交付運用報告書
ノーロード明治安田日本株式アクティブ
追加型投信／国内／株式

第5期（決算日 2021年4月19日）
作成対象期間（2020年4月21日〜2021年4月19日）●運用方針
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンドを通じて、わが国の株式に投資し、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）を上回る超過収益をめざして運用を行います。

第5期末（2021年4月19日）
基準価額
14,498円
183百万円
純資産総額
第5期（2020年4月21日〜2021年4月19日）
騰落率46.0%
分配金合計0円※騰落率は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。

受益者のみなさまへ
平素は「ノーロード明治安田日本株式アクティブ」にご投資いただき、厚くお礼申し上げます。
当ファンドは、左記の運用方針に基づき信託財産の運用を行い、第5期の決算を行いました。ここに期中の運用状況につきましてご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

東京都千代田区大手町二丁目３番２号
ホームページ https://www.myam.co.jp/<運用報告書のお問い合わせ先>
サポートデスク 0120-565787(受付時間：営業日の午前9時〜午後5時)

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法により交付できる旨定めています。
運用報告書（全体版）は、上記ホームページから「投資信託を探す」にファンド名を入力⇒ファンドを選択⇒詳細ページで閲覧およびダウンロードすることができます。
また、運用報告書（全体版）を書面でご要望の場合は、販売会社にご請求いただければ、当該販売会社を通じて交付いたします。

ノーロード明治安田日本株式アクティブ

運用経過の説明
基準価額等の推移（円）（億円）

16,000814,000

612,000

410,000

28,0002020/4567891011

12 2021/1 23

純資産総額〔右軸〕
基準価額〔左軸〕
分配金再投資基準価額〔左軸〕
ベンチマーク〔左軸〕※ベ ン チ マ ー ク は、東 証 株 価 指 数（TOPIX）であり、期首の基準価額に合わせて指数化しています。

04（年/月）第５期首(2020年4月20日)： 9,928円
第５期末(2021年4月19日)：14,498円(既払分配金0円)
騰落率：46.0%(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
ファンドの運用方針に従い、マザーファンドを通じてわが国の株式へ投資を行いました。投資
対象資産の価格変動等による基準価額の変動要因は以下の通りとなりました。
（上昇要因）
・新型コロナウイルスの世界的な感染拡大に対応した、各国中央銀行による国際協調的な金融緩和が相場の下支えとなる中、国内株式相場が上昇基調で推移したこと

１ノーロード明治安田日本株式アクティブ
１万口当たりの費用明細
当期項目（2020年4月21日〜 2021年4月19日）（ａ）信託報酬項目の概要

金額

比率37 円

0.302 ％ （ａ）信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は12,267円です。

（投信会社）（17）（0.137）

ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価（販売会社）（17）（0.137）

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価（受託会社）（3）（0.027）（ｂ）売買委託手数料

30.025（3）（0.025）

ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価
売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数（ｂ）
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う

（株式）

手数料

10.007（ｃ）その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数（監査費用）（1）（0.005）

監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用

（その他）

（0）

（0.002）

信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等

410.334（ｃ）その他費用合計（注１）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注２）消費税は報告日の税率を採用しています。
（注３）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注４）各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

2

ノーロード明治安田日本株式アクティブ（参考情報） 総経費率
期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 0.32％です。

その他費用
0.01％

運用管理費用
（受託会社）
0.03％

運用管理費用（販売会社）
0.14％

運用管理費用
（投信会社）
0.14％
総経費率
0.32％

（注）費用は、１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

3

ノーロード明治安田日本株式アクティブ
最近５年間の基準価額等の推移（2016年12月21日〜2021年4月19日）

（円）

（億円）

16,0008

14,0006

12,0004
10,00028,0006,000
2016/42017/42018/4

純資産総額〔右軸〕

基準価額〔左軸〕

2019/402021/4

2020/4

分配金再投資基準価額〔左軸〕

ベンチマーク〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※ベンチマークは、設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

2016年12月21日 2 0 1 7 年 4 月 1 8 日 2 0 1 8 年 4 月 1 8 日 2 0 1 9 年 4 月 1 8 日 2 0 2 0 年 4 月 2 0 日 2 0 2 1 年 4 月 1 9 日
設定日

