全国共同利用大型計算機システム利用の手引き（手続き・概要編）
本利用の手引きは、東京大学情報基盤センターで全国共同利用の計算サービスを提供するスーパーコンピューターを中心とした「大型計算機システム」を利用するための手続き、及び、サービスコンテンツの概要部分のみを抽出し、本誌『スーパーコンピューティングニュース』用に構成したものです。

１．情報基盤センターの概要
１．１ はじめに
１９９９年４月１日より、東京大学大型計算機センター及び、同教育用計算機センターの全部と、同附属図書館の一部を統合・再編（改組転換）し、東京大学情報基盤センター（以下「本センター」という。
）が設立されました。
本センターは、「東京大学に、研究、教育等に係る情報化を推進するための実践的調査研究、基盤となる設備等の整備及び提供その他必要な専門的業務を行う全国共同利用施設として、情報基盤センターを置く。
」（国立学校設置法施行規則第二十条の四の五）として設置された組織であり、４研究部門と情報業務部及び事務部とで構成され、学内共同利用として３支
援業務、全国共同利用として１支援業務の計４支援業務を担っています。東京大学大型計算機センターで行っていた大型計算機に係るサービス業務は「スーパーコンピューティング支援業務」として引き継がれています。

学内共同利用

全国共同利用

支援業務
１．情報メディア教育支援業務
２．電子図書館支援業務
３．キャンパスネットワーキング支援業務
４．スーパーコンピューティング支援業務

１．２ 沿革前述のとおり、本センターのスーパーコンピューティング支援業務は、東京大学大型計算機センターから継承しています。
東京大学大型計算機センターは、１９６５（昭和４０）年４月に発足し、１９６６（昭和４１）年４月には全国の国・公・私立大学等の研究者に対し、学術研究のための利用に供することを目的とする最初の全国共同利用大型計算機センターとして設置されました。その後、東北大学、京都大学、大阪大学、北海道大学、名古屋大学、九州大学にそれぞれ大型計算機センターが設置されました。これら７大学に設置された全国共同利用大型計算機センターは、相互に連携を保ちながらほぼ同様の運営方式をとるとともにそれぞれ独自の計算機システムによる特色のあるサービスを行っています。
なお、東京大学大型計算機センターは１９９９（平成１１）年３月末で改組転換され、同年４月より東京大学情報基盤センターが発足しました。大型計算機センター発足以来の計算機システムの推移と代表的なトピックスは次のとおりです。
1965 (昭和 40) 年 4 月
1966 (昭和 41) 年 1 月
1973 (昭和 48) 年 1 月
3月
1975 (昭和 50) 年 6 月
10 月
1976 (昭和 51) 年 7 月
1980 (昭和 55) 年 11 月
1981 (昭和 56) 年 1 月
10 月
1984 (昭和 59) 年 1 月
1986 (昭和 61) 年 4 月
1987 (昭和 62) 年 10 月
1988 (昭和 63) 年 1 月

東京大学大型計算機センター発足
HITAC 5020 システム正式稼動
HITAC 8800/8700 システム正式稼動
初のリモートバッチ端末（千葉大学リモートステーション）開設
オンライン情報検索システム TOOL-IR 正式サービス開始
公衆網（電話回線利用） TSS 正式サービス開始
京都大学との間で大学間コンピューターネットワークの連動試験成功
副システムとして UNIX OS の VAX11/780 導入
HITAC M-200H 4 システム疎結合（ 8 CPU ）にて稼動開始
大学間コンピューターネットワーク（通称 N-1 ネットワーク）正式運用開始
ベクトル型スーパーコンピューター HITAC S-810/20 正式稼動開始
全国７大学大型計算機センターの共通利用番号制実施
国際電子メール (CSNET) サービスの正式運用開始
HITAC S-810/20 から HITAC S-820/80 に入れ替え

1992 (平成 4) 年 12 月
1993 (平成 5) 年 2 月
3月
6月
1996 (平成 8) 年 5 月
1999 (平成 11) 年 2 月
4月
2001 (平成 13) 年 3 月

東京地域アカデミックネットワーク (TRAIN) 正式運用開始
HITAC S-820/80 から HITAC S-3800/480 に入れ替え
汎用大型コンピューターにおける UNIX の正式運用開始
ベクトル型スーパーコンピューターにおける UNIX の正式運用開始
超並列型スーパーコンピューター HITACHI SR2201 正式運用開始
HITAC S-3800/480 から HITACHI SR8000/128 に入れ替え
東京大学情報基盤センター発足
HITACHI MP5800/320, HITACHI SR2201 から HITACHI SR8000/MPP に入れ替え【計算機システムの推移】
汎用コンピューター（主システム）
1966 〜 1973 HITAC 5020(16KW)/ 5020E(65KW) + HITAC 5020(32KW) (1W = 4 Byte)
1973 〜 1980 HITAC 8800×3 + HITAC 8700×1 (8MB)
1980 〜 1982 HITAC M-200H ×8 (64MB)
1982 〜 1986 HITAC M-280H ×6 (192MB)1986 〜 1990 HITAC M-680H (128MB) + HITAC M-682H ×2 (384MB)
1991 〜 1996 HITAC M-880/310 (MS:1GB, ES:4GB) + HITAC M-682H (256MB)
1996 〜 2001 HITACHI MP5800/320 (MS+ES:10GB)ベクトル型スーパーコンピューター
1983 〜 1987 HITAC S-810/20(MS:256MB, ES:512MB)
理論最大性能 852 MFlops
1988 〜 1993 HITAC S-820/80(MS:512MB, ES:6GB)
理論最大性能3 GFlops
1993 〜 1999 HITAC S-3800/480(MS:2GB, ES:16GB)
理論最大性能 32 GFlops
超並列型スーパーコンピューター・ベクトル並列型スーパーコンピューター
1996 〜 2001 HITACHI SR2201(1024 ノード, 256MB/ノード)
理論最大性能 307.2 GFlops
1999 〜
HITACHI SR8000/128 (128 ノード, 8GB/ノード)
理論最大性能 1024 GFlops
2001 〜
副システム
1980 〜 1985
1985 〜 1990
1991 〜 1996

HITACHI SR8000/MPP (144 ノード, 16GB/ノード)

理論最大性能 2073.6 GFlops

VAX11/780 (4MB)
VAX8600 (20MB)
DECsystem 5830 ×2 + DECsystem 5820 (512MB)
MS: 主記憶装置 (Main Storage) , ES: 拡張記憶装置 (Extended Storage)

１．３

情報基盤センターの機構

本センターは４研究部門からなる研究部、研究部と一体となってサービスを行う４支援部門からなる情報業務部門及び事務部とで構成されています。
また、センター運営の重要事項を審議するため、全国共同利用運営委員会と学内共同利用運営委員会の２つの運営委員会が設置されており、この運営委員会の下には、それぞれ専門事項を審議するため専門委員会が設置されています。
なお、全国共同利用運営委員会は東京大学内委員及び、学外委員がほぼ同数で構成され、高性能計算機にかかる全国共同利用の運営に関する重要事項はここで審議されます。

[情報基盤センター組織図]
全国共同利用
運営委員会

システム検討専門委員会
プログラムライブラリー専門委員会

協議会
学内共同利用
運営委員会

センター長

研究部

情報業務部

情報メディア教育専門委員会
図書館電子化専門委員会
キャンパスネットワーク専門委員会

情報メディア教育研究部門
図書館電子化研究部門
キャンパスネットワーキング研究部門
スーパーコンピューティング研究部門
情報メディア教育支援

情報教育支援掛情報リテラシー教育支援掛
電子教材掛

電子図書館支援

図書館情報掛デジタル・ライブラリ掛
学術情報リテラシー掛キャンパスネットワーキング支援

分散システムセキュリティ支援掛
キャンパスネットワーク掛スーパーコンピューティング支援

アプリケーション支援掛
システム管理掛システム運用掛

企画調整室

事務部

総務掛
共同利用掛
会計掛
用度掛

２． 全国共同利用大型計算機センターの利用者組織「１．２ 沿革」に記しましたように東京大学大型計算機センターは改組転換され東京大学情報基盤センターとなりました。以降の説明では、「（各）大型計算機センター」の表記は、ほとんどの場合、「大型計算機センター（北大）、情報シナジ※※ーセンター（東大）、情報連携基盤センター （名大）、学術情報メディアセンター （京大）
、サイバーメディアセンター（阪大）、情報基盤センター（九大・東大）の７センターを示す」の意味です。また、「本センター」の表記は「東京大学情報基盤センターに設置されている全国共同利用の大型計算機システム」の意味で記述している場合がありますので、適宜読み替えて下さい（※ 名古屋大学、京都大学の各大型計算機センターは平成 14 年度改組予定）。

２．１ スーパーコンピューター利用協議会（大型計算機利用協議会）(1) 全国共同利用大型計算機センターは、本センターを含め全国７大学に設置されていますが、利用者の便宜をはかり、また利用者の意見を大型計算機センターの運営に反映させるために、全国を下記のように地区分けし、各地区ごとにスーパーコンピューター利用協議会又は、大型計算機利用協議会（「地区協」と略称される）を設けています。
地区協
地域（都道府県）
設置場所
電話
北海道大学
北海道
第 1.北海道地区
011-706-2956
大型計算機センター
東北大学
東北全域
第 2.東北地区
022-217-3406
情報シナジーセンター
関東甲信越全域
東京大学
第 3.東京地区
03-5841-2717
静岡
情報基盤センター
名古屋大学
愛知、岐阜、三重
第 4.東海地区
052-789-4355
情報連携基盤センター※
京都、滋賀、福井
京都大学
第 5.京都地区
石川、富山、鳥取、島根
学術情報メディアセンター※ 075-753-7407
大阪、奈良、兵庫
大阪大学
第 6.大阪地区
06-6879-8808
岡山、和歌山、四国全域
サイバーメディアセンター
九州全域、山口
九州大学
第 7.西日本地区
092-642-2305
広島、沖縄
情報基盤センター(2) 各地区内に所在する大学、短期大学、高等専門学校、文部科学省所轄研究所等ごとに本センター（各大型計算機センター）を利用するために設置された連絡所のことを地区協の会員といいます。
(3) 地区協は主として次の事務を行っており、第３地区協は本センター内（事務取扱い：共同利用掛）に設置されています。
a)連絡所の登録、変更、廃止
b)本センター（各大型計算機センター）利用のための連絡、調整、広報活動及び情報交換等

２．２ 連絡所
連絡所とは、利用者と本センター（各大型計算機センター）間の連絡と情報交換などのために設置されているもので、研究者等が本センターまたは、６大学の大型計算機センターを利用しようとする場合は、必ずいずれかの地区協に登録されている連絡所に所属していなければなりません。
したがって、所属の大学等に連絡所が設置されていない場合は、先ず地区協に対して開設手続きを行い、新規に連絡所を登録（2.3 参照）する必要があります。
なお、第３地区協の連絡所は次の事務を行っています。
(1) 本センター（各大型計算機センター）利用のための連絡及び情報交換等(2) 連絡所付きプログラム指導員の推薦(3) 利用申請書用紙のユーザーへの配付(4) センターからの新規利用申請承認書、継続利用申請承認書のユーザーへの配付(5) 経理責任者別登録状況報告書の配付(6) その他

２．３ 連絡所の登録・変更・廃止
連絡所を登録する場合は、所属の地区協に所定の「入会申込書」を提出して下さい。また、変更・廃止をする場合も届出が必要です。第３地区の場合は、本センター内設置の地区協（事務取扱い：共同利用掛）へ提出します。

３． 大型計算機システムについて
東京大学情報基盤センタースーパーコンピューティング部門（以下、本センターと略記）における大型計算機システム（ハードウェア、ソフトウェア）の概要およびサービス時間は以下の通りです。

