IGS Project Series 2
はたして日本研究にとってジェンダー概念は有効なのか？

趣旨説明
Introduction

棚橋 訓（お茶の水女子大学基幹研究院・教授／ジェンダー研究所・研究員）

Satoshi Tanahashi (Ochanomizu University)
マーガレット・ミードの名を改めて上げる必要もなく、さまざまな社会現象のための分析ツールとしてのジェンダー概念創出の一端に人類学も深く関わってきたことは良く知られている。また、世界標準として考えれば、対象とする人間集団や地域やテーマに拘わらず、人類学の視座から人間現象に対して検討を加えようとする際に、ジェンダーの観点からこれを試みるという作業を研究枠組みのなかに組み入れることは（その着地点が何処に仮定されているのかは別として）定式化したステップとなっていると言っても良いだろう。
しかし、翻って、日本の人類学－日本社会を対象としたものだけではなく、日本において営まれてきた人類学研究－に目を移すと、残念ながら、ジェンダーの観点からの研究に対する関心は極めて低く、そして低いものであり続けていると言わざるを得ない。日本の人類学を考えた場合、1990 年代に入ってからようやく本格的にジェンダー研究に対する取組みが始まったと言ってよいだろう。1990 年代以降、ジェンダー概念に依拠した（と主張する）研究がさまざまなテーマにおいて増殖してきたことは確かだが、ジェンダー概念とはどのような分析ツールなのかが問いかけられることなく、ジェンダー概念そのものが無定義概念化の様相すら呈しつつ使われ続けているのではないだろうか。
日常的に用いられるカタカナ言葉の民俗語彙としてのジェンダー、眼前の事象に対して適用される記述概念としてのジェンダー、記述した事象に対する分析概念としてのジェンダー。いま、ジェンダーという表現を通じて、どれほどの意味をわれわれは共有できているのだろうか。例えば、人類学の観点からすれば、日本で用いられているジェンダー概念と gender 概念の 2 つのセマンティック・フィールドの重なりとズレの吟味も必要なのではないか。
ジェンダー（概念）は自明視されすぎてはいないのだろうか。それは、改めてその定義を検討する必要すらなく使用できる術語なのだろうか。あるいは、「社会的・文化的に規定される性別・性差」として矮小化された定義のままに用いられていないだろうか。広く流通している概念である一方、作業概念としての定義はその使用者によって千差万別の様相を呈し、場合によって実体概念として無定義的に誤受容されているという点では、日本の人類学におけるジェンダー概念は、文化概念に似た運命を辿っているようにも思われる。
こうした一連の疑問は、「日本におけるジェンダー研究の総本山」とも（ある著名な研究者により）称される「お茶大」での私自身の 9 年余の日常の勤務過程において、真摯に取り組むべき根本課題としてさまざまな局面において浮上してきたものでもある。

