2019 年度
青山学院大学FD 活動報告書

青山学院大学全学 FD 委員会

青山学院教育方針
青山学院の教育は
キリスト教信仰にもとづく教育をめざし、神の前に真実に生き
真理を謙虚に追求し愛と奉仕の精神をもってすべての人と社会とに対する責任を進んで果たす人間の形成を目的とする。

青山学院

スクール・モットー

地の塩、世の光The Salt of the Earth, The Light of the World（聖書

マタイによる福音書 第 5 章 13 ～ 16 節より）

青山学院大学の理念
青山学院大学は、「青山学院教育方針」に立脚した、神と人とに仕え社会に貢献する「地の塩、世の光」としての教育研究共同体である。
本学は、地球規模の視野にもとづく正しい認識をもって自ら問題を発見し解決する知恵と力を持つ人材を育成する。
それは、人類への奉仕をめざす自由で幅広い学問研究を通してなされる。
本学すべての教員、職員、学生は、相互の人格を尊重し、建学以来の伝統を重んじつつ、おのおのの立場において、時代の要請に応えうる大学の創出に努める。

2019 年度

青山学院大学 FD 活動報告書 目次

1. はじめに1

2. 本年度活動一覧

2

3. 新任教職員研修会

3

4. 授業改善のための学生アンケート28

5. 学生 FD スタッフの活動

35

6. 教育改善支援制度

47

7. 学生意識調査

61

8. FD 講演会

64

9. その他の FD 活動

66

10. 諸規則77

11. 全学 FD 委員会

委員一覧

79

１．はじめに全学 FD 委員会委員長
副学長

内田

達也

FD（Faculty Development）活動は、「授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な取り組み」といわれます。その内容は多岐にわたり、現状ではより幅広い活動へと展開してきました。本学の FD 活動は個々の教員の自発的な授業改善から始まり、次第に組織的な授業改善や教育支援活動へと展開されてきました。2003 年度から全学的な授業改善のための学生アンケートがはじまり、2005 年度から FD プロジェクトチームが活動を開始しました。そして、2008 年 10 月から FD 推進委員会、2009 年 4 月から全学 FD 委員会が活動を開始しました。
これらの体制における組織的な FD 活動の一例として、2009 年度に発足した「教育改
善・教育プログラム支援制度」があります。本学で行われる教育の質的向上をめざす取り組みや新たな教育プログラムの開発を支援することによって、教育の改善・改革を進めることを目的とするものです。2016 年度には「教育改善支援制度」と名称を改め、その精神が現在に引き継がれています。教員個人だけではなく、教職協働や学部横断的なグループ
単位で、さまざまな取り組みが行われています。
もちろん、この制度によらない個々の教員による教育改善も活発に行われており、その蓄積は潜在的にたいへん大きなものがあります。このように、個々の教員が教育改善を考え、実践することはもちろん、その上で他の教員とも議論できる環境を整えていくことも、FD を行う上で重要な土台であると思います。その土台作りの一環として、本学では、年度ごとに学部・研究科単位で取りまとめる FD 活動報告書を作成しており、組織全体の財産として共有しています。
FD 活動は教員の授業を型にはめるものではりません。本学は、これからも、個々の教員が個性あふれる授業を展開し、学生のより豊かな、質の高い学びや研究の実現をめざしてゆきたいと思います。

2. 本年度活動一覧○ 2019年度

月別活動一覧

委員会開催

4月

新任
教職員
研修会

7月

学生意識調査4月2日
4月10日①FD推進委員会 第1回開催①全学FD委員会（2019年度外部評価委員会全体 学生意識調査・キャリアアプ
ローチ
講評の発表）
3月28日～4月4日（教室受検
3月6日 公募開始
及び自宅受検）5月7日 公募締切

5月15日②FD推進委員会

4月22日～5月13日
外部評価委員事前審査
5月13日
第1回外部評価委員全体会（評価審査・全体講評）

5月

6月

教育改善支援制度

6月12日③FD推進委員会②全学FD委員会
7月16日～22日④FD推進委員会

授業改善のための学生アンケート

5月

6月
7月8日～26日
前期アンケート実施
7月31日
前期結果公開

8月
9月
10月

9月18日
9月19日
③全学FD委員会 第2回開催
10月23日
④全学FD委員会

学生FDスタッフの活動

全国私立大学
FD連携フォーラム

関東圏FD連
絡会

6月29日
総会出席

6月14日
連絡会出席

5月29日
第1回FD
フォーラム～
2018年度教
育改善支援
制度成果報
6月12日
教員のための英語研修プログラム実施
方法変更案募集開始（～8月31日）

FD作品コンクール
6月24日募集開始（～7月23日）

7月

9月

8月27日・28日
学生FDサミット2019夏参加
9月18日
採択決定
10月23日（共催）FD・SD研
修会

10月

10月23日FD作品コンクール
選考結果発表11月
12月11日
⑤全学FD委員会

12月18日後期アンケート実施（～1月25日）
1月6日
4年生調査（全4年生）開始（～3月24日）

1月
2月

1月30日
後期結果公開12月

12月11日
第1回英語による講義のための研修プロ
グラム

1月
2月

3月4日
⑥全学FD委員会

3月

SD講演会・研修
会

8月

11月
12月

学内研修会
4月5日
教室設備説明会

4月

5月10日（青山）
1・2年生対象フォローアップ
講座
5月15日（青山）
3年生対象フォローアップ講
座
6月21日
事務職員対象結果報告会

7月3日～8月2日
結果報告会（各学部）

FDフォーラム
FD講演会

外部評価委員事前審査
3月18日
第2回外部評価委員全体会（最終審査・全体講評作成）

3月2日
連絡会開催

3月

3.

新任教職員研修会

本学では、大学に新規採用された教員と学院全体で採用された事務職員を対象とした「新任教職員研修会」を年 2 回開催している。
第 1 回は本学就任直後の 4 月初旬に開催され、本学における教育研究活動の概要から FD 活動の紹介、各種手続に関する説明を行い、本学での教育研究活動が円滑に開始できることを目的としている。当日は、専任教員 66 名、専任職員 34 名が参加した。
第 2 回は 9 月中旬～下旬に開催され、前期の授業経験を踏まえ、教育方法の改善に資する契機となる研修を行うべく、外部から講師をお招きし、より実践的な内容の研修会を実施している。2019年度は、2012～2018 年度に引き続き、杉原真晃先生に講師をお引き受けいただいた。当日は、専任
教員 22 名、専任職員 29 名が参加した。

2019 年度第 1 回

大学新任教職員研修会次第
日時

4 月 2 日（火）10：00 ～ 11：30

場所 第 19 会議室（青山ｷｬﾝﾊﾟｽ 14 号館 11 階）
司会

学務部教育支援課

課長

竹田 治世

プログラム
1. 聖書朗読・祈祷

大学宗教部長 塩谷 直也 教授「人にしてもらいたいと思うことは何でも、あなたがたも人にしなさい。
」 （マタイによる福音書 第 7 章 12 節）“In everything do to others what you would have them do to you” （Ｍatthew 7：12）

2. 開会挨拶

副学長（2019 年度学院主題聖句）

田中 正郎 教授

3. 本学の教育活動・教育支援体制について（1） 本学におけるキリスト教教育の土台～礼拝について（2） 青山スタンダード科目について

大学宗教部長 塩谷 直也 教授

青山スタンダード教育機構 機構長 阪本

浩 教授（3） 本学のＦＤ活動について

全学ＦＤ委員会副委員長（4） 教育研究システムについて

情報メディアセンター所長 宋

少秋 教授（5） 本学の障がい学生支援について

障がい学生支援センター長 長橋

透 教授

4. 本学の事務体制について

中野 昌宏 教授

大学事務局長 馬場 俊和

事務組織、学事暦、授業、成績評価、研究支援、施設設備利用等について
5. 学長挨拶

学長

三木

義一

教授

6. 閉会挨拶

副学長

田中

正郎

教授

（配布資料）

・大学事務案内（教員用） 2019年度
・ 青山学院大学

事務概要

・ FDハンドブック

2019年度・ 青山スタンダードスタディガイド

以上青山学院大学 全学ＦＤ委員会
学務部教育支援課 agufd@aoyamagakuin.jp

青山学院大学のＦＤ活動

青山学院大学全学ＦＤ委員会

１．基本方針◇FDとは？
Faculty Development＝教員の職能開発「授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な取り組み」◇教育力の向上は大学の責務◇青山学院大学のFD活動
単なる授業改善にとどまらず、さまざまな教育支援を組織的に展開
2

近年の大学政策にみるFD◇「全学的な改革サイクルの確立のため、ワークショップを中心に「プログラムとしての学士課程教育」という基本的な認識の共有や教育方法に関する技術の向上に資する充実したＦＤを実施する。そのために、専門家（ファカルティ・ディベロッパー）の養成や確保、活用を図る。」◇「・・・単に授業内容・方法の改善のための研修に限らず、広く教育の改善、更には研究活動、社会貢献、管理運営に関わる教員団の職能開発の活動全般を指すものとしてＦＤの語を用いる場合もある。」
中央教育審議会「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ～（答申）」2012年8月28日

専門性を高め、授業を越えて幅広く展開
3◇「各大学における教学システムの確立に不可欠なファカルティ・ディベ
ロップメント（ＦＤ）の専門家、・・・の養成、確保、活用のために、拠点形成や大学間の連携の在り方等に関する調査研究を行う。なお、これと並行して、体系的なＦＤの受講と大学設置基準第14条（教授の資格）に定める「大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力」の関係の整理について検討を行う。」
中央教育審議会「第２期教育振興基本計画について（答申）」2013年4月25日

専門性と体系性、教員の教育力の検討◇補助事業等の要件として、「学長を中心とした事業実施体制の整備、全教職員へのＦＤ・ＳＤの徹底等を求めるなど、既に様々な先行的な取組が行われている。」
中央教育審議会大学分科会「大学のガバナンス改革の推進について（審議まとめ）」2014年2月12日

全学的な取組に4◇「大学は、当該大学の教育研究活動等の適切かつ効果的な運営を図るため、その職員に必要な知識及び技能を習得させ、並びにその能力及び資質を向上させるための研修（第25条の3に規定するものを除く。）の機会を設けることその他必要な取組を行うものとする。」「大学設置基準等の一部を改正する省令」2016年3月31日公布「大学設置基準第42条の3」2017年4月1日より施行

教員を含めてのSDの義務化◇「大学の事務職員の職務の現状を踏まえたものに見直すとともに、教職協働を推進し、大学総体として機能強化を図るべきことを、法令上明確に示していく必要があるのではないか。」
中央教育審議会大学分科会第133回配布資料「大学の事務職員等の在り方について（取組の方向性案） 」2017年1月25日「事務に従事」することの見直しと教員と職員との連携体制
5

本学のFD活動が重視している点◇大学を構成する教員、職員、学生、社会の4者が協力して、組織的に教育の改善を行う◇学生にとって、また教職員にとって「個々が安心して教育目標に向かって取り組むことのできる環境作り」を実現する◇ FD、SD相互のバランスをとりながら、教職員が協力して教育力の向上に努める※ SD（Staff Development）＝職員の職能開発⇒ 教員、職員が一体となった教育改善へ
6

本学の姿勢◇「FDの実施自体を目的とするのではなく、FD活動を通じて「学生に修得させる能力を明確にして体系的な教育課程を提供するとともに、学修の成果を厳格に評価する」ことをめざしています。」 （大学WEBサイト）◇「個々の教員による教育改善の蓄積は、潜在的にたいへん大きなものがあります。しかし、これらの豊富な教育資源は、目に見えないままであり、個人に固着しており継承することが難しいという現状があります。
これらの豊富な資源を可視化するとともに、情報システムを活用する
ことで、組織全体が共有する財産とすることが求められています。学生
達の夢や希望を大切にして、教員と職員が協働しながら、より豊かな、
質の高い教育の実現をめざしてゆきたいと思います。」（青山学院大学全学FD委員会『2015年度青山学院大学FD活動報告書』）※学内外の研修会やセミナー等に関する案内、FD活動に関する情報等は、大学HPやポータルにて発信 （http://www.aoyama.ac.jp/outline/effort/fd/）
本年9月にワークショップ形式の第2回大学新任教職員研修会を予定 7

２．FD組織の発足
2003年度
2005年度
2008年4月

全学的な授業評価アンケート実施
ＦＤプロジェクトチーム発足
大学設置基準改正 第25条の3によるFDの組織的活動の義務化（専門職大学院は2003年度、大学院は2007年度、学部は2008年度より義務化）

2008年10月 FD推進委員会設置
2009年3月 全学FD委員会設置
2009年3月 青山学院大学FD規則制定

8本学のFD組織
全学FD委員会
FD推進委員会
内容：ＦＤ活動の啓蒙・企画・立案・実行
・授業改善、教育改善支援、啓発活動
構成員：副学長（委員長）1名
学長指名委員（教員より）7名 ※副委員長1名を選出
学長指名委員（職員より）7名

全学教務委員会
内容：教学に関する全学的な調整＜例＞学事暦、授業時間の設定、卒業延期制度
構成員：副学長（2名）、宗教部長、青スタ副機構長、学科もしくは教務主任（各学部より1名）学務部長、相模原事務部学務課長
9FD推進委員会の役割• 学長のもとに、少人数で機動的な組織を設置する• 教職員の構想力によって企画立案を進める• FD活動の啓蒙• 全学のFD活動を活性化する原動力に⇒ 全学FD委員会の構成員

10

３．主なFD活動の紹介
教育改善支援制度による採択テーマ
教育の質を高めるためのプロジェクトを学内公募し、採択されたものに補助金供与

2017年度

2018年度・ 学内における学習資源の有機的・連動的活用による授業支援プログ
ラムの構築
・ 教育プログラムPrepaFLEの改良
・ eラーニングシステムの評価と授業のためのデジタル・ツールボックス
・ 学生意識調査の有効活用：恒常的な運用をめざして・ 学生意識調査の有効活用：現場ニーズの把握と現場へのフィードバック
・会計専門職大学院のもつ教育リソー
スのメディア活用－社会人向け教育および学部教育への利用－
・学内における学習資源の有機的・連動的活用による授業支援プログラムの構築－ラーニングコモンズとしての図書館等におけるメニュー型学習パッ
ケージの教職員共同による開発

11全学的な学生意識調査•

調査の目的– 大学はカリキュラムや学生支援のあるべき姿を検討– 学生は学生生活の目標設定、学びと進路のつながりを意識•

学年進行に伴って卒業時調査を含めた経年比較が可能– 1年 入学時の意識・期待感の把握、意識変化を測る起点– 2年 1年間の学生の満足度・成長感把握– 3年 学生の満足度・成長感把握、就職への動機づけ– 4年 4年間の学生生活の満足度把握、教育改善の充実につなげる•

学生個人へのフィードバック– 個人結果報告書の返却、フォローアップ講座•

集計・分析結果– 各学部教授会、大学執行部、大学事務局への報告
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FDハンドブックの制作
本学の教育に関する各種情報、全国私立大学FD連
携フォーラム（JPFF）オンデ
マンド講義紹介、授業改善
アイディア、「授業改善のための学生アンケート」の活用法等をまとめたFD ハンドブック

13FD講演会
教職員及び学生を対象に、全学的にＦＤ活動の浸透をはかる
2018年度は・・・「LGBT（性的少数者）は「いない」のではなく「見えていない」だけ」（2019年1月）
講師：永田 龍太郎先生（渋谷区役所 総務部男女平等・ダイバーシティ担当課長）
・LGBT（性的マイノリティの総称）
基礎知識
・渋谷区基本構想としての重要な取り組みの一つ（ダイバーシティ&インクルージョン）
・LGBT当事者を取り巻く状況

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教員のための英語研修プログラム• 教員が英語での指導や講義、プレゼンテーションを行うため、必要な英語表現、スキル、手法を実践的に学ぶプログラム••

第9回 「ゼミとディスカッショングループ」（2018年7月）
第10回 「少人数クラスのプランニングとマネジメント」（2018年12月）
第9回英語研修プログラムの様子（青山キャンパス）15

授業アンケートのWEB入力
2016年度より、WEBアンケート調査方式にて実施
・ アンケート所要時間の短縮（授業時間内のアンケート実施）
・ アンケート実施方法の統一

等「授業改善のための学生アンケート」
アンケート項目例（FDハンドブックP.13）• 受講理由（Q1）• 予習・復習時間（Q4）• 授業の難易度（Q6）• 説明の分かりやすさ（Q8）• 授業の到達目標の達成状況（Q14）＊ WEBアンケート調査の実施手順はFDハンドブックP.67を参照
16

学生FD活動• 学生FDスタッフ– 学生の視点から大学の授業や教育のあり方を考える学生団体– FD推進委員会への報告、全学FD委員会との交流、関東圏学生FD連絡会や全国学生FDサミット（夏・春）での活動– 2017年度より、「FD作品コンクール」（旧Happyくらす作品コンクー
ル」の募集、選考を行う
写真は学生FDサミット2017夏参加時のもの（2017/8/31、金沢星稜大学）