３．１ 計算機システム概要
本センターには、ベクトル並列型スーパーコンピューター、超並列型スーパーコンピューター、運用支援システムがあります。以下にそれぞれのハードウェア構成を示します。
超並列型スーパーコンピューター
HITACHI SR8000/MPP ノード総数：144 台
1 ノード当たりの主記憶容量：16 GB 、総主記憶容量：2,304GB
1 ノード当たりの理論演算性能：14.4 GFLOPS 、総理論演算性能：2,073.6 GFLOPS
ノード間を結ぶネットワーク性能：(片方向) 1.6 GB/秒、（双方向）3.2GB/秒
磁気ディスク装置：約 4.7 TB
ベクトル並列型スーパーコンピューター
HITACHI SR8000/128 ノ ード総数：128 台
1 ノード当たりの主記憶容量：8GB 、総主記憶容量：1,024GB
1 ノード当たりの理論演算性能：8GFLOPS 、総理論演算性能：1,024GFLOPS
ノード間を結ぶネットワーク性能：(片方向) 1GB/秒、(双方向) 2GB/秒
磁気ディスク装置：約 2 TB
運用支援システム
総記憶容量（主記憶＋拡張記憶）：10 GB
磁気ディスク装置：約 934 GB
磁気テープ装置：オープンリール型 6250/1600 BPI ：3 台
カートリッジ型 800 MB/巻（非圧縮時）：4 台
DAT, QIC, 8mm：それぞれ 1 台
プリンター：連続紙 2 台、カット紙 2 台、ポストスクリプト(モノクロ、超高画質カラー) 計 4 台
その他の装置： CD-ROM, MO, DVD-ROM：それぞれ 1 台

上記システムを利用して、本センターの利用者が使える機能やソフトウェアには以下のものがあります。
超並列型スーパーコンピューター
HI-UX/MPP システム
シェル（コマンドインタプリター）：sh, csh
言語プロセッサー：FORTRAN77, FORTRAN90,最適化 C,最適化 C++他
数値計算：MATRIX/MPP, MATRIX/MPP/SSS, MSL2
分子計算：GAUSSIAN98
並列化支援：MPI-2, PVM, Parallel FORTRAN(HPF), PARALLELWARE(Express),リモート DMA 転送 他
ベクトル並列型スーパーコンピューター
HI-UX/MPP システム
シェル（コマンドインタプリター）：sh, csh
言語プロセッサー：FORTRAN77, FORTRAN90,最適化 C,最適化 C++他
数値計算：MATRIX/MPP, MATRIX/MPP/SSS, MSL2
分子計算：GAUSSIAN98
並列化支援：MPI-2, PVM, Parallel FORTRAN(HPF), PARALLELWARE(Express),リモート DMA 転送 他

運用支援システム・VOS3/FS システム( VOS3 TOOL コマンドシステム)
言語プロセッサー：FORTRAN77, PL/I, PASCAL, C, LISP, PROLOG, REDUCE 他
言語プロセッサー支援ツール：FORT/ASSIST 他
文書処理：（エディター）ASPEN, DESP, QED（英文清書）RUNOFF 他（和文清書）DEDIT, DROFF 他
数値計算：MATRIX, MSL2, IMSL, NUMPAC, SALS, NCARL 他
統計計算：HISTAT, HIPACS, BMDP 他
図形処理：GPSL(Calcomp 仕様), KGRAF(GKS 仕様), NCAR Graphics 他
構造解析：ISAS2 他
分子計算：GAUSSIAN86, GAMESS, MOPAC93 他
ネットワーク：TELNET, FTP 他
・HI-OSF/1-MJ システム
シェル（コマンドインタプリター）：sh, csh, tcsh
言語プロセッサー：C, C++, FORTRAN77, PASCAL, LISP, PROLOG
数値計算：MATRIX/M, MATRIX/M/SSS, MSL2
シミュレーション：DEQSOL
図形処理：GKS(C,F)
文書処理：vi, jvi, Emacs, Nemacs, TeX, LaTeX
メール、ニュース：mail, MH, mh-e, rn, gnus
ウィンドウ：X11R5, Motif
ネットワーク：ssh (slogin, scp), telnet, ftp, rlogin, rcp, kermit

各システムで動作している OS （Operating System）および利用形態は、以下のとおりです。

SR8000/MPP

計算機

OS
HI-UX/MPP (UNIX)

SR8000/128

HI-UX/MPP (UNIX)

運用支援システム

VOS3/FS-JSS4
HI-OSF/1-MJ (UNIX)

利用形態
TSS, NQS (UNIX 用バッチ)
TSS, NQS (UNIX 用バッチ)※ バルクコース専用
TSS, BATCH
TSS, NQS (UNIX 用バッチ)

なお、運用支援システム（VOS3/FS）上では、本センターで独自に開発した TOOL（TOkyo university On Line）コマンド
システムが稼動しています。TOOL コマンドシステムは、バッチと TSS で同じコマンド体系になるように、かつ、記憶値を利用することによりコマンド入力を極力少なくするよう設計されたシステムです。

サービス時間SR8000/MPP (HI-UX/MPP)システムのサービス運転時間
原則として２４時間サービスです。また原則として毎月、第一土・日曜日は 128 ノードジョブ実行可能なシステム
構成によるサービスを行います。
SR8000/128 (HI-UX/MPP) 及び運用支援システム (VOS3/FS, HI-OSF/1-MJ) のサービス運転時間
原則として２４時間サービスです。ただし月末処理日はシステムを停止します。
＊月末処理日は原則として月末日に行いますが、当該日が土・日曜日（祝休日を含む）の月はその前日となりますのでご注意下さい。

３．２ システム構成図
システム構成図
HITACHI SR8000/MPP (OS:HI-UX/MPP)
ノード総数
1 ノード当たりの主記憶容量
総主記憶容量1 ノード当たりの理論演算性能
総理論演算性能
ノード間を結ぶネットワーク性能

HITACHI SR8000/128 (OS:HI-UX/MPP)
ノード総数
1 ノード当たりの主記憶容量
総主記憶容量1 ノード当たりの理論演算性能
総理論演算性能
ノード間を結ぶネットワーク性能: 144 台: 16 GB: 2304 GB: 14.4 GFLOPS: 2073.6 GFLOPS: (片方向) 1.6 GB/秒(双方向) 3.2 GB/秒

: 128 台: 8 GB: 1024 GB: 8 GFLOPS: 1024 GFLOPS: (片方向) 1 GB/秒(双方向) 2 GB/秒

Disk Drives
2227 GBDisk Drives
4773.6 GB

運用支援システム(OS:VOS3, HI-OSF/1-MJ)
ＦＤＤＩ、ＡＴＭ、Ｅｔｈｅｒ

Disk Drives
934.4 GB

Cartridge Tape
12 Drives (800MB/Volume)

学内 ＬＡＮ
ＵＴｎｅｔ
Laser-Beem Printers
PS Printers
PS Color Printers

× 6
× 2
× 2

３．３ オープン入出力装置の配置
利用者がセンター内で自由に使用することのできる入力機器、出力機器、また入力と出力の両方に使える機器をまとめてオープン入出力装置と言います。
主なオープン入出力装置の設置場所、機器、設置台数等は次のとおりです。

磁気テープ

○
○
○
○
○
○
○
○

UNIX

出力室

端末
プリンター

T-560/20 (HT-4411)
2020 (HT-2021-N21)
VX220-101 (X Window)
FLORA330
Power Macintosh 6100
データー変換用 PC
オープンリール型
カートリッジ型 (800MB CMT)
DAT, QIC, 8mm, MO, DVD-ROM
H-6274 (A4 サイズ連続紙)
H-6274 (B4 サイズ連続紙)
H-6284 (A3,A4,B4,B5)
DDP70
PictroGraphy 3000
PictroGraphy 4000

VOS3

ＭＴ室

システム
機器名称

端末室

装
置

備考

5
○
○
○
○
○
○
○

11
18
2
2
1

FD、SuperFD、MO、CD-ROM/R/RW、Zip
UNIX 用 1 台
UNIX 用 1 台
UNIX 用各 1 台

3
4
1

○
○
○

1
1
2
○
○
○

2
1
1

両面印刷可能両面印刷可能 (PS プリンター)
ペーパー、OHP 出力可能
ペーパー、OHP 出力可能

端末室設置レイアウト

３．４ 大型計算機システムへの接続方法
センターの計算機を利用するには、主に以下の方法があります。
・ センター内端末を利用
・ インターネットからの利用
・ 電話回線からの利用
以下に、インターネットおよび電話回線からの利用について説明します。

３．４．１ インターネットからの利用
インターネット経由で利用する場合は以下のホスト名を指定して接続して下さい。
計算機
OS
ホスト名
IP アドレス*1*2
130.69.240.51
mpp-s.cc.u-tokyo.ac.jp
SR8000/MPPHI-UX/MPP (UNIX)*3
mpp-p.cc.u-tokyo.ac.jp
130.69.240.52*2bulk-s.cc.u-tokyo.ac.jp
130.69.240.56
SR8000/128*4
HI-UX/MPP (UNIX)bulk-p.cc.u-tokyo.ac.jp*3
130.69.240.57
VOS3/FS-JSS4
m-vos.cc.u-tokyo.ac.jp
130.69.240.40
運用支援システム
HI-OSF/1-MJ (UNIX) m-unix.cc.u-tokyo.ac.jp
130.69.240.41*1 IP アドレスは変更される場合がありますので、極力ドメインネームサーバーを参照し、ホスト名でご利用下さい。
*2 スカラージョブ処理用サブシステム*3 要素並列ジョブを含むノード占有ジョブ処理用サブシステム*4 定額負担金バルクコース専用
接続方法
インターネットから接続するためには telnet, ssh コマンド(または slogin コマンド)を使用します。
% ssh -l ログイン名 ホスト名 （または slogin -l ログイン名 ホスト名）(注)これらのコマンドは使用しているパソコンやワークステーションにインストールされている必要があります。コマンドが使用できない場合にはワークステーションの管理者にお問い合わせください。
mpp-s に ssh コマンドでの接続例
myhost% ssh -l p30000 mpp-s.cc.u-tokyo.ac.jp
Host key not found from the list of known hosts.
Are you sure you want to continue connecting (yes/no)? yes… コマンドを入力… 初めての接続の確認メッセージ… yes で答える

p30000@mpp-s.cc.u-tokyo.ac.jp's password:… パスワードを入力

Last login:… ログインメッセージ出力%
m-vos に telnet コマンドでの接続例
myhost% telnet m-vos.cc.u-tokyo.ac.jp… コマンドを入力

VOS3 XNF/TCP 05-03 TELNET Service Ready.
The following application ids are available to TELNET.
The default is SCALARL/MP5800L*Name
SCALARLSCALARF* *Nickname* *Comments*
MP5800L
MP5800F

MP5800 LINE MODE(DEFAULT)
MP5800 FULL SCREEN MODE

LINE モード、FULL SCREEN モードを選択（以下 FULL SCREEN モードを選択）

Enter desired application id or <ENTER> for default.
SCALARF
Valid Terminal Types
01 - VT100 MODE(JIS83)
03 - VT100 MODE(EUC)

02 - VT100 MODE(SHIFT-JIS)… FULL SCREEN での接続を希望した場合
SCALARF (または MP5800F) と入力
端末にあった漢字コードを選択

Please enter terminal identification number:2… 漢字コードを答える

LOGON SCALARF
JET12012A ENTER USERID –… 利用者番号を入力

３．４．２ 電話回線からの利用
センター外から電話回線を介して計算機を利用する場合、必要となる利用者側の計算機設備（電話回線、端末およびモデ
ム等）は利用者自身でご用意下さい。
電話回線利用による接続先電話番号は以下のとおりです。なお、最新の情報は Web ページに記載されていますのでそちらをご覧下さい。
電話番号
通信速度（規格）VOS
UNIX
300 ～ 56000bps(V.90, K56flex)*1
03-3815-6391(V.42bis,MNP ｸﾗｽ 5)*1 速度の切り替えは端末側のモデムに合わせて自動的に行われる。

