめて低い価格で大量に消費するに至っている。この場合には、労働者にたいする国家収入の支出によって維持されているこれらの公的サービスの提供は、それに要する公費負担分だけ、労働者にたいする国家収入の支出による年金、生活保護などの社会的給付とともに、いわゆる間接賃金と把握することができる。」（金子［1998］89 頁）。

― 13 ―

33
資本の生産過程におけるような、いわば積極的証明とはなっていない。
」
すなわち宇野は、「労働
34
価値説の論証は、従来の方法と異って「資本の生産過程」において行われなければならない」として生産論においてこそ労働価値説が論証されると主張する。
その論証の方法であるが、宇野は、「労働力を商品として販売してえた貨幣でもって自らの生産物を商品として買入れるという労働者にあっては、その生産物がその生産に要した労働を基準とす
ることは当然であるが、この労働者と資本家との関係がまた、直接に個々の資本家と労働者との間の関係としてでなく、社会的に、いいかえれば全社会の資本家同士の間の関係を通して結ばれることになるのであって、資本の生産物にあって始めて商品は、全面的に、且つ必然的にその価値関係35を展開する。
」とし、「社会的には結局、資本家は労働者に対して、賃銀を通して、労働者の生産

物たる生活資料を販売し、労働者は、その労働力の代価として受取る賃銀によって、自己の労働の生産物を買戻すということに帰着するのである。
」36 といわゆる生活資料の「買い戻し」説を展開して労働価値説の論証を試みたのである37。
さらに、宇野は、「マルクスのように、その労働価値説を二商品の交換関係によって論証しうる
ものとしないで、労働力の商品化を基軸とする資本の生産過程において始めて論証しうるものとす
る、われわれの方法であると、労働者の生活資料の価値も、労働者が資本の生産過程において自ら生産したものを、その賃銀によって買戻すという関係で、その生産に要する労働時間によって明らかにされるのであるが、それと同時に、労働者の生活資料の「一定の総額」自身をも考慮せざるをえない。しかしこの資本の生産過程においては、その「一定の総額の生活資料」の生産に要する労働時間は問題にしうるにしても、その「一定の総額」自身は問題とするわけにはゆかない。その点は、労働価値説を資本と労働との関係を基礎にして論証しようとするだけに明確にせざるをえないのである。いわばこの「一定の総額の生活資料」自身が資本の生産過程にとって、極めて重要なる問題点をなしていることを示しているのである。
」38 と述べている。
つまり、マルクスは、二商品の交換関係によって論証された労働価値説によって労働力商品の価値を規定した。しかし、宇野のように資本の生産過程において労働価値説の論証がなされる場合、労働力商品の価値規定も二商品の交換関係によって論証された労働価値説によってではなく、資本の生産過程において論証された労働価値説によってなされなければならない。それでは、資本の生産過程において労働価値説の論証がなされる場合、それに基づく労働力商品の価値規定はいかなるものになるのであろうか。
宇野は「労働力商品の価値規定は、その再生産に要する生活資料の生産に要する労働時間によっ33

宇野［1964］56 頁。

34

同上 59 頁。

35

同上 61〜62 頁。

36
37

宇野［1950］99 頁。
「必要労働が行われている範囲だけを抽象して考察することによって、労働による生活資料の獲得が労働による購買＝労働にたいする販売として実現されている側面を純粋にとり出し」（山口［1987］144 頁）ては
じめて労働価値説の論証が成立すると考えられる。

38

宇野［1967］。

― 14 ―

て決定されるにしても、その生活資料の「総額」自身は資本の価値増殖によって制限せられる賃銀によって決定されるのであって、価値法則によって直接決定されるものではない。
」39 とし、労働力の価値すなわち労働者の生活資料の価値が、労働者が資本の生産過程において自ら生産したもの
を、賃金によって買い戻すという関係で、その生産に要する労働時間によって明らかにされるとする一方、生活資料の「総額」自身については資本の価値増殖によって現実的には恐慌によって制限される賃金によって決定されるとした。
「買い戻す」ということに労働価値説の論証がなされうるかについて見解の相違があるとしても40、労働力の価値が労働力の所持者の維持に必要な生活手段の価値として規定されるとすれば、それは単に等置されてすむものではない。当然にも賃金によって必要生活手段の購入がなされなけ
ればならない。そして、その賃金とは資本の価値増殖によって制限されるというのが宇野の主張である。宇野のいう生活資料の「総額」が必要生活手段そのものなのかどうかはいささか判然としない。また、「一定の総額」自身の決定は留保されている。いずれにしても労働力の価値規定それ自体、価格形態にある賃金や必要生活手段を介してなされざるをえない。
ところで、対人サービスは必要生活手段として賃金によって買い戻されるのかどうか。前述した
ように、医療サービスは労働者個人あるいは労働者家族のレベルでは日常生活における必要生活手段と位置づけるほど直接的な性質を有してはいない。しかし、労働者階級全体においてみれば生存費あるいは養育費に算入されるべき必要生活手段と考えられる。労働者個人あるいは労働者家族のレベルでも長期間という条件であれば、必要生活手段となる蓋然性が高い。医療サービスは労働者を集団としてみた場合に、医療保険制度などが介在するものの、「買い戻す」という関係が明確となる対人サービスと考えられる。
普通教育、すなわち単純労働への就労を準備するような教育サービスは学校のような場で集団的サービスとして生産され消費されることが一般的といってよいであろう。日本資本主義においても義務教育制度および公教育の成立と普及によってこのタイプの教育サービスが提供されてきた。労働者家族において人間が誕生し、成長して一人前の労働者になるまでに消費していく教育サービス
である。この種の教育サービスは労働者家族がその子弟のために個別に購入するというよりも、租税等によって公的に維持され、労働者とその家族はそれらの教育サービスを無償あるいはきわめて低い価格で消費することができることが多いであろう。一方、技能と熟練とを体得して発達した独
自な労働力を形成することを目的とするような教育サービスについては、労働者個人あるいは労働39