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「青山学院大学FD作品コンクール」•••

青学での学びの思い出を通じて、得た自身の成長や発見、感動などを、散文、川柳等の作品にしたものを学生から募集。
2018年のテーマは、「将来の夢と青学での学び」（A4創作部門）、「青学」（川柳部門）
学生FDスタッフが選考を行う～A4創作部門 優秀賞作品～「無題」

文学部比較芸術学科 4年

私は昔から、「伝えること」が苦手だった。
特に人前で話すとなると、もうだめだ。ひざは勝手に震えるし、声は喉で引っかかる。原稿の文字はにじんで見える。そんな情けない自分が大嫌いだった。
そんな私が青学に入って一番心配していたのが、やはり「発表」だった。
（⇒大学WEBサイト)～川柳部門 入選作品～「海の日も 渋谷区渋谷へ 山登り」 経営学部経営学科 3年「茜さす イチョウ並木の 帰り道」 理工学部物理・数理学科 3年
18

学部・研究科FD活動報告書（2019年度より実施検討中）
各学部研究科における日頃の取り組みの中で、広く知られることなく行われている意義のある
教育改善活動を報告書にまとめ、大学全体で共有し、
青山学院大学の教育改善に役立てることを目的とした取り組み。
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2019年度の主な活動予定•

新任教職員研修会（4月・9月）の開催•

講演会の開催（前期・後期）•

教員のための英語研修プログラムの開催（年2回程度）•

教育改善支援制度（5～6月に前年度成果報告会を開催予定）•

授業改善のための学生アンケート（前期・後期）•

学生意識調査の実施•

科目ナンバリングの作成•

学部・研究科FD活動報告書（検討中）•

学生FDスタッフによる「FD作品コンクール」の実施•

他大学との交流（全国私立大学FD連携フォーラム、関東圏FD連絡会）
20

2019 年度

第 2 回大学新任教職員研修会

次第

主催

日

時

9 月 19 日（木）13：00～15：00

場

所

大会議室（青山キャンパス 総合研究所ビル 12 階）

全学 FD 委員会

司会進行

政策・企画部政策・企画課 伊藤

開会祈祷

学院宗教部長 大島 力

開会挨拶

全学 FD 委員会委員長
副学長

和也

教授

田中 正郎

教授

研修会テーマ：【未来につなげる青山学院大学の教育・学生支援】

講師：杉原 真晃 先生
聖心女子大学 文学部教育学科 准教授
プログラム：（1） 2040 年の高等教育（2） ワークショップ：2020 年・2021 年につながる青山学院大学の教育・学生支援の提案

閉会挨拶

全学 FD 委員会副委員長
総合文化政策学部 中野 昌宏

教授

以上青山学院大学 新任教職員研修会（2019 年 9 月 19 日）

レジュメ
聖心女子大学

杉原真晃

msugihara@u-sacred-heart.ac.jp
本日の目標
・「未来につなげる青山学院大学の教育・学生支援」をテーマに、2020 年・2021 年につながる青山学
院大学の教育・学生支援の提案を行います。
・それにより、現在の大学に求められていること、学生の現状と可能性、青山学院大学のもつリソースの現状と可能性等について関心を高め、考察を深めます。
・今後（研修終了後）、みなさんが主体的・協働的に教育・学生支援を実践していく仲間となっていく
契機としたいと考えます。
本日の内容
・大学教育改革の最近の動向（別資料参照）を参照し、大学教育全体の動向を理解します。
別資料：『今後の高等教育の将来像の提示に向けた中間まとめ【概要】』
・大学教育改革の動向をふまえ、青山学院大学における教育・学生支援の取組に関するアイデアを創出します。その際は、次のことにご配慮ください。
・研修に参加する多様な学部・学科、部局に所属するメンバーの特長を活かし、学部・学科や部局を横断した、そして、教員と事務職員が連携した（教職協働）、
取組（教養教育、学習支援、キャリア支援、課外活動支援、生活支援 等）を考案する。
・チームメンバーの意見を頭ごなしに否定することなく、傾聴し肯定しながら、メンバーそれぞれが活躍できる場をつくるよう配慮しながらアイデアを創出する。
・学生の実態や青山学院大学のリソース等については、各自が青山学院大学で勤務し経験したこと・感じたこと・考えたことを大切にして、アイデアを練る。
・“経験や知識が乏しく「わからない」ことは恥ずべきことではなく、責められることでもない”という前提で、聞き合い、助け合うことを大切にする。
・上記の参考資料以外にも、各チームで自由に必要情報を収集することも可能。
・取組のアイデアを整理し、発表し合います。
・模造紙にアイデアを書き、ポスター発表のような形式で行う。
・教育・学生支援の取組に関するアイデアは、主に、次の項目から構成する。
(1) チーム名、チームメンバー、教育・学生支援（いずれか）の取組のタイトル(2) 教育・学生支援（いずれか）の取組の具体的内容(3) 取組のアイデアに関する社会的背景、青山学院大学生の現状(4) 学生に対する、取組の目標、期待される成果※各 4 項目を模造紙 1 枚ずつ（合計 4 枚）に記載する。
・ポスター発表の形式で発表します。聴衆者がポスターの前に来たら、発表を始めます。
所定時間内に異なる聴衆者に何度かご発表いただく形となります。
・チーム内で「発表担当」「聴衆担当」を決め、所定時間途中で交代します。

今後の高等教育の将来像の提示に向けた中間まとめ【概要】
平成30年6月28日 中央教育審議会大学分科会将来構想部会

2040年の社会の姿
SDGs（持続可能な開発のための目標） → 全ての人が必要な教育を受け、その能力を最大限に発揮でき、平和と豊かさを享受できる社会へ
Society5.0・第4次産業革命 → 現時点では想像もつかない仕事に従事、幅広い知識をもとに、 新しいアイデアや構想を生み出せる力が強みに
人生100年時代 → 生涯を通じて切れ目なく学び、すべての人が活躍し続けられる社会へ
グローバル化 → 独自の社会の在り方や文化を踏まえた上で、多様性を受け入れる社会システムの構築へ
地方創生 → 知識集約型経済を活かした地方拠点の創出と、個人の価値観を尊重する生活環境を提供できる社会へ

2040年に向けた高等教育の課題と方向性
高等教育における「学び」の再構築

高等教育の新たな役割◇ 「何を学び、身に付けることができるのか」を中軸に据えた学修者本位の高等教育への転換◇ 個々人の「強み」や卓越した才能を最大限伸長する教育、
文系 ・理系の区別にとらわれない、新しいリテラシーにも対応した教育、専門知や技能を組み合わせた教育の充実◇ 「社会に開かれた教育課程」という理念の初等中等教育からの接続を意識した、高等教育における「学び」の再構築◇ リカレント教育を通じ、世代を越えた「知識の共通基盤」に◇ 国内外に必要な教育を提供（日本の高等教育の国際展開）◇ 地方創生、地域を支える人材の育成

社会の変化に対応できる人材とその成長の場となる高等教育「個々人の強みを最大限に活かすことを可能とする教育」への転換
・学修者が「自らが学んで身に付けたこと」を説明できる体系的なカリキュラムの編成

教育の質の保証と情報公表
教学マネジメントの確立とその前提としての学修成果の可視化

入り口での設置認可と認証評価制度の改善
恒常的な情報公表の促進

学修成果の可視化の一つの例（学修ポートフォリオ）

高等教育機関の教育研究体制
多様な価値観が集まるキャンパスから新たな価値が生まれる→ 自前主義から脱却し、学部を越え、大学を越えて多様な人的資源を活用→ 18歳で入学する従来モデルから脱却し、社会人、留学生、障害のある学生など
多様な年齢層の多様なニーズを持った学生への教育体制の整備• 実務家、若手、女性、外国籍など多様な
バックグラウンドの教員の採用と質保証◇ 高等教育機関自らが、その「強み」と「特色」を社会に発信◇ 高等教育の質保証に関する国内外での認知向上◇ 産業界の雇用の在り方、働き方改革と、高等教育が提供する学びのマッチング◇ 教育投資効果を最大化する形での公的支援、人材面での社会への還元と社会からの支援の好循環

18歳人口減への対応◇ できる限り多くの学生が学び、一旦社会に出た後も学びを継続するための魅力的な高等教育の提供◇ 国公私全体で支える高等教育がより重要に（そのための国公私の役割分担の再確認）

18歳人口の減少を踏まえた大学の規模や地域配置
大学の規模：あらゆる世代のための「知識の共通基盤」となりうることを見通した設定• 本格的な人口減少：18歳人口 120万人（2017）→ 103万人（2030）→ 88万人（2040）• 2040年の大学進学者数推計は約51万人で、現在の約80％の規模に減少• リカレント教育による多様な年齢層の学生の増加に留意（教学マネジメント指針の策定、大学に対する学生の学修時間等の学修成果等の情報公表の義務付け、産業界等の採用プロセスにおける当該情報の積極的な活用）

多様な教員

高等教育に対する社会からの関与・理解と支援の在り方

多様な学生• リカレント教育の充実• 留学生交流の推進• 学位等の国際通用性の確保• 高等教育機関の国際展開

国が描く将来像と地域で描く将来像• 全都道府県の大学の配置状況に関する客観的なデータの作成（将来の入学者減の推計を含む）• 地域の国公私立大学が、地方自治体、産業界を巻き込んで、将来像の議論や連携、交流の企画を行う恒常的な体制（「地域連携プラットフォーム（仮称）」）を構築• 国は、地域の実情を踏まえた議論のためのデータや仕組みづくりを行った上で、各地域の議論を支援し、それらを踏まえた全体像を提示

多様で質の高い教育プログラム

大学の多様な強みの強化• 学部等の組織の枠を越えた学位プログラム• 単位互換制度と「自ら開設」原則の考え方の整理• 教員は一つの学部に限り専任となる運用の緩和• 大学として中軸となる「強み」や「特色」を明確化

多様性を受け止めるガバナンス• 他大学、産業界、地方公共団体との恒常的な連携体制の構築• 国立大学における一法人複数大学制度の導入、私立大学における学部単位での事業譲渡の円滑化、国公私の枠を越えた連携を可能とする「大学等連携推進法人（仮称）制度」の創設• 客観的・複眼的な外部からの意見反映と多様な人材の活用による経営力強化のための学外理事の複数名登用促進

4. 授業改善のための学生アンケート

本学では、2003 年度より、授業内容・方法に関する学生へのアンケート調査「授業改善のための学生アンケート」（以下、本アンケートと略）を全学的に実施している。
2016 年度より、本アンケートの実施方法を、従来の「マークシート調査方式」から「WEB アンケート調査方式」に変更した。

○ アンケート概要【実施目的】「大学が、学生により良い授業を提供し、授業改善を図るための手段」として、学生によるアンケートを実施する。

【実施概要】
本アンケートは、全学部・研究科（専門職大学院を除く）において、共通の設問・回答項目を用いて実施している。
前期は前期開講科目、後期は通年科目及び後期開講科目の内、受講者数が 5 名以上の科目を本アンケートの対象としている。ただし、演習科目及び実験・実習科目、集中科目を除く他、研究科の開講科目は各研究科が指定した科目としている。
本アンケートは、「WEB アンケート調査方式」にて実施している。ただし、授業担当者が特に希望する場合は、マークシート調査方式に替えることができる。
学生は所定の期間中の任意の機会にアンケートへの回答を行う。アンケートは無記名の回答であり、全学共通の 17 問の選択式回答及び 1 問の自由記述式回答と、学部・学科及び授業担当者が独自に作成し追加することが可能な 13 問の選択式回答及び 1
問の自由記述式回答から成る。
本アンケートの結果は、当該科目の成績評価への影響がない時期に各授業担当者へ報告される他、一定の集計を経て全教職員及び学生に開示される。その際、学部・研究科によっては科目単位での結果開示を行っている。

【その他】
本アンケートの集計結果の一部は、本学 WEB サイト(http://www.aoyama.ac.jp/)に掲載している。

（資料 4-3）
授業改善のための学生アンケート

Student Survey to Improve Classes
青山学院大学

Aoyama Gakuin University

このアンケート調査は、青山学院大学が授業改善を目的とし、科目担当者が授業をより充実させるために実施するものです。結果の担当教員への返却は、成績提出後に行われます。したがって、皆さんの成績評価には一切影響ありません。また、アンケートの参加は皆さんの自由意思によるものです。
The purpose of this survey is to help instructors improve the quality of their classes. The instructor will
not see the results of the survey until after grade reports are handed in, and therefore responses to thesurvey cannot influence your grades. Participation in the survey is voluntary.

A. 授業への取り組みに関する質問

Questions about your attitude toward this course:

1. あなたがこの授業を履修した理由は何ですか。 （複数回答可）
What is the reason for taking this course? (multiple responses allowed)
5)

授業内容に興味があったから

I was interested in the content

4)

教員に魅力があったから

because of the instructor teaching the course

3)

空き時間があったから

I had this period open2)

単位がとりやすいから

it looked easy

1)

必須科目だから

it was a required course

2. あなたはこの授業にどの程度出席しましたか。
How often did you attend classes?
5)

ほとんど出席した

almost every class4)

3 分の 2 程度出席した

about two thirds of the classes

3)

半分程度出席した

about half the classes

2)

3 分の 1 程度出席した

about one third of the classes

1)

ほとんど出席しなかった

I rarely attended

3. あなたは授業内容を理解するため積極的に取り組んだと思いますか。
I made an effort to understand the subject matter.
5)

強くそう思うI strongly agree

4)

そう思う

I agree3)

どちらともいえない

I neither agree nor disagree2)

そう思わないI disagree

1)

全くそう思わない

I strongly disagree

4. 1 回の授業につき、あなたは予習・復習を平均してどのくらいしましたか。
On average, how much time did you spend on preparation and review?
5)

3 時間以上more than three hours

4)

2 時間

about two hours

3)

1 時間

about one hour

2)30 分以下less than 30 minutes

1)

全くしていないI never prepared for class or reviewed after class

B. 教員（授業内容・教授方法）に関する質問

Questions about course content and class instruction:

5. この授業は「講義内容」（シラバス）を基本にして授業が行われましたか。
The instructor lectured according to his/her course syllabus.
5)

強くそう思うI strongly agree

4)

そう思う

I agree3)

どちらともいえない

I neither agree nor disagree2)

そう思わないI disagree

1)

全くそう思わない

I strongly disagree

6.この授業の難易度はどうでしたか。
How difficult was this course?
5)

とても難しいvery difficult

4)

やや難しい

relatively difficult3)

適切

appropriate

2)

やや易しい

relatively easy

1)

とても易しいvery easy

7. この授業の進行速度は適切でしたか。
What is your impression of the pace of instruction?
5)

速すぎた

too fast

4)

やや速かったa little fast3)

適切

appropriate

2)

やや遅かったa little slow

1)

遅すぎた

too slow

8. 教員の説明の仕方は分かりやすいものでしたか。
The instruction given during this class was easy to understand.
5)

強くそう思うI strongly agree

4)

そう思う

I agree3)

どちらともいえない

I neither agree nor disagree2)

そう思わないI disagree

1)

全くそう思わない

I strongly disagree

9. 教科書や配布資料は授業内容を理解するうえで効果的でしたか。
The textbooks or handouts were effective in understanding the subject matter.
5)

強くそう思うI strongly agree

4)

そう思う

I agree3)

どちらともいえない

I neither agree nor disagree2)

そう思わないI disagree

1)

全くそう思わない

I strongly disagree0)

この授業では教科書・配布資料を使用しなかった The instructor did not use textbooks or handouts10. 黒板やプロジェクター等の使い方は効果的でしたか。
The instructor used teaching aids (blackboard, overhead projector, etc.) effectively.
5)

強くそう思うI strongly agree

4)

そう思う

I agree3)

どちらともいえない

I neither agree nor disagree2)

そう思わないI disagree

1)

全くそう思わない

I strongly disagree0)

この授業では黒板・プロジェクター等を使用しなかった

The instructor did not use any teaching aids

11. この授業に対する担当教員の熱意が感じられましたか。
I felt the instructorʼs enthusiasm toward this course.
5)

強くそう思うI strongly agree

4)

そう思う

I agree3)

どちらともいえない

I neither agree nor disagree2)

そう思わないI disagree

1)

全くそう思わない

I strongly disagree

12. 授業時間内外における質問への対応は適切でしたか。
The instructor responded to my questions appropriately during and outside class.
5)

強くそう思うI strongly agree

4)

そう思う

I agree3)

どちらともいえない

I neither agree nor disagree2)

そう思わないI disagree

1)

全くそう思わない

I strongly disagree

13. 補佐教員（助手、TA）のサポートは適切でしたか。
I thought the support of assistants (lecture assistants or teaching assistants) was appropriate.
5)