端末側設定
通信方式設定の項目参照

通信方式設定パソコン等を端末として利用するための電話回線利用時の端末側基本設定は次のとおりです。
データー長
パリティ
ストップビット
エコー
文字コード
UNIX は JIS コード
8 ビット
なし(NONE)
１ビット
リモートエコー
VOS3 は JIS,SHIFT-JIS,EUC コードの選択が可
接続方法① センターへの接続に電話回線を利用します。なお、電話番号を間違えないように注意して下さい。特に、自動手順等を用いてパソコンが自動的に電話をかける設定の場合には、設定時に十分注意して下さい。
② 画面に接続した旨のメッセージ（例えば「connect」など）が表示されたら、端末の改行キー（リターンキー）を押します。
③ 計算機システムの選択メニューがでますので、接続先のシステムの番号を入力します。
④ VOS3 システムの選択時に端末タイプの問い合わせ"ENTER TERMINAL TYPE"がありますので、リターンキーを押して下さい。端末タイプの詳細については、本センター発行の「VOS3 システムコマンドマニュアル」（第５版、TERMINAL コマン
ド pp.120 - 122 ）を参照下さい。なお、各接続方法については利用者側の環境によって異なりますので本センター発
行のマニュアル等をご覧下さい。

４．利用負担金制度
４．１ 利用負担金の趣旨
本センターを運営し計算サービスを提供するための基本的な経費（大型計算機システムのレンタル費全額と運営経費の一部）については予算措置されていますが、利用者の要望に応える計算サービスを提供するためには既定の予算額に不足が生じます。このため、不足する経費を利用者の計算利用量に応じて負担していただくものとして「利用負担金」制度を設けています。
この利用負担金の額は、利用者が負担でき得る範囲を考慮し、併せて計算機システムの効率的な利用の促進や消耗品等の使用の適正化を促すための考慮をしたものとなっています。
また、本センターの運営費を補える利用負担金は、国立学校特別会計の「校費」です。従って、国立学校特別会計では校費をもって負担していただき、その他の経費での利用は科学研究費及び奨学寄附金（委任経理金）を除き原則として認めておりません。このことから、公・私立学校等においても前記の性格をもつ「学校経費」で負担していただいて公平を期し、他の経費（私費等）での利用は認めておりません。

４．２ 利用負担金の額と計算方法
2002 年 4 月からの利用負担金額は以下のとおりです。最新の利用負担金の額は本誌『スーパーコンピューティングニュ
ース』の表紙裏、もしくは、Web (http://www.cc.u-tokyo.ac.jp) に記載されていますのでそちらを参照してください。
区分

スーパーコンピューターシステム

負担金額
月額 1,500 円コース
基本
月額 3,000 円コース
負担金
月額 10,000 円コース
月額 1,500 円コース
300 時間(1,080,000 秒)/月まで基本負担金に含まれる。
300 時間を超える分については 0.02 円/秒
但し、6,000 時間/月を超える分については負担を要しない。
月額 3,000 円コース
900 時間(3,240,000 秒)/月まで基本負担金に含まれる。
演算時間
900 時間を超える分については 0.02 円/秒に係る額
但し、5,000 時間/月を超える分については負担を要しない。
月額 10,000 円コース 2,000 時間(7,200,000 秒)/月まで基本負担金に含まれる。
2,000 時間を超える分については 0.02 円/秒
但し、5,000 時間/月を超える分については負担を要しない。
月額 1,500 円コース
200MB・月まで基本負担金に含まれる。
それを超えて利用したい場合は、8GB を上基本負担金限として申請を行う。
コース
単価は 10 円/（月・MB）
但し、2.5GB を超えた分は負担としない。
長期保存ファイル
ディスク
月額 3,000 円コース
400MB・月まで基本負担金に含まれる。
ファイル
月額 10,000 円コース それを超えて利用したい場合は、8GB を上に係る額限として申請を行う。
単価は 10 円/（月・MB）
但し、2.0GB を超えた分は負担としない。
月額 1,500 円コース
短期保存ファイル
各コースとも 5 円/（月・MB）
月額 3,000 円コース
月額 10,000 円コース
超高画質カラープリンター
１枚につき
100 円
１枚につき
150 円
出力に ＯＨＰ出力の場合
係る額 レーザー式プリンター用紙（連続紙 1 枚又はカット紙） 片面につき3円
その他の出力については、上記に準じた負担金額に換算する。
基本セット 1,080,000 円/年
演算装置数
1 ノード
利用登録番号数
10 個まで長期保存ファイル容量20GB まで
定額負担金
コース
オプション
利用登録番号 1 個につき24,000 円/年
長期保存ファイル 10GB につき
96,000 円/年
短期保存ファイル 10GB につき
48,000 円/年
各区分
上記区分に従い算出した利用負担金額を集計した合計額に 100 分の 5 を乗じて得た額。
共通負担額

備考
基本負担金コース
１ 利用負担金の請求は、支払科目を示すコード（以下「支払コード」という。
）に対して行う。
２ 月途中でのコース変更はできない。
３ 利用登録取消に伴う当該月末又は年度末における利用負担金は、支払コードごとに集計し、その合計額を集計する。
４ 長期保存ファイルについては、月途中での増加要求は認めるが減らすことは認めない。月途中の増加は、日割り計算とする。
５ 複数の支払コードを有し、異なるコースを選択した場合、長期保存ファイルは、容量の大きいコースのものを適用する。
６ 短期保存ファイルに係る額は、実使用量をもとに算出する。
７ 演算時間は、1.8GFlops 相当での演算時間に換算したものである。
定額負担金コース
１ 利用開始は 4 月からを基本とし、5 月以降の年度途中月から利用開始する場合は当該月からとし、負担金額は、次の表のとおりとする。なお、年度途中で利用登録を取り消した場合であっても、負担金額の変更は行わない。

利用開始月

基本セット

４
５
６
７
８
９
１０
１１
１２
１
２
３

1,080,000 円
1,039,500 円
990,000 円
931,500 円
864,000 円
787,500 円
702,000 円
607,500 円
504,000 円
391,500 円
270,000 円
139,500 円

利用登録番号（１個につき）24,000 円
23,100 円
22,000 円
20,700 円
19,200 円
17,500 円
15,600 円
13,500 円
11,200 円
8,700 円
6,000 円
3,100 円オプション
長期保存ファイル
（10GB につき）
96,000 円
92,400 円
88,000 円
82,800 円
76,800 円
70,000 円
62,400 円
54,000 円
44,800 円
34,800 円
24,000 円
12,400 円

短期保存ファイル
（10GB につき）
48,000 円
46,200 円
44,000 円
41,400 円
38,400 円
35,000 円
31,200 円
27,000 円
22,400 円
17,400 円
12,000 円
6,200 円２ 5 月以降の年度途中で基本セット又はオプションを追加する場合についても、前項に準ずる。

４．３ 基本負担金方式と、定額負担金方式（バルクコース）
本センターでは、基本負担金方式による計算機利用と、定額負担金方式（バルクコース）による計算機利用の２形態が存在します。
５章では基本負担金方式について、６章では定額負担金方式による計算機利用の申請等について記述しています。それ以外の部分については、基本負担金方式・定額負担金方式共通の記述となっています。

５． 基本負担金方式
５．１ 利用資格
本センターの利用資格は、学術研究等に供することを目的とし、その成果が公開され得るものとされています。
したがって、本センターを利用できる者は、次の者とされています。
(1) 国・公・私立大学の教員及びこれに準ずる者(2) 文部科学省所轄機関（国立学校を除く）の研究職員(3) 学術研究を目的とする研究機関で、本センター長が認めた機関に所属し、もっぱら研究に従事する者(4) 文部科学省所管の科学研究費補助金で研究を行う者(5) 上記のほか、特に本センター長が適当と認めた者
注 1. (1)の国・公・私立大学の教員には、大学共同利用機関、大学附属研究所、短期大学及び高等専門学校等の教員を含みます。また、「これに準ずる者」とは、大学等の教務職員、大学院学生等です。
注 2. (3)に該当する者は、主として研究員、日本学術振興会特別研究員等です。
注 3. (5)の「特に本センター長が適当と認めた者」としては、現在のところ下記のようなものがありますが、①を除いては試行中のものですから、これにより利用を希望される方は、条件等について共同利用掛へ直接お問い合わせ下さい。
①大学等の図書館職員によるデータベース検索②他省庁の研究機関に所属する研究員③大学等が受入れた受託研究員
注 4.利用資格はあっても、支払経費（「5.4 利用できる支払経費」参照）によっては利用を認められない場合があります。
担当・共同利用掛 03-5841-2717

５．２ 基本負担金
本センターでは、1999 年 5 月 1 日より基本負担金方式による課金制度を導入しており、以下に、本制度における注意点を以下に示しておきます。なお、本制度で利用できる計算機システムは SR8000/MPP および運用支援システムです。
① 基本負担金額を月額 1,500 円として年度当初から利用する場合は、1 年間に最低 18,000 円（共通負担額の 5 %が別途かかります）の利用負担金がかかります。
② 基本利用負担金額を変更したい場合は、『大型計算機システム届出書』の「基本負担金額変更」欄に利用したい基本負担金額をご記入下さい。申請できる金額以外を指定している場合は、月額 1,500 円として利用登録設定をさせて頂きます。なお、月額 1,500 円から 3,000 円、または月額 3,000 円から 1,500 円への月途中での変更はできません。また、第二センターとして本センターに利用申請を行った場合は、月額 1,500 円での利用として初期設定されておりますので月額 3,000 円または 10,000 円に変更する場合は本センターに『大型計算機システム届出書』の提出が必要です。
③ 基本負担金額として選択した負担金を毎月課金させていただきます。課金の総額が利用負担金見込額を越えた場合は、計算機の利用ができなくなりますので、利用負担金見込額の増額申請を行って下さい。
なお、課金の総額が利用負担金見込額を越えている場合でも利用取消手続きを行わない限り基本負担金、ファイル
課金は毎月課金され請求が発生しますので十分ご注意下さい。
④ 基本負担金額を月額 10,000 円で申請した場合に限り、月 1 回の 128 ノード (1024 プロセッサー) ジョブ運用サービスを利用できます。
⑤ 基本負担金に含まれる上限値容量を越えて長期保存ファイル（/home)を利用したい方は、newuser 手続きによる申請となります。なお、月途中での増加処理は行いますが、減量申請については毎月初めのサービス運転日に容量変更を行います。ただし、処理時点で指定した減量値以上に、長期保存ファイルを保有していた場合は減量処理を行いませんのでご注意下さい。
⑥ newuser 手続きで指定した長期保存ファイル容量の値でファイル課金を行います。

⑦ 複数支払コード（課金番号）を有し、ログインやジョブ等で特に指定しない場合、newuser 手続きで指定した標準支払コード（課金番号）より課金します。なお、標準支払コード（課金番号）で指定した支払コードが取り消された場合には、自動的に別の支払コードが標準支払コードとなりますのでご注意下さい。
⑧ 複数支払コード（課金番号）を有し、別々の基本負担金コースを選択された場合は、CPU につきましては、それぞれの値が設定されますが、長期保存ファイルにつきましては月額 3,000 円（10,000 円）利用のものを適用します。
⑨ 複数支払コード（課金番号）を持っている場合の長期保存ファイル容量の上限値は、各支払コードの上限値の最大値となります。なお、基本負担金内で利用可能な基本ディスク容量以上に長期保存ファイルを使用する場合のディスク
ファイルに係る課金は、長期保存ファイル容量の増額処理または毎月初めのサービス運転時点での標準支払コード（標準課金番号）より課金させていただきます。
⑩ 運用支援システムでの長期保存ファイル及び短期保存ファイルの上限値容量の変更は『大型計算機システム届出書』に必要事項をご記入の上、総合受付へ提出して下さい。なお、運用支援システムのデータセットの利用状況により届出が許可されない場合がありますのでご注意ください。