決算日

決算日決算日決算日

決算日

基準価額（円） 10,000

9,709

11,334

9,812

9,928

14,498

期間分配金合計（税込み）（円）−00000

分配金再投資基準価額騰落率 （％）

−

△2.9

16.7

△13.4

1.246.0

東証株価指数（TOPIX）騰落率 （％）

−

△5.2

18.9

△7.7

△11.3

36.6

300

305369317

173

183

純資産総額

（百万円）

※東証株価指数（TOPIX）は、当ファンドのベンチマークです。
※2017年4月18日の騰落率は設定時との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
ベンチマークの詳細は後掲の＜当ファンドのベンチマークについて＞をご参照ください。

4ノーロード明治安田日本株式アクティブ
投資環境
当期の国内株式相場は上昇しました。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けた景気減速懸念に対応した、各国中央銀行による国際協調的な金融緩和が相場の下支えとなる中、同ウイルスのワクチン実用化や経済活動再開への期待、米国大統領選挙における国際協調を重視する民主党候補者の勝利宣言などもあり、上昇基調での推移となりました。

当該投資信託のポートフォリオ
ノーロード明治安田日本株式アクティブ
期首の運用方針に基づき、期を通じて明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンドの投資比率を概ね99％程度と高位に保ちました。
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に基づき、中長期の視点を重視し魅力的な株価水準にあると考えられる成長銘柄への選別投資を継続しました。
当期中に新規に買い付けた主な銘柄としては、シスメックス、Ｔ＆Ｄホールディングス、大和ハウス工業、野村総合研究所が挙げられます。一方、すべて売却した主な銘柄としては、大成建設、九州旅客鉄道、オリエンタルランドなどが挙げられます。
【組入上位銘柄】
期首
12345

期末銘柄名
エムスリー
トヨタ自動車
日本Ｍ＆Ａセンター
東京エレクトロン
キーエンス

組入比率（％）
4.7
4.7
3.3
2.9
2.9

12345

※組入比率は純資産総額に対する比率

組入比率（％）
4.2
4.2
3.6
3.12.9※組入比率は純資産総額に対する比率【組入上位業種】
期首

期末業種

12345

銘柄名
アドバンテスト
トヨタ自動車
東京エレクトロン
日本Ｍ＆Ａセンター
ソニーグループ

電気機器
情報・通信業
サービス業
輸送用機器
精密機器

組入比率（％）
18.1
12.9
10.8
7.4
6.6

業種
12345

※組入比率は純資産総額に対する比率

電気機器
情報・通信業
サービス業
輸送用機器
機械

※組入比率は純資産総額に対する比率

5

組入比率（％）
22.9
10.7
7.8
7.7
6.9

ノーロード明治安田日本株式アクティブ
当該投資信託のベンチマークとの差異(％)
50

基準価額とベンチマークの対比
（騰落率）

4030
20100△10

第5期
2021/4/19※ファンドの騰落率は分配金込み

基準価額

東証株価指数（TOPIX）

当期の基準価額の騰落率（分配金込み）は＋46.0％となりました。一方、ベンチマークの騰落率は＋36.6％となり、騰落率の差異は＋9.4％となりました。この差異に関する主な要因は以下の通りです。
（プラス要因）・銘柄選択において、エムスリー（サービス業）、東京エレクトロン（電気機器）、MonotaRO（小売業）、三井住友フィナンシャルグループ（銀行業）などの銘柄が同業種の他の銘柄の騰落率を上回ったこと・業種配分において、サービス業をベンチマークに対してオーバーウェイトしていたこと（マイナス要因）
・銘柄選択において、花王（化学）、日本電信電話（情報・通信業）などの銘柄が同業種の他の銘柄の騰落率を下回ったこと・業種配分において、精密機器をベンチマークに対してオーバーウェイトしていたこと
・信託報酬等のファンド運用上の諸費用を計上したこと

6ノーロード明治安田日本株式アクティブ
分配金
当期の収益分配金は基準価額の水準等を勘案し、見送りとさせていただきました。なお収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

分配原資の内訳（単位：円・％、1万口当たり、税引前）

項

目

第5期
（2020年4月21日〜2021年4月19日）

当期分配金

−

（対基準価額比率）−

当期の収益−

当期の収益以外−

翌期繰越分配対象額

4,498（注1）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注2）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

今後の運用方針
ノーロード明治安田日本株式アクティブ
引き続き、明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンドを通じてＴＯＰＩＸ500※に含まれる銘柄を中心に投資を行います。マザーファンドへの投資は高位を保つ方針です。
※ＴＯＰＩＸ500は、東京証券取引所市場第一部銘柄（内国普通株式）の中から、時価総額及び流動性の高い500銘柄で構成される株価指数のことをいいます。
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、バリュエーションに留意し、高い成長性とマネジメントクオリティを有する企業に投資する方針です。個別銘柄と産業分析を重視して銘柄選択を行い、ＴＯＰＩＸを上回る運用成果を目指します。