宇野［1967］。

40

この「買い戻し」説に対しては、次のような批判もある。「賃金労働者がすべての生活用品を商品として購入することによって、労働生産物の商品化が普遍のものになるというこの関係は、宇野理論では、極度に重視される。関係が不当に拡大誇張されて、労働力商品化によってはじめて一般商品の社会的必要労働時間による価値規定が与えられるとするのである。労働者が資本のものとして生産した商品のうち、生活用品の一定量を労働力商品の代価で買い戻すのだから、全労働時間のうちの一定部分（労働力再生産に必要なという意味での必要労働時間）によって生活用品価値が規定されると主張されている。だが、上記の買い戻しの関係は、労働者は結局自分の労働で生産した商品を他人のものとして買わされているという関係以上のものではなく、商品が労働によって生み出されたというわれわれには自明で宇野の商品論では自明でなかったことが確認されるのみである。」（下山［1991］131 頁）。

― 15 ―

者家族のレベルで購入され、養成費として算入される必要生活手段としてとらえることが可能である。
山口の必要概念に依拠し、労働者階級全体として必要生活手段を買い戻すという関係をさらに考えてみよう。山口は労働者を集団ととらえたときの必要生産物について次のように述べている。
「社会的総生産物を人間の日々の生活に直接に必要な必要生産物とそれ以外の剰余生産物とに区分するということは、剰余生産物が人間の日々の生活にとってまったく必要のないものとして全く自由に処分しうるということではない。それはさまざまな意味と度合いにおいて必要であったり、
あるいは何らかの期間の後に必要になったりするものにあてられる。たとえば、いま仮に全体としての人間集団の内部を直接に労働に従事している部分とそうでない部分とに分けることができるとした場合、前者の日々の生活に直接に必要でない最終消費財とそのための生産手段は剰余生産物として分類されることになる。しかし、後者の部分集団が全体にとって必然的なもの、あるいは必要なものであれば、彼らの消費する生活資料とその生産のための生産手段は、全体にとって広義の必要生産物であるということになろう。後者の部分集団の例としては、子供、老人、病人、あるいは彼らのための教師、介護人、医者などが考えられるし、芸術家や宗教家たちを含めて考えることもできるであろう。また、ある一定の期間をとった場合、その期間の直接的な必要からすると剰余に分類されなければならないような生産物でも、その期間を超える期間をとってみると、日々の生活に直接的に必要な消費財ないしそれを生産するための生産手段に分類されなければならないものであることがはっきりするものもある。災害が発生したときのための備蓄のようなものはその点が比較的明瞭なものであろう。奢侈品的な消費財の中にはある期間内は剰余生産物に分類することができるが、より長い期間をとると消費水準が向上して、日々の生活に直接に必要な必需品化するとい
うこともありうる。
」41
必要生活手段の「必要」とは、労働者個人あるいは労働者家族のレベルでの「必要」なのか、それとも労働者集団あるいは労働者階級のレベルでの「必要」なのかによってその内実が異なる。山口にしたがえば、労働者個人あるいは労働者家族のレベルでの「必要」であれば狭義の必要生活手段、労働者集団あるいは労働者階級のレベルでの「必要」であれば広義の必要生活手段とみなすことができよう。今回、検討した医療サービスという対人サービスは、労働者個人あるいは労働者家
族のレベルにおいては必ずしも日常的な短期的な意味では必要生活手段というわけではない。むしろ広義の必要生活手段として労働者階級全体として買い戻す関係にあり、生存費や養育費として算入されるとみてよいと思われる42。教育サービスは、労働者個人あるいは労働者家族のレベルで狭義の必要生活手段として買い戻される関係にある。普通教育すなわち単純労働への就労を準備する
ような教育サービスは養成費あるいは「労働者の子供たちの生活諸手段」すなわち養育費として、
41

山口［1985］98 頁。

42

亀崎は、次のように関根友彦を評価している。「労働者の生活資料の買い戻し関係については、関根友彦氏
が明確に定式化されている。関根氏は、宇野氏の上の買い戻し関係を、資本主義経済における労働力の総価
値と生活資料商品の総価値、生活資料商品の総価格と総賃金との関係として、（中略）定式化されている。」（亀崎［2001］）。ここでの生活資料商品に対人サービスが含まれているかは判然としないが、買い戻し関係
が労働者階級全体と総資本との関係で説かれていることへの評価と考えてよいであろう。