５．３ 利用負担金の通知と支払方法(1) 国立学校特別会計の「校費」で利用した計算機利用負担金は、１月〜３月分を４月に、４月〜６月分を７月に、７月〜９月分を１０月に、１０月〜１２月分を翌年１月というように、年４回に分けて利用者が所属する大学等の経理部（課）長あて、本学内にあっては所属の部局長あてにそれぞれ通知し、本学の事務局経理部を通じての予算の振替で清算（支払）されます。
(2) 公・私立大学経費及び文部科学省科学研究費補助金については、毎月分を通知と併せて経理責任者又は支払責任者（科研費利用分）に請求（東京大学歳入徴収官が発する納入告知書による）します。この納入告知書をもって日本銀行本・支店、代理店又は歳入代理店（市中銀行に歳入代理店窓口があります）に納入期限までにお支払いただくことになります。

５．４ 利用できる支払経費
本センターの計算機利用については利用負担金（「4.利用負担金制度」参照）が課せられ、以下の経費でのみ支払うことができます。利用できる支払経費の種類を支払科目といいます。
支払科目
添付資料
利用期限
継続申請
国立学校校費
年度末
可
研究所校費
年度末
可
大学附属病院校費
年度末
可
公立学校経費
年度末
可
私立学校経費
年度末可
文部科学省科学研究費補助金 内定通知書
２月中旬
不可（注１）
委任経理金
年度末
可
産学連携等研究費
契約書の写し２月中旬
不可
科学技術振興調整費
２月中旬
不可
文部科学省所轄研究所等経費
年度末
可
日本学術振興会経費
２月中旬
不可担当・共同利用掛 03-5841-2717
注 1： 文部科学省科学研究費補助金の継続利用はできませんが、数年次にわたる課題研究で次年度確約されているものについては、所属機関長等の承認を得られれば４月１日より利用することが可能です。

この支払経費は「利用負担金見込額」として登録することになります。この「利用負担金見込額」は、あくまでも利用するための目安でしかなく、実際に計算機を利用した分が請求されます。

５．５ 基本負担金方式による計算機利用

５．５．１ 共通利用番号制
本センターと６大学（北大・東北大・名大・京大・阪大・九大）の大型計算機センターに情報学研究所を含めた８センタ
ーでは、「共通利用番号制」を実施しています（基本負担金方式では、この共通利用番号制を採用しています）。
この８センターによる共通利用番号制は、本センターまたは、６大学の大型計算機センターの何れか一つのセンターへ書類により利用申請し、共通利用番号の交付を受けていれば、他の６大型計算機センターと情報学研究所へは、書類なしの簡単な手続きで利用申請ができます。
共通利用番号制の利用申請手続きは、まず主に利用するセンターを一箇所選び、そのセンターへ書類で利用申請を行って「共通利用番号」の交付を受けます。さらに、他のセンターも利用する場合は、共通利用番号の交付を受けたセンターの計算機システムから「他センターへの利用申請を行うコマンド」を発行します。このように、書類で利用申請を行い共通利用
番号の交付を受けたセンターを「所属センター」と呼び、それ以外の７センターを「第二センター」と呼びます。そして他センターへの利用申請を行うコマンドを「第二センターへの利用申請コマンド」といいます。

５．５．２ 所属センターとしての利用申請手続き
本センターを所属センターとして利用するためには、まず本センターの「大型計算機システム利用申請書」（学部学生の方は「卒業研究のための大型計算機システム利用申請書」）に必要事項を記入の上、本センター総合受付に提出して下さい。
センターでは利用資格、研究課題、利用内容等を審査し、適当と認められた方に利用者番号を発行し、『利用承認通知書』
で通知します。
大型計算機システム利用申請書は、支払科目（国立学校校費・私立学校経費・文部科学省科学研究費補助金等）ごとに提出して承認を受ける必要があります。この申請から承認までの流れは下図のようになっており、計算機利用承認通知書の交付までの所要日数は「大型計算機システム利用申請書」を本センターで受理してから約１〜２週間となっています（時期により、多少遅れることがあります）。
利用者
東大センター
利用申請書に必要事項を記入 （提出） １．申請書の受付（記載内容のチェック）
２．資格審査３．利用の承認
所属機関宛に郵送
４．システムへの登録
５．利用承認通知書(1) 大型計算機システム利用申請は、本センターの総合受付、Web ページ、各地区協（2.1 参照）及び第３地区内の各連絡所に常備されていますので、その何れかで入手して下さい。
(2) 大型計算機システム利用申請書の記入に際しては、大型計算機システム利用申請書の留意事項及び添付書類『東京大学情報基盤センター大型計算機システムの利用に関する暫定措置を定める規程』を熟読の上記入して下さい。

５．５．３ 第二センターへの利用申請手続き
本センターを所属センターとしている利用者で、更に共通利用番号制を実施している他の７センターを第二センターとして利用したい場合は、本センターの運用支援システム（OS: VOS3 システム）上で「 SINSEI コマンド」を発行（実行）する
ことにより第二センターの利用申請手続きが行えます。
SINSEI コマンドは、第二センターに対しての新規申請のほか、利用取消、利用見込額（予算）の増額（減額は不可）、年度末における次年度への継続申請ができます。いずれの場合も利用者自身が SINSEI コマンドを発行（実行）することにより第二センターに対して申請手続きが行われます。
なお、本センターからの第二センターへの申請の流れは下図のようになっています。
利用者
SINSEI コマンド

東大センター（所属センター）
申請データー作成

他センター（第二センター）
資格審査

申請に対する他センターからの承認・不承認の回答を告知

不承認

承認

利用承認通知書第二センターへの利用申請コマンド
SINSEI コマンドの形式は次のとおりです。コマンドの詳細は、本センター発行の手引『コマンドマニュアル第５版』の SINSEI コマンド、あるいは、オンラインマニュアルを参照（>>MANUAL SINSEI を実行）して下さい。
コマンド名
SINSEI 又は SHINSEI

オペランド
第二センター名 ＊１,利用見込額＊２［,KUBUN( SINKI | HENKOU | TORIKESI | KEIZOKU )］［,ACCOUNT(支払コード)］［,NEWS( Y | N )］＊TORIKESI：該当センターの利用を取り消すときに指定する。
*1 第二センター名は、次の中から一つ選んで指定する。
HOKKAIDO （北大センター）
OSAKA （阪大センター）
TOHOKU （東北大センター）
KYUSHU （九大センター）
NAGOYA （名大センター）
NACSIS （情報学研究所）
KYOTO（京大センター）*2 利用見込額は 1,000 円を１単位として指定する。20 と指定すると 20,000 円の申請となる。
［参考］本センターを第二センターとして利用する場合は、所属センターとしている他の大型計算機センターの手続きに従って、「第二センターへの利用申請コマンド」を東大センターに向けて発行（実行）して下さい。なお、本センターは、基本負担金（最低 1,500 円／月）制ですので、通年では最低 18,000 円／年の負担金がかかります。
（「４．２ 利用負担金の額と計算方法」参照）
各センターの「第二センターへの利用申請コマンド」のコマンド名
センター名
北大
東北大
東大
名大
京大
阪大
九大
SINSEISINSEI2
コマンド
PLANETSHINSEI
APPLY
APPLY
SINSEISHINSEI
注意：情報学研究所を所属センターにしている利用者は、情報学研究所から他の 7 センターを
第二センターとして申請することはできません。

SINSEI コマンド使用例
例 1.北海道大学大型計算機センターを第二センターとして、利用見込額 15,000 円、支払コードＡ、センターニ
ュース（広報）不要で新規申請する。
>> SINSEI HOKKAIDO,15,KUBUN(SINKI),ACCOUNT(A),NEWS(N)例 2.北海道大学大型計算機センターの利用見込額（支払コードＡ）を新規申請時の 15,000 円から 20,000 円
増額して 35,000 円に、またセンターニュースを不要から必要に既申請の内容を変更する。
>> SINSEI HOKKAIDO,20,KUBUN(HENKOU),ACCOUNT(A),NEWS(Y)使用例中の ">>" は、本センター VOS3 システム上のプロンプティング文字（計算機側から出力される文字で、コマンドの入力を要求している記号）です。したがって、">>"以降を利用者側で入力します。
また、本コマンドは対話式になっているため、" SINSEI " とだけ入力し、その後はメッセージに従って入力することも可能です。

第二センター利用申請時の注意事項(1) 第二センターへの利用申請手続きは、利用者自身が「SINSEI コマンド」を発行（実行）するだけでよく、利用申請書等の書類提出は通常必要ありません。ただし、利用資格（身分）や支払科目の審査は各センター間で異なる部分がありますので、第二センターの利用が認められない場合や第二センターから追加資料等の書類を求められることがあります。
(2) 第二センターの利用見込額は、所属センターに申請した利用見込額からの移し替えとなります。ただし、一旦移し換えた第二センターの利用見込額は減額変更できませんので注意して下さい。また、センターによっては最低利用見込額が異なる場合がありますので、利用見込額の移し替え時にご注意下さい（北海道大学：基本サービス経費として 12,000 円、名古屋大学：基本負担経費として 10,000 円、京都大学：基本経費として（月額） 1,000 円、大阪大学：基本負担額として 2,000 円、九州大学：基本負担金として（月額・利用登録 1 件につき） 500 円が登録時に課金されます）。なお、詳細は各センターにお問い合わせ下さい。
(3) 第二センターの利用期限は所属センターの利用期限の範囲内となっていますので、所属センターで登録が取り消された場合は、第二センターでも自動的に取り消されます。
(4) 第二センター登録の取り消しを行うと、その年度内はそのセンターを利用することができません。
(5) 第二センター側で申請を承認するまでの所要日数は各センターにより異なりますが、本センターの SINSEI コ
マンドを発行してから通常２〜３日位かかり、利用承認通知書が届くのは更に１〜２日を要します。

５．５．４ 文部科学省科学研究費補助金（科研費）による利用申請手続き(1) 文部科学省科学研究費補助金（以下、科研費と略します。
）を支払科目にした利用申請は、当該科研費の交付決定後となっていますが、研究計画遂行上、それ以前に本センターの利用を希望する場合は、特に内定通知があった段階か
ら利用申請を行うことができます。
(2) 科研費での利用申請は、科研費の課題番号毎に大型計算機システム利用申請書を提出します。また、年度を越えての継続利用はできません。したがって、複数年度に渡る課題番号でも年度毎に新たに利用申請する必要がありますが、２年次以降で内定が確約されている課題については、所属機関長の承認が得られれば４月１日からの利用が可能です。
(3) 科研費以外にも支払科目を登録している場合、支払科目毎に割り当てられた支払コードを指定して計算機を利用することになります。支払コードの指定を誤って利用した場合でも、他の支払科目に振替えることはできません。利用見込額を上回る利用や支払コードの指定には十分注意して下さい。
(4) 科研費による利用期限は例年２月中旬までとなっており、その場合の最終利用負担金の請求（納入告知書の発行）は２月下旬になります。また、経理の都合等によりそれ以前に支払を済ませたい場合は、計算機利用申請時に、大型計算機システム利用申請書の「希望利用期限」欄に２月以前の月末を指定して下さい。その場合の最終利用負担金の請
求は、指定した期限の翌月中旬となります。なお、利用期限は付録の『大型計算機システム届出書』による「利用登録取消」の提出により変更することができます。
なお、本誌『スーパーコンピューティングニュース』の毎年１１月号に最終利用負担金の請求についての記事が掲載されますのでご注意下さい。