強くそう思うI strongly agree

4)

そう思う

I agree3)

どちらともいえない

I neither agree nor disagree2)

そう思わないI disagree

1)

全くそう思わない

I strongly disagree0)

この授業には補佐教員がいなかった

There were no assistants in this class

C. 授業の成果に関する質問

Questions about the outcome of this course:

14. あなたは、この授業の開講時に示された到達目標を十分に達成したと思いますか。
I think that I have achieved the course objectives.
5)

強くそう思うI strongly agree

4)

そう思う

I agree3)

どちらともいえない

I neither agree nor disagree2)

そう思わないI disagree

1)

全くそう思わない

I strongly disagree

15. この授業の内容は興味深いものでしたか。
I found this course interesting.
5)

強くそう思うI strongly agree

4)

そう思う

I agree3)

どちらともいえない

I neither agree nor disagree2)

そう思わないI disagree

1)

全くそう思わない

I strongly disagree

16. この授業の総合評価を 5 段階で評価してください。
How would you evaluate the class overall?
5)

とてもよい

very good

4)

よい

good

3)

どちらともいえない

average

2)

悪い

bad

1)

とても悪い

very bad

17. この授業を履修して、自分のためになったことは何ですか。（複数回答可）
What did you gain from this class? (multiple responses allowed)
5)

新しい知識・技能が身に付いたI gained new knowledge and skills

4)

新しいものの見方が身に付いたI gained a new perspective

3)

関連分野をさらに学びたくなった

My desire to study related fields grew stronger

2)

問題発見・解決能力が付いた

I acquired the ability to discover problems and to solve them1)

人間形成に役立った

The class helped build my character0)

コミュニケーション能力が向上した

My communication skills improved

自由記述回答Written comments:

18. この授業の良かった点、改善すべき点等について書いてください。
What aspects of this class do you think were good / should be improved?
D. 担当教員による個別質問 （希望教員のみ）
19～31. 選択回答
32.
自由記述回答Additional questions from the instructor:

Question from the instructor asking for written comment2019年度「授業改善のための学生アンケート」実施結果
学部
学部・研究科等

2019年度前期

研究科

学部

2019年度後期

研究科

対象 回答
平均 対象 回答
平均 対象 回答
平均 対象 回答
平均
実施
実施
実施
実施
科目 科目
回答 科目 科目
回答 科目 科目
回答 科目 科目
回答
率
率
率
率
数
数
率
数
数
率
数
数
率
数
数
率
(B/A)

(A)

(B)

青山スタンダード （専任） 104(A)

102 98.1% 31.3%

-

-

-

90

83 92.2% 28.6%

-

-

-

-

（兼任） 381

350 91.9% 40.1%

-

-

-

349

315 90.3% 26.2%

-

-

-

-

（専任） 146

130 89.0% 30.2%

7

1 14.3% 1.7% 141

122 86.5% 27.5%

5

1 20.0% 8.6%

（兼任） 341

306 89.7% 36.0%000.0% 0.0% 335

289 86.3% 26.6%

2

0

（専任）

79

68 86.1% 25.2%

3

3

100.0% 50.8%

79

64 81.0% 22.5%

4

2 50.0% 17.6%※研究科は心理のみ （兼任） 127

103 81.1% 25.8%

11

100.0% 60.0%

141

112 79.4% 23.2%

10

0.0% 22.0%

経済学

文学
教育人間科学

(B)

(B/A)

(A)

(B)

(B/A)

(A)

(B)

(B/A)

0.0% 12.0%

（専任）

98

88 89.8% 16.1%

20

0.0% 0.0%80

70 87.5% 13.7%

11

100.0% 33.3%

（兼任）

95

83 87.4% 26.5%00

0.0% 0.0% 109

85 78.0% 10.6%

10

0.0% 66.7%

（専任）

66

60

90.9% 22.3%33

0.0% 62.7%

52

83.9% 21.5%11

0.0% 100.0%

（兼任）

70

65 92.9% 34.0%000.0% 0.0% 104

89 85.6% 14.8%000.0% 100.0%

80 89.9% 21.3%（専任） 89
ン 経営学パ（兼任） 123 109 88.6% 43.0%
ス
国際政治経済学 （専任） 108 72 66.7% 12.3%

10

5 50.0% 49.0%

86

71 82.6% 24.6%

70

0.0% 0.0%

7

6 85.7% 84.4% 122

97 79.5% 14.1%

20

0.0% 0.0%00

0.0% 0.0%76

50 65.8% 18.8%

121

8.3% 1.0%

119 74.8% 25.3%00

0.0% 0.0% 149

94 63.1% 14.4%

30

0.0% 1.2%

ャ

青
山 法学
キ

（兼任） 159

62

総合文化政策学 （専任）39

34 87.2% 26.1%

6

4 66.7% 36.8%

39

32 82.1% 18.6%

20

0.0% 0.0%

（兼任）

37

32 86.5% 27.2%22

0.0% 20.0%

36

32 88.9% 15.3%00

0.0% 0.0%

（専任）

-

1

1

100.0% 40.0%

-

-

-

-

-

-

-

-

（兼任）

-

1

1

100.0% 80.0%

-

-

-

-

-

-

-

-

634 87.0% 23.1%

32

17 53.1% 30.1% 653

544 83.3% 22.0%

32

6 18.8% 22.9%（兼任） 1,333 1,167 87.5% 32.2%

11

10 90.9% 30.6% 1,345 1,113 82.8% 18.2%

90

0.0% 28.8%

社会情報学

計

（専任） 729

青山スタンダード （専任）
理工学

36

36

100.0% 38.3%-

32

30 93.8% 36.5%

-

-

-

-

（兼任） 127

120 94.5% 49.4%-

122

113 92.6% 33.5%

-

-

-

-

（専任） 158

146 92.4% 24.5%

34

16 47.1% 16.4% 160

152 95.0% 28.9%

23

13 56.5% 29.9%

92

88 95.7% 43.4%

55100.0% 58.0%

88

79 89.8% 23.9%

8

8

57

55 96.5% 24.8%

11

10 90.9% 40.7%

67

59 88.1% 30.1%

6

4 66.7% 20.7%

15

13 86.7% 24.8%

0

0

（兼任）

ャ

相
（兼任）
模
（専任）
社会情報学
原
（兼任）
キ
地球社会共生学 （専任）ン
（兼任）パス コミュニティ人間科学 （専任）計
教職課程科目(マークシート）＊＊＊＊

0.0% 0.0%20

18 90.0% 27.2%

10

0.0% 24.2%

6352

82.5% 23.5%

-

39

26

66.7% 29.1%

-

-

-

-

30

29 96.7% 33.6%-

28

17 60.7% 32.8%

-

-

-

-

20

20

100.0% 58.2%-

21

19 90.5% 56.2%

-

-

-

-

11

11

100.0% 67.5%-

10

9 90.0% 52.6%

-

-

-

-

（専任） 334

309 92.5% 33.8%

45

26 57.8% 28.5% 319

286 89.7% 36.2%

29

17 58.6% 25.3%（兼任） 275

261 94.9% 43.7%

55

236 88.1% 34.0%

98 88.9% 21.0%

100.0% 29.0%

268

（専任）

5

3 60.0% 19.0%

-

6

6

100.0% 25.1%

-

-

-

-

（兼任）

17

14 82.4% 16.0%-

25

19 76.0% 27.8%

-

-

-

-

合計
(WEBアンケート）

100.0% 17.8%

2,693 2,388 88.7% 28.0%

93

58 62.4% 29.5% 2,616 2,204 84.3% 27.2% 117

56 47.9% 23.8%（専任） 1,019 902 88.5% 22.4%

76

43 56.6% 27.7% 953

816 85.6% 21.4%

61

23 37.7% 14.5%（兼任） 1,611 1,428 88.6% 35.4%

17

15 88.2% 62.4% 1,635 1,365 83.5% 27.7%

17

7 41.2% 28.8%

（専任）

49

44 89.8% 72.5%

140

0.0% 0.0%25

20 80.0% 58.3%

00

0.0% 0.0%

（兼任）

14

14

0

0

0.0% 0.0%

3

3

1

1

100.0% 27.3%

100.0% 75.5%

100.0% 66.6%

内容の有無に関わらず、受講生が提出した回答を有効回答とした。また、回答が保留（一時保存）のものは対象外とした。
有効回答が1件以上ある科目を、「回答科目数」及び「平均回答率」の算出対象とした。
各科目の受講者数に対する有効回答数の割合（回答率）の平均を「平均回答率」として算出した。
「実施率」及び「平均回答率」は、小数点第二位以下を四捨五入した。

5. 学生 FD スタッフの活動

学生 FD スタッフ活動とは、学生が大学における授業改善のために行う諸活動を指す。本学では2011 年度より FD 推進委員会の直下組織として学生 FD スタッフの位置づけが確立され、学生の視点による教育の質の改善に取り組んでいる。本学の授業を「学生が本当に求める授業」にするため、さまざまな活動や企画を通して、学生視点で授業や教育のあり方を追求している。
具体的な活動としては、毎年、授業に関連したテーマを設定し、作品を公募する青山学院大学 FD
作品コンクールを開催している。
学外においても、全国規模で開催される学生 FD サミットや近隣他大学の FD スタッフとの交流会にも参加し、他大学での学生 FD スタッフ活動や教育改善への取組から学びを得て、その知識と経験を本学の FD 活動に活かしている。

○ 2019年度学生FDスタッフ活動一覧【学内におけるFD活動】内容

名称

青山学院大学FD作品コン A４創作物部門「将来の夢と青学での学び」/川柳部門「青学」をテーマに作品を募
クール（旧：Happyくらす作 集し、50作品の応募があった。学生FDスタッフによる選考の結果、A４創作物部門
では、優秀賞1作品、佳作2作品、川柳部門では、20作品が入選した。
品コンクール）【学外イベントへの参加】
名称

学生FDサミット2019夏

開催日

場所

対象

テーマ

学生FD サミット2019with2019年8月27日
学生、
北翔大学
学生FD 会議～大学はつ(火)・28日(水)教職員
まらない？～

備考

学生スタッフ2名
参加2019 年 6 月 24 日

青山学院大学 FD 作品コンクール

2019

募集要項
青山学院大学FD 推進委員会
学生 FD スタッフ

学生のみなさんが青山学院大学（青学）でたくさんのことを学び、学生たちの成長を見て教職員も喜びを感じられるような、みんながハッピーになれる学びの場を作っていきたいという思いは、青学に集う全ての人が願っていることだと思います。そんな思いから、青学での学びの思い出を学生のみなさんに作品の形で表現していただき、他の学生たちや教職員と広くその思いを共有したいと考え、この企画を実施します。是非、みなさんの声を聞かせてください。
1. 応募資格
青山学院大学の学部生・大学院生
2. 作品ジャンル
Ⅰ.A４創作物部門
以下のテーマに沿った内容で創作してください。

「私の提言～こんな大学生活どうですか～」
大学生活では、日々の授業に加え、クラブ・サークル、課外活動など、皆さん一人ひとりが自分の興味や関心に沿って様々な活動に取り組み、学びを深めていると思います。ご自身の活動について、なぜ始めようと思ったのか、その活動を通して得た気づき、学び、取り組んでよかったこと等を作品にして、青学生や教職員に向けておすすめの大学生活として提言してください。
作品の形態は次の 2 つのいずれかから選んでください。
散文：エッセイなど、文章で表現する作品。A4 サイズ用紙 1 枚程度。
漫画：漫画（四コマ漫画、ストーリー漫画など）（最大 A４サイズ用紙 10 枚相当。ただし、提出原稿の用紙サイズは自由）。

Ⅱ.川柳部門
以下のテーマに沿った内容で川柳を作成してください。

「青学あるある」※

応募作品は未発表のものに限らせていただきます。また、応募作品は他者の権利（著作権、肖像権等）を侵害しないように十分な配慮をしてください。

4．応募方法青山学院大学 FD 推進委員会（agufd@aoyamagakuin.jp）宛てにメールにて作品をお送りください。その際、メール本文に「学生番号」「所属学部・学科」「学年」「氏名」を必ず記載してください。 ※ 応募作品数に制限はありません。一人で複数の題材による応募も可能です。

5．入選作品①

入選作品の著作権は青山学院に帰属します。

②

9 月に青山学院大学 HP 上で入選作品発表を行う予定です。入選者の方々には学生ポータルを通じて入選のご連絡および副賞のお渡し方法のご連絡をいたします。

③

入選作品及び副賞お渡しの様子等の写真は、青山学院大学ウェブサイト(http://www.aoyama.ac.jp/)への掲
載等、青山学院の広報活動等において活用させていただく場合があります。

６．提出期限2019 年 7 月 23 日（火）

必着

７．選考
選考は青山学院大学学生 FD スタッフによって行われます。テーマに沿った「青学での学びのよい
思い出を伝える、優れた作品になっているか」を主な選考基準とします。
Ⅰ.A4 創作物部門
応募作品の中から、ジャンルの区別なく優れたものを選考し、入選作品として下記の賞を授与します。
優秀賞

副賞：1 万円分の図書カード

佳作

副賞：5 千円分の図書カード

Ⅱ.川柳部門
応募作品の中から優れたものを 10～20 作品選考し、以下の賞を授与します。
エフディーゴ賞

副賞：図書カードまたは記念品

2

選考結果は 2019 年 9 月下旬に青山学院大学ウェブサイト(http://www.aoyama.ac.jp/)で発表するとともに、入選者個人にメールにて通知します。

８．お問い合わせ● 青山キャンパス

政策・企画部政策・企画課

電話 03‐3409‐4165
メール agufd@aoyamagakuin.jp

以上3FD 推進委員会・学生ＦＤスタッフ主催

学生のみなさんが青山学院大学（青学）でたくさんのことを学び、学生たちの成長を見て教職員も喜びを感じられるような、みんながハッピーになれる学びの場を作っていきたいという思いは、青学に集う全ての人が願っていることだと思います。そんな思いから、青学での学びの思い出を学生のみなさんに作品の形で表現していただき、他の学生たちや教職員と広くその思いを共有したいと考え、この企画を実施します。是非、みなさんの声を聞かせてください。

学生 FD スタッフが選考します！

応募はこちらへ☟

提出締切：

応募資格：
青山学院大学の学部生・大学院生
複数名での応募可

2019 年7 月 24 日（水）必着

FD（Faculty Development）とは、授業内容・方法を改善し、向上させるための組織的な取組をいいます。

応募ジャンル：テーマに沿った青学での学びのよい思い出を伝える内容にて、次の 2 つの部門で作品を作成してください
Ⅰ.A4 創作物部門 テーマ「私の提言～こんな大学生活どうですか～」 ※以下の 2 ジャンルから選択して作成
散文：エッセイなど、文章で表現する作品。A4 サイズ用紙 1 枚程度。
漫画：漫画（最大 A４サイズ用紙 10 枚相当。ただし、提出原稿の用紙サイズは自由）。
Ⅱ.川柳部門 テーマ「青学あるある」
応募方法：FD 推進委員会（agufd@aoyamagakuin.jp）宛てにメールにて作品をお送りください。
その際、メール本文に「学生番号」「所属学部・学科」「学年」「氏名」を必ず記載してください。
その他、本企画の詳細は学生ポータルお知らせメッセージをご覧ください。
お問い合わせ先：

政策・企画部 政策・企画課 mail: agufd@aoyamagakuin.jp

全学FD委員会

2019年度青山学院大学FD作品コンクール

A4創作物部門

採点結果一覧

入選作品

No.

所属学部

学年

氏名

A01

経済学部
経済学科

4

A02

文学部
フランス文学科

1

阿部

A04

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

谷本

作品
ジャンル

作品名

備考

コメント

漫画

「FD作品漫画」

優秀

大学生活で大きなイベントの一つである就活をするなかで，ふとした瞬間に思い出す懐かしい思い出にはげまされ，がんばろうと思える素敵な経験ができたということが伝わってきた。自分も就活の時に励まされるような思い出を作りたいと思った。

桃花

散文「自分を捨てろ」

佳作

大学生になって自分を変えたいという思いのもと，授業を通じて大きく成長できた姿が素敵だと思った。大学はそのような今までの自分を変えるチャンスがたくさんある場所だと感じた。

皓哉

散文「私の提言」

佳作

相模原キャンパスから渋谷キャンパスのサークルに入り，さまざまなことに挑戦してみようという意気込みやｍそれによって成長したことが伝わってきた。
不純な動機も学生らしくて共感できるところがあった。

山内渚

1 / 3 ページ

川柳部門

入選作品

No.

