コンクリート工学年次論文集，Vol.31，No.2，2009

論文

鉄筋クリップ継手を用いた I 形，T 形，L 形 RC 壁式プレキャスト鉛直接合部の構造性能
田川浩之*1・平松道明*2・益尾潔*3・窪田 敏行*4

要旨：現在，壁式プレキャスト RC 構造の場合，壁板を平面的に繋ぐ I 形鉛直接合部，加力方向壁板と直交壁板を繋ぐ T 形，L 形鉛直接合部では，壁板に埋め込まれたコッター筋同士をフレア溶接で接合している。本
研究では，フレア溶接の代わりに鉄筋クリップ継手を用いた無溶接工法の開発実験の一環として，フレア溶接と鉄筋クリップ継手を用いた I 形，T 形，L 形鉛直接合部にせん断力を加える実験を行った。クリップ継手
I 形試験体はフレア溶接試験体と同等の終局耐力を示した。T 形，L 形接合部では，加力方向壁板と直交壁板に形成される圧縮ストラット角度に差異が生じるため，I 形接合部の 0.6～0.8 倍の終局耐力を示した。
キーワード：壁式プレキャスト RC 構造，鉛直接合部，コッター筋，鉄筋クリップ継手，無溶接工法
1. はじめにに，両側の鉄筋をスリーブに挿入し，ウェッジを圧入す

壁式プレキャスト RC 構造の場合，図-1 に示すように，壁板同士を平面的に繋ぐ I 形鉛直接合部と，加力方向壁板と直交壁板を繋ぐ T 形，L 形鉛直接合部が配置される。
それらの鉛直接合部では，両側もしくは交差する PCa 壁板に埋め込まれたコッター筋同士は，フレア溶接で接合される。しかし，フレア溶接は，溶接技能者の不足と相まって，現場施工品質の確保が難しい。
本研究では，これらの問題解消を意図し，フレア溶接の代わりに鉄筋クリップ継手(以下，クリップ継手)を用いた無溶接工法について開発実験を行った。すなわち，コッター筋接合にフレア溶接とクリップ継手を用いた場合について，図-1 に示す I 形およびこれまで実験例 1)などの少ない T 形，L 形鉛直接合部にせん断力を加える実験を行った。本論文では，I 形(内壁型)，T 形(内壁型)，L形(外壁型 1)を対象とし，コッター筋の接合方式と接合部形状が鉛直接合部の構造性能に及ぼす影響を明らかにする。本実験で用いるクリップ継手は，図-3 に示すようることで鉄筋を接合するものである。
2. 実験計画
2.1 試験体の形状寸法，鉄筋継手とシアコッターの詳細
I 形，T 形，L 形の試験体一覧を表-1，試験体形状を図-2，フレア溶接継手とクリップ継手の詳細を図-3，シアコッターの詳細を図-4 に示す。図-3 中のフレア溶接の施工仕様は，(社)プレハブ建築協会 中高層技術委員会
による PC 工法溶接工事品質管理規準 2)によった。
(1) I 形試験体
IKY-150-3-2D10 はフレア溶接，IKC-150-3-2D10(1)，(2)はクリップ継手でコッター筋を接合している。各試験体とも，コッター筋 2D10 を配した 2 本目地型のシアコッター(せん断･支圧面積比 Sc: 5.4)を 3 個有する。
(2) T 形試験体
TKY-150-3-2D10 はフレア溶接，TKC-150-3-2D10 はクリップ継手でコッター筋を接合している。加力側と支持側の壁板は，コッター筋 2D10 を配した 2 本目地型のシアコッターを 3 個有する。これらの各シアコッターの形状寸法は，I 形試験体の場合と同じである。
(3) L 形試験体
LKY-180-3-2D10 はフレア溶接，LKC-180-3-2D10 はクリップ継手でコッター筋を接合している。加力側と支持側の壁板は，コッター筋 2D10 を配した 1 本目地型のシアコッターを 3 個有する。支持側の各シアコッターのせん断断面積は I 形，T 形試験体と概ね等しい。支持側と加力側の壁板厚さは 200mm と 180mm である。
2.2 使用材料
材料試験結果を表-2 に示す。

図-1 I 形，T 形，L 形の鉛直接合部の定義*1 (財)日本建築総合試験所

構造部*2 大成ユーレック株式会社

品質保証部*3 (財)日本建築総合試験所

構造部長*4 近畿大学理工学部建築学科

教授

構造物試験室
工博
工博

Ph.D.