５．５．５ 継続利用の申請手続き
本センターの利用期限は、通常年度末の３月末日となっています（支払科目によってはそれ以前もあります）。したがって、年度を越えて次年度も引き続き利用するためには、決められた期間内に継続利用の申請手続きが必要です。
(1) 所属センターの継続手続き
本センターを所属センターとしている場合、当該年度の登録内容の一部が記載された『計算機利用申請書（継続）』を２月上旬までに送付しますので、必要事項を記入し決められた期限までに継続手続きを行って下さい。通常は２月末日です。なお、支払科目によっては継続できないものがあります（「5.4 利用できる支払経費」の表参照）。
(2) 第二センターの継続手続き
第二センターの継続手続きは、所属センターの継続申請が承認されてから「第二センターへの利用申請コマンド」
を発行して継続手続きを行います。
したがって、本センターを所属センターとしている場合は、(1) の手続きにより本センターでの継続利用の承認通知書を受け取った後、利用者自身で VOS3 システム上で「SINSEI コマンド」（「5.5.3 第二センターへの利用申請手続き」参照）を使って、第二センターへの継続申請を行って下さい。
また、本センターを第二センターとしている場合は、各々の「所属センター」で継続手続きを行い、継続申請が承認された後、所属センターの計算機システムから「第二センターへの利用申請コマンド」（「5.5.3 の第二センターへの利用申請手続き」参照）を本センターを指定して発行して下さい。
なお、第二センターの継続申請受付期間は通常３月中旬までです。受付期間の詳細は、各センターのオンラインニ
ュースや本誌『スーパーコンピューティングニュース』等の広報誌で確認して下さい。
(3) 継続申請が承認された場合、磁気ディスク上の保存ファイル（長期ファイル、/home）は年度を越えて使用することができますが、それ以外の場合の保存ファイル（未継続利用者の全ファイル、短期ファイル）は、３月末日に本セン
ターにおいてすべて消去しますので注意して下さい。

５．５．６ 所属変更の手続きについて
人事異動等に伴って利用者の所属に変更が生じた場合でも、引き続き本センターの利用資格がある場合は、利用者番号を継承することができます。
利用者番号の継承を希望される方は、以下の手続きが必要となります。
(1) 本センターを所属センターとしている方「大型計算機システム利用申請書」と「大型計算機システム届出書」を本センター総合受付まで提出して下さい。
大型計算機システム利用申請書：申請区分は「追加」で現在の所属（新しい所属）で各項目を記入して下さい。
大型計算機システム届出書：申請区分は「利用登録取消」で異動前の所属を記入して下さい。
上記手続きにより、新所属先の支払コードが追加され、旧所属の支払コードは申請月の月末処理日に取り消されます。なお、第二センターを利用されている方は、新支払コードでの SINSEI コマンドの発行が必要となります。
詳しくは共同利用掛 (03-5841-2717) までお問い合わせ下さい。
(2) 本センターを第二センターとしている方
所属センターにおいて必要な手続きをとったあとで、本センターに対して申請コマンドを発行して下さい。なお、手続きの詳細につきましては、所属センターにお問い合わせ下さい。
注意：本センターでは、異動前の支払コードの取り消しは月末処理日に行っています。従って、新支払コードの追加後
から月末処理日までの間は、複数の支払コードが存在することになります（新たに追加した支払コードに対しても定額基本負担金がかかります）。 この間に計算機を利用される場合は、支払コードに十分注意して下さい（短期ファイル、プリンター出力等の負担金は標準支払コードより課金されます。標準支払コードを変更する場合は、「５．８．２ 標準支払コード（課金番号）の変更」を参照して下さい）。

５．５．７ 利用申請の承認(1) 共通利用番号の交付と利用承認通知書『大型計算機システム利用申請書』が提出されると、申請者の利用資格、目的等に関して審査し、適当と認めた者に対しては、計算機システムのアクセスに必要となる「共通利用番号」が交付され、パスワードや利用期限等がともに記載されて『利用承認通知書』が送付されます。
(2) 共通利用番号（登録番号）の形式
共通利用番号（登録番号とも呼ぶ）は、利用者番号６桁と支払コード１桁を合わせた７桁の英数文字列で構成されています。第二センターの利用申請はこの共通利用番号で申請します。
［例］ 登録番号 Ｑ３ １ ０ ０ ０ Ａ↑↑
利用者番号 支払コード
利用者番号は共通利用番号制の下で利用者個人を識別するために割り当てられる６桁の番号で、冒頭の英字がその番号の発行年次を、左から２番目の数字は所属センターの地区コード（０〜７）を表わし、３〜６番目の数字はユニーク通し番号となっています。
なお、利用者番号は計算機システムにアクセスする際のユーザー番号としても使います。
(3) パスワード
パスワードは計算機システムにアクセスする際に必要となる合言葉で、ユーザー番号と一対になって登録されています。アクセスしようとするユーザー番号が許可された本人であるか否かを計算機システムが識別するために利用されます。これにより、計算機システム内に登録されている利用者の個人情報（予算やファイル）の保護をはかっています。したがって、パスワードは申請者本人と計算機システムだけが知っていればよい訳ですから、第三者に知られないよう十分な注意と管理が必要です。
なお、利用者番号交付時に与えられるパスワードの初期値は、８文字の英大文字を設定してありますが、パスワー
ドの変更は自由です。不正利用防止のため、利用者自身の責任において適宜変更して下さい。
(4) 支払コード
支払コードは利用負担金の支払科目を識別する記号のことで、支払科目により下表の記号が割り当てられます。複数の支払科目で利用する場合には、一つの利用者番号で複数の支払コードを持つことになります。
支払科目
支払コード
支払科目
支払コード
国立学校校費
Ａ～Ｆ
科研費
Ｋ～Ｔ
公私立学校経費
Ｇ～Ｊ
その他（産学連携等研 Ｕ～Ｚ、０～９
究費・委任経理金等）
なお、複数の支払コードを持つ場合の VOS3 システムへのアクセスは、どの支払コードに課金するかをアクセス毎に支払コードで指定します。支払コードの指定がなかった場合、TSS ジョブでは問い合わせてくれますが、バッチジ
ョブでは標準支払コードが仮定されます（標準支払コードの変更方法は、「５．８．２ 標準支払コード（課金番号）の変更」を参照）。
(5) 利用期限
利用期限は、校費で支払うものは年度内に限り有効であり、科研費・産学連携等研究費等によるものは２月中旬頃までとなっています。
また、第二センターの利用期限は所属センターの利用期限の範囲内となっていますので、所属センターで登録が取り消された場合は、第二センターでも自動的に取り消されます。
(6) VOS3 システム利用時のセットアップ処理
利用者番号が交付された時点から本センターの利用者となりますが、実際に VOS3 システムを利用するためには、セットアップ処理（計算機システムを使うための環境設定作業で利用者毎に必要となる操作）を必要とします。ただし、このセットアップ処理は利用者番号が交付された時点で一度だけ行えばよいため、センター側が利用者番号交付の際に代行しています。
このため、利用者番号が交付された時に 58KB の "SYSPROF" という名前の長期保存データセットが作成されます。
これは、計算機システムを便利に利用するための個人情報が記憶されるデータセットです。

５．６ トークンカード
トークンカードは、本センターに来館して計算結果等をプリンター出力するときに必要となるカードです。
トークンカードを必要とされる方（来館して利用される方）は、利用承認されたあと総合受付の窓口で、申請者本人が利用承認通知書及び身分証明書を提示して受領して下さい（ただし、委任状を持参された場合に限り、代理人でも受領することができます）。

５．７ UNIX システムへの利用登録
VOS3 OS 以外に UNIX OS のサービスを行っております。UNIX システム(mpp-s, mpp-p, m-unix)へは、利用者ご自身で利用登録操作をして頂く必要があります。
以下にその方法(mpp-s, mpp-p への接続例)を示します。なお、操作方法や表示されるメッセージ等は変更される場合があります。利用される際には、以下の登録手続きを行って下さい（詳細は UNIX 利用の手引きを参照のこと）。
なお、利用可能なホストは以下の通りです。
m-unix
mpp-s
macsymamathematica
x-controller1
io-controller

運用支援システム上で動いている UNIX。OS は HI-OSF/1-MJ 。
超並列型スーパーコンピューター SR8000/MPP。OS は HI-UX/MPP。
（mpp-s に利用登録すると同時に mpp-p、mpp-bt にも利用登録されます。
）
Macsyma を利用するための WS (login できない)。
Mathematica を利用するための WS (login できない)。
センター内の X 端末を利用するための WS。
センター内にある DAT・8mm・QIC・MO・DVD-ROM などの磁気テープメディアを利用するための WS。

① telnet 等で mpp-s.cc.u-tokyo.ac.jp に接続する。
myhost%telnet mpp-s.cc.u-tokyo.ac.jp
Trying ...
Connected to mpp-s.cc.u-tokyo.ac.jp.
Escape character is '^]'.

… telnet コマンドで接続

HI-UX/MPP (mpp-s.cc.u-tokyo.ac.jp)(ttyp0)login:② newuser で login する。
運用支援システムの ID と Password を入力します。このとき、・平成６年度から７年度へ継続した方は平成７年度運用開始日時点での文字パスワード
・平成７年度以降に新規登録された方は利用承認通知書に記載されている文字パスワード
を小文字で入力します。
login:newuser
System Registration Command
Enter Your (VOS3)Login name :q30001
Enter Your (VOS3)Password :password… 運用支援システムの ID を小文字で入力… 利用承認通知書に記載されたパスワードを小文字で入力

③ 登録可能なホストの一覧が表示されるので登録したいホストの番号を指定する。
Host
Host Name
Host Description
Number… 運用支援システム上で動いている HI-OSF/1 UNIX の利用登録*1 m-unix.cc.u-tokyo.ac.jp
2 mpp-s.cc.u-tokyo.ac.jp… 超並列型スーパーコンピューター(SR8000/MPP)の利用登録
3 x-controller1.cc.u-tokyo.ac.jp… センター内にある X 端末を利用するための WS 登録
4 io-controller.cc.u-tokyo.ac.jp… センター内にある IO 機器(DAT 等)を利用するための WS 登録
5 mathematica.cc.u-tokyo.ac.jp… Mathematica を利用するための WS 登録(m-unix からの利用)
6 macsyma.cc.u-tokyo.ac.jp… Macsyma を利用するための WS 登録(m-unix からの利用)
Host Number (or q for quit):2… 利用するホストの番号を入力。

注） * 表示がなされているものは既に利用登録が終了していることを示す。
④ メッセージに従って処理する内容を指定する。
Select an item number that you want to do.
1.User Account Registration
2.User Account Deletion
3.Account Code Change
4.Increase File Size Limit
5.Decrease File Size Limit
Item Number (or q for quit): 1… 新規利用登録… 利用登録の削除… 標準課金番号の変更… ファイル量の増量… ファイル量の減量… 処理番号の入力⑤ 登録されている課金番号の一覧が表示される。
User Account Registration
Available account list is the following.
acct
coursebudgetfare balance cpu_used(HH:MM:SS)
A
3000 1000000
42396
95760425:02:49
B
3000
1000001105
98895
0:14:38
Specify account code [default: A] (or quit):⑥ 登録内容の確認する。
Specified Account code is A. Is it ok? [default : y]: y⑦ /home（長期ファイル）容量を指定する。
Fee of your /home file is calculated as the followings;
File size up to 400MB: FreeFile size between 400MB and 2048MB: 10 Yen/(MB*month)File size more than 2048MB (max 8192MB) : 16,480 Yen/month
Specify your /home size(MB)[default 400MB, max 8192MB]:…課金番号を指定する… 指定した課金番号で登録する場合は y を入力。