所属学部

学年

氏名

作品
ジャンル

作品名
（韻文の場合は作品内容）

備考

コメント

B02

法学部
法学科

4

（匿名）

川柳

遅刻減る チャペルウィークの 1週間

エフディーゴ賞

遅刻すると思ったらチャペルウィークでセーフだったという体験が何回があるので共感できた。

B03

法学部
法学科

4

（匿名）

川柳

キャンパスの 立地の良さは 日本一

エフディーゴ賞

渋谷キャンパスは本当に立地が良いので青学のいいところとしてアピールするべきところだと思う。

B04

法学部
法学科

4

（匿名）

川柳

青学で 得たもの数えて キリがない

エフディーゴ賞

青学に入ってサークルや授業などで様々な経験を積むことができるのはとても幸せなことだと思った。

B05

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

谷本

皓哉

川柳

さがキャンのエフディーゴ賞

相模原キャンパスのことはあまり知らないが，アイス数が多いことはうらやましいと思った。

B06

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

小山

千寛

川柳

ITの 進度で分かる 人間性

エフディーゴ賞

部活や周りの人でITが終わっていない人がいるが，本当に人間性がでてるなと思って笑ってしまった。

B08

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

小山

千寛

川柳

キリストと 英語と駅伝これ 青学

エフディーゴ賞

青学生は必修科目でキリスト教を勉強するのであるあるだなと思った。

B10

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

小山

千寛

川柳

購買の 人の声かけ 身に染みる

エフディーゴ賞

B12

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

小山

千寛

川柳

安いから 入会したのは 良いけれど
まだ見ぬ場所だ フィットネス

エフディーゴ賞

友人がフィットネスに入っているらしいが，最近は行っていないみたいなのであるあるなのかなと思った。

B14

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

小山

千寛

川柳

チャイムの音 一味違う 優越感

エフディーゴ賞

他大学の友人に聞くとチャイムがない大学もあるようなので特別なことなんだ
なと思った。あのチャイムを無意識にくちずさんでしまうのも青学あるあるなのではないかと思った。

B16

社会情報学部
社会情報学科

3

涌井

響

川柳

エフディーゴ賞

初対面の人などに自己紹介をするといわれるあるあるだなと思った。

B18

法学部
法学科

2

小正路

大成

川柳

エフディーゴ賞

普段学校をさぼりがちな人も学校に来るので毎回感じることだと思った。

B19

法学部
法学科

2

小正路

大成

川柳

エフディーゴ賞

おしゃれな人がたくさんいるのでいまの流行が雑誌を見なくてもわかることはいいことだと思った。

B27

経済学部
現代経済デザイン学科

2

岡崎

朱紗

川柳

教授と サシで話すと 深まる愛

エフディーゴ賞

B28

経済学部
現代経済デザイン学科

2

岡崎

朱紗

川柳

なかなかに IT講習 終わらない

エフディーゴ賞

渋谷だね

普段より

青学生

小さな自慢

渋谷じゃないよ

人数多い

アイス数

相模原

テスト前

ファッションセンスはいいお手本

2 / 3 ページ

No.

所属学部

学年

氏名

作品
ジャンル

作品名
（韻文の場合は作品内容）

備考

B31

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

石川 陸

川柳

学食の 100円朝食 まじで神

エフディーゴ賞

B32

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

石川 陸

川柳

どこよりも 箱根駅伝 盛り上がる

エフディーゴ賞

B35

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

石川 陸

川柳

相模原 遊びに行くは 町田駅

エフディーゴ賞

B37

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

石川 陸

川柳

売店に 駅伝グッズ 勢揃い

エフディーゴ賞

B39

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

石川 陸

川柳

地方でも 知名度抜群 我が母校

エフディーゴ賞

地方に住む祖母も青学の名前を知っているらしく，よく親戚に紹介してくれるので知名度が高いことはとても良いことだと思った。

B41

地球社会共生学部
地球社会共生学科

1

石川 陸

川柳

銀ニャンが 季節になると 現れる

エフディーゴ賞

銀ニャンを毎年学校で一瞬見かけるが知らぬ間に見かけなくなるので不思議だ
なと思っていた。

3 / 3 ページ

2019 年 10 月 16 日
梶井ももか 堤真心
学生 FD サミット 2019 夏 活動報告書『学生 FD サミット 2019 夏 ～大学はつまらない？～』
開催日時：2019 年 8 月 27(火)～28 日(水)主催：北翔大学
参加者：全国の大学にて学生 FD 活動に取り組む学生・教員・職員〇プログラム１日目 8 月 27 日(火)12:00~13:00
13:00~14:00
14:00~14:20
14:20~16:30
16:30~17:00
17:00~18:30

受付
オープニング
集合写真
ポスターセッション
情報交換会準備情報交換会

２日目 ８月 28 日(水)9:00~10:00
10:00~13:30
13:30~14:30
15:00~16:00

受付
しゃべり場
各班発表
クロージング〇ポスターセッション
22 校＋江別市のポスターが展示されました。各校の活動成果や今後の取り組みなどの情報を共有でき、質問や助言をし合い活動の向上について考える機会となりました。

2019 年 10 月 16 日
梶井ももか 堤真心
〇情報交換会
立食式で開催された情報交換会では、賑やかな雰囲気で他大学の方たちと交流する様子が見られました。

〇しゃべり場
二日目に行われたしゃべり場では、６～７名程度のグループごとに「大学はつまらないか？」についての議論を行いました。
簡単に自己紹介をした後、大学について感じていることをポストイットに書き出しました。ピンクのポストイットは大学がつまらないと感じる理由、緑のポストイットは大学がつ
まらなくないと感じる理由として色分けされています。24 班では、challenge（挑戦できること）、activity（様々な活動）、system（設備関連）といった魅力から大学はつまらなくないという結論になりました。しかしながら授業や大学設備において改善されるべき点も指摘されているので、つまらないと感じる理由を減らしていく努力が必要になります。

結論を模造紙にまとめ、各班５分程度での発表が行われました。

2019 年 10 月 16 日
梶井ももか 堤真心

大学とはどのようなところかメリットとデメリットを班員で出し合った結果，授業，施設，学内，モチベーション，友達，に大きく分類された。私たちのグループは「大学はつまらなくない！」を結論とした。大学の楽しさはどこから来るのか各視点から発表した。

6. 教育改善支援制度

本制度は、2009 年度より「教育改善・教育プログラム支援制度」という名称で開始し、2015 年度
より名称を「教育改善支援制度」に変更し、FD ならびに SD 推進の一環として始まった制度である。
この制度は、学内公募により、本学で行われる教育の質的向上をめざす取組みや新たな教育プログ
ラムの開発を支援することにより、教育の改善・改革を進めることを目的としている。教員からの学部・学科や研究科単位での申請や、職員からの所属部・課単位での申請、あるいは青山スタンダード
教育機構や各種センター、委員会での申請といった教職協働、学部横断的なグループを単位とし、採択されたプログラムに対して予算補助を行っている。

○ 実施概要【実施の目的】本学の教育現場において実践され、成果を得られるような「教育内容の質的改善」や「教育プログラムの導入・実施」などの取り組みが期待される。また、得られた成果は全学で共有し、発展的に活用するとともに、将来的には本学の社会的評価が高められるような取り組みが期待される。

【採択件数】

2～4 件程度【予算配分予定額】

総予算 500 万円（上限額）
使途について※ 懇親会等での飲食代としての使用は不可※ 物品購入費としての使用は、できる限り避けること※ 同テーマの助成金との併用は認めない【申請グループ・単位の考え方について】
申請の単位は、学部・学科、研究科など既存の組織に限定せず、教員や職員、学部・学科等を横断したグループでも可能である。ただし、本制度の目的を「本学で行われる教育の質的向上をめざす取組みや新たな教育プログラムの開発」としているため、学外者は含めない。

【プログラムの採択・予算配分額の審査および実行後の評価】
大学執行部が選定した、約 3 名程度の他大学の高等教育の専門家等からなる外部評価委員が、プログラムの採択、予算配分額の審査、及び実施後の評価を執り行う。

【審査の基準】・本制度の目的にふさわしい企画であること
・実効性をもち目標を達成する可能性があること
・本学の特徴を生かした企画であること・予算的に妥当な計画であること 等【採択後の義務】
期限内に定められた報告書を提出すること成果について学内発表する機会を設けること
ホームページ、刊行物によって成果を公表すること【スケジュール】
2019 年 3 月 7 日（木）募集開始

2019 年 5 月 7 日（火）応募締切2019 年 5 月下旬

評価委員会による審査・配分額の査定

2019 年 6 月中旬

プログラム代表者へ採用・不採用の連絡採用の場合は決定配分額の連絡、各プログラムの活動開始

2020 年 3 月 13 日（金）活動終了、各プログラムより活動報告書及び決算報告書の提出

2020 年 5 月中～下旬

評価委員会による活動成果の審査及び結果講評

○ 2019年度「教育改善支援制度」

代表者氏名
事業計画テーマ

採択事業一覧

岩井 千明
学習支援機能を強化したクラウド型青山ビジネスゲームの開発

メンバー

森田 充

支援金額

2,300,000円

採択理由

2013年度の企画「青山ビジネスゲームの開発」以降の5年間の実績と運用を踏まえ、さらに補足したい
箇所を洗い出して、様々な学習支援機能を追加しようとする企画であり、本制度の趣旨に沿って、実効性は高いものになると思われる。
新ゲーム開発としているが、経費的にはその必要性をより明瞭にし、相応の成果を出されたい。
また、本学の教育改善にどのように位置づけられるのかをさらに明確にして、今後の開発成果に期待したい。

結果コメント2013年度以降に開発されてきた「青山ビジネスゲーム（ABG）」は、意思決定を行いやすくするためグラフなどの可視化機能や学習支援機能が追加されるなど、今回新たに大幅な改良が施され、抱える課題をしっかりと改善し、より柔軟かつ有効に活用できるシステムとなった。
製造業や小売業での項目に加えて、新たな変数設定も可能にして、これらの業種以外にも援用可能性を広げている。このほか、サーバーへの負荷軽減や最新のスマートデバイスなどへの対応についても目配りがなされている。そして実際の「ビジネスゲーム基礎」の授業において、改良版ABGの検証を実施
し、改善した機能の修正を行っていることは素晴らしいと考える。予算の使用状況も申請時とほぼ変わら
ず、適切な使用と考える。以上のように、本研究プロジェクトは大きな成果が認められ、高く評価できる。
一方、申請時には、「意思決定を検証するための自己分析機能、シミュレーション機能、 可視化機能など」となっていたものが、報告時に「意思決定を自ら検証するためのグラフ、表などの可視化機能、デー
タダウンロ ード機能などを含む学習支援機能 」と変更されていた。変更自体は状況に応じた動向なので問題ないが、報告書においては、変更点および変更理由について記載することが必要と考える。
また、「成果」には活動の「目的」に対する結果を記載してほしい。たとえば、「旧来ABGでは表現できな
いビジネスモデルを実装する」という目的に対して、「入力変数の費目の変更を可能とすることでビジネ
スモデルのカスタマイズ性の向上が図れると考える。」と記載されているのみで、実際にどうだったのかについて明確に記載することが必要と考える。そして、「国内外の大学との共同授業を可能とする」という目的に対しては、報告に挙がっていなかったので、今後の展開を期待したい。

代表者氏名

久持 英司

事業計画テーマ

会計専門職大学院のもつ教育リソースのメディア活用-課外講座への利用－

メンバー

重田 麻紀子、小西 範幸、近藤 努

支援金額

1,000,000円

採択理由

社会人学生や一部学部学生の生活実態に合わせた遠隔教育システムの開発は、学習機会の提供という意味で重要なものと考える。昨年度の実績から出た課題を克服しようとする取組であり、今後の展開が期待される。
計画されている他大学調査は、年度はじめに実施し、後期の授業デザインまでに間に合わせることを期待する。
また、複数の他大学との情報交換をするなど、より充実されたい。
なお、次年度以降の展望も含めて本企画の検討材料とされたい。

結果コメント2018年度の実践でみえた課題をふまえて、今年度は大学のCourse Powerによって遠隔教育の本格運用にこぎつけ、数は限られてはいるが重要科目を配信しその画像を復習用に利用させるなど、様々な工夫が施されて実際の授業に活用されるに至った。「初級簿記」および「初級原価計算」を履修する入学予定者向けの会計学入門コースについて多面的に分析しており、これらの活動によってオンライン受講の学生の履修成績・実績にもメリットとデメリット双方の側面が析出でき、教育プログラムの改善には大きな貢献が認められる。上記のとおり、「弾力性を持った受講機会を与える」「一人一人のライフスタイル
および所属学部の事情に合った形での受講機会を与える」という目的を達成されたことは素晴らしい。
活動報告書も詳細かつ丁寧な記述でまとめられており評価できるが、当初期待していた他大学での先行事例などの現地調査(10万円の予算計上)が未完に終わったことは残念である。
それ以外には経費運用にも問題は見られず、適切に運用されたものと考える。

提出日

青山学院大学

学長

年

月

日

殿

代表者氏名

岩井

千明

印

代表者所属

国際マネジメント研究科

代表者連絡先 iwai@gsim.aoyama.ac.jp

副代表者氏名森田 充

副代表者所属

国際マネジメント研究科

印副代表者連絡先 morita@gsim.aoyama.ac.jp「教育改善支援制度」活動報告書
事業計画テーマ

学習支援機能を強化したクラウド型青山ビジネスゲームの開発【活動報告・活動により得られた成果等】について合わせて5ページ程度にまとめてください。なお、成果物等がございましたら、この報告書と合わせてご提出ください。

① 活動報告2013年度に本教育改善支援制度事業の支援を受け開発を行った青山ビジネスゲームは、国際マネジメ
ント研究科の授業やオリエンテーション、他の海外等のビジネススクールとの交流や共同研究などで5年以上利用してきたが、システムの老朽化や学生などの利用者からのフィードバックから十分でなくなってきていた。今年度再度教育改善支援制度の支援を受け、その十分でない機能や点について追加開発を行ってきた。前回開発した青山ビジネスゲームと比較して今年度支援制度を利用して拡張した機能・特徴は以下のものが挙げられる。
〇 学生が経営における意思決定を自ら検証するためのグラフ、表などの可視化機能、データダウンロ
ード機能などを含む学習支援機能〇 入力変数の変更による、標準的な価格、広告費、研究開発費、設備投資などの入力変数をもとにした製造業モデル、価格、広告費などの入力変数をもとにした小売業モデル以外のビジネスモデルへの対応〇 ゲームサーバーのシステム運用業務の負荷増大への対応（セキュリティ対策、保守管理、障害対策、運用コスト等）〇 モバイル・タブレットといった最新のスマートデバイスへの対応〇 多言語化対応
本報告では以上の5点を中心に追加開発を行った青山ビジネスゲーム（以下ABG）について詳細を述べる。

ABGの概要2013年度に開発したABGは、製造業や小売業をシミュレートしたフレームゲームで、ゲーム利用者は製品やサービスなどの価格、広告宣伝費、生産や仕入数量（提供数量）、研究開発費、設備投資などの意思決定変数を入力し、クライアントPCからサーバーにインターネットを経由し入力情報を送る。インターネット上のサーバーではそれらの入力情報をもとに計算を行い、財務諸表やチームのランキングデータなどの情報をクライアントPCに返す。

グラフや表などの可視化機能、データダウンロード機能などを含む学習支援機能の強化
今回、経営シミュレーションにおいて意思決定を行う上で、学生が経営情報により簡単にアクセスし、
1それらの情報を総合的に判断した意思決定を行いやすくするため、従来のABGでは実現していなかった、可視化機能を追加した。具体的には、１．チーム別のランキングデータ（表形式）についてのソート機
能、2.それぞれのチームの入力変数の推移を表す時系列グラフ、3. 各チームの意思決定変数や結果変数を散布図としてあらわすものの追加である。ランキングデータについては、これまでソート機能がなく、どのチームが上位でそれらのチームがどのような戦略を考察することが難しかった。ソート機能を追加することで、上位チームのフォロワーになるのか、それとも別の戦略を立てるのかについて検討することが容易となった。（図1参照）また、時系列のそれぞれのチームの入力変数の推移を観察することでそれぞれのチームの戦略の変遷を考察することが容易になるだけでなく、自チームの意思決定とそれに伴う結果を視覚的に理解することが可能となっている。（図2参照）さらに、散布図の描画機能を追加した
ことにより、例えば価格と売上高の関係や広告費と純利益との関係などをとらえることが可能となり、価格を上げると売上はいくら上がるのか、あるいは、売上はいくら下がるのかなどの考察ができる。散布図は2軸だけでなく、例えば広告費と研究開発費をそれぞれいくらかけたときにマーケットシェアはど
うなるかといった3変数についてバブルチャートも描くことができるようにしている。（図3参照）これ
らの散布図の描画は各利用者がそれぞれ描画したい変数を選択し、選択した変数に基づいて散布図を描画することが可能であるため、あらかじめ選択した変数だけの散布図だけ描画するのではなく、利用者が意思決定に利用したい情報をそれぞれが選択して描画させるようになっている。したがって、意思決定に対する定量的な思考を養成することが可能であると考える。
これらグラフの描画機能は、ゲームごと、あるいは、ゲームの途中から、利用者がグラフ作成機能で選択できる変数を選択する、あるいは、表示させないことを教員が指定することが可能である。それにより、それぞれの教育目的に応じて柔軟性を持たせている。さらに、利用者がゲームの中でどのようなグラフを表示したのかについてログをとることもできるようにしている。それらのログをもとに、なぜこのようなグラフを描こうとしたのか、あるいは、それらのグラフをつかってどのような知見が得られたのかなど、ゲーム実施後のデブリーフィング時にディスカッションする材料を提供できるようにしている。我々は、これまでゲームの入力変数を利用した意思決定についての研究も行ってきているが、それらを利用することで入力だけでなく、ゲームの思考過程におけるデータも取得することが可能となる。