(正会員)
(正会員)

-547-

(正会員)

表-1 試験体一覧
シアコッター(支持側)厚さ(mm) 水平断面
鉛直断面
Sc
tp
t1
b2t2
b1(mm) (mm) (mm) (mm)

コッター筋
接合部
せん断形状
試験体名
有効幅 配
接合方法
筋l(mm)
フレア溶接
IKY-150-3-2D10150
I形
IKC-150-3-2D10(1),(2)クリップ継手25150 135 150 5.4150
TKY-150-3-2D10
2- フレア溶接
T形
150-15025150 135 150 5.4
D10 クリップ継手
TKC-150-3-2D10
LKY-180-3-2D10
フレア溶接L形
200-180 100 134 135 146 2.9 127 49.5 135 90 3.9160
LKC-180-3-2D10
クリップ継手(注) Scは，せん断･支圧面積比であり，Sc=B/Aとして算出する。ここで，シアコッターの水平断面積Aは局部圧縮強度を，鉛直断面積Bはせん断強度を求めるための断面積であり，それぞれ下式で算出する。
1本目地型: A=b1･ｔ1/2, B=b2･ｔ2
2本目地型: A=b1･ｔ1, B=b2･ｔ2(b1,b2,t1,t2は、図-4参照)

図-3 フレア溶接およびクリップ継手の詳細

シアコッター(加力側)
水平断面
鉛直断面Scb1t1b2t2(mm) (mm) (mm) (mm)図-2 試験体の形状寸法
表-2 材料試験結果(a) コンクリート
Fc
使用
σB
εcoEc
試験体部位 (N/mm2 ) (×10-3) (kN/mm2)(N/mm2)27
壁板
39.0
2.3830.1
I形試験体
24
接合部 31.72.2929.7
27
壁板
35.02.59
28.1
T形，L形試験体24
接合部 31.22.68
27.0(注) 1) Fc:コンクリートの設計基準強度，σB:圧縮強度
εco:圧縮強度時ひずみ，Ec:ヤング係数(b) 鉄筋
呼び名
使用
降伏点
引張強度 伸び（材質）箇所
σsy (N/mm2) σsu(N/mm2) (%)
D10
コッター筋
35949129(SD295A)
添え筋
D19(SD345)
軸筋
37358023

図-4 シアコッターの詳細図-548-

図-5 載荷装置(I 形試験体)

図-6 載荷装置(T 形，L 形試験体)
3. 実験方法を上限とした 2 サイクルの正負繰返し載荷，その後の正(1) I 形試験体

加力方向への単調載荷とする。加力点と支持点間の距離

Ｉ形試験体では，図-5 に示すように，10MN 試験機を用a=300mm の間で一様にせん断変形するとした場合,δvoいて，試験体下部 2 点をピン・ローラーで支持し，試験の 0.6mm，0.9mm は，図-5 で定義するせん断変形角γの

体上部 2 点に鉛直荷重を加え，鉛直接合部に正負方向繰2，3(×10-3rad.)に相当する。

返しせん断力を作用させた。ここで，加力点，支持点の(2)T 形，L 形試験体
T 形，L 形試験体ともに，図-6 に示すように，1000kN位置を切替えることで，正負加力方向を切替えた。
目標載荷履歴は，両側の壁板の鉛直ずれ量δvo=0.6mm

油圧ジャッキにより加力側壁板に載荷して鉛直接合部にを上限とした 1 サイクルの正負繰返し載荷，δvo=0.9mmせん断力を与えた。支持側壁板の下部 4 点をスラストベ-549-