… 無料領域の容量を表示。
… 無料領域を超過した時の単価を表示。

… /home（長期ファイル）容量を指定。

⑧ 登録内容を確認する。
Specified your /home size is 400MB. Is the value ok ? [default : y]: y… /home 量の値が正しい場合は y を入力。

⑨ 登録月および、翌月以降の負担金額を確認の上、登録する。
【/home 容量が基本容量内の場合は以下のように表示される】
Fee for this month (17 day(s) left)
ITEM
Fee(Yen)
/home
0
TOTAL
0
Fee for each month from next month
ITEM
Fee(Yen/month)
/home
0
TOTAL
0

… 今月の負担金額が表示される… 次月以降の負担金額が表示される。

【/home 容量が基本容量以上の設定をした場合は、当月と、翌月の負担金額が表示される】
Fee for this month (17 day(s) left)… 今月の負担金額が表示される
ITEM
Fee(Yen)
/home
9338
TOTAL
9338
Fee for each month from next month
ITEM
Fee(Yen/month)
/home
16480
TOTAL
16480

⑩ 負担金額を確認の上、システムに登録する。
Do you create your user account? (y/n) [default : y]: y… 次月以降の負担金額が表示される。

… 登録する場合は y を入力。

以上の手順により利用者登録する事が可能です。
初期パスワードとして、利用者登録 (newuser) で指定したものが初期設定されていますが、最初に mpp-s、mpp-p、m-unixに login する際に、セキュリティ上、より他人にやぶられにくいパスワードに変更するよう問い合わせしてきます。このとき以下の条件を満たすようなパスワードを設定して下さい。
1) ８文字以上で英大文字、英小文字、数字、記号を適当に混在させる。
2) 平易な語を使用しない（氏名、生年月日、電話番号、利用者番号、辞書にある英単語など）。
3) 回文（前後いずれから読んでも同じ）や単語の逆並びを使用しない。
4) 以前と同じパスワードは設定しない。
5) 指定したパスワードの先頭と末尾が数字または英大文字ではいけない。
なお、mpp-s、mpp-p、m-unix の各システムのパスワードは別々に管理されます。

５．８ 利用負担金の確認

５．８．１ 利用負担額（課金情報）の表示
利用負担額（課金情報）については、 VOS3 バッチジョブはプリンター用紙の最後に出力される花文字ページに、TSS ジ
ョブでは終了時のメッセージにそれぞれ表示されます。また、予算額及び現在までの実算額（利用額）などの情報は VOS3 シ
ステムでは「TRLIST コマンド」、前月までの情報は「FARE コマンド」によって随時問い合わせることができます。また、利用負担金制度の内容が 1999 年 5 月 1 日より変更され、新たに基本負担金方式が導入されましたが、これら定額利用設定
情報 (基本負担金額・現在までに利用した CPU 時間等の情報 ) は、「LA （または COURSECK）コマンド」、m-unix 等の UNIXシステムでは「la コマンド」でこれらの情報を確認できます (表示される内容については、以下の表示例を参考にして下さい。また、表示内容については変更になる場合がありますので、あらかじめご承知おき下さい)。
TRLIST、FARE コマンドについては、本センター発行の『VOS3 システムコマンドマニュアル』を参照して下さい。
(例) VOS3 LA 出力例>> LA
USERID ACT FLAG RESULT(YEN)
Q30002 A 00
19,933
ACT FLAG RESULT(YEN)
B 00
16,700ACT FLAG RESULT(YEN)
C 00
16,700LD-USED(KB) LD-LIMIT(KB)
788,800
1,024,000

BUDGET(YEN) COURSE USED-CPU
1,000,000
37BUDGET(YEN) COURSE USED-CPU
500,000
2
0
BUDGET(YEN) COURSE USED-CPU
600,000
1
0

SD-USED(KB) SD-LIMIT(KB)
0
102,400>>(例) la 出力例 (mpp-s)
mpp-s% labudget data for q30002 at Sun Apr 14 04:30:07 2002
acct
coursebudgetfare balance cpu_used(HH:MM:SS)*A
10000 1000000
19933
980067
2:35:30
mpp-s%
mpp-s% la –abudget data for q30002 at Sun Apr 14 04:30:07 2002
acct
coursebudgetfare balance cpu_used(HH:MM:SS)*A
10000 1000000
19933
980067
2:35:30B
3000
50000016700
483300
0:55:09
C
1500
60000016700
583300
4:59:03
mpp-s%
mpp-s% la -ddisk resource for q30002
file system
occupied(MB) limit(MB)
/home
352
400
/short/mpp-s
1-/short/mpp-p
1-/short/mpp-bt
1-mpp-s%USERIDRESULT
BUDGET
COURSE: 利用者番号: 実算額: 予算額: 基本負担金コース設定値(1: 1,500 円コース
2: 3,000 円コース
3: 10,000 円コース）
USED-CPU: 現在までに利用した CPU
時間（毎月1日からの累計）
LD-USED : 長期ファイル利用量
LD-LIMIT: 長期ファイル制限値
SD-USED : 短期ファイル利用量
SD-LIMIT: 短期ファイル制限値-a オプションを付加することで、全ての課金番号による情報を表示（先頭に * が付いているのが標
準課金番号に指定）-d オプションを付加することで、ディスク量に関する情報が出力される

(例) VOS3 TRLIST 出力例>> TRL USERRESULTUSER NAME ----- Q30002
GROUP ----- #G3002
BUDGET OPTION --- DSMG , BGTMG
BUDGET FLAG - 00 BUDGET 0(0)JOB-COUNT1(130)
NON-TEMP DS
788800(9999999)
NO.OF NON-TEMP DS ----508(30000)
ATTR-1 DS 788800(1024000)
ATTR-2 DS --0(102400)
NO.OF BACKUP DS ----0(0)LAST UPDATE DATE ----------- 01-11-14
LAST UPDATE TIME --------- 16:15:39 NON-TEMP(JOB)
0(9999999)
VIO DS(JOB)
0(1000)NON-VIO(JOB)
0(300000)
NO.OF NON-TEMP(JOB) 0(30000) NO.OF TEMP(JOB) ------0(30000)--- ACCOUNT NUMBER --- BUDGET ------- RESULT ---- FLAG --A
1000000
19933
00
JDT22101I LIST USERRESULT PROCESSED(例) VOS3 FARE 出力例>> FARE*** ACCOUNTING FOR 2002. 4. 2 - 2002.10.31 ***USER-ID:Q30002 ACCOUNT-NO:A
MONTH
NO OF
FARE
JOBS
(YEN)
APR.
118
3,227
MAY.
100
2,224
（省略）
MAR.
TOTAL

525

17,933*** VOS3/OSF LIMIT 1,000,000 YEN *** USED

17,933 YEN ***５．８．２ 標準支払コード（標準課金番号）の変更
複数支払コードをお持ちの方は以下の方法により標準支払コード（標準課金番号）を変更する事が可能です。
VOS3 標準支払コード（課金番号）を変更する>> TRL UATTR
DSGRPSAA(********) DSALLSAA(NONE)MCRGRPSAA(********) MCRALLSAA(NONE) MCTGRPSAA(********) MCTALLSAA(NONE)
AUTOPROTECTNODEST
STANDARD GROUP(#G3001)
PERIOD(**/**/**)NOMODELACCOUNT(A)PROCNAME ------ LOGON000 PROCSIZE ------ 3000 KB
PROCNAME ------ LOGONFTP PROCSIZE ------ 3000 KB
ACCOUNT(K)PROCNAME ------ LOGON000 PROCSIZE ------ 3000 KB
PROCNAME ------ LOGONFTP PROCSIZE ------ 3000 KB
JDT22120I LIST USERATTRIBUTE PROCESSED>> TRCH ATTR,OAC(K)JET20132I CHANGE USERATTRIBUTE PROCESSED>> TRL UATTR
DSGRPSAA(********) DSALLSAA(NONE)MCRGRPSAA(********) MCRALLSAA(NONE) MCTGRPSAA(********) MCTALLSAA(NONE)
AUTOPROTECTNODEST
STANDARD GROUP(#G3001)
PERIOD(**/**/**)NOMODELACCOUNT(K)PROCNAME ------ LOGON000 PROCSIZE ------ 3000 KB
PROCNAME ------ LOGONFTP PROCSIZE ------ 3000 KB
ACCOUNT(A)PROCNAME ------ LOGON000 PROCSIZE ------ 3000 KB
PROCNAME ------ LOGONFTP PROCSIZE ------ 3000 KB
JDT22120I LIST USERATTRIBUTE PROCESSED

現在の標準課金番号の確認（先頭に表示されるのが標準課金番号）

標準支払コードを K に変更する

標準支払コードが K に変更されたか確認UNIX 標準支払コード（課金番号）を変更する
telnet 等で mpp-s.cc.u-tokyo.ac.jp に接続する。
login: newuser… newuser で login

メッセージに従って処理する内容を指定する。
Select an item number that you want to do.
1.User Account Registration
2.User Account Deletion
3.Account Code Change
4.Increase File Size Limit
5.Decrease File Size Limit
Item Number (or q for quit): 3… 「3.Account Code Change」を選択

Account Code ChangeEnter Your (mpp-s.cc.u-tokyo.ac.jp)Login name :q30001
Enter Your (mpp-s.cc.u-tokyo.ac.jp)Password :password
Available account list is the following.
acct course budget fare balance
cpu_used(HH:MM:SS)
A 3000 1000000 42396 957604
25:02:49
B 3000 100000 1105
98895
0:14:38… 利用者番号を小文字で入力。
… mpp-s のパスワードを入力。

Your current account code is A.

… 現在の標準支払コードを表示。

Specify new account code [ default:A] (or quit):B
Specified Account code is B.Is it ok?[ default :y] :y… 標準支払コードを指定する。
… 標準支払コードの確認。

Fee for each month and current limit
ITEM
LIMIT
Fee(Yen/month)
/home
500MB
1000
TOTAL
--1000… 今月のディスク容量・課金額を表示。

New fee for each month from next month
ITEM
LIMIT
Fee(Yen/month)
/home
500MB
1000
TOTAL
--1000… 来月のディスク容量・課金額を表示。

Do you change your account code?(y/n)[ default :y] :y… 再度、標準支払コードの変更の確認。
Note!
Your account code will be effective in several minitues. … 変更までに数分かかる場合があります。
Select an item number that you want to do.
1.User Account Registration
2.User Account Deletion
3.Account Code Change
4.Increase File Size Limit
5.Decrease File Size Limit
Item Number (or q for quit):q

５．９ 利用負担金見込額の変更手続き
本センターのシステムでは、ジョブ実行開始時に４月１日から当該ジョブ実行開始直前までの利用負担金の累計額をジョブ毎にチェックし、申請した見込額内であればそのままジョブを実行し、累計額が見込額と同じか超過していれば「累計額が予算額を超えている」旨の予算オーバーメッセージを表示して、当該ジョブの実行開始を拒否する（ジョブをそこで打ち切る）制御をしています。したがって、予算オーバーとなったら、以後ジョブの実行ができなくなります（計算機へのアクセスができなくなる）。
そこで、もし予算オーバーした後も計算機を利用したい場合には、利用見込額の増額手続きをして下さい。手続き方法は、
本センターを所属センターとしている方は、利用見込額の増額を『大型計算機システム届出書』で提出し、第二センターとしている方は、自分が所属センターとしている計算機システム上の「第二センターへの利用申請コマンド」を使って本センターの利用見込額の増額申請を行って下さい。
なお、本センター計算機システムにおける課金処理（利用負担金累積処理）に関しては、「４.利用負担金制度」の章を参照して下さい。
なお、あるジョブの実行中に他のジョブの実行終了によるジョブ課金で、実行中ジョブがあるにも係わらず累積額が見込額を超えることがありますが、実行中ジョブの計算処理は最後まで行われジョブ課金も行われます。また、基本負担金については申請時に登録した利用負担金見込額を超えたあるいは越える場合でも課金・請求されますのでご注意下さい。