図1 ソート機能

図2 時系列グラフ2

図3 散布図・バブルチャート

入力変数の変更を容易にする機能の追加
これまで我々が利用してきたABGでは、基本的に製造業モデルでは、価格、生産量、広告費、研究開
発費、設備投資、借入の意思決定変数、小売業では仕入れ価格、仕入れ数量、広告費の意思決定変数のみしか利用できず、項目の変更ができないため柔軟性がなかった。今回の開発によって、マーケットシェアを決定する変数として、5つまでの変数を設定できるように改善し、さらに、それらの変数名をこちらで変更することを可能にした。（図4、5参照）もともとABGを開発したときの強みは、ビジネスゲー
ム自体をそれぞれのシナリオに応じてプログラミングし、個別シナリオごとにビジネスゲームの構造を規定し作成するのではなく、入力変数がシェアに与える感応度や、コスト関数、需要量などのパラメー
タの数値を教員側が指定、変更することで、様々な製品や商品を取り扱うことができる点であった。しかし、入力変数の費目は所与のものしか利用できず、この点において、汎用性がないという指摘もあった。今回の変更により、これまでのパラメータの変更により比較的簡単にゲーム構築できるだけでなく、
入力変数の費目の変更を可能とすることでビジネスモデルのカスタマイズ性の向上が図れると考える。

図4 従来の入力変数に加えて、SDGs費用を追加

図5 SDGs費用が追加された損益計算書

3

ゲームサーバーのシステム運用業務の負荷増大への対応
これまで我々が利用してきたABGは、典型的な3層Webアプリケーションシステムとして構築され、ホスティングサーバー（Windows2003サーバー）にそれらを搭載し利用してきた。(図5参照）2013
年度に開発したABG当時の要件としていたWindows serverや、データベースソフトウエア（PostgreSQL）、ウェブコンテナのApache Tomcatはバージョンアップしており、それらに対応する必要があった。また、ウェブブラウザについてもIEやChoromeなどバージョンもアップしており、それらに対応する必要があった。今回の開発で、従来のホスティングサーバーから、クラウド上（AWS：アマゾンウェブサービス）にアプリケーションを実装した。(図6参照) 最新のデータベー
スやウェブコンテナに置き換え、ブラウザのバージョンへの対応も行ったため、ある程度の期間はテクノロジーの進化に対応できるものと考える。さらに今年度、AWS上で実装し、テストもできた
ため、来年度からホスティングサーバーの利用をやめ、クラウド上のAWSで運用する予定である。
これにより、維持費を従来と比べて大幅に削減することが可能になる。

図5 従来のABGシステムイメージ

図6 改良版ABGのシステムイメージ

モバイル・タブレットといった最新のスマートデバイスへの対応
従来のABGでもモバイルやタブレット等のスマートデバイスで閲覧することはできたが、表示サイズ等で問題があった。これらに対応とすることによって、日常使い慣れたUIのもとでもゲームを実施することが可能とした。具体的には、レスポンシブWebデザインのアーキテクチャに従い、CSSファイルでの対応を原則とし、ブレークポイントとしては、600px（未満はスマホ）と960px(未満はタブレット、以上はPC) とした。スマホの最小解像度としては320px（iPhone5）を考慮した。現状の(PC用)画面レイ
アウトを、スマホ、タブレットに適用するにあたり、PC用画面は極力変更しない方針とし、タブレットの場合、タッチペンを所有していない（手で操作する）想定で、ボタンなどの大きさを相対的にPCよりも大きくした。スマホの場合、そのままのレイアウトでは小さくなりすぎるのでこれも2段組みを原則とした。フォントやボタンの大きさは指での操作を意識して相対的に大きくしている。（図7、図8参照）

4

図7 iPadでの表示例

図8 スマートフォンでの表示例

多言語化対応従来のABGは、日本語と英語バージョンの2つの言語に対応していた。それらは日本語版と英語版のゲームを２つ作製していて、それらを切り替えるというものであった。今回さらにそれを進展させるため、簡単にさまざまな言語の切り替えができるよう、あらかじめ用意されているゲーム内の用語について、それぞれ対応させたい言語で翻訳したものを格納したCSVファイルをアップロードすることでゲーム内の表示言語を入れ替えることができる機能を実装した。例えば中国語（簡体字）に変更したい場合には、既にあるゲーム用語に対応する中国語が入力されたCSVファイルをアップロードすれば図8のように言語を変更することが可能となる。これにより様々な国のビジネススクールの学生を対象に（中国、香港、
タイ、ベトナム、マレーシア、ロシア）ABGを実施してきたが、現地の先生がゲームで使われる用語（価格や広告費といった経営用語）をCSVファイルで用意することで現地化することが容易になった。さらに、この機能によって、表示項目を変更することが可能になったということは、日本語においてもシナリオによっては用語を変えて運用したい場合に変更が可能となり、入力変数の項目の変更と加えてより柔軟なゲーム設計が可能になると考える。

5図8 中国語での表示
教育改善支援制度から支援いただいた資金について、予算として教育改善支援制度で申請、決定していた金額の230万円のうち、グラフなどの学習支援機能の設計・実装、ゲームカスタマイズ機能の設計・実装、スマートフォン対応の設計・実装などの業務委託で200万円、検証作業・検証後修正作業で10万円の業務委託で使用した。残り10万円は、当初検証実験を学生アルバイトも使って実証実験を行う予定であったが、授業中での実施したため10万円分は未使用となっている。

② 活動により得られた成果
教育実施例
改良版ABGの授業における検証は、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科において、2020年1月7日（火）と1月14日（火）で「ビジネスゲーム基礎」の受講生を対象に行った。今回のシナリオとしては、受講生で3チームを組み、コンピューターチームも加えて計5社で仮想企業（カメラメーカー）を経営することとした。今回は、入力変数の追加が機能するのかということを検証するため、入力変数にSDGs費用も追加したシナリオを作成した。これにより、企業がSDGsの対策に取り組むことが、企業にとってどのようなメリットや効果があるか考えるきっかけをつくるものとなった。また、1月7日、14日と同じシナリオで7日は4期まで、14日は8期までゲームを行ったが、途中でグラフの表示機能を変更できるのか確認する意味で、1月7日では時系列グラフの表示機能、1月14日では時系列グラフに加えて散布図機能を使用できる状態として実施した。授業内では受講生が積極的にグラフを作成し、意思決定に活用しようとしていることがうかがえた。（ログの取得機能も追加していたが、ログ解析からもそのことがうかがえる）
今回の実証実験は主に変更した機能のインタフェースの使い勝手の良さについて率直なコメントを貰うことが主な目的であったが、グラフの表示機能の改善点などさらなる改善点の洗い出しを行うことができ、その後これらの意見をもとにグラフの表示機能についての修正を行った。
また、1月14日（火）、1月21日（土）では「統計分析Ⅱ」において、ABGを使用した授業を行った。
「統計分析Ⅱ」では、ビールメーカーの主要4社を想定し、ビールの製造販売を行うものとなっているが、ゲーム開始時からすでに20期ゲームが進んでいる状態で、20期分のゲームデータを受講生に提供し、それらの分析結果をもとに意思決定を入力するというものである。事前に教員がデータをダウンロードして受講生に渡していたが、今回機能として追加した各チームのデータダウンロード機能を利用して、渡したデータ以外のデータをダウンロードして分析したことが確認できた。「統計分析Ⅱ」の講義では、
需要予測や回帰分析による感応度分析を教えていたが、グラフの表示機能を利用してそれらを確認し意思決定に利用していたようである。
今年度支援いただいた教育改善支援制度により活動報告に示したような旧来のABGを改良することができましたことを、ここに記して御礼申し上げます。前回いただいたご支援いただいたときと同様に利用者からのフィードバックをいただきながら本ゲームの利活用を行い、さらなる改良を行っていく所存
です。
6

提出日

青山学院大学

学長

2020年

3月

12日

殿

代表者氏名

久持

英司

印

副代表者氏名

重田

麻紀子

代表者所属

会計プロフェッション研究科

副代表者所属

会計プロフェッション研究科

印代表者連絡先(ﾒｰﾙｱﾄﾞﾚｽ)hisamoti@aoyamagakuin.jp 副代表者連絡先(ﾒｰﾙｱﾄﾞﾚｽ)makiko@aoyamagakuin.jp「教育改善支援制度」活動報告書
事業計画テーマ

会計専門職大学院のもつ教育リソースのメディア活用―課外講座への利用―【活動報告・活動により得られた成果等】について合わせて5ページ程度にまとめてください。なお、成果物等がございましたら、この報告書と合わせてご提出ください。
① 活動報告本事業は、昨年度に引き続き、オンラインなどメディアを活用することにより、本研究科が有する教育リソースを、より広くかつ受講者本位の形で学生に提供していくことが計画の柱となっていた。その目的は次の2つであった。(1)仕事と勉強の両立に悩みがちな社会人学生には、時間的な面でより弾力性を持った受講機会を与えること。(2)学部生のうち税理士試験など会計関係の資格取得に意欲的な学生には、本研究科が設置する講義科目について、および青学会計人クラブ（学内窓口は学務部教務課経済学部担当と進路・就職センター）とも連携を図りつつ同クラブによる課外講座「税理士特別講座」について、一人一人のライフスタイルおよび所属学部の事情に合った形での受講機会を与えること。
本活動に関連して、本研究科では2018年度および2019年度の「教育改善支援制度」を受けているが、それ以前からも、前述した目的の達成に向け、平日夜間・土曜に開講する科目の増設、夏季・春季休暇中の土日のみあるいは授業期間中の日曜のみに開講する集中講座の開設、および本学の学部4年生が本研究科の科目を履修できる大学院特別履修制度の実施や飛び級入試の導入など、様々な取組みを行ってきた。
そのことに一定の効果はあったが、本研究科における社会人向け教育（すでに会計専門職の資格を有する者に対するリカレント教育［専門的継続教育］も含めて）の面、および本研究科と学部教育との連携の面における課題に対処するためには、現在よりもいっそう、受講者本位で本研究科の教育リソースを提供できる方法を考える必要が出てきた。しかし単なる規模の拡張には、本研究科にとって時間的および人的な限度がある。そうした限界を克服するためには各種メディアの活用が効果的と考えられ、そのため、両年度において事業を申請し、受理された。
2019年度中に行った活動は次のとおりである。
第一に、教室形式で行っている講義のうち、2018年度に引き続き今年度も、特定の科目について半期
分すべてをビデオで撮影をし、教室設置機器の記録媒体および大学サーバーの両方に保存したうえ、保存した画像を大学のCourse Powerを通じて、遠隔教育を（教室講義との併用という形ではあるが）本格的に運用し始めた。科目は前期開講の、本事業メンバーでもある小西範幸研究科長担当の「初級簿記」（金曜3限）および「初級原価計算」（火曜4限）の2科目（各半期分15回ずつ）である。いずれも本研究科では修了要件外の科目ではあるが、基礎固めが必要な学生のために開講している科目であり、本研究科にとって重要な科目の代表である。この2つの科目について講義の撮影および配信を2019年度前期について行った。撮影、アップロードおよびCourse Powerへの配信等の作業は久持准教授および本事業のメンバーである近藤努助手が行った。
こうして保存した前期15回分の講義画像ファイルを、2019年度は次のように活用した。
・本研究科の正規の履修生については、教室受講を原則としていたが、Course Powerに配信した画像
は復習用および欠席した場合の自習用として利用させた。

1

・前期に「初級簿記」もしくは「初級原価計算」を履修したが単位を落とした学生（これらの学生に関しては、両科目とも年2回目の正規の履修を本研究科では認めておらず、実際の履修は翌年度前期となる）向けにもCourse Powerを通じて閲覧できるようにすることで、翌年度の2回目の正規の履修までの期間に自習ができるようにした。
・この2科目については、2018年度後期よりオンライン受講として学部生に「特別演習講座」として開放していたが、2019年度前期の教室受講についても開放することとした。前期については、3月29日（金）～4月15日（月）にかけて学生ポータルを通じて2回、受講生を募集し、学部での講義科目と重なっても受講できるよう、教室受講とCoursePowerを通じたオンライン受講のいずれかを各自が選べるようにした（ただし2018年度後期での脱落者の実績を踏まえ、できるかぎり、教室受講を推奨した）。後期に関しては、10月4日（金）～21日（月）にかけて学生ポータルを通じて2回、学部生に対し受講者を募集した。後期については2018年度と同様、Course Powerによるオンライン受講のみとなっている。「初級簿記」および「初級原価計算」の範囲は、日本商工会議所（日商）簿記検定2級のレベルであるため、受講希望者は前期については久持准教授と近藤助手による全体説明（第1回目の講義）および近藤助手による個別説明を経て希望者の意向・学習経験等を確認し受講方法を説明したうえで、受講・閲覧を認めた学生について、教室受講またはCourse Powerによるオンライン受講を認めた。とくに個別説明の際には、簿記の学習がまったく未経験の受講機能者については、青学会計人クラブによる税理士特別講座の日商簿記3級対策講座の受講や独学などにより、あらかじめ3級レベルの学習を済ませてから、次の学期での特別演習講座を受講するよう指導した。また後期の講座については、5回ほど問題演習のためのスクーリン
グの機会を設けた。
・例年、本研究科入学予定者向けに教室受講の形式で入学前準備の基礎力固めのための会計学入門コース（講義内容のレベルは「初級簿記」および「初級原価計算」と同程度）を2月から3月にかけて実施していたが、これを2018年度よりCourse Powerを通じたオンライン形式の講義とした。その際、入学予定者には、入学手続書類を発送するときにCourse Powerを閲覧するための仮IDを発行している。
なお、2018年度にはこれらの2つの講義を後期入学生向けにもCourse Powerを通じて配信し、オンライン形式の講義としていたが、2019年度からは入試制度の変更に伴い、後期入学生については「初級簿記」「初級原価計算」を履修する必要がなくなった。
「初級簿記」および「初級原価計算」の画像および教材資料は一度にCourse Powerにアップロードす
るのではなく、毎週ほぼ1コマずつ、アップロードするようにし、通常の講義が行われているのとほぼ同様のペースでオンライン受講ができるようにした。2018年度までは情報メディアセンターによる映像
収録動画配信サービスを利用していたため、編集を経て配信可能な状態となるまでに数日を要していたが、2019年度からは自前の撮影・収録機器を活用しまた編集作業は極力行わないこととしたため、ほぼ講義当日にCourse Powerに講義画像を久持准教授と近藤助手が配信できるようになった。後期についても、近藤助手が毎週ほぼ1コマずつ順に画像をアップロードしていった。前期に配信した画像について
は8月31日（土）まで、後期に配信した画像については2020年3月31日（火）まで閲覧できるように設定した。講義に関する質問および問い合わせはCourse Powerの質問機能を通じて久持准教授および近藤
助手が対応し、また近藤助手の研究室在室時間も受講者に伝えているため、受講者が直接来室して近藤助手に相談することもあった。
第二に、本研究科で実施しているイベントについてもビデオで撮影し、大学サーバーへ保存、そして保存した画像をCourse Powerを通じて、主として欠席した学生向けに配信をした。2019年度に撮影したイ
ベントは、毎年、本研究科が主催している「青山学院『会計サミット』」である（2018年度に撮影した12
月の「シンポジウム」は2019年度については実施していない）。「会計サミット」等のイベントは、原則として本研究科学生は全員出席することが求められているが、「会計サミット」は平日の昼間に例年実施
していることから、学生、とりわけ社会人学生で大学には夜間および土曜日にしか通学できない学生にとっては、参加したくてもできない、という事態が起きていた。そこで2018年度に引き続き、2019年度も「会計サミット」をビデオで撮影し、欠席した学生のみならず本研究科全関係者に向けて画像をCourse
Powerを通じて配信する手配を久持准教授が行った。配信期間は10月31日（土）までとした。「会計サミット」を開催したのは17号館本多記念国際会議場であったため、同会議場に設置されている大学の放送調整室の撮影機器を利用したが、ここで作成された画像ファイルの種類がCourse Power向けではないという問題が生じた。具体的には放送調整室の撮影機器ではWindows Media 形式のファイルであったのに対し、Course Powerを通じて配信するためにはMP4形式のファイルであったため、この変換作業を久持准教授が無料ソフトウェアをダウンロードして手作業で行う必要があった。大学内の設備を利用しているにもかかわらず、互換性がないという状況には甚だ不便を感じた次第である。これは後に記載するよ2