SC:シアコッター隅角部からの初ひび割れ JC:接合部中央部の貫通ひび割れ ATY:コッター筋の引張降伏 JTY:接合部内鉄筋の引張降伏(a) IKY-150-6-2D10(b) IKC-150-6-2D10(1)(d) TKY-150-6-2D10(e) TKC-150-6-2D10(f) LKY-150-6-2D10(g) LKC-150-6-2D10(c) IKC-150-6-2D10(2)【コッター筋接合方式の影響】【接合部形状の影響】

図-7 Q-δvo，Q-δho 関係
アリングで，支持側壁板の側面 2 点をピン支承で支持し支持側た。加力側壁板の上部に平行移動装置を緊結することで，支持側

荷重 P と加力点，支持点の違いによって生じる曲げモーメント(=P･e)を，平行移動装置の左右の引張と圧縮の反力で支持し，支持側壁板に捩じりモーメントを発生させないようにした。すなわち，実際の建物では，加力側と支持側壁板の上面に接続する床板によって，支持側壁板接合部中央部を貫通する斜めひび割れ

加力側と支持側壁板を跨ぐ斜めひび割れの構面外方向への変形が拘束されることを考慮した。

加力側と支持側壁板を跨ぐ斜めひび割れ

目標載荷履歴を，図-5 中に示す。加力点と支持点間の距離 a=250mm の間で一様にせん断変形するとした場合，シアコッター隅角部からの斜めひび割れ

加力側壁板と支持側壁板との水平ずれ量δho の 0.5mm，0.75mm は，図-6 で定義するせん断変形角γの 2，3(×10-3rad.)に相当する。

(a) I 形試験体

4. 実験結果

4.1 I 形試験体

加力側水平ずれ加力側(b) T 形試験体(c) L 形試験体
写真-1 最終破壊状況

I 形，T 形，L 形の各試験体における Q-δvo，Q-δho 関

フレア溶接試験体 IKY-150-3-2D10 とクリップ継手試係を図-7 に示し，最終破壊状況を写真-1 に示す。Q は

験体 IKC-150-3-2D10(1)，(2)では，短期許容せん断力 QaE

接合部せん断力，δvo は I 形試験体の壁板相互の鉛直ずの段階でシアコッター隅角部から斜めひび割れが発生れ，δho は T 形と L 形試験体の加力側と支持側壁板の水し，Q=225～244kN で接合部中央部を貫通した。各試験平ずれである。

-550-

体の最終破壊状況は，写真 1-(a)に示すように，両側の5. 接合部せん断終局耐力の検討

シアコッター隅角部を結ぶひび割れと，壁板と鉛直接合

5.1 計算式部の界面に生じたひび割れに沿って，壁板が鉛直ずれを壁式鉄筋コンクリート造設計施工指針 3)に準じて，I 形，起こした。加力側と支持側の壁板のシアコッターを結ぶ

T 形，L 形接合部ともに，接合部終局せん断耐力 Qju は，斜めひび割れと，フレア溶接試験体の Qmax は 403kN，ク式(1)を用いて算定する。式(1)では，コッター筋の接合リップ継手試験体の Qmax は 393kN と 407kN であった。

方式による補正係数ζを考慮している。
Qju=Min(QUS, NUS, QUW)

4.2 T 形試験体
フレア溶接試験体 TKY-150-3-2D10，クリップ継手試験

(1)

ここで，
QUS=0.10･Fc･Asc+ζ･Σ(av･σy)

体 TKC-150-3-2D10 ともに，Q=40～60kN で，シアコッ
ター隅角部から斜めひび割れが発生したが，QaE(=146kN): シアコッターの終局せん断耐力(N)の段階では，それらのひび割れは進展しなかった。

Fc: 接合部コンクリートの圧縮強度(N/mm2)

Q=160kN～179kN で，斜めひび割れが接合部中央部まで

Asc: シアコッターの鉛直断面積の壁面内方向への投影面積の和(mm2)達し，さらに加力側と支持側の壁板を貫通した。両試験体ともに，最終的な破壊状況は，写真 1-(b)に示すよう

ay,σy: コッター筋の断面積(mm2)，降伏点(N/mm2)に，加力側と支持側壁板のシアコッター隅角部を結ぶ斜ζ: コッター筋の接合方式による補正係数
NUS=A･α2･Fc･n: シアコッターの局部圧縮耐力(N)めひび割れと，壁板と接合部の界面のひび割れに沿って，加力側の壁板が水平ずれを起こした。両試験体の Qmax

