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日本建築学会大会学術講演梗概集（近畿） 2023 年 9 月「まちやど」の併設施設の設置意図と効果
その 1：併設施設の基礎情報の整理
正会員
同
同
同
分散型ホテル
ツーリズム

まちづくり
地域活性化

〇有原千尋*1
今泉優希*2
籔谷祐介*3
栗原稜*4

正会員
同準会員

北島陽貴*5
重山隼人*5梶田美結*6

アルベルゴ・ディフーゾ
観光

1.序章
1-1.研究背景・目的
近年、地域活性化に寄与する取組の一つとして「分散型ホテル」が注目されている。「分散型ホテル」は「地域内にフロント機能や客室棟を分散させたり、飲食提供機能を地域の飲食店が担ったりすることで、町や村全体が 1つの宿泊施設となって来訪客を迎える形態」 1)である。代表的な事例としてイタリアで提唱されたアルベルゴ・ディフーゾ(以下、AD)がある。AD では飲食サービスを伴う食事処、レセプション、共同スペース、喫茶やバーコーナーなどの施設が設けられていることが認定条件であり、宿泊以外の機能も重要視されていることが伺える。「分散型ホテル」が国内でも広がりを見せるなか、2017 年には「一般社団法人日本まちやど協会」(以下、協会)が設立し、まちを一つの宿と見立てる形態２)として「まちやど」が定義された。協会に所属している「まちやど」の大半が宿泊以外の機能を含み構成されていることが明らかにされている３)。
本研究において上記のような宿泊以外の機能のうち、宿泊施設の経営者によって運営され、宿泊者や地域住民などが共用で使用できる施設や設備のことを併設施設と定義する。併設施設が「分散型ホテル」において重要視されている一方で、「分散型ホテル」とともに運営されている意図や効果は明らかにされていない。そこで本研究では、「分散型ホテル」でも、特に国内事例が多く運営主体が多様である「まちやど」を研究対象とし、併設施設を設置した意図とその効果を経営者の運営意識から明らかにすることを目的とする。なお本研究は 2 編で構成され、本編では「まちやど」が有する併設施設の構成に加え、宿泊形態や料金などの基本情報を整理し、それらの関連性を考察することを目的とする。
1-2.調査方法協会に加盟している 24 件(2023 年 3 月時点)の「まちやど」について、事業者名、エリア、コンセプト、併設施設、宿泊形態、料金、事業開始時期、使用建物の観点から調査し、表 1 にまとめた。協会 HP や各「まちやど」HP、協会が発行する「日常」 4)を始め、「まちやど」経営者へのインタビュー記事などを参照した。

2.調査結果・考察
2-1.「まちやど」の併設施設の特徴
併設施設を設けていない「まちやど」は 3 件のみであIntentions and effects of the attached facilities of "Machiyado" :Organize basic information on annexed facilities

Chihiro Arihara et al.

り、併設施設を有する割合が高いことが確認できた(表 1)。
併設施設のうち、飲食(13)、ラウンジ(10)、共有キッチン(10)、レンタル・ワークスペース(6)、展示販売(5)、の 5 つが多くを占めた(()内の数字は「まちやど」の数を表す)。そのうち、飲食機能を有する「まちやど」が過半数を超え、重要視されていることが示唆される。「まちやど」に設けられている飲食機能は全て宿泊者以外も利用することができ、飲食を介して地域に開く場となっていることが推察された。一方、リビングやキッチンなど宿泊者のプライバシーを保つ必要がある併設施設については宿泊者のみが共有で使用する場合が 9 件で多かった。
ラウンジや飲食店など宿泊者以外も出入り可能な併設施設を設けている「まちやど」が 16 件と過半数を超えることが明らかとなった。
2-2.項目別分析と併設施設との関連性
宿泊形態、宿泊料金、事業開始時期、使用建物と、併設施設の関連性についてまとめ考察する。
「まちやど」の宿泊形態は、ドミトリーと個室をもつものが 9 件で最も多い。また、ドミトリーをもつ 10 件の宿のうち 8 件(うち 1 件は不明)には宿泊者以外の人も利用することが可能な併設施設を設けられており、地域住民などにも開かれていることが示唆された(図 1)。また、一棟貸切の宿には併設施設の数や種類が少なく、これは宿泊者で共有する施設が必要ないためであると推察する。
宿泊料金は、10,000 円以下の「まちやど」が 17 件で過半数を占める (図 2)。加えて 10,000 円より高い「まちやど」には併設施設が少なく、これは宿泊料金が比較的高価だと宿泊形態が一棟貸切などの場合が多くなるからであると考えられる。一方少数ではあるが、宿泊料金が比較的高価な宿に設けられる併設施設としては、地域住民なども利用可能なラウンジやギャラリー、飲食店が多い傾向が見られた。事業開始時期は 2015 年と 2018 年が多い傾向があり、これは 2015 年頃からインバウンドが増加し始めたという社会背景と、2018 年の一定の要件を満た— 637 —

表１

「まちやど」基礎情報の整理す場合には玄関帳場を設置しないことが可能になった旅館業法改正が影響していると考えられる(図 3)。併設施設と事業開始時期の関連性は見られない。

使用建物にはビル・古民家が多くを占めているが、併設施設との関連をみると、ビルを使用している「まちやど」に多くの併設施設が設けられている傾向がみられた(図 4)。
3.まとめ
本稿では「まちやど」が有する併設施設の構成に加え、宿泊形態や料金などの基本情報を整理し、それらの関連性について考察した。併設施設を有する「まちやど」は21 件にも上り、そのうち過半数が飲食機能を有していることが明らかとなった。また、宿泊料金や形態、使用建物が併設施設の構成に関係していることが示唆された。

図1

宿泊形態

図2

宿泊料金
参考文献・資料
1)高岸洋行:「活気づく分散型ホテル 観光庁予算化で後押しなるか・各地で進む事業計画」,『ツーリズムビジネス専門誌 週刊トラベルジャーナ
ル』,トラベルジャーナル,株式会社トラベルジャーナル,第 58 巻,第 12号,P.11,2021
2)日本まちやど協会 HP https://machiyado.jp/ (最終閲覧日 2023.03.26)
3)岡詩織,坂本淳二:「ネットワーク型宿泊施設を核とする持続可能な地域再生の実態と課題に関する研究―まちやどの実態と取り組み―」,日本建築学会大会学術講演梗概集,PP.437-438,2020.9

図3

事業開始時期

図4

使用建物*1 公益財団法人金沢芸術創造財団*2 株式会社ホリエ(シエルホームデザイン)*3 富山大学学術研究部芸術文化学系 講師*4 江嵜建築*5 富山大学人文社会学術総合研究科 大学院生
*6 富山大学芸術文化学部 学部生

4）『日常』,一般社団法人日本まちやど協会,真鶴出版,2021*1Kanazawa Art Promotion and Development Foundation*2Horie Corporation (ciel HOME DESIGN)*3Lecturer, Faculty of Art and Design, University of Toyama*4Ezakikenchiku*5Students, Graduate School of Humanities, Arts and Social Sciences,
University of Toyama*6Undergraduate, School of Art and Design, University of Toyama— 638 —