うに、数年後にCourse Powerおよびこれに連動するMyMediasiteが契約期間満了に伴い仮に業者が変更となった場合には、これまで撮影してきたファイルおよびそのために購入した撮影・収録機器が、過去の撮影ファイルも含め使用ができなくなってしまうという可能性すらある。この点については大いに懸念をしている。
第三に、本研究科の講義における補講などについても、教室設置の撮影機器によってビデオ収録し、設置機器の記録媒体および大学サーバーの両方に保存したうえ、保存した画像を大学のCourse Powerを通じて、講義の受講学生向けに配信した。2018年度までは教室設置の撮影機器の使い方については各教員に任されていたが、2019年度には研究科全体で使用方法などについて情報を共有することとした。具体的には5月8日（水）にFD研修会を開催し、久持准教授および業者担当者が撮影機器の使用方法とCourse
Powerを通じて配信する手筈について説明した。また毎期末の補講日前に非常勤講師の先生方にもビデオ撮影による補講実施方法について説明する文書を渡して周知をしている（2020年度前期からは、各学期の最初にCourse Powerに関する説明文書と一緒に渡すことにした）。これ以降、各教員がそれぞれの講義科目の展開に応じて撮影を実施している。これまで、本研究科の山口直也教授が「財務分析Ⅰ」の補
講3回、久持准教授が「財務諸表」の補講2回、小西研究科長が「財務会計Ⅰ」の補講1回、多賀谷充教授
が「税務会計」の補講1回、をそれぞれ撮影している。各教員は、補講自体を撮影して当日に出席できなかった学生向けにビデオ撮影した画像をCourse Powerにて受講する形式を取ったり、事前に受講者無し
で講義を撮影して全受講生に向けて配信している形式を取っていたりしている。また久持准教授は、国際
政治経済学部において担当した「国際会計Ⅰ」に関して、講義では初心者向けを中心に話しているのに対し、一部には会計学に関してすでに勉強を進めている学生も履修していることを考慮して、いくつかの項目に関してより上級の内容を別撮りで撮影し（各10~15分程度）、もっぱら中級から上級者向けとして当該動画をCourse Powerに配信した（合計8項目の動画を作成）。
このような形で補講等の撮影は実施しているが、撮影機器を設置しているのがもともと最も頻繁に使用される16号館2階の16201教室（約70名定員）であったことから、使用したいときに教室が埋まっている可能性があることを考慮し、本事業の第四の内容として、16201教室と同規模の16202教室にもう1セット、同様の撮影機器を導入することとした。業者との交渉および機器の選定等にあたっては、本事業メンバーの小西研究科長、重田教授と久持准教授を含む教務主任および近藤助手が専門職大学院教務課職員と一緒に関わった。
16201教室および16202教室の撮影機器については現在のところ、次のように運営している。各教員が自分で撮影を行ったうえで、その後の運営方法については2パターンに分けている。まず画像が1つ（教員のみ）の場合には、その画像を久持准教授がアクセス権限を有する、大学情報メディアセンターが提供する映像収録動画配信システムVideoFeedに画像をアップロードし、そこから入手した専用のURLを各教員がCourse Powerにおける講義枠に貼り付けることで動画を配信する。また画像が2つ（教員、およびプ
レゼンテーション資料）の場合には、久持准教授がそのファイルを情報メディアセンターに持参しあらか
じめ設定している共有フォルダ―にアップロードしてもらったうえで、VideoFeedから専用のURLを入手して各教員に通知している。
第五に、青学会計人クラブによる課外講座「税理士特別講座」の内容との調整および連携が進行中である。青学会計人クラブに対して本研究科からは、「税理士特別講座」で実施している「日商簿記検定3級対策講座」等の講義を、講義撮影が可能である16201または16202教室で実施してもらい、撮影した講義
画像を欠席対応、あるいは復習・補習希望対応として、Course Powerを通じて受講者に配信することである。ただしこの点に関しては、青学会計人クラブの講座担当者からは当面、撮影を希望しないとの返事を得ている。
第六として、2018年度に引き続き、わが国の大学・大学院教育におけるオンライン等を介した遠隔教育の実施状況に関して調査した。2019年度は予定していたような現地調査はできなかったが、わが国における12校の会計専門職大学院に状況についてウェブサイト等を通じて概要を知ることができた。
第七として、わが国の会計専門職大学院がすべて加盟している会計大学院協会において、本研究科が理
事長校（理事長：小西研究科長、事務局幹事：久持准教授）として会計専門職大学院間、および日本公認会計士協会の実務補習所を運営する一般財団法人会計教育研修機構との連携にあたり、先頭に立って講義のビデオ撮影、撮影画像の共有および単位互換への検討を進めている。その概要は次のとおりである。
①会計大学院協会2019年度第3回理事・委員会議にて
日
時： 2019年9月22日（日） 14：00～16：45
場
所： 青山学院大学
業
者： 株式会社ドコモgacco
3内容： オンライン学習サービス「gacco ASP」の説明②「会計教育研修機構と会計大学院協会の連携協議会」（第2回）にて
日
時： 2020年2月6日（木） 10：00～12：00
場
所： ニッキン第二ビル
内
容： 会計大学院の講義科目60分をビデオ撮影し、1科目につき3時間、4科目を実務補習所に提供；実務補習所は60分の受講により1単位を受講者に付与；
各大学院は撮影講義に30分の教室講義と合体させて1回分の授業とする；実
務補習所と会計大学院で修得した単位に互換性を持たせる；という提案を小西理事長（研究科長）が呈示③「会計教育研修機構と会計大学院協会の連携協議会」メンバーによる公認会計士・監査審査会の訪問
日時： 2020年2月13日（木） 10：30～11：30
場
所： 公認会計士・監査審査会
内
容： 公認会計士試験を主管している公認会計士・監査審査会に上記提案を説明② 活動により得られた成果「初級簿記」および「初級原価計算」を撮影し、Course Powerを通じて配信したことにより得られた成果は次のとおりである。
まず、2019年度前期に「初級簿記」もしくは「初級原価計算」を履修した本研究科の正規の受講生については、従来の出席率、課題提出状況および中間テスト結果に加え、期間中の利用統計（アクセス回数
および閲覧時間）をCourse Powerから入手することで、閲覧時間（つまり復習時間）が少ない受講生に関して各指導教員に対し学期中に注意喚起を促すことができた。とくに外国人留学生はこの科目を受講しなければならない比率が毎年高いが、今年度は新入生の履修者については全員が合格した。また、科目配置の関係から2科目とも平日昼間のコマとなり、そのため社会人学生1名は教室受講ができなかったが、この学生もオンライン受講のみで合格ラインに達することができた。
「初級簿記」および「初級原価計算」の単位を落とした学生については、後期においてほとんど閲覧をしていない。
一方、学部生に「特別演習講座」（前期は教室受講またオンライン受講、後期はオンライン受講のみ）の受講希望者を募ったところ、前期14名、後期5名の受講を認めることになった。その内訳は、前期は文学部2名、経済学部3名、法学部2名、経営学部4名、国際政治経済学部1名、総合文化政策学部2名；後期は文学部1名、経営学部1名、国際政治経済学部3名であった。しかしオンライン受講を90分（つまり1回分の講義）以上閲覧している学生は前後期それぞれ2名ずつしかいない。課外講座としての学部生のニーズをすくい取り、以て本研究科の青山学院大学内でのプレゼンスを高めることが本事業の目的の一つであり、また受講生がオンライン受講をする限り受講生自らの判断で受講継続の有無（取りやめ）を決める
分には当方にとって特に負担になることはないが、この状況を放置しておくことは問題があろう。
2019年度については1年生の受講者はいなかったが、これは簿記初心者には受講を遠慮してもらったこと、また1年生は時間割に余裕があまり無いことが影響していると考えられる。この点は想定の範囲内であったが、ただ今年度は残念ながら相模原キャンパス学部からの受講者はゼロであった。昨年度の報告書でも述べたように、最初の受講に関する説明会および受講前の個別説明は青山キャンパスで行ったため、オンライン講義を相模原キャンパスに所属する学生でも受講できる、というのが売りであったはずが、この点、整合性が取れていない感じがする。個別説明等もSkypeなどで実施することは技術的には可能であるとしても、このような指導方法を大学はどのように公式に考えているのかについて、今後詰めていく必要があろう。
本研究科入学予定者向けにCourse Powerを通じたオンライン形式での入学前準備の会計学入門コース
として「初級簿記」および「初級原価計算」を活用した成果であるが、昨年度の報告書でも述べたとおり、従来まで実施していた教室形式での講義は、主として学部を卒業したばかりの学生、つまりフルタイムの学生を想定して実施時間等を設けていた。本研究科への入学生の4割近くが30代以上である現在、オンラ
イン形式での受講を実施したことにより、社会人も含めたすべての入学予定者が受講できるようになったことの意義は大きい。オンライン受講による会計学入門コースは2020年3月末までの間、ずっとCourse
Powerで講義画像を閲覧できるようにしているため、最後の時期の入試に合格（合格発表は3月に入ってから）したとしても、必ず当該コースを受講することが可能になった。仮IDを発行した人数と実際の入学予定者数とは一致しないが、100名分の仮IDを発行したのに対し、90分以上閲覧している入学予定者は9名である。この点も前述した学部生の特別演習講座と同様、閲覧・学習を受講者の自由に任せていることから起きている事態と考えられる。ただし、入学予定者の場合、すでに会計学入門コースのレベルに学4

力に達しているのであればこの講義を受講する必要がない、と入学予定者本人が考えている可能性もある。その一方で、学部生および入学予定者のいずれにおいても非常に熱心に長時間をかけて（何回も同じ動画を）閲覧している受講者がいることは記しておきたい。
第二に、「第17回青山学院『会計サミット』」の撮影画像を本研究科の関係者全員（博士後期課程および科目等履修生、教職員を含む）にCourse Powerを通じて配信した成果は次のとおりである。当日の欠席届提出状況を調べると、欠席した学生は全体の半分以上いたはずだが、動画全体は4時間近くの内容であったのに対し、30分程度閲覧した学生が1名いただけで、ログインすらしていない学生がほとんどを占めている。このような状況は、欠席届さえ提出すれば他に何の義務も与えていないために生じたものと思われる。学生にニーズがないのであれば、これらの内容の撮影・配信は次年度から取りやめることも検討したい。
第三に、補講等を撮影し受講学生向けにCourse Powerで配信をしたことに対する成果は次のとおりである。VideoFeedにおいて読み取れる視聴記録によれば、「財務会計Ⅰ」および「税務会計」など、教室
受講者なしで撮影した科目については視聴回数および視聴時間ともに非常に多い。その他の補講は教室での補講を欠席者向けに撮影・配信したものであったため、視聴回数・視聴時間はそれほど多くはない。
久持准教授が試作した短時間の解説動画については、非常に熱心に閲覧している一部の学生がいたため、一応の成果は達せられたと考えられる。
第四として、16202教室にも16201教室と同等のスペックの撮影機材を取り揃えたものの、結果として設置から2019年度中までは当初、稼働率はあまり高くなかった。ただし年度末に至って新型コロナウィ
ルス感染症の影響拡大により、大学の新年度以降の授業実施に支障が出る恐れがあるが、本研究科には現在、2つの教室に設置された撮影機器各1台、また通常の移動型の撮影機材（ビデオカメラ等）1台の計3セットがあるため、奇しくもこれらの設備を活用して講義の撮影・動画配信等を行うことで遠隔地教育を実施すれば、本研究科における講義継続に資することになると思われる。
第五に、青学会計人クラブの課外講座「税理士特別講座」の内容との調整については、今年度はほとん
ど進んでいない。現在は青学会計人クラブのウェブサイトに本研究科に関する情報を掲載してもらうな
どの連携にとどまっている。
第六の、わが国会計専門職大学院における、オンライン等を介した遠隔教育の実施状況に関する調査結果については次のとおりである。まず関西大学においては2ヶ月集中（各180分×7.5回）の社会人向けビジネス講座を開設しその授業を動画でも配信しているとのことであった。明治大学に関しては昨年度も調査したがより詳しい状況が明らかになった。すなわち、10科目以上においてメディア授業と称するe-ラーニングを実施しており、とくにそのうち基礎科目2科目については105分×13回のペースとしていた。
このほかに千葉商科大学およびLEC会計大学院では講義内容を記録したDVDを受講者に貸し出しているとのことである。
第七の、会計教育研修機構と会計大学院協会との連携事業については、今後の進展が期待される。さらにこれまでの活動を受けて、監査法人からも本研究科のリカレント・コース1年制に派遣される入学予定者は徐々に増え始めている。
以上のような形で様々な成果は得られているが、課題も山積している。昨年度の報告書にあるように現
状では動画が「流しっぱなし」の状態にあるため、受講者に対しどのように閲覧を促すかについては今のところ解答が見つかっていない。また短期的には、本事業を進めるにつけ、本学における様々な設備および機能がほとんど知られていない（本事業担当者も知らなかった）ものが非常に多いことであり、リソー
スの無駄あるいはムラ（重複）が感じられる点である。本事業においても今でこそ、2教室での撮影機器を揃えたが、一時期はほぼ使われることがないのではないかと思われるほどであった。授業撮影についても、本事業が開始してから2年度目が終ろうとしているにもかかわらず、相変わらず一部の教員しか活用をしていない状況にある。今回の新型コロナウィルス感染症の事態を契機に、これまで揃えた機器等のフル活用が求められる。
このような状況に加え、以前は新年度にもう1教室分にも撮影機器を導入することも検討していたが、前述したように、Course PowerおよびMyMediasiteを運営している業者と大学との契約が数年先に切れるため、契約が更新されず業者が変わった場合には、すべての内容について互換性が計られない可能性が残っている。このような可能性が残っている限り、残念ながらあえて新しい事業に着手するのはリスクが大きいと考えられる。
※ この報告書は、当該事業終了後、2020年3月13日(金)までに政策・企画部政策・企画課まで提出願います。
57. 学生意識調査

2010 年度より学生の学習に対する期待や姿勢、大学における成長感等に関する調査を全学的に実施している。

○ 実施概要【実施目的】
1 年生（4 月実施）
（学生にとって） 学生生活の目標設定・学びと進路のつながりを意識するきっかけとする。
（大学にとって） 新入生の現状把握。PDCA サイクルの起点のデータとする。
2 年生（4 月実施）
（学生にとって）学生生活の振り返りをもとに、2 年次以降の目標の再設定をするきっかけとする。

（大学にとって） 1 年間の学生生活の満足度・成長感を把握し、教育改善につなげる。
3 年生（4 月実施）
（学生にとって） 就職活動のための自己分析のツール。結果を元に自己 PR と志望動機の作成をする。
（大学にとって） 学生の満足度・成長感を把握し、教育改善につなげる。
4 年生（3 月実施）
（大学にとって） 4 年間で学生が身につけた力・モチベーションの変化の把握、満足度・成長感を把握し、入学～4 年間の総括データとする。

【実施方法】
1～3 年生は 4 月、4 年生は後期（12 月～3 月）に実施する。
マークシート方式のアンケート調査で、「学修成果」の調査と「学業及び学生生活に関するアンケート」、3 年生は「基礎学力調査」と「学業及び学生生活に関するアンケート」を実施している。
所要時間は約 90 分。
4 年生は「学業及び学生生活における満足度調査」に関するアンケートで、所要時間は約 30 分。
4 年生については WEB アンケート調査も実施している。

【調査結果】
アンケート委託業者による回答の集計と分析をおこない、結果報告書として各学生（1～3 年生）
へフィードバックする。その際、前年以前に受検している場合は経年の変化も掲載する。

【調査結果の活用】
学生（1～3 年生）については、結果報告書を用いた外部講師によるフォローアップ講座（進路指導）を実施している。
また、調査結果を教授会等の場にて各学部へ報告し、学部運営の参考とする。また、事務職員を対象とした報告会を開催する等、学院関係者で情報を共有している。

○ 実施状況（2019年度）
【1年生】
学部
文学部
教育人間科学部
経済学部
法学部
経営学部
理工学部
国際政治経済学部
総合文化政策学部
社会情報学部
地球社会共生学部
コミュニティ人間科学部
合計

学生数(2019/5/1)
766
291
546
512
552
641
301
267
218
196
266
4,556

受検者数

学生数(2019/5/1)
742
326
585
505
530
640
305
253
191
191
4,268

受検者数

学生数(2019/5/1)
720
325
517
467
514
744
314
261
247
169
4,278

受検者数

学生数(2020/1/1)
847
344
627
573
606
640
337
310
279
233
4,796

受検者数

受検率
723
285
506
496
530
616
279
245
207
185
263
4,335

94.4%
97.9%
92.7%
96.9%
96.0%
96.1%
92.7%
91.8%
95.0%
94.4%
98.9%
95.1%

【2年生】
学部
文学部
教育人間科学部
経済学部
法学部
経営学部
理工学部
国際政治経済学部
総合文化政策学部
社会情報学部
地球社会共生学部
合計

受検率
382
183
154
154
186
333
146
126
110
110
1,884

51.5%
56.1%
26.3%
30.5%
35.1%
52.0%
47.9%
49.8%
57.6%
57.6%
44.1%

【3年生】
学部
文学部
教育人間科学部
経済学部
法学部
経営学部
理工学部
国際政治経済学部
総合文化政策学部
社会情報学部
地球社会共生学部
総計

受検率
250
103
96
120
123
266
67
63
89
68
1,245

34.7%
31.7%
18.6%
25.7%
23.9%
35.8%
21.3%
24.1%
36.0%
40.2%
29.1%

【4年生】
学部
文学部
教育人間科学部
経済学部
法学部
経営学部
理工学部
国際政治経済学部
総合文化政策学部
社会情報学部
地球社会強制学部
合計

受検率
158
159
83
95
91
105
49
51
54
49
894

18.7%
46.2%
13.2%
16.6%
15.0%
16.4%
14.5%
16.5%
19.4%
21.0%
18.6%

8.