A: シアコッター1 個の水平断面積(支圧面積)(mm2)は，309kN と 276kN であった。

α2: コンクリートの局部圧縮を考慮した割増し係

4.3 L 形試験体数で，1.2 としてよい。

フレア溶接試験体 LKY-180-3-2D10 とクリップ継手試

n: シアコッターの個数

験体 LKC-180-3-2D10 ともに，Q=161kN～187kN で支持

QUW=l･fsw･H+1.4･ζ･Σ(av･σy): 接合部コンクリートの終局せん断耐力(N)側と加力側壁板に接合部中央部まで達する斜めひび割れが発生し，さらに加力側と支持側の壁板を貫通した。

l: 接合部コンクリートの有効幅(mm)

両試験体の最終破壊状況は，写真 1-(c)に示すように，

fsw: 接合部コンクリートの短期許容せん断応力度(N/mm2)で，1.5･(0.49+Fc/100)

加力側と支持側の壁板のシアコッター隅角部を結ぶ斜H: 高さ(mm)めひび割れと，壁板と接合部の界面に生じたひび割れに沿って，加力側壁板が水平ずれを起こした。両試験体の5.2 検討結果

Qmax は，258kN と 243kN であった。

コンクリートおよび鉄筋の材料試験による実強度を4.4 コッター筋の接合方式の影響用いて式(1)により算定される I 形，T 形，L 形接合部のI 形接合部の場合，クリップ継手試験体(2 体)の Qmax

終局せん断耐力計算値 Qju ならびに最大荷重実験値 Qmaxの平均は，フレア溶接試験体の 0.99 倍となった。T 形との一覧を表-3 に示す。ここで，フレア溶接の場合，
ζ =1.0，L 形接合部の場合では，クリップ継手試験体の Qmax は，クリップ継手の場合，ζ =0.9 とし，L 形接合部についてフレア溶接試験体の 0.89 倍と 0.94 倍となった。すなわ

は，支持側のシアコッター面積を用いた。
各試験体ともに，Qju は，シアコッターの終局せん断耐

ち，I 形，T 形，L 形接合部ともに，クリップ継手試験体は，フレア溶接試験体と比べて，概ね 0.9 倍以上の Qmax

力 QUS で決定した。I 形，T 形，L 形接合部は概ね同一のを有した。

せん断断面積を有し，接合部コンクリート強度も概ね等

4.5 接合部形状の影響しいので，I 形，T 形，L 形接合部の QUS，すなわち，Qju

図-7 中にフレア溶接を用いた I 形，T 形，Ｌ形試験体は概ね等しい。I 形接合部の Qmax は，Qju の 1.2 倍程度での正加力時包絡線を比較した Q-δvo，Q-δho 関係を示す。

ある。一方，T 形接合部の Qmax は，Qju の 0.8～0.9 倍程度，

これら I 形，T 形の試験体は，同一形状の 2 本目地型のL 形接合部の Qmax は，Qju の 0.7～0.8 倍程度であった。な

シアコッターを有し，L 形の試験体については，支持側お，I 形，L 形試験体について，壁板の曲げ終局耐力時シアコッターのせん断断面積は，I 形，T 形の試験体と概の接合部せん断力 Qbu は，Qju に概ね等しいが，接合部の3)ね等しい。したがって，後述する設計指針 による終局破壊状況より，最大耐力 Qmax は，接合部終局せん断耐力せん断耐力は概ね同じとなる。これに対し，T 形，L 形

Qju によって決定されたと考えられる。
T 形，L 形接合部の Qmax/Qju が I 形接合部よりも小さく接合部の最大耐力は，I 形接合部の 0.77 倍，0.64 倍となった。

なる理由を以下に考察する。
図-8 に示すように，支持側壁板の中央高さ Q 点にお-551-

表-3 終局せん断耐力計算値の一覧
接合部終局せん断耐力試験体

Qbu(kN)

