スマートフォン習熟を前提としたタブレット PC 一斉導入および学習教育支援環境の構築
大山 章博＊１，福森 貢＊1，冬木宮崎
＊１

畿央大学

誠＊1，植木正彦＊1泰博＊2

教育学習基盤センター，＊2 ニュータイプシステムズ株式会社
a.ohyama@kio.ac.jp

畿央大学では平成 26 年度より試行的に全学科 1 回生全員(約 500 名)にタブレット PC（Surface Pro2）の貸与を開始した．学生への配布については，オリエンテーションの機会を利用して学生自身に履修登録のために必要な初期設定をさせた．授業での利用を開始するにあたって必要なソフトウェアのイントールなどの設定については，学習項目の一貫として情報処理演習科目と連携することで効率的な導入プロセスを構築した．さらに，1 回生への支援体制についても整備した．

1（SharePoint online），双方向対話型の大学院

はじめに畿央大学では 2010 年 10 月に 4 年先までの講義中継（Lync online），などの機能を利用す情報環境整備を織り込んだ「情報環境整備基本るためにマイクロソフト社と Office365 を契計画」（グランドデザインと呼ぶ）を策定した

約．

（表１）．以降このグランドデザインに沿って・2012 年度より学内ネットワーク 10G 化，お高速化，大容量化，高信頼性，モバイル対応をよび無線 LAN アクセスポイント整備を推進．

キーワードとした学内情報環境の整備に取り組・2013 年度より Office365 を全学で全面的にみ，以下を実現した．

利用開始．

・2011 年度よりインターネット引き込み回線

・2014 年 4 月にマイクロソフト社のタブレッの高速化．

トパソコン Surface Pro 2（以降は単に・2011 年末にクラウドメールシステム

Surface と呼ぶ）を１回生全員に配布し大学よ（Exchange online）とクラウド型フォルダり貸与．

表1

情報環境整備基本計画の概略

本報告では学生への Surface 配布準備やアカ・2013 年に学内オンプレミス Exchange サー

ウント登録，Office ソフトウェアのインストー

バで稼働していた全学のメールシステムをルなど初期セットアップ手順や支援体制についOffice365 online クラウド型メールシステムて焦点を合わせ，２章では畿央大学の教育学習

Exchange online に移行[2]．Lync online を活基盤の整備について，３章ではパソコン利用環用した大学院講義の双方向映像中継開始．

境の整備について，４章では導入配布の計画と・2014 年 3 月に Office365 online クラウド型

実施について，５章では導入後の教育学習環境

メールシステム Exchange online によるについて，６章では課題と今後の展望について@kio.ac.jp ドメインのメールアカウントを卒業報告する．

後の連絡手段として卒業生全員に継続して提供．

畿央大学の教育学習基盤の整備

・2014 年前期授業より SharePoint online に

畿央大学ではグランドデザインに沿って，よるセキュアなクラウド型フォルダである チ2010 年度に学習支援システム CEAS/Sakai をームサイトと個人用の One Drive for Business

全学に全面導入，2013 年度に学事システムの本格的活用を開始．

2CAMPUSSQUARE を導入，さらに 2013 年度にパブリッククラウド型グループウェア

2.2 モバイルツール対応への基盤整備

Office365 online を導入[1]，全学の教育学習基盤整備を推進してきた（図１）．

畿央大学のグランドデザインに沿った取り組
みとして，2011 年度インターネット回線を従
来の 100Mbps より 1Gbps に強化．2013 年度

2.1 コミュニケーションとストレージ環境整には学内のほぼ全ての講義室や実習室，食堂な備

どの共用場所に無線ＬＡＮアクセスポイントを－ Office365 online 全学導入
Office365 online パブリッククラウド導入経整備．授業支援システム（CEAS/Sakai），学緯は次の通りである．

事システム（CAMPUSSQUARE），グループ・2011 年末にマイクロソフト社と Office365ウェア（Office365 online）などを順次導入す

online サブスクリプション契約締結．

ることによって学生はイントラネット接続を必・2012 年度より全学生，教員，職員に対して要とせず，インターネット回線経由で畿央大学

1 名 5 デバイスまで Office365 Pro Plusの教育学習基盤となる各種サービスにアクセス（Word, Excel, PowerPoint, Access などのできるモバイルツール対応への基盤整備を行っOffice ソフトウェア）をインストールできる権てきた．

利を提供．

3

パソコン利用環境の整備（１）ニーズと授業改善の可能性
畿央大学の全学生対象アンケート結果によると，自分専用のパソコンを保有している学生は全学生の約 44％であり，自宅で自分専用のパソコンを専有して利用できる学生は半数に満たない（図２）．一方で大学では 6 部屋のパソコンルーム（総計 451 台のパソコンを設置）を
図1

畿央大学の教育学習基盤

93%

スマートフォン
自分専用の持っている

5%
44%
51%

携帯電話

9%
35%

ノートPC

家族との共用のPCがある

タブレットPC

23%

その他

0%

持っていない0%

図２

自分専用のパソコン保有率

図３

畿央大学学生生活実態・満足度調査（2013 年）

20% 40% 60% 80% 100%

畿央大学のモバイルツール所有率
畿央大学学生生活実態・満足度調査（2014 年）設置しているが，全学生（約 2,000 名）が常時・1 回生へのタブレットパソコン配布時も含パソコンを活用するには不十分な台数である．

め，初期設定からプリンター接続まで日常必要

学内に無線 LAN アクセスポイントが整備さな設定は学生自身で行えるよう指導する．

れ，Office365 クラウドストレージが利用可能

・この指導については，全員が同一機種のタブであり，さらに Office365 Pro Plus の Office

レットパソコンを保有することを前提にパソコ系ソフトが学生個々のパソコンにインストール

ン操作教育を自習とした授業改革（反転教育へ可能であるので，1 回生についてはパソコンルの取り組み）に取り組む 1 回生必修の情報処理

ーム以外の一般講義室でもパソコンを利用した演習科目と連携する．

授業が可能である．また，同一水準の性能を有導入配布の計画と実施するパソコンをクラス全員が保有しているとい4う前提があると，授業の中でパソコン操作教育

4.1 機種選定と保険に時間をかけなくとも，操作については自宅で2013 年末に大学貸与パソコンの機種選定を自己学習させることが可能になり，授業中には行った．機種選定にあたり考慮した項目は，より高度なパソコン活用や創造的な・Windows8（当時）OS であること．

学習に時間を多くとることができる可能性があ・キーボードがついていること．

る．

・Core i3 以上の CPU であること．

さらに，畿央大学における全学生のスマート・通学で持ち運べる程度に軽量であること．

フォン保有率は約 93％であり，学生は日常的・バッテリー稼働時間が約 5 時間以上であるこに SNS サービスや音楽保管など特に意識せずと．にクラウドサービスを使っており，タッチパネ・タッチパネル搭載が望ましいこと．

ル操作などにも慣れているので，授業の中で細・画面解像度は横 1,600 ピクセル以上が望まし

かく操作手法を教えることの必要性は低くなっいこと．ている（図３）．

・取得価格は 10 万円程度以下であること．

（２）パソコン利用環境の整備方針

・RAM 容量は 4GB 以上であること．

上述のニーズと可能性にもとづき，パソコン・無線 LAN が高速であること．

利用環境に関する次の整備方針を採った．

さらに品質面での安定性からグローバル戦略モ・COPE（Corporate Owned Personallyデルが望ましいと考え，5 社 5 機種のパソコンEnabled）を実施するため 1 回生全員に同一機について検討し，結果としてマイクロソフト社種のタブレットパソコンを一斉貸与する．

ンテーションを実施する講義室の無線 LAN ア
修理金額

動産保険

クセスポイント能力（同時最大接続数など）事

20,000

前検証や Surface 開梱時のバッテリー充電状況

15,000検証など Surface 配布直前まで入念な準備作業

10,000を行うとともに，学生がスマートフォンのタッ5,0000

チ操作に習熟していることを前提として，デー
0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 101112131415

タ入力作業を極力減らし短時間で初期設定を行えるようにインストラクションを工夫した．

縦軸＝修理必要金額（円） 横軸＝4 年間故障
図４ 動産保険に見合う故障率シミュレーションのタブレットパソコン Surface Pro 2 を採用することに決定した．
さらに，学生がパソコンを紛失したり落下などの事故で故障させたりすることへの対応として，動産保険について検討したが，4 年間での事故率が 10％以上でなければ，事故発生時に大学が都度負担する場合に比較してコスト的なメリットはない（図４）と判断し，必要台数より 5％多く Surface を購入することとした．
4.2 配布に向けた準備（１）乱数を利用した利用者 ID
畿央大学では従来，学生のメール ID として連番である学籍番号を使っていたために，外部業者が学生のメール ID を容易に推測することが可能であり，業者より大量の迷惑メールが届くというセキュリティー面での不都合があったので，2014 年度入学生からは外部者が容易にメール ID を推定できなくする目的で，乱数を採用した学生 ID を付与することにした．
（２）学生による初期設定作業
学生への Surface 配布にあたって，約 550台のパソコンを事前に情報部門がキッティングすることは作業工数の面から困難であり，パソコンの初期設定や Office アプリインストール作業を学生自身にさせる方針とした．この作業は入学式翌日のオリエンテーションでの限られた時間内に成功させないと翌週からの履修登録作業（Surface を使って学生個々がネット経由で履修登録する）に支障をきたすので，オリエ4.3 １回生への Surface 配布実施
（１）当日の実施状況
2014 年度新 1 回生への Surface 配布は総数548 台（そのうち上回生再履修者への配布は14 台）．入学式翌朝にトラックで納品された
Surface をオリエンテーション講義室に運び込
み，1 回生には誓約書と引き換えに梱包状態のまま Surface を渡し，開梱からローカルアカウ
ント登録，無線 LAN 接続，履修登録に必要な学事システムへの接続，メール送受信までを学生自身に設定させた．この間の所用時間は 1 時間から 1.5 時間であり，結果としてオリエンテーション中での初期設定作業に失敗した学生は2 名（Surface の初期不良）にすぎなかった．
（２）備品管理
また，Surface 管理台帳作成のために学生にSurface 本体に管理シールを貼り付けさせ，同時に梱包空き箱にも自分の学生 ID バーコードシールを貼らせた．後日回収した梱包箱のSurface シリアルナンバーと学生が貼り付けた
学生 ID をバーコードリーダで読み込むことにより，548 台分の管理台帳作成は約半日で完了できた．

５導入後の教育学習環境

5.1 情報処理演習科目との連携
マイクロソフトアカウント設定や Office ソフトインストール，プリンタードライバーイン
ストールなどについては 1 回生必修授業である情報処理演習科目（14 クラス）の中で行った．この授業では Office ソフト操作方法など

パソコン操作教育は授業時間中では実施せず，

表３発生した故障の内容

2014 年 4 月以降 2014 年 10 月までの集計

自宅での自習により学生自らが授業時間外で操作方法を修得する方針をとった[3]．
5.2 支援体制と学生の利用状況
学生の自主性を間接的に喚起する目的で，・Surface 持参忘れや充電忘れは教科書持参忘れと同等と判断し一切対応しない．
・Surface 操作方法については自己学習を基本

・キックスタンドの破損 1 名（0.2％）としているので窓口では直接教えない．

これら発生した故障全数 13 台についてマイク・6 部屋のパソコンルームは上回生専用とし，ロソフト社無償交換の対象となった．

プリンターとスキャナーを設置した 8 ブースを新たに準備し，1 回生は自分で接続設定する．というルールを大学の方針とした．
畿央大学における情報関連サポートは教育学

6

課題と今後の展望2015 年度新 1 回生への大学貸与パソコン配布継続については，2014 年末に予定している習基盤センターで対応しているが，2014 年 4

今回の取り組みの教育効果評価により判断する

月から 10 月までの 1 回生から問い合わせ総数ことになっている．大学貸与パソコン配布の取は 146 件であった．内訳は，り組みが今後も継続するようであれば，段階的・授業内容に関すること 15 名にパソコンルームの数を減らし，最終的には 1・Surface の使い方に関すること 60 名室（CAD など特殊なソフト用）を除いて全学・CEAS アンケート回答不調について 11 名のパソコンルーム廃止へのアプローチが可能と・プリンター・スキャナ設定について 35 名考えている．さらに，事務部門の一部を除いて・その他問い合わせ 25 名

学生と教員はインターネット回線への接続だけであった（表２）．

で畿央大学のほぼ全ての教育学習基盤システム

現時点（2014 年 10 月）で，無償交換となっにアクセス可能となっていることから，イントた故障＝2.4％ 有償交換となった故障＝0.0％

ラネット運用規模縮小により情報部門の組織体の実績である．発生した故障は総数 13 件であ制を改革できる可能性が見えてきており，畿央り内訳は下記のとおりである（表３）．

大学の情報部門は情報センター的役割から教育・初期不良 2 名（0.4％）

学習基盤センターとしての教育や学習支援の役

・落下による画面破損 5 名（0.9％）

割に重心をシフトしてゆく方向である．

・ハードウエアの故障 4 名（0.9％）
・水没 １名（0.2％）

謝辞
Surface 配布に際しては株式会社内田洋行より

表２ 問い合わせ対応件数

600 台の Surface Pro 2 を調達して頂き，発生し2014 年 4 月以降 2014 年 10 月までの集計た事故品に対しても迅速な交換対応を頂きました．また Office365 online および Surface Pro 2
導入に際して発生した多くの課題解決には，日本マイクロソフト株式会社の技術支援に負ったところが大きい．ここに株式会社内田洋行関係者各位

および，日本マイクロソフト株式会社関係者各位に謝意を表する．

参考文献[1] 大山章博，福森貢，石橋裕之，関大治郎，今岡義明，西端律子，冬木美智子「大学スタッフによるクラウドメールシステムへの全面移行」，大学 e ラーニング協議会 2012 年度年次
大会論文集 CD-ROM，2012 年[2] 大山章博，今岡義明，福森貢，石橋裕之，関大治郎，冬木正彦，植木泰博「運用負担軽減した大学主導でのクラウドメール移行プロセスの報告」，大学 ICT 協議会 2013 年度年次
大会論文集 CD-ROM，2013 年[3] 福森貢，冬木正彦，宮崎誠，大山章博，植木泰博「タブレット PC を活用した情報処理演習科目の実践」，大学 ICT 協議会 2014 年度
年次大会論文集 CD-ROM，2014 年