FD 講演会

例年 FD 講演会については、年間 2 回（前期・後期各 1 回ずつ）開催していたが、2019 年度は後期のみ、1 回のみ、障がい学生支援センターと共催となった。
「障がいのある学生への合理的配慮とは何か～制度改正により大学に求められること～」と題して講演を行った。
講師は、教育心理学、臨床心理学がご専門の信州大学学術研究院高橋知音教授にお願いした。
なおこの講演会は、授業を担当する教員は元より、窓口で学生の対応にあたる職員についても非常に重要なテーマであったため、「FD・SD 講演会」として開催し、職員からも参加があった。

障がい学生支援センター主催

FD・SD 研修会

障がいのある学生への合理的配慮とは何か～制度改正により大学に求められること～2016 年に「障害者差別解消法」が施行され、高等教育の現場においては障がいのある学生への合理的配慮が課題となっています。そこで今回、合理的配慮についての基本的な考え方から、授業や試験などの具体的な場面での対応に至るまで、高橋知音先生にわかりやすくお話ししていただきます。また意見交換・質疑応答の時間もあります。本研修会を通して、みなさまの日頃の疑問や悩みをともに考える機会になることを願っています。
たかはし と も ね[講師]高橋知音 先生 信州大学学術研究院教授（教育学系）

専門は教育心理学・臨床心理学。ジョージア大学大学院修了（Ph.D）。発達障がいのある大学生のアセスメントと支援についての研究における、我が国の第一人者。文部科学省「障がいのある学生の修学支援に関する検討会」の他、日本学生支援機構、⾧野県等において、障がいのある学生・生徒の修学支援に関する検討委員を歴任。
2019 年 日本学生相談学会特別賞受賞。

[日時]
[会場]

2019 年 10 月 23 日（水） 15:00～
相模原キャンパス E301 教室
青山キャンパス 17309 教室 （TV 中継）[対象] 全教職員及び大学関係者

15:00～
15:30～16:30
16:30～17:20[参加申込] 事前申し込み不要

受付開始
ご講演
意見交換・質疑応答[問合せ先] 相模原キャンパス 障がい学生支援センター(月～金 9:00-11:30, 12:30-17:00)
042-759-6081 (内線:46081)

e-mail: agu-support@aoyamagakuin.jp

9. その他の FD 活動

2014 年度より、本学教員を対象とした「教員のための英語研修プログラム」を開催している。2019
年度は、募集方法を学部研究科内で参加者（クラス）を募り、テーマや実施日など柔軟にカスタマイ
ズできる形に変更して参加を呼び掛けた。結果として、3 学部で 5 つのクラスが開講された。このほか、従来どおりの全学的に参加者を募集しての研修も 1 回実施した。また、全学部にて科目ナンバ
リングを実施し、2020 年度入学生に開示した。
これらの活動を含めた、各学部・研究科での FD 活動を年度末に各学部・研究科ごとに FD 活動報告書としてまとめた。

○ 科目ナンバリング
本学の学士課程における全ての科目に、教育課程上の学修段階、学修順序、学修内容等を示すコード番号を付す「科目ナンバリング」を実施している。全学 FD 委員会にて作成した全学的なコード体系に基づき、青山スタンダード及び各学部において科目ナン
バリングの作成が行われた。
科目ナンバリングによって、青山スタンダード及び各学部の教育課程における科目一
つ一つの位置づけが示されることにより、各年度、さらには大学生活全体における修学計画を学生が検討する際等に、その参考となることが期待される。
2018 年度末までに青山スタンダード及び各学部の全ての科目について科目ナンバリ
ングが行われ、その結果を 2019 年度入学生に開示している。
【コード体系】
全ての科目に 7 桁の英数字から構成されるコードを付し、教育課程体系上の位置付けを示している。各桁の意味は次のとおり。

桁数

1

2

コード

A

A

例

-

3

4

5

6

7

A

A

1

0

1

教育課程上の区分
意味

使用文

学部等

英字

学科等

英字

（大区

（小区

分）

分）

英字

英字

配置年
次
数字

科目番号

数字

一部数字あ

字

り

1・2 桁目：学部・学科等（どの学部・学科（・コース）等の教育課程であるかを示す）
3・4 桁目：教育課程上の区分（当該学部・学科の教育課程上の区分を示す）（3 桁目）大区分・・・卒業要件（科目領域、科目区分等）による区分（4 桁目）小区分・・・学修内容（学問分野等）による区分
5 桁目：配置年次（科目の配置年次（最低履修可能年次））
6・7 桁目：科目番号（科目の位置付けや科目間のつながり等を示す（科目番号の付け方は学部・学科等によって異なる））

○ 2018年度 科目ナンバリング コード一覧表（1～4桁目）
1
学部等

桁数
内容

2
学科等

G

G

A

キリスト教理解

B

人間理解

C

社会理解

D

自然理解

E

歴史理解

F

言葉の技能

G

身体の技能

H

情報の技能

I

キャリアの技能

青山スタン
ダード科目

ー

コード
・
意味

青
山
ス
タ
ン
ダ

3
教育課程上の区分（大）

ド

L

青山スタン
ダード科目
（第二外国
語）

O
F
G
S
C
R
K
E
I
J

初年次教育
言葉の技能（フランス語）

言語の技能（ドイツ語）
言語の技能（スペイン語）

言語の技能（中国語）
言語の技能（ロシア語）

言語の技能（韓国語）
言語の技能（英語・仏文）
言語の技能（英語・外国人留学生）

言語の技能（日本語）4
教育課程上の区分（小）

A
B
C
A
B
C
D
E
F
G
H
Ｉ
Ｊ
A
B
C
D
E
F
A
B
C
D
E
F
G
A
B
C
D
E
F
G
H
A
B
C
E
A
B
C
D
A
A
B
C
D
E
A
F
G
S
C
R
K
E
E
J

キリスト教概論
キリスト教学
キリスト教実習
人文科学総合
哲学
言語学
文学
芸術学
文化人類学
教育学
心理学
平和学
コミュニケーション
社会科学総合
法学
国際関係論
社会学
経済学
人文社会情報学
自然科学総合
科学技術史・科学（技術）論
数理科学
物理学
生命科学
工学
地球・環境科学
史学総合
自校史
現代史
日本史
アジア史
ヨーロッパ史
考古学
思想史
地域研究
言語学
日本学
英語
健康・スポーツ演習
健康科学
スポーツ科学
運動実習
情報学総合
職業観・勤労観の育成
汎用能力の育成
実践能力の育成
職業選択力
仕事力
初年次教育
フランス語
ドイツ語
スペイン語
中国語
ロシア語
韓国語
英語
英語
日本語

桁数

1

2

3

4

内容

学部等

学科等

教育課程上の区分（大）教育課程上の区分（小）

L

コード
・
意味

L

英米文学科

F

フランス文学科

N

日本文学科

文
学
部

H

A

C

史学科

比較芸術学科

文学部共通

A
B
C
D
E
F

イギリス文学・文化
アメリカ文学・文化
グローバル文学・文化
英語学
コミュニケーション
英語教育学G

専門科目（英語）

L
J
A
B
C
D
J
A
B
C
D

英語
日本語科目
フランス語
フランス文学
フランス語学
フランス文化
日本語科目
学科共通
概論・入門
演習
講義

L

外国語

A
B
C
D

日本史
東洋史
西洋史
考古学

E

共通

L

外国語

A
B
C
D

専門基礎
美術
音楽
演劇映像

E

共通

L

外国語

A

文学部共通

A
A
A
A
A
A
A
B
C
E
J
A
A
A
A
J
H
A
B
C
D
E
F
G
E
J
A
A
A
A
A
B
E
J
A
B
C
D
A
B
E
J
A
B
C
D
E
F
G

イギリス文学・文化
アメリカ文学・文化
グローバル文学・文化
英語学
コミュニケーション
英語教育学
英語専門導入
発展英語
翻訳・通訳
英語
日本語
フランス語
フランス文学
フランス語学
フランス文化日本語
日本文学・日本語基礎科目
日本文学
中国文学
日本語学
日本語教育
表象文化論
文学交流
書道
英語
日本語
日本史
東洋史
西洋史
考古学
史学総合
教職・資格
英語
日本語
芸術学総合
美術
音楽
演劇映像
比較芸術学専門
資格
英語
日本語
芸術学
哲学・倫理学
心理学
史学
文学
言語学
社会学

桁数

1

2

3

4

内容

学部等

学科等

教育課程上の区分（大）教育課程上の区分（小）

Ｐ

Ｐ

教育学科

教
育
人
間
科
学
部

Ｙ

心理学科

Ｌ

外国語

E

経済学科

コード
・
意味

E

経
済
学
部

D

現代経済デザ
イン学科

L

外国語

O
A
B
C
D
E
F
G

第0群
第Ⅰ群
第Ⅱ群
第Ⅲ群
第Ⅳ群
第Ⅴ群
第Ⅵ群
第Ⅶ群

A
B
C
D
E
F
G
H
E
A
B
C
D
E
F
G

第Ⅰ群
第Ⅱ群
第Ⅲ群
第Ⅳ群
第Ⅴ群
第Ⅵ群
第Ⅶ群
第Ⅷ群
英語
入門科目
基礎科目
理論・数量
政策・産業
歴史・国際・地域
演習等
関連科目

A
B
C
D
E
F

入門科目
基礎科目
専攻科目
演習
実践科目
関連科目

A

第一外国語

O
A
B
C
D
E
F
G
H
I
J
K
L
A
B
C
D
E
F
G
A
A
B
C
D
E
F
G
H
I
J
K
L
M
N
O
P
Q
R
A
B
C
D
E
F
G
H
I
J
K
L
M
N
O
E
J

教育学基礎
教育史・教育哲学
教育社会学・生涯発達論
臨床教育学・障害児教育学
生涯学習論・社会教育学・高等教育論

認知科学・メディア論・教育情報学

図書館情報学
幼児教育学
保育学
児童教育学
教科教育学（初等）教科教育学（中等）キリスト教教育論
基礎心理学
認知心理学
発達心理学
社会心理学
臨床心理学
心理総合
哲学
英語
経済学総合
理論経済学
経済史
経済統計
経済政策
財政・公共経済産業組織論
労働経済論
金融・ファイナンス
人文地理学
外国書講読
公法学
民事法学
社会法学
経営学
会計学
商学
人文・社会学
現代経済デザイン総合
理論経済学
財政・公共経済
経済政策
人文地理学
経済統計
経済史
政治学
公法学
民事法学
社会法学
経営学
会計学
商学
人文・社会学
英語
日本語

桁数

1

2

3

4

内容

学部等

学科等

教育課程上の区分（大）教育課程上の区分（小）

J

法
学
部

J

L

B

B

経
営
学
部

コード
・
意味

S

A

科目群Ⅰ

B

科目群Ⅱ

C

科目群Ⅲ

D

科目群Ⅳ

外国語

A

第一外国語
専門基礎科目
共通専門科目

経営学科

A
B
C
D
E
F

法学科

グローバルビジネス科目

経営学科専門科目
マーケティング学科専門科目

経営学関連科目M

マーケティング
学科

L

外国語

L

第一外国語

L

外国語

A

第一外国語

B

Basic
ExperimentA

Basic Experiment

C

物理、数理、共通科
目

P

物理科学コース

理
工学
部
P

物理・数理学科

A
A
Ｂ
C
A
B
C
D
A
B
C
D
E
J
A
B
C
D
E
F
I
J
K
M
S
L
N
E
J
A
B
C
D
E
A
C
D
E
F
G
H
I
J
A
B
C
D
E
F
G
H
I
J
K
L
N
O
P
Q
R
S
T

演習科目
入門科目
基礎法
外国法
公法
私法
社会法
政治学
ビジネス法
公共政策
司法
ヒューマン・ライツ
英語
日本語
会計学
経営学
商学
データ科学
経済学
ファイナンス
産学連携
法学
国際文化
マーケティング演習
英語
日本語
EnglishJapanese
物理学総合
化学総合
電気工学総合機械工学総合
情報学総合
力学
代数
解析
数学総合
物理・数理総合
化学総合
情報学基礎理論哲学・倫理学
インターンシップ
力学
連続体力学
熱力学
電磁気学
地球惑星科学
生物物理
物理科学総合
代数
解析
幾何
確率統計
微分方程式
数学総合
化学総合
電気工学総合機械工学総合経営システム総合
情報学総合
量子力学

桁数

1

2

3

4

内容

学部等

学科等

教育課程上の区分（大）教育課程上の区分（小）物理科学コースPP

物理・数理学
科
M

C
D
E
F

数学・共通科目
講義科目
実験・演習科目（基礎実験を除く）
専門実験
輪講・卒業研究
選択必修Ⅰ
選択必修Ⅱ

A

数学・共通科目

B

専門実験・実習・
演習

C

輪講・卒業研究

D

専門科目

A
B

C

コード
・
意味

S

化学・生命科
学科

理
工
学
部

E

電気電子工
学科

数理科学コース

U
V
W
B
A
D
C
S
G
P
A
B
C
D
E
F
G
H
I
J
K
M
N
O
P
S
A
B
C
D
E
F
G
H
I
K
L
M
O
P
Q
R
S
T
U
V
W
X
Y
0

統計力学
素核・宇宙科学
物性物理学
数理科学総合
代数
微分方程式
解析
確率統計
幾何
物理
物理化学
無機化学
有機化学
生命科学
化学総合
化学・生命科学総合
物理学総合
数学総合
代数
解析
確率統計
情報学総合
機械工学総合電気工学総合経営システム総合
インターンシップ
電子工学
制御工学
電力工学
通信工学
電気電子工学総合
物理学総合
数学総合
代数
解析
微分方程式
化学総合
機械工学総合経営システム総合
工業総合
インターンシップ
モデル化技術
分析技術
情報学基礎
メカトロニクス
人間情報学
情報テクノロジー総合
材料力学
計測工学
物理科学総合

桁数

1

2

3

4

内容

学部等

学科等

教育課程上の区分（大）教育課程上の区分（小）

M

コード
・
意味

S

A
B

学科科目
選択科目

A
B
C

数学・共通科目
専門実習
専門実験
専門実験・実習・演習（その他）
輪講・卒業研究
第1科目群◎
第1科目群△
第1科目群▲
第2科目群▽
第2科目群▼
選択科目

機械創造工
学科

理
工
学
部

D
E
F
G
H
I
J
K
S

経営システム
工学科

A
B
C
D
E
F
G
H
I
J
K
L
M
N
O
P
R
S
V
W
X
Y
Z
0
1
2
3
4
5
6
7
8
A
B
C
D
E
F
G
H
I
J
K
M
O
P
Q
R
S
T
U
W
Y
Z
0
1
2
3
4

力学
流体力学
材料力学
設計工学
熱力学
機械加工
機械力学
計測工学
制御工学
生産工学
機械工学総合
情報学総合
物理学総合
数学総合
代数
解析
微分方程式
化学総合
インターンシップ
分析技術
メカトロニクス
最適化技術
情報学基礎
情報テクノロジー総合
計算基盤
モデル化技術経営システム工学総合
電子工学
電気電子工学総合
電力工学
人間情報学
工業総合
分析技術
モデル化技術
最適化技術
経営システム工学総合
情報学総合
物理学総合
数学総合
代数
解析
微分方程式
化学総合
機械工学総合インターンシップ
力学
情報学基礎
材料力学
熱力学
機械力学
流体力学
情報テクノロジー総合
計算基盤
メカトロニクス
人間情報学
電気電子工学総合
電子工学
計測工学
機械加工

