文部科学省 AP 事業と連動した高専教育における ICT 活用の推進
所哲郎 1), 小川信之 1) , 伊藤義人 1)
1)

岐阜工業高等専門学校

tokoro@gifu-nct.ac.jp

Promotion of the ICT Utilization in NIT colleges Associated withthe Acceleration Program for University Education Rebuilding
Tetsuro Tokoro 1), Nobuyuki Ogawa 1) and Yoshito Ito 1)
1)

National Institute of Technology, Gifu College
概要

文部科学省は大学教育再生加速プログラム（AP）を平成 26 年度より推進しつつある。
岐阜高専は AP のテーマⅠ・Ⅱ複合型に採択され、アクティブラーニングと学修成果の可視化に取り組んでいる。本稿ではこの高専教育への ICT 活用推進に関する部分を紹介する。

1 はじめに文部科学省による大学教育再生加速プログラ

ICT 活用はこの授業改善とも密接に関係する。
2.2 学修成果の可視化方法

ム（以下、AP）は平成 26 年度から開始され、平AL を活用した教育改革が、学生の主体的・能成 31 年度に終了予定の公募型の大学教育改革推

動的な学修成果をどの様に向上させているかを可進事業である。岐阜高専は AP のテーマⅠ・Ⅱ複視化する事が AP のテーマⅡである。本校では電合型に採択され、アクティブラーニング（以下、気情報工学科が平成 12 年の改組を期に導入したAL）と学修成果の可視化に取り組んでいる[1,2]。

「実践技術単位制度」を、AP 事業として全校展開

一方、創立 50 周年を迎えた高専教育は、5 年間し、その単位修得状況のデータベースを構築するの工学系の実践的技術者育成を主眼として開始さことにより、全高専教育による総合的な学修成果れ、平成 16 年度の独法化後は、その高度化と国の可視化を目指している。

際化を推進しつつある。現在は独法化第 3 期とな

高専での教育課程については各科目の成績とり、高専機構全体としても計画的に、高専教育へして、既にその学修成果は可視化されているので、の ICT 活用を更に推進しつつある。

実践技術単位制度では、各種資格試験等の卒業要

岐阜高専では 2000 年（平成 12 年）にスタート

件外の外部資格単位等を定量的にデータベース化した ICT 教育改革を、AP との連携・融合によりしている。特に、各学科に固有な資格試験や各科革新的に推進しつつある。本稿では、3 年目を迎に共通する検定試験等も包括したデータベースとえた本校 AP プログラムと連動した ICT 活用教育なっている。

改革推進の現状を紹介する。

3 ICT 教育環境更新の現状

2 岐阜高専の AP の特色
2.1 アクティブラーニングの活用

本校では 2000 年を期に ICT 活用教育を改革・推進してきている。具体的には 5 学科の第 4 学年

AP のテーマⅠである AL の活用について、高5 クラスを新設したマルチメディア棟に集約し、専教育では実験・実習系などに既に多くの AL を全学生が情報処理センターと連動したパソコンを取り入れてきているが、AP 採択を期に、座学を教室の机に有する体制での講義を開始した。この含めた全ての教育に AL の活用を推進することと他にも各教室には LCD プロジェクター等が整備した。具体的にはシラバスで全授業の毎回の ALされ、情報処理センター３演習室と共に、以後 15活用計画を可視化し、年度末の学生へのアンケー

年間にわたり、電子化した教材等を活用した教育

トにより、学生目線での評価を可視化している。

が ICT 活用のもと推進されてきた。

3.1 拡張された情報処理センター

クリーンおよびスピーカーは設置されてきている。

平成 27 年度末の情報処理センター機器の更新

AP 事業ではこれらに加えて、図 2 に示す、双方向にあたり、情報処理センター3 演習室とマルチメ性電子黒板用プロジェクターとホワイトボードをディア棟 5 教室の、計 8 教室の更新は予算的に不全教室に拡充しつつある（本年度に第 4・5 学年可能となった。そこで、情報処理センターの 1 室10 教室を整備して完了する）。電子ペンで追記しと本科 MM 教室を情報処理センター第 4 第 5 演習たり切り貼り等ができるのは勿論であるが、本校室として拡張することとした。4 年生棟は AP 予算の ICT 活用の特色として、その編集後の状態をサで設置した全 25 教室の無線 LAN 接続環境を利用ーバに保存できる機能を有している。PPT 等の電して、「ゴールデンブート方式」を採用したノー子教材に書き込みして、添削・追記している様子

トパソコン利用環境を整えることとした。この拡を図 3 に示す。臨機応変な追記が可能であり、ノ張した情報処理センターの全体像を図 1 に示す。

ートをとることに時間をとられること無く、質問ゴールデンブート方式とは、本校の情報処理と回答や解説に集中できることを目指している。

センター機器の管理・運用に用いているシステムを、第 1 から第 5 の各演習室のパソコンのみならず、任意の教室の無線 LAN 環境に接続したパソコンでも利用可能とするものである。従って、CAD ソフトなどのフローティングライセンスのあるソフトなども、ライセンス数の契約範囲内で任意の 25 教室で自由に利用可能となる。
現時点では、予めシステムに登録してあるパソコンを用いてのみ、この環境を利用可能であり、