５．１０ 利用者登録の取消／支払コードの取消手続き
利用承認期間（利用期限）の満了以前に利用者の都合（計算機利用完了や長期の海外出張等）によって計算機の利用を中止したい場合、あるいは転退職等により利用資格を喪失した場合は、利用登録取消の『大型計算機システム届出書』を提出して下さい。利用登録の取消は、登録されている支払コード単位の取消となりますが、すべての支払コードが取り消されると利用者の取消となります。

５．１１ 超大型計算（特別クラス）の利用手続き
超大型計算用の特別クラス（ジョブクラスＬ）の利用を希望する場合は、『超大型計算利用届』を提出して下さい。なお、届出書を提出後、本センターから連絡がない限り受理されたものとして下さい。利用期間は年度末までです。年度を越えて利用する場合は、新たに手続きが必要です。
また、Ｌクラスについては、本誌『スーパーコンピューティングニュース』表紙裏の『ジョブクラス制限値』を参照して下さい。

５．１２ 利用に際しての注意事項(1) 利用の承認は申請者個人になされたものです。学術研究等に供する以外の目的に使用したり、第三者に利用させることは規程によりできません。違反の事実が判明した場合は承認を取り消すことがあります。
(2) パスワード注は、他人に内容が漏れて不正使用などされないように、管理には十分注意して下さい。
(3) 本センターの繁忙期は、概ね１１月から２月までの期間です。超大型計算はこの期間を回避すると比較的容易に利用することができます。
注）1998 年 4 月 1 日より、UNIX システムの利用者パスワードの変更、及びパスワードチェック機能の強化を実施
しております。内容については以下の通りです。
・有効期間をパスワード変更後約３ヶ月と設定しています。この期間を過ぎると login の際にパスワードの変更が必要となります。また、パスワードを変更せずに１年以上経過すると login が出来なくなります。
・login 試行回数を５回までに制限しています。連続５回以上パスワードを間違えると以下のメッセージを出力
し login 出来なくなります。
login: login name
Password: Password
Account is disabled -- see Account Administrator.
・パスワードとして設定する文字数を８文字以上としました。８文字に満たないパスワードは設定できません。
担当：共同利用掛 03-5841-2717

６ 定額負担金方式（バルクコース）
バルクコースとは研究プロジェクトや研究室のメンバー等で構成される利用者グループがグループ単位で一定のシステ
ム資源（利用登録番号数、ノード数、ディスク容量等）を一定期間以上継続して利用するという申請形態です。
従来の基本負担金方式（月額 1,500 円/3,000 円/10,000 円コース）では各利用者単位で申請が必要な上、一定以上の CPU
時間やディスク容量で従量的に課金しているのに対し、バルクコースはグループ単位での申請が可能であり、申請後の使用量に依存しない定額負担金方式です。
使用できる計算機資源の基本内容は以下の通りです。
演算装置（ノード）数
1 ノード
利用登録番号数
10 個まで登録可能
長期保存ファイル容量20GB まで
上記セットを基本セットとし、ノードを追加した場合（最大４ノードまで追加申請可能）は、利用登録番号数、長期保存
ファイル容量をノード数倍した値が利用可能となります（利用登録番号数・長期保存ファイル容量の個々の増量も可能。また、短期保存ファイルを利用する際には利用する申請に対して別途負担金がかかります）。

６．１ 利用資格
本センターの利用資格は、学術研究等に供することを目的とし、その成果が公開され得るものとされています。
したがって、本センターを利用できる者は、次の者とされています。
(1) 国・公・私立大学の教員及びこれに準ずる者(2) 文部科学省所轄機関（国立学校を除く）の研究職員(3) 学術研究を目的とする研究機関で、本センター長が認めた機関に所属し、もっぱら研究に従事する者(4) 文部科学省所管の科学研究費補助金で研究を行う者(5) 上記のほか、特に本センター長が適当と認めた者
注 1. (1)の国・公・私立大学の教員には、大学共同利用機関、大学附属研究所、短期大学及び高等専門学校等の教員を含みます。また、「これに準ずる者」とは、大学等の教務職員、大学院学生等です。
注 2. (3)に該当する者は、主として研究員、日本学術振興会特別研究員等です。
注 3.利用資格はあっても、支払経費（「6.4 利用できる支払経費」参照）によっては利用を認められない場合があります。
担当・共同利用掛 03-5841-2717

６．２ 利用負担金について利用負担金は、基本セットのノード数倍になります。利用開始月によって基本セットの負担金額が異なります。詳細は「4.2利用負担金額と計算方法」を参照して下さい。
利用負担金の支払には、複数の支払科目を利用することができます。ただし、同一支払科目で、支払責任者あるいは経理責任者が異なる複数の申請はできません。
負担金請求については、年 3 回の請求月（7 月、10 月、1 月）より、プロジェクト代表者が請求月を指定する（請求希望月の設定）事ができます。請求処理は、当該月初旬の一括請求となります。ただし、支払科目に文部科学省科学研究費補助金が含まれている場合は、10 月請求月以降の指定しかできません。

６．３ 利用負担金の通知と支払方法(1) 国立学校特別会計の「校費」で利用した計算機利用負担金は、バルク代表者が所属する大学等の経理部（課）長あて、本学内にあっては所属の部局長あてにそれぞれ通知し、本学の事務局経理部を通じての予算の振替で清算（支払）されます。
(2) 公・私立大学経費及び文部科学省科学研究費補助金については、経理責任者又は支払責任者（科研費利用分）に請求（東京大学歳入徴収官が発する納入告知書による）します。この納入告知書をもって日本銀行本・支店、代理店又は歳入代
理店（市中銀行に歳入代理店窓口があります）に納入期限までにお支払いただくことになります。

６．４ 利用できる支払経費
本センターの計算機利用については利用負担金（「4.利用負担金制度」参照）が課せられ、以下の経費でのみ支払うことができます。利用できる支払経費の種類を支払科目といいます。
支払科目
国立学校校費
研究所校費
大学附属病院校費
公立学校経費私立学校経費
文部科学省科学研究費補助金
委任経理金
産学連携等研究費
科学技術振興調整費
文部科学省所轄研究所等経費
日本学術振興会経費

添付資料

内定通知書
契約書の写し

利用期限
年度末
年度末
年度末
年度末
年度末
年度末
年度末
年度末
年度末
年度末
年度末

継続申請
可
可
可
可
可
可（注１）
可
可
可
可
可
担当・共同利用掛 03-5841-2717

注 1： 文部科学省科学研究費補助金で、数年次にわたる課題研究で次年度確約されているものについては、所属機関
長等の承認を得られれば継続利用することが可能です。

６．５ 利用申請手続き
本センターの「大型計算機システム（定額負担金バルクコース）利用申請書」に必要事項を記入の上、本センター総合受付に提出して下さい（請求希望月の前月の１０日（土・日・祝日の場合はその前日）までに申請手続きをする必要があります）。申請が承認された場合、利用者のグループであるプロジェクトに対してプロジェクトコードと利用者番号を発行し、利用承認通知書を送付します（このとき発行する利用者番号は本バルクシステム SR8000/128 専用のログイン名となります。第二センター及び本センターの他のシステムをご利用の際は別途基本負担金コースの利用申請が必要です）。
なお、プロジェクトや利用者数が増加し、専用キューのノードが不足する場合には登録を受け付けない場合があります。

６．６ 申請内容変更手続き
支払科目・利用者・ノード数・ディスク量の追加や変更があった場合は、所定の様式に必要事項を記入の上、本センター
総合受付へ提出することにより追加・変更処理を行います。ただし、負担金変更が発生する内容（支払科目の変更・追加、
利用者・ノード数・ディスク量の追加、請求月の変更など）の申請については、請求希望月の前月の１０日（土・日・祝日の場合はその前日）までに、総合受付まで各申請書を提出して下さい。提出期限以降に提出された当該月の負担金に対する申請は認められません。詳細につきましては、申請書添付書類等をご覧下さい。

６．７ 継続利用申請手続き
バルクコースの利用期限は、年度末の３月末日となっています。したがって、年度を越えて次年度も引き続き利用するた
めには、決められた期間内に継続利用の申請手続きが必要です。
① 利用負担金の支払は、複数の支払科目から指定することができます。なお、同一支払科目で、支払責任者あるいは経理責任者が異なる複数の申請はできませんので、注意して下さい。
② 文部科学省科学研究費補助金・科学技術振興調整費・産学連携等研究費を含む支払を希望する場合は、入金時期に留意して確実に支払える時期を負担金請求希望月として選んで下さい。請求後の支払科目の変更はできませんので、申請時の支払科目での支払が困難と判明した場合は、請求月の前月の１０日（土・日・祝日の場合はその前日）までに、新しい支払科目を記載した申請書を必ず提出する必要があります（変更手続が遅れると、延滞金が発生する場合もありますので注意して下さい）。
③ 文部科学省科学研究費補助金については、継続課題に限り、継続申請可能な支払科目として取り扱いますが、バルク
継続申請書にて機関・部局長の交付前使用の承認を必ず得て下さい。文部科学省科学研究費補助金を含む支払を予定する場合は、負担金請求希望月を１０月あるいは１月から選んで下さい。
（注意）
利用者番号を同一利用者が継続するときは、パスワード及びファイルをそのまま引き継ぐことができます。別の利用者に変更するときは、パスワードが変更になりますが、利用者番号とファイルを引き継ぐことができます。継続しない利用者番号に関しては、登録可能人数の範囲内で未定とすることができます。
継続：利用者番号を同一利用者が引き続き利用する場合。
変更：本年度と翌年度で利用者が異なる場合。
未定：継続年度当初において、同一プロジェクトに係る利用者登録可能な利用者番号のうち、利用者登録を行わない利用者番号。前年度以前に利用者登録されたか否かを問いません。未定とする利用者番号のファイルは、４月末で削除します。未定とした利用者番号のファイルは、４月中に申請、利用者登録をすることで再利用できます。
取消：プロジェクトの登録可能人数を削減することに伴って、今年度末にいくつかの利用者番号を削除する場合。
一旦取消処理をすると、ファイルも削除され、再び利用することはできません。
詳細については、継続申請書に添付される「継続に際しての留意事項」を参照してください。

【 参考 】 バルク申請における各種申請書提出期限
請求希望月
最終申請書受付日
備考
７月請求月
６月１０日（土・日・祝日の場合はその前日）
１０月請求月９月１０日（土・日・祝日の場合はその前日）
１月請求月
１２月１０日（土・日・祝日の場合はその前日） 負担金発生に伴う全ての申請の最終受付日
注） ただし、利用負担金の変更が発生しない申請については随時受け付ける。

７．利用者旅費制度
７．１ 利用者旅費の趣旨
遠隔地の利用者が本センターに出向いて計算機を利用する場合、及び計算機の利用環境が望ましい状態にない遠隔地の利用者に便宜をはかるためのもので、その利用者に本センターから旅費を支給する制度です。
また、他の全国共同利用大型計算機センターでも同様の趣旨で運用していますが、多少異なった取扱いがなされています
ので、他センターの利用はそれぞれのセンターの取扱いによります。
利用者旅費申請手続き概略

申請者①「利用者旅費支給申請書」を提出④出張命令

申請者の所属の長（出張命令権者）⑤出張③審査・出張依頼②確認・申請

東京大学
情報基盤センター

７．２ 旅費の申請手続き
利用者旅費の支給を希望するときは、本センター所定の利用者旅費支給申請書を提出して下さい。申請書用紙は本センタ
ー、総合受付にあります。事務手続き上、「利用者旅費支給申請書」は、本センター利用希望日の少なくとも１０日前までに必着するよう日数に余裕を持って提出して下さい。なお、サービス休止日、閉館日の月末処理日、土・日・祝日・年末年始
及びそれを間にはさんでの利用はできません。