QUS(kN) NUS(kN) QUW(kN)

IKY-150-3-2D10
IKC-150-3-2D10(1)IKC-150-3-2D10(2)TKY-150-3-2D10
TKC-150-3-2D10
LKY-180-3-2D10
LKC-180-3-2D10

339324324343
328
338
322

413
413
413
421
421
553
553

376
355
355
377
356
367
388

353
353
353
606606
331
331

Qmax
/Qju

Qju
/Qbu

Qmax
/Qbu

1.19
1.21
1.26
0.90
0.84
0.76
0.75

0.96
0.92
0.92
0.57
0.54
1.02
0.97

1.14
1.11
1.15
0.51
0.46
0.78
0.73

実験値
Qmax(kN)

403393407
309
276258243

Qju=min(QUS,NUS,QUW): 接合部終局せん断耐力，Qbu: 壁板の曲げ終局耐力時の接合部せん断力
いて，加力側壁板上に角度φを持つ圧縮ストラットを形

Qmax/Qju が I 形接合部よりも小さくなった理由であると成する耐力伝達機構を考える。支持側壁板の圧縮ストラ考えられる。

ットの耐力を C2 とすると，C2 の角度φをもつ平面への投影成分 C2･cosφが，加力側壁板の圧縮ストラットの耐6. 結論
壁式プレキャストRC構造の鉛直接合部について，壁板力に釣合う。I 形試験体の場合における支持側壁板の耐力を C1 とすると，I 形から T 形への形状変化による耐力合する無溶接工法に関する開発実験の一環として，I形，低減率αは，下式で与えられる。
α=C2･cosφ/C1

T形，L形の鉛直接合部にせん断力を加える実験を行った。

(2)

ここで，C1=C2 と仮定すると，内に埋め込まれたコッター筋同士をクリップ継手で接本実験で得られた知見は，以下の通りである。

α =cosφ

本実験から得られた写真-1 のひび割れ損傷状況を踏•クリップ継手を用いたI形，T形，L形鉛直接合部のまえて，図-8(b)に示すように，圧縮ストラットが加力終局耐力は，従来のフレア溶接を用いた場合と同等側壁板のシアコッター隅角部から支持側壁板の一段ずの精度で評価できる。

らしたシアコッター隅角部を繋ぐ線上に沿って形成されると仮定すると，角度φは 42°となる。その場合，耐コッター筋の接合方式による補正係数ζを用いると，•短期許容せん断力QaE時において，I形，T形，L形接合部ともに，鉛直接合部内に発生するひび割れ幅は力低減率αは 0.74 となる。L 形接合部の場合は，支持側0.04mm以下と微細であり，耐震壁部材の修復限界

壁板の圧縮ストラットが片側にしか形成されないため，状態Ⅰ(容易に修復しうる状態)4)の残留ひび割れ幅さらに低減される。これらの点が，T 形，L 形接合部の1.0mm以内に留まる。
•T形，L形接合部の最大耐力実験値は，加力方向壁板と直交壁板に形成される圧縮ストラット角度の差異に起因して，概ね同じシアコッターのせん断断面積を有するI形接合部の0.6～0.8倍となった。

参考文献
1)

田中 卓，中野 克彦，松崎 育弘: 壁式プレキャス
ト鉄筋コンクリート系低層住宅の接合部耐力に関する実験的研究, 日本建築学会大会学術講演梗概集(a) 全体図(関東)，pp.735-736，2006 年 9 月.
2)

社団法人 プレハブ建築協会 中高層技術委員会: PC
工法 溶接工事品質管理規準, 第 5 章 溶接接合 5.3
鉄筋溶接 pp.65-69, 平成 9 年 10 月.

3)

国土交通省国土技術政策総合研究所等: 壁式鉄筋
コンクリート造設計施工指針

講習会テキスト,平成 16 年 6 月.
4)

日本建築学会: 鉄筋コンクリート造建物の耐震性能評価指針(案)・同解説 7 章 耐震壁部材の性能評価(b) 立面図法，pp.195-231.

図-8 圧縮ストラット機構(T 形試験体の場合)-552-