図2

新規導入された教室の電子黒板環境

図3

電子黒板で書き込み保存された画像例

BYOD（Bring Your Own Device）には対応していない。現在は 1 教室分の利用であるが、本年度 AP予算でもう 1 教室分のノートパソコン利用環境を構築予定である。
なお、高専機構により全学生・教職員にOffice365 のライセンスが与えられているので、情報処理センター5 演習室を利用しなくても AP で導入したタブレット（4 教室分）等を利用すれば、全教室で最新の ICT 活用授業を展開可能である。
3.2 教室 ICT 環境の改善
従来からも全教室に LCD プロジェクターとス

3.3 学修支援用 LMS の構築
平成 26 年度後期に AP 予算を用いて情報処理センター内に LMS サーバを Moodle により構築した。

情報処理センター

1号館

サーバールーム
基幹ネットワークSW

基幹ネットワークSW

ネットワークスイッチ

演習室用サーバ（冗長化構成）
Windows用認証サーバ
イメージ配信サーバ 等

平成 27 年度からは全教科目といくつかの特徴的

凡例

ICT教育システム構成図

1000BASE-T
1000BASE(光)第5演習室
ネットワークスイッチ
PC(教員用含む) 47台
プリンタ
02台

タブレット 162台

ファイルサーバ

第1演習室
ネットワークスイッチ

マルチメディア教育棟
基幹ネットワークSW

PC(教員用含む) 49台
プリンタ
02台

無線LANにより 学内機器が使用可能

電子制御工学科 4年

ネットワークスイッチ

無線LANにより 学内機器が使用可能
ノートPC 50台

ネットワークスイッチ
PC(教員用含む) 49台
プリンタ
02台

図1

無線LANにより 学内機器が使用可能

無線LANにより 学内機器が使用可能

ネットワークスイッチ

第4演習室

環境都市工学科 4年
建築学科 4年

第3演習室

PC(教員用含む) 45台
プリンタ
02台

無線LANにより 学内機器が使用可能

電気情報工学科 4年

第2演習室

PC(教員用含む) 49台
プリンタ
02台

機械工学科 4年

学内各棟
基幹ネットワークSW○○学科 ○年
無線LANにより 学内機器が使用可能△△学科 △年
無線LANにより 学内機器が使用可能更新された ICT 教育システム構成図

な活動について LMS の運用を開始した。Moodleの各モジュールへのアクセス数の分析結果を図 4に示す。これらを分析することにより、教員 FDでの活用方法紹介等をより有意義なものとして、ICT 活用の推進を図っている。
本校 LMS は、基本的に成績評価や学生の教科外学修支援に関わる全ての項目について、担当教員ごとにアクセス可能となっている。科目等担当
教員は、履修学生を自分で登録し、後は自由にMoodle の機能を利用可能としている。後述する
企業技術者一押し 45 課題などの新規項目は、管

図4

図5

Moodle 各モジュールへのアクセス分析

OB との連携による LMS コンテンツ理者に依頼して項目を起こすこととなる。
高 専 機 構 本 部 に よ り 平 成 27 年 度 か ら
Blackboard（以下、Bb）の利用講習会や活用が上記と平行して進められた。本校では、学内での活用を基本とする部分を Moodle に、全国高専等に公開するコンテンツを Bb に作成することで進めている。Bb については高専機構本部により予算執行・管理・運営され、Moodle については本校

図6

LMS 活用状況の可視化例（H27 の月別）

AP 予算と学内教職員にて管理・運営が成されている。一部の本校コンテンツはネットワーク大学

3.4 実践技術単位による学修成果の可視化

コンソーシアム岐阜等を通して、県内他大学等の外部受講者等にも活用されている。
本校 LMS には、本校教育課程には無い特色的

平成 27 年度には、AP 予算により実践技術単位制度のポイント登録・可視化用サーバを構築した[3]。平成 27 年度中に、全 5 学科の実践技術単位登な項目として、岐阜高専シニア OB と連携して AP録項目の調整を終え、ポイントの登録と可視化を予算により作成中の、「企業技術者一押し 45 課開始した。従来から修了要件単位外の外部単位で題」というコンテンツがある。そのコース画面のあった語学系の単位なども、認定レベルごとに実一例を図 5 に示す。これらの 45 課題は、本校卒業

践技術単位制度によりポイント化されている。

生の実社会での経験を踏まえて、ぜひ高専学生に

図 7 にサーバへのポイント登録画面の様子を示

挑戦して欲しい、または、理解しておいて欲しい、す。ポイント項目の分類を選択し、該当する項目内容とレベルを明示したコンテンツ集である。にポイント登録する。実践技術単位は学科認定ポ

人文・自然および専門工学分野別に分類されイントと学校認定ポイントに分類されており、学ており、本校で開催中の地域技術者の再教育コン

科認定ポイントは教員によるエビデンス資料の確テンツである「中核人材育成塾課題」も用意され認の後、認定される仕組みとなっている。ている。各コンテンツには、入門・基準・発展のレベルが何段階かある項目や、何度も申請可