7ノーロード明治安田日本株式アクティブお知らせ
該当事項はございません。

当該投資信託の概要
商 品 分 類 追加型投信／国内／株式
信 託 期 間 無期限
運 用 方 針 東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）を上回る超過収益をめざして運用を行います。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンドを主主要投資対象

日 本 株 式 ア ク テ ィ ブ 要投資対象とします。
明 治 安 田 日 本 株 式
ポートフォリオ・マザーファンド

ＴＯＰＩＸ500に含まれる銘柄を主要投資対象とします。

マザーファンドを通じて、ＴＯＰＩＸ500に含まれる銘柄を中心に投資を行います。
運 用 方 法リサーチを最重要視しファンダメンタル分析、ボトムアップ型リサーチに基づく成長株への投資が運用パフォーマンスの向上に繋がるとの考えに基づいて運用を行います。
年1回（毎年4月18日。休業日の場合は翌営業日）決算を行い、原則として以下の方針に基づいて分配を行います。
①分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益（評価益を分 配 方 針含みます。）等の全額とします。
②収益分配金額は、委託者が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
③収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

8ノーロード明治安田日本株式アクティブ

代表的な資産クラスとの騰落率の比較
対象期間：2016年4月〜 2021年3月
(％)
100
平均値
8060

52.7

58.8

61.1

8.8

7.2

最小値

42.1

4020

最大値

（注）

5.95.2

19.3
11.4

9.3
1.101.3

1.9△4.0△20△40△22.5

△22.0

当ファンド

日本株

△17.3

△12.3

△15.0

先進国債

新興国債

△26.1
先進国株

新興国株

日本国債

※上記グラフは、ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように、対象期間５年間の各月末における直近１年間の騰落率データ（６０個）を用いて、平均、最大、最小を表示したものです。
※ファンドの年間騰落率のデータは、各月末の分配金再投資基準価額（分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算）をもとに計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。また、決算日を基準日とした年間騰落率とは異なります。
※すべての資産クラスが、当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）当ファンドの年間騰落率のデータ数は、設定日から５年分（６０個）に達していないことから、代表的資産クラスのデータ数と異なります。

※各資産クラスの指数について
資産クラス 指数名称
権利者日本株
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
株式会社東京証券取引所
先進国株 MSCI-KOKUSAI（配当込み・円換算ベース）
MSCI Inc.
新興国株 MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円換算ベース）MSCI Inc.
日本国債 NOMURA-BPI（国債）野村證券株式会社
先進国債 FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース） FTSE Fixed Income LLC
新興国債 JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（円ベース） J.P.Morgan Securities LLC（注）海外指数は、対円での為替ヘッジなしによる投資を想定して、各月末の指数値を円換算または円ベースとしています。
※各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、上記に記載の各権利者に帰属します。
また、各権利者は当ファンドの運用成果等に関し一切責任を負いません。
各指数の詳細は後掲の<代表的な資産クラスの指数について>をご参照ください。

9ノーロード明治安田日本株式アクティブ

当該投資信託のデータ
当該投資信託の組入資産の内容〇組入（上位）ファンド（銘柄）組入ファンド数：1第5期末2021年4月19日
99.6%
0.4%

明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
その他※組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇国別配分〇資産別配分

親投資信託受益証券
100.0％〇通貨別配分

日本100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

純資産等
項

目

第5期末
2021年4月19日

純資産総額183,628,637円

受益権総口数

126,653,633口

1万口当たり基準価額

14,498円※当期間中における追加設定元本額は61,314,032円、同解約元本額は109,673,338円です。

10

日本円
100.0％

明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移

決 算 期：第21期
計算期間：2020年4月21日〜 2021年4月19日〇1万口当たりの費用明細(円)
20,000項

平 均 基 準 価 額（ａ）売買委託手数料（株式）（ｂ）そ の 他 費 用（その他）
合計

18,00016,00014,00012,0006789101112 2021/1 23

当期
金額
比率
14,969 円
4円
0.025％（4） （0.025）
00.001（0） （0.001）
40.026※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

10,0002020/4 5目

4(年/月)〇国内株式上位銘柄

組入銘柄数：55
業種
電気機器
輸送用機器
電気機器
サービス業
電気機器
化学電気機器サービス業
卸売業
銀行業

銘柄名
1 アドバンテスト
2 トヨタ自動車
3 東京エレクトロン
4 日本Ｍ＆Ａセンター
5 