桁数

1

2

3

4

内容

学部等

学科等

教育課程上の区分（大）教育課程上の区分（小）

A
B

S

理
工
学
部

コード
・
意味

I

国
際
政
治
経
済
学
部

I

C
D
E
F

選択科目

A
B
C

A群科目
B群科目
C群科目

A
B
C

A群科目
B群科目
C群科目

A
B
C

A群科目
B群科目
C群科目

情報テクノロ
ジー学科

P

国際政治学科政治外交・安全保障コースG

国際政治学科グローバル・ガバナンスコース

E

国際経済学科
国際経済政策コース

B

国際経済学科
国際ビジネスコース

C

数学・共通科目
専門実験・実習・演習
輪講・卒業研究
第１科目群
第２科目群

国際コミュニケーション学科
国際コミュニケーションコー
ス

A
B
C
D
E
F
H
I
J
K
P
Q
S
T
U
V
W
X
Y
Z
1
2
4
5
6
7
Z
P
I
J
R
X
E
C
G
F
Z
T
S
O
D
B
R
X
P
C
G
F
Z
C
A
L
M
R
X
P
E
G
F

情報学基礎
計算基盤
人間情報学
図形科学
メカトロニクス
情報テクノロジー総合
機械工学総合経営システム総合
物理学総合
数学総合
化学総合
インターンシップ
力学
最適化技術
電気電子工学総合
機械力学
材料力学
熱力学
流体力学
分析技術
モデル化技術
制御工学
計測工学
電子工学
機械加工
経営システム工学総合
演習
政治学
国際関係
国内関係
地域関係
その他
国際経済関連国際コミュニケーション関連
Global Ｓｔｕｄｉｅｓ Program
外国書講読
演習
経済（理論分析）
経済（データ分析）
応用経済
開発経済
ビジネス・ファイナンス
地域関係
その他
国際政治関連国際コミュニケーション関連
Global Ｓｔｕｄｉｅｓ Program
外国書講読
演習
コミュニケーション
文化
言語
方法論
地域関係
その他
国際政治関連国際経済関連ＧｌｏｂａｌＳｔｕｄｉｅｓProgram
外国書講読

桁数

1

2

3

4

内容

学部等

学科等

教育課程上の区分（大）教育課程上の区分（小）

I

国
際
政
治
経
済
学
部

L

A

A群科目

E

B
C

B群科目
C群科目

F
D
S
C
R
K
J
E
A
B
C
D
E
F
G
H
I
J
K
L
M
N
O
P
Q
R
S
T
U
V
W
X
Y
Z
E

外国語

A
B
C
D
E
F
G

専門基礎科目政策・マネジメント科目群

文化・思想科目群
メディア文化分野
都市・国際文化分野
アート・デザイン分野
演習科目

コード
・
意味

C

総
合
文
化
政
策
学
部

C

総合文化政
策学科

L

外国語

A

第一外国語

Reading/Writing
Skills based classes
フランス語
ドイツ語
スペイン語
中国語
ロシア語
韓国語
日本語
English for Juniors and Seniors
総合文化政策学
メディア文化都市文化
アートマネジメント
経済学・経済理論
経済政策
経済史
社会学
人文社会総合
経営学
会計学
商学
法学総合
政治学
国際関係論
地域研究
博物館学
芸術一般
哲学・倫理学
思想史
宗教学
情報学総合
文化人類学
美学・芸術諸学
美術史
デザイン学
英語

桁数

1

2

3

4

内容

学部等

学科等

教育課程上の区分（大）A フルリエゾン科目
B 基礎科目C 基礎科目（数理系）
D 演習科目

教育課程上の区分（小）

R

社
会
情
報
学
部

R

社会情報学
科

L

外国語

E
F
G
H
I
J
K

リエゾンA（社会・情報）科目

A
B
A
B
C
D
E

英語基礎科目
英語展開科目F

Capstone

G

Japan Studies

A

StudySkill

リエゾンB（社会・人間）科目
リエゾンC（人間・情報）科目

エリア（社会）科目
エリア（情報）科目
エリア（人間）科目
専門自由科目

コード
・
意味

W

地
球
社
会
共
生
学
部

W

L

地球社会共
生学科

外国語

StudySkill
Fundamental
Introductory
Basic
Advanced

A
B
C
D
E
F
G
H
I
J
K
L
M
N
O
P
Q
R
S
T
U
V
W
X
Y
E
J
A
A
A
B
C
D
A
A
B
C
D
A
B

社会情報総合
統計科学
数学総合
経済学総合
社会学
政治学
理論経済学
経済政策
財政・公共経済経済統計
金融・ファイナンス
経営学
会計学
情報学総合
情報社会学
情報学基礎理論
マルチメディア・データベース
情報ネットワーク
ウェブ情報学
情報セキュリティ
人間科学総合人間情報学総合
認知科学
社会心理学
教育心理学
英語
日本語
StudySkill
Fundamental
メディア／空間情報
ソシオロジー
コラボレーションビジネス
Capstone
Geography
History
CultureEconomy, Business, and Policy
英語
タイ語

10.

諸規則

○ 青山学院大学 FD 規則（2009 年 3 月 26 日理事会承認）（趣旨）
第 1 条 この規則は、大学設置基準（昭和 31 年文部省令第 28 号）第 25 条の 3 に基づき、青山学院大学（以下「本学」という。
）全体の授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な取り組みであるファカルティ・ディベロップメント活動（以下「FD 活動」という。
）について必要な事項を定めるものとする。
（組織）
第 2 条 本学の FD 活動を適切に実施するため、次の委員会を置く。
（1） 全学 FD 委員会（2） FD 推進委員会
2
全学 FD 委員会は、FD 活動を円滑に運営するために必要な事項等を審議する。
3
FD 推進委員会は、FD 活動の企画、立案及び実施に必要な事項等を審議する。
4
全学 FD 委員会及び FD 推進委員会について、構成、審議事項等、その運営に必要な事項は、別に定める細則による。
（所管）
第 3 条 この規則は、学務部教務課が所管する。
（改廃手続）
第 4 条 この規則の改廃は、全学 FD 委員会、学部長会及び教授会の議を経たのち、常務委員会及び理事会の承認を得て、学長がこれを行う。
附 則
この規則は、2009 年 3 月 27 日から施行する。

○ 青山学院大学全学 FD 委員会運営細則（2009 年 3 月 16 日学部長会承認）（趣旨））について、
第 1 条 この細則は、青山学院大学 FD 規則第 2 条第 4 項の規定に基づき、全学 FD 委員会（以下「FD 委員会」という。
構成、審議事項等、その運営に必要な事項を定めるものとする。
（構成）
第 2 条 FD 委員会は、次の委員をもって構成する。
（1 ） 青山学院大学 FD 推進委員会運営細則第 2 条第 1 項に規定する FD 推進委員会委員（2 ） 青山学院大学全学教務委員会規則（以下「全学教務委員会規則」という。
） 第 2 条第 1 項に規定する全学教務委員会委員（3 ） 全学教務委員会規則第 9 条に規定する全学教務委員会出席者
2
FD 委員会が特に必要と認めるときは、委員以外の者に列席を求め、その意見を聴くことができる。
（委員長）
第 3 条 FD 委員会に、委員長を置き、学務及び学生担当の副学長をこれに充てる。
2
委員長は、委員会を代表し、委員会の業務を統括する。
（副委員長）
第 4 条 FD 委員会に、副委員長 1 名を置く。
2
副委員長は、委員長が委員の中から指名する。
3
副委員長は、委員長を補佐し、委員長に事故あるときには、委員長の職務を代行する。
4
副委員長の任期は、1 年とする。ただし、再任を妨げない。
（招集、開催及び定足数）
第 5 条 FD 委員会は、必要に応じて委員長が招集し、その議長となる。
2
FD 委員会の定足数は、構成員の過半数とする。
（審議事項）
第 6 条 FD 委員会は、次の事項を審議する。
（1 ） FD 活動全般に関する事項（2 ） FD 推進委員会の審議結果に関する事項（3 ） その他 FD 活動を円滑に運営するために必要な事項（審議結果）
第 7 条 委員長は、前条の審議結果を学長に報告するものとする。
（事務の所管）第 8 条 FD 委員会に関する事務は、学務部教務課が行う。
（改廃手続）
第 9 条 この細則の改廃は、FD 委員会、学部長会及び教授会の議を経て、学長がこれを行う。
附 則
この細則は、2009 年 3 月 27 日から施行する。

○ 青山学院大学 FD 推進委員会運営細則（2008 年 10 月 6 日学部長会承認）
改正 2009 年 3 月 2 日 2012 年 2 月 27 日
（趣旨）
第 1 条 この細則は、青山学院大学 FD 規則第 2 条第 4 項の規定に基づき、FD 推進委員会（以下「委員会」という。
）について、構成、審議事項等、その運営に必要な事項を定めるものとする。
（構成）
第 2 条 委員会は、次の委員をもって構成する。
（1 ） 副学長（学務及び学生担当）（2 ） 専任教員の中から学長が指名する者 若干名（3 ） 事務職員の中から学長が指名する者 若干名2
前項第 2 号及び第 3 号に規定する委員の任期は、2 年とする。ただし、再任を妨げない。
3
委員会が特に必要と認めるときは、委員以外の者に列席を求め、その意見を聴くことができる。
（委員長）

第 3 条 委員会に、委員長を置き、前条第 1 項第 1 号に規定する副学長をこれに充てる。
2
委員長は、委員会を代表し、委員会の業務を統括する。
（副委員長）
第 4 条 委員会に、副委員長 1 名を置く。
2
副委員長は、委員長が委員の中から指名する。
3
副委員長は、委員長を補佐し、委員長に事故あるときには、委員長の職務を代行する。
4
副委員長の任期は、2 年とする。ただし、再任を妨げない。
（招集、開催及び定足数）
第 5 条 委員会は、必要に応じて委員長が招集し、その議長となる。
2
委員会の定足数は、構成員の過半数とする。
（審議事項）
第 6 条 委員会は、次の事項を審議する。
（1 ） FD 活動の啓発に関する事項（2 ） FD 活動の企画、立案及び実施に関する事項（3 ） 学長の諮問する事項（4 ） その他 FD 活動全般に関する事項（審議結果）
第 7 条 委員長は、前条の審議結果を学長に報告するものとする。
（学生 FD スタッフ）
第 8 条 必要な場合には、委員会の下に学生 FD スタッフ（以下「スタッフ」という。）を置くことができる。
2
スタッフは、委員会の委員の指示により、FD 活動に係る業務に当たる。
3
スタッフは、学部又は大学院研究科に在籍する学生で、FD 活動への参加を希望する者の中から、委員会が任命する。
（事務の所管）第 9 条 委員会に関する事務は、学務部教務課が行う。
（改廃手続）
第 10 条 この細則の改廃は、委員会及び学部長会の議を経て、学長がこれを行う。
附 則
この細則は、2008 年 10 月 7 日から施行する。
附 則（2009 年 3 月 2 日）
この細則は、2009 年 3 月 27 日から施行する。
附 則（2012 年 2 月 27 日）
この細則は、2012 年 4 月 1 日から施行する。

○ 青山学院大学 FD に係るデータ取扱に関する要領（2009 年 2 月 4 日制定）
（趣旨）
第 1 条 この要領は、学校法人青山学院個人情報保護に関する規則に基づき、青山学院大学のファカルティ・ディべロップメント（授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な取り組み。以下「FD」という。）活動において必要なデータの収集、集計と取り扱いについて、必要な事項を定める。
（目的）
第 2 条 データについては、以下の目的に使用される。
（1 ） FD 活動における企画・立案に資する（2 ） FD 活動の報告に資する
2
前項以外の目的で、FD 推進委員会（以下委員会）委員長が必要と認めたもの。
（データの範囲）
第 3 条 本要領が予定するデータとは、以下に掲げる各別から個人を特定できる情報を除いた匿名化データをいう。
（1 ） 広報入試センターが業務上収集する入試及び広報関連データ（2 ） 学生部が管理するデータ（3 ） 教務課が管理するデータ（4 ） 進路・就職センターが業務上収集する就職関連データ（5 ） 委員会が実施する調査データ・アンケートデータ（6 ） その他委員会が必要とするデータ（データの収集）第 4 条 FD 活動に関わる必要なデータは、委員長が各部署と協議の上、学長名に基づき収集を行う。
（データ管理責任者）
第 5 条 データ管理責任者は委員会委員長とし、データは、各部署より委員長宛に提出する。
（データ利用者と利用時の注意義務、集計場所及び目的外利用の禁止）
第 6 条 データは委員会で認められた集計目的にのみ用いられ、その集計は同委員会から委嘱された専任教員（以下データ利用者）が、委員長の任命を受けてこれを行う。
2
データ利用者は集計期間中、原データや中間生成ファイルの保管に遺漏なく努めなければならない。ネットワークを介した当該情報の漏洩や集計場所への第三者の立ち入り、保存メディアの管理に対し、データ利用者は細心の注意を払う義務を負う。
3
データの使用場所は、原則として本学内とするが、データに十分な匿名化処理が施されていて、かつ委員長が特に必要と認めた場合についてはこの限りでない。
（結果の公表と守秘義務）
第 7 条 データ利用者は、係る集計が終了した後、速やかに委員長に報告する。委員長は集計結果について、委員会の議を経たのち、必要に応じて公表することができる。結果の正規公表がなされない限り、データ利用者と及び委員会委員は、集計過程で知りえた情報を一切口外してはならない。
（データの利用期間と破棄）
第 8 条 委員会で認められた目的に係る集計が終了した後、データ利用者は、速やかに中間生成ファイルを含む全ての利用データを削除し、データ管理責任者は、データの破棄を確認するとともに、これを学長に報告しなければならない。
（事故等への対応）
第 9 条 前条及び前条以外の項目について、事故等が発生した場合は、「学校法人青山学院個人情報保護に関する規則」を準用するものとする。
（改廃手続）
第 10 条 この要領の改廃は、委員会が行う。
附 則
この要領は、2009 年 2 月 4 日から施行する。

11.

全学FD委員会

委員一覧○ 全学FD委員会委員（※1：FD推進委員会委員、※2：全学教務委員会委員）
氏名

所属等

備考

委員長

田中 正郎

副学長、経営学部※1 ～2019年12月

委員長

内田 達也

副学長、国際政治経済学部※1 2019年12月～

副委員長

中野 昌宏

※1

委員

杉谷 祐美子

※1

委員

千葉 優子

総合文化政策学部総合文化政策学科
教育人間科学部 教育学科
青山スタンダード教育機構副機構長
経営学部マーケティング学科

委員

大山 和寿

法学部法学科

※1

委員

米山 淳

理工学部電気電子工学科

※1

委員

伊藤 一成

社会情報学部社会情報学科

※1

委員

山口 直也

会計専門職大学院会計プロフェッション研究科 ※1

委員

馬場 俊和

事務局長

委員

立花 愼一

学務部 部長委員白濱 哲郎

政策・企画部 部長※1 ～2019年6月※２※1 ～2019年6月

委員

金子 絹子

政策・企画部 部長※１ 2019年6月～

委員

中村 義

政策・企画部 政策・企画課 課長※１ 2019年6月～

委員

伊藤 和也

政策・企画部 政策・企画課※１ 2019年6月～

委員

丸山 絵美

委員

川原 愛美

政策・企画部 政策・企画課※１ 2019年6月～
学務部 教育支援課／～2019年6月※1
政策・企画部 政策・企画課／2019年6月

委員

竹田 治世

委員

鳥海 貴裕

委員

萩原 とよ子

学務部 教育支援課 主任／～2019年6月※1
学務部 教務課／2019年6月～
相模原事務部 学務課 主任※1 ～2019年6月

委員

塩谷 直也

大学宗教部長※2委員

尾形 こづえ

文学部

※2

委員

早坂 方志

教育人間科学部

※2

委員

松本 茂

経済学部

※2

委員

松田 憲忠

法学部

※2

委員

尹 志煌

経営学部

※2

委員

陳 継東

国際政治経済学部※2

委員

飯笹 佐代子

総合文化政策学部

※2

委員

増田 哲

理工学部

※2

委員

石田 博之

社会情報学部

※2

委員

桑島 京子

地球社会共生学部

※2

委員

青木 弘美

相模原事務部 学務課 課長

※2

列席者

乃美 浩一

学務部 教務課 課長※１※1

学務部 教育支援課 課長／～2019年6月※1
相模原事務部 学生生活課 課長／2019年6月～

2019 年度
青山学院大学 FD 活動報告書
発
発

行

日

2020 年 11 月 1 日

行

青山学院大学全学 FD 委員会

政策・企画部
150-8366 東京都渋谷区渋谷 4-4-25

8 号館 3 階Tel. 03-3409-4165 Fax. 03-3409-9423
発行責任者

内田

達也