７．３ 旅費申請の審査と支給基準
利用者旅費の申請書を提出した者に対し、本センターで申請理由を審査し、旅費予算の範囲内で承認します。
なお、申請書には「出張利用の必要理由」を具体的に記入して下さい。この際、所属機関に計算機がある場合、及びネッ
トワークを介しての本センター利用が可能であるにもかかわらず、それらを利用できない場合は、その理由を明確に記入して下さい。審査の結果、承認された場合は所属機関長宛に出張を依頼します。
なお、下記の場合は支給対象外となります。
イ）文部科学省科学研究費補助金、産学連携等研究費及び委任経理金によって利用する場合
ロ）東京都２３区内に在勤又は現住所がある方（２３区内を通過して通勤している者を含む）
ハ）その他、出張理由が適当と認められない場合

７．４ 出張時の手続きと旅費の支払方法(1)出張期間中は毎日、計算機を利用する前に必ず総合受付（本館１階）の窓口で出張利用簿に押印して出張の確認を受けて下さい。また、出張利用報告書をお渡ししますので、出張期間最終日に必要事項をご記入の上、総合受付へ提出
して下さい。
(2) 旅費は計算機の利用を確認した上で、銀行振込みとなります。銀行振込依頼書は総合受付にありますので、振込先の銀行口座番号等所定の事項を記入して共同利用掛へ提出して下さい。

８．利用をサポートするもの
８．１ 総合受付
本センター１階の総合受付では、各種申請用紙および本センター発行の利用の手引等を準備して利用者に提供するとともに、利用申請書等の受付などの問い合わせに応じています。
本センターを利用するにはどのような手続きが必要か、本センターの提供しているサービスには何があるかなどは総合受
付にお尋ね下さい。
電話、電子メールによる問い合わせにも応じています。
＊電話
＊受付時間

03-5841-2716
月曜日〜金曜日（サービス休止日、土・日・祝日及び年末・年始を除く）
９：００〜１２：００ １３：００〜１６：４５＊電子メールアドレス uketuke@cc.u-tokyo.ac.jp または、uketsuke@cc.u-tokyo.ac.jp

８．２ プログラム相談室
本センターでは月曜日から金曜日の 14:00 〜 16:00 まで（サービス休止日、土・日・祝日及び年末・年始を除く）プロ
グラム指導員が、利用方法およびプログラムの内容やエラーについての相談に応じています。
相談する際は、相談室に備え付けの「プログラム相談票」に所定事項を記入の上、担当指導員に必ず提出して下さい。特定の相談については、担当者、専門分野および時間帯を確認して下さい。ただし、指導員の都合によりスケジュールが変更される場合もあります。
相談室では、指導上必要なマニュアル類を常備していますが、これらの室外持出は厳禁です。
また、ネットワークの普及により館外からの計算機利用が増大していることから、新たに電子メールによるプログラム相談を 1997 年 4 月より実施しております。電子メールによるプログラム相談は、従来から行っていますプログラム指導員制
度を補完するシステムであることを想定しておりますので、
利用者番号
所属機関／所属部署名
氏名
相談内容（具体的に）を本文中に明記の上、「soudan@cc.u-tokyo.ac.jp」に内容をお送り下さい。
なお、内容によっては回答まで時間がかかるものもありますのでご承知おき下さい。
プログラム相談員、電子メール相談員の相談分野については、本誌『スーパーコンピューティングニュース』の毎年５月号、９月号に担当時間を含めた情報が記載されます。

８．３ 情報資料室
本センター別館１階に情報資料室（書庫のみ）があり、貸出に応じています。書庫には計算機、情報科学関係を中心に図書及び和洋雑誌、並びに各種マニュアル類、各大型計算機センターのセンターニュース等の資料があります。開室時間は下記のとおりです。
月曜日〜金曜日（土・日・祝日及び年末・年始を除く）
９：００〜１２：００ １３：００〜１６：４５
書庫内の資料の閲覧を希望される場合は、総合受付に「学生証」又は、「身分証明書」を提出し、「入室者名簿」に記入して下さい。掛員が書庫に案内します。
利用終了後は、再び総合受付にお知らせ下さい。その際、預かった「学生証」又は「身分証明書」をお返しいたします。
また、貸出を希望する場合で、学内利用者は所属学部（学科）図書室で発行した「図書借用証」が必要です。学外利用者
は「学生証」又は「身分証明書」を提示の上、上記に示した業務時間内に総合受付で貸出手続きを行って下さい。なお、複写サービスは行っていませんので、貸出手続きをした上で、著作権法による範囲内で各自複写して下さい。
【情報資料室を使用する際の注意事項】
書庫内に鞄等の持ち込みはできません。総合受付でお預かりさせて頂きます。その際、貴重品等はご自分でお持ち下さるようお願いします。

９．センターの刊行物
９．１ センター発行の利用の手引
利用者に本センターの各種情報を提供するため、次のような刊行物を発行しています。
2002 年 3 月現在
請求番号(2) 全国共同利用大型計算機システム利用の手引き（手続き・概要編）(2001.12)(3) 東大センターにおける UNIX システム入門 (第 2 版)
(1996.7）(5) STERICI（立体化学計算プログラム）の使い方(1983. 3)(18) VOS3 システムコマンドマニュアル (第 5 版)
(1994.4)(20) FORTRAN プログラムデバッグの手引 (VOS3 編) (第 5 版) (1995.3)(21) Prolog/KR User's Manual(1983.3)(22) 文書清書の手引(1992.8)(25) 第２回スーパーコンピューターと数値シミュレーションシンポジウム報文集(1985.2.1-2)(26) REDUCE プログラミング資料 第 1 集(1984.3)(27) REDUCE プログラミング資料 第 2 集(1985.3)(28) REDUCE プログラミング資料 第 3 集(1986.3)(29) REDUCE プログラミング資料 第 4 集(1987.3)(42) 非線形最適化問題のためのアプリケーションシステム ASNOP 利用の手引(1988.7)(44) BESPACK ベッセル関数プログラムパッケージ利用の手引(1990.7)(48) GSCF3 利用の手引 (SCF 部分)(1986.12)(49) GSCF3 利用の手引 (CI 部分)(1989.12)(50) 結晶構造解析ユニバーサルプログラムシステム UNICS3 利用の手引(1989.2)(51) Ｘ線結晶解析プログラム利用の手引 (SHELXS76, SHELXS86, PATSEE)(1989.1)(52) 結晶内電荷分布解析プログラムシステム CHARGE システム利用の手引(1986.9)(53) 殻模型計算プログラム OXBASE 利用の手引(1989.2)(54) 新離散化モデルによる地盤基礎の動的極限解析プログラム RBSM 利用の手引(1986.7)(55) AMISPACK 利用の手引(1984.1)(56) 行列演算用言語 LAMAX-E 利用の手引 (第 2 版)
(1987.12)(57) GAUSSIAN-86 利用の手引(1991.11)(58) 多倍長計算プログラムパッケージ MPPACK の手引(1992.8)(59) 非線形最適化問題のためのアプリケーションシステム ASNOP3 利用の手引(1992.10)(61) 非線形方程式および非線形最小２乗問題解法プログラム MINPACK 利用の手引(1995.11)(70) プログラム・ライブラリ利用の手引 (第 8 版)
(1992.7)(72) センターニュース VOL.18 Supplement 2 ライブラリプログラム(1986.10)(73) センターニュース VOL.19 Supplement 1 ライブラリプログラム(1987.6)(74) センターニュース VOL.20 Supplement 1 ライブラリプログラム(1988.8)(75) センターニュース VOL.21 Supplement 1 ライブラリプログラム(1989.9)(76) センターニュース VOL.22 Supplement 1 ライブラリプログラム(1990.9)(77) センターニュース VOL.22 Supplement 2 ライブラリプログラム(1990.11)(78) センターニュース VOL.24 Supplement 1 ライブラリプログラム(1992.10)(79) センターニュース VOL.27 Supplement 1 ライブラリプログラム(1995.2)(80) センターニュース VOL.28 Supplement 1 ライブラリプログラム(1996.6)(81) 社会科学統計パッケージ SPSSX 利用の手引(1990.12)(82) 統計パッケージ利用法(2000.04)
上記の手引を希望する方は、１階総合受付へ直接または電話（03-5841-2716）で請求するか、あるいはハガキ等で「希望する手引名（請求番号も忘れずに）」、「利用者番号」、「氏名」を明記のうえ、共同利用掛・総合受付あてお申し込み下さい。

以下はオンライン・マニュアル（VOS3: MANUAL コマンドでプリンターに出力）です。
オープン磁気テープシステム利用の手引
図形出力ライブラリ GPSL 利用の手引
VOS3 ASPEN HELPVOS3 ASPEN MESSAGE
センターオンライン・データベース利用ガイドについては、平成 11 年度より各大型計算機センターのホームページで公開することになりました。
センター名
北海道大学 大型計算機センター
東北大学
情報シナジーセンター
東京大学

情報基盤センター

名古屋大学 情報連携基盤センター
京都大学
学術情報メディアセンター
大阪大学
サイバーメディアセンター
九州大学
情報基盤センター
国立情報学研究所

URL
http://www.hucc.hokudai.ac.jp
http://www.cc.tohoku.ac.jp
http://www.cc.u-tokyo.ac.jp※ データベースのサービスは 2001 年 2 月で終了しています。
http://www.cc.nagoya-u.ac.jp
http://www.kudpc.kyoto-u.ac.jp
http://www.center.osaka-u.ac.jp
http://www.cc.kyushu-u.ac.jp
http://www.nii.ac.jp(2002.03.11 現在。名古屋、京都大学は 4 月以降の名称にて記述。)

９．２ スーパーコンピューティングニュース
本誌『スーパーコンピューティングニュース』は計算機利用申請時に希望があれば毎号送付します（隔月）。
システムの仕様変更、運営に関する事項、研究会のお知らせ、各種プログラムパッケージの使用法、コマンド説明、毎月のジョブ統計、その他利用者からの要望・質問等々、本センターをより効率的に利用するための最新情報を掲載しています。
また、次の要領で皆様の寄稿をお待ちしています。
締 切：偶数月１５日締切りで、翌月中旬に発行する予定となっています。
用 紙：B5 版サイズで文字の大きさ 9 ポイントを標準に使用し、印字部分は必ず左端を 2.5 cm
以上空けて、縦 21 cm、横 14 cm になるようにして下さい。
枚 数：原稿枚数には特に制限はありませんが、量によっては分割して掲載する場合もあります。
図・表：印刷を鮮明にするため、できるだけコピーではなくオリジナルをつけて下さい。
宛 先：本センター、「スーパーコンピューティングニュース」編集部（＊詳細は本誌『スーパーコンピューティングニュース』掲載の原稿募集・執筆要項を参照して下さい。
）

９．３ 年報
各年度の研究開発及び共同研究の成果、本センター運営記録、その他計算機稼動状況のまとめなどを掲載しています。

１０．本センターに対する意見・要望等
本センターに対する意見、要望などがあれば、本センター共同利用掛へ提出して下さい。その際必ず、氏名、所属、利用者番号を明記して下さい。
なお、回答を希望される場合は、本誌『スーパーコンピューティングニュース』の巻末綴込みの「質問書」をご使用下さい。
また、質問書は本センター総合受付にも用意してあります。
同様に、以下のメールアドレスでセンターに対する質問・要望等を受け付けております。
voice@cc.u-tokyo.ac.jp
なお、本文中には、利用者番号、所属機関／所属部署名、氏名、具体的な質問内容等を記述して下さい。

【参考】
インターネット利用によるセンター情報提供窓口として、以下の Web ページがあります。
http://www.cc.u-tokyo.ac.jp