― 16 ―

技能と熟練とを体得して発達した独自な労働力を形成することを目的とするような教育サービスは養成費としてそれぞれ必要生活手段に算入されるととらえることができよう。

5．結語
労働力の価値は、労働力の所持者の維持に必要な生活手段の価値としていわば間接的に迂回的に規定されていく。この必要生活手段に対人サービス、本稿では医療サービスと教育サービスが含まれるのかどうかを検討した。その際、次の二つの点が問題になる。
一つ目は、必要生活手段がどのレベルでの必要生活手段なのかという点である。特に医療サービスについては、労働者個人あるいは労働者家族のレベルなのか労働者集団あるいは労働者階級全体のレベルなのかによって必要生活手段ととらえることの是非が問われる。一方、教育サービスについては成年労働者単独であれば、必要生活手段に教育サービスはもはや含まれない可能性が高い。
二つ目は、ある対人サービスが必要生活手段に含まれるかどうか、また必要生活手段に含まれるとしても生存費、養育費、養成費のどの範疇に算入されるのか（総計は変わらないとしても）は「一つの歴史的な産物」であり、「一国の文化段階によって定まる」ということである。ある対人サービスが必要生活手段化するかどうかは、歴史的な精神的な要素によって決められていくのである。今回は検討できなかったが例えば理美容サービスは、ある条件のもとでは必要生活手段に含まれてよいように考えられる。身だしなみを最低限、整えることは、ある文化段階においては求められることになるが、これは理美容サービスの購入なしには困難である。また介護サービスや保育サービスなども時代や国に応じて必要生活手段化する可能性があろう。
以上の二つの点は、必ずしも対人サービスに限定されない。物的財貨の場合も、それが必要生活手段かどうかを問う際には、どのレベルでの必要生活手段なのかという点が問題になる。同時に歴史的な精神的な要素によっても必要生活手段なのかどうかが決定されるのであり、ある国のある時点では必要生活手段であった対人サービスや物的財貨がつねに必要生活手段であり続けるわけではない。
また、いわゆる「買い戻し」説を検討する中で、労働力の価値が労働力の所持者の維持に必要な生活手段の価値として規定されるとすれば、それは単に等置されるものではなく、賃金によって必要生活手段の購入がなされなければならないことがあらためて明らかになった。労働力の価値は、価格形態にある賃金によって必要生活手段が購入されるということを媒介として規定される。つまり労働力に関しては価格形態を介してその価値が決定するのである。対人サービスについても購入されることではじめて労働力の価値を構成することが立証される。
今回検討した医療サービスや教育サービスを無限定に必要生活手段ととらえることは難しいとしても、一定の前提条件のもとでは医療サービスは生存費や養育費として、教育サービスは養育費や養成費としてそれぞれ必要生活手段化し、いわゆる間接賃金も含めた賃金によって購入されて労働力の価値に算入されると考えられる。

― 17 ―

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・Marx,K. Das Kapital, Bd. I, II, III, in Marx-Engels Werke, Dietz Verlag, Berlin（岡崎次郎訳［1972］『資本論』国民文庫）引用は（K., I, S.195.）のように表記する。
・Marx,K. Zur Kritik der Politischen Ökonomie (Manuskripte 1861/63),in Marx-Engels Gesamtausgabe, II–3.2（資本論草稿集翻訳委員会訳［1980］『資本論草稿集』⑤大月書店）
・Marx,K. Ökonomische Manuskripte 1863/67, n Marx-Engels Gesamtausgabe, II–4.1 （森田成也訳［2016］『資本論第一部草稿

直接的生産過程の諸結果』光文社古典新訳文庫）― 19 ―

Interpersonal Services as a Necessary Meansof Subsistence
ABE Hiroyuki
The value of labor power can be indirectly defined as the value of the means of subsistencenecessary for the sustenance of the holder of labor power. This study examines medical andeducational services to determine whether interpersonal services are included in this essential
means of subsistence.
The following two issues must be considered when examining this question. First, whether aservice is a necessary means of subsistence is a historical matter that should be determinedbased on the cultural stage of a country. Second, the extent to which interpersonal services area necessary means of subsistence should be explored. Moreover, historical and spiritual factors
determine whether an interpersonal service is a necessary means of subsistence.
Even if interpersonal services, as in the case of physical goods, are a necessary means ofsubsistence at a certain point in time in a country, they will not always maintain this position.
If the value of labor power is defined as the value of the means of subsistence necessary forthe sustenance of the holder of labor power, then such means of subsistence must be purchasedwith wages. Moreover, the value of labor power must be established based on the prices of thenecessary means of subsistence and paid in the form of wages. When purchased, interpersonal
services also constitute the value of labor power.
This study found that medical and educational services can be regarded as necessary meansof subsistence under certain assumptions of survival and childcare needs and childcare andtraining needs, respectively. These interpersonal services are purchased with wages and counttoward the value of labor power.

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