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棚橋 訓
趣旨説明

今回のシンポジウムの準備を進めているさなか、奇しくも、日本社会において「性」のマイノリティと多様性をめぐる問題がさまざまな次元で前景化した。女性や男性といった性別・性差をめぐる日本社会の性意識はこれから大きく変わっていくのかなと思わせるような、出来事が 2015 年 4 月以降たて続けに各種メディアを通じて報じられた。例えば、そのいくつかは以下のようなものである。
文部科学省から全国の小中高等学校や教育委員会などに対して「性同一性障害に係る児童生徒に対するきめ細かな対応の実施等について」という表題の文書が送られ、「性同一性障害に係る児童生徒についてのきめ細かな対応の実施に当たっての具体的な配慮事項等」が示され、教職員の一層の対応が求められたこと。
「多様性の重要性を考えるとき、性的少数者の諸問題を避けて通ることはもはやできない」という判断に基づいて同性愛や性同一性障害などの性的少数者への差別解消をめざす超党派の国会議員連盟である「性的少数者問題を考える国会議員連盟」が発足したということ。
渋谷区議会において「渋谷区男女平等及び多様性を尊重する社会を推進する条例」が可決・成立し、「婚姻の届出をしないが事実上婚姻関係と同様の事情にある」同性カップルについて、そのパートナーシップ関係を区長が証明することができるという制度が開始されたこと。
2020 年に開催予定の東京オリンピック・パラリンピックをめぐるポリティクスなどのマクロな次元の力の動きも視野に入れて議論すべき出来事も背景には含まれるだろうが、いずれもが、日本における「性」のマイノリティと多様性をめぐる問題の可視化ならびにその社会的認知と理解が進みつつあることを感じさせるものである。しかし一方、管見ながら、こうした出来事のメディアによる報道では、「性」（sexual/sexuality）という言葉が多用され、「ジェンダー」がキーワードとして登場することは極めて稀であったように観察される。つまりは、ジュディス・バトラ
ーの卓見に倣えば、日本社会にはまだ二形性（dimorphism）と首尾一貫性（heterosexual integrity/congruenceof sex, gender and sexuality）の枠組みの下層部にジェンダーの視座が幽閉されているということだろうか。さらなる管見を許していただけるならば、ジェンダーの観点からの議論には、二形性と首尾一貫性の呪縛に抗し、多形性（polymorphism）と多配列的思考（polythetic thinking）の観点から「性」のマイノリティの問題に与して、マイノリティの脱マイノリティ化を図るための議論をサポートする起爆剤としての可能性が十二分に潜在している、とも私は考えている。
本シンポジウムでは、日本の現在におけるジェンダー／セクシュアル・マイノリティをめぐる教育、法、社会制度の見直し作業をめぐる議論を直接のトピックとはしないが、こうした現状をふまえつつ、ジェンダー概念を「自明の理」とせずに、ジェンダー概念の有効性／賞味期限／無効性について足元の日本研究の視座から問いかけ、あえて立ち止まって考えなおす作業を試みることを主題に据えた。
シンポジウムのタイトルにも、あえてアンチテーゼ風の問いを立ててみることにしたが、このシンポジウムはジェンダーという概念を葬り去るためのものではない。その発端は、ジェンダー概念の有用性と今後の可能性を感じると同時に、ジェンダー概念の今後に強い危惧を抱いていることにある。これは、私個人の考えだけではなく、パネリストならびにディスカッサントとして登壇してくださる方々とも共有した意識であると了解している。それゆえ、次のステップに向けて、ジェンダーという物言いを鍛錬し直す必要性を前提に、素朴に問い直すことを本シンポジウムの目的としている。そして、こうした問いかけに対して、今回で単純に答えが導かれるとも思ってはいない。
つきなみではあるが、考え始めて、そして、考え続けることに意味を見出したいと考えている。

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はたして日本研究にとってジェンダー概念は有効なのか？

具体的なシンポジウムの構成だが、宗教を核に据えた日本研究を進めておいでのマリー・ピコーネ博士（お茶の水女子大学ジェンダー研究所特別招聘教授／フランス社会科学高等研究院准教授）を迎えてヨーロッパとの対照のうえにジェンダー視点からの日本社会研究に関する基調報告をお願いし、それを受けて、人類学におけるジェンダー研究に卓越した研究実績を紡ぎ出しておいでの松岡悦子博士（奈良女子大学教授）と加藤恵津子博士（国際基督教大学教授）にはそれぞれに独自の立ち位置からジェンダー研究と日本研究を「斬って」頂くことをお願いした。さらに、気鋭の若手人類学者である新ケ江章友博士（大阪市立大学准教授）と熊田陽子博士（日本学術振興会特別研究員 SPD／首都大学東京）には指定ディスカッサントを務めて頂き、それぞれに日本の「ゲイ」と HIV/AIDS 研究、性労働と都市のセクシュアリティ研究を専門とする立ち位置から、ジェンダー研究に対して歯に衣を着せぬコメントをお願いした。

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