レベルごとにそれぞれの学修内容が展開されてお能なボランティア項目等も登録可能であり、過去り、CBT（Computer Based Testing）により自主・の登録履歴も確認できる仕様となっている。

自律的な学修成果の確認を可能としていく。現在

教職員は、クラスごと、学年ごと、学科ごと

は入門レベルの CBT と基準レベルの学修支援コなど、データベースへの単位登録状況を確認可能

ンテンツを LMS に構築中である。

である。その一例を図 8 に示す。電気情報工学科

図 6 は本校 LMS の活用状況をアクセスログの第 3 学年の実践技術単位獲得状況が可視化されて解析により確認したものである。LMS 活用の初いる。現在学生には自分自身のみの実践技術単位年度であったが月に 7 万件程度のアクセスと活用登録状況を確認できる仕様としている。平成 28が確認された。1 日 24 時間のアクセス状況、学科年度中に、各学科等での実践技術単位の活用方法ごと学年ごとのアクセス状況などを詳細に解析しを検討し、確定する。2000 年より実践技術単位制て、平成 27 年度 AP 成果報告書にまとめている [3] 。

度を活用中の電気情報工学科では、第 3 学年終了

各科目での ICT 活用が充実してくると、この 4 倍時の電気電子コースと情報コースのコース選択の程度の利用になる事を予想している。

優先順位決定項目として、また、第 5 学年での進以上の利点は高専教育や大学教育の革新に寄与することは間違いないが、いくつかの問題点も明らかとなってきた。一つは、システム維持コストの問題である。この解決策は BYOD の活用であり、高専機構としてのシステムの集約や利用人数の拡大であろう。本稿で紹介したゴールデンブート方式などで場所的な縛りを無くすことも、ICT活用の利用頻度を上げることとなる。
図7

実践技術単位可視化サーバ（登録画面）

もう一つは、セキュリティソフトを含めてOffice 系ソフトウェアの更新が頻繁にあり、タブレット端末等を授業の特定の時間だけ利用しようとしても、うまく同時利用できない問題がある。
このことはかなり深刻な課題であり、教員および学生の ICT 活用へのモチベーションを大いに低下させる原因となっている。この解決策も BYOD の活用であり、絶えず最新の状況に機器を準備しておくことを学生の責任とすれば解決する。
本校 AP 事業の特色は、全ての授業科目の活性化を ICT 活用と共に推進し、教育課程外活動の学修成果も含めて実践技術単位により可視化して行

図8

実践技術単位可視化サーバ（確認画面）

き、高専教育全体の高度化と活性化を推進していくことである。ICT 活用教育はハードウェアのみ学推薦を希望時の要件や卒業要件を、それぞれポイント下限として設定している。

4 ICT 環境改善の利点と課題でなく、コンテンツの内容や教師の授業改革にも依存する。例えば Mathcad 等の数学 CAD ソフトを活用すると、数式の変形やグラフ化に要していた時間を一挙に短縮でき、所の担当する電気回路で平成 26 年度からの AP 事業と連携して、本校のは問題を解く時間を半減できる印象を受けている。

ICT 活用教育の改革は大きく推進されつつある。

すなわち、ノートで回路を解くときのほとんどの全教室への無線 LAN 設置と、ゴールデンブート

時間は、かけ算や分数などの数式の変形に費やし方式に登録したノートパソコン等による、教室のているのみで、本質の理解には用いていない。

情報処理演習室化である。情報処理センターへ移ICT 活用を推進し、大学教育改革を実施するに動しなくても、教室でライセンスされた CAD ソ

は、まずはハードウェアとしての ICT 機器の使いフト等の活用が可能である。高専機構によるやすさの改善、次に学修コンテンツの改善による、Office365 の全学生・教職員の活用が今後進めば、ICT 活用の利点の可視化や内容の高度化等が続く。

Class Notebook や Forms その他、Office に搭載され本校では引き続き、AP と連携して更なる ICT 活ている最新の ICT ソフトウェア環境を利用可能で用教育の改革を目指していきたい。

ある。また、ライセンスされた Mathcad 等の最新のソフトウェア環境の学内での活用や、LMS の学内学での活用が進めば、自律的な学修がいつでも可能となる。2000 年以降、本校学内サーバに蓄積された多くの学修支援コンテンツが、学内に限定されること無く、いつでもどこでも自由に活用出来る環境が ICT 活用により成されつつある。それらの活用状況や実践技術単位制度による学修成果の可視化についても、定量的な解析が可能となりつつある。

参考文献[1] 平成 26 年度「大学教育再生加速プログラム」
テーマⅠ・Ⅱ複合型成果報告書、岐阜工業高等専門学校、pp.1-1～7-24、2015．
[2] 平成 26 年度大学教育再生加速プログラム(AP)、文部科学省・日本学術振興会、pp.1-61、2015．
[3] 平成 27 年度「大学教育再生加速プログラム」
テーマⅠ・Ⅱ複合型成果報告書、岐阜工業高等専門学校、pp.1-1～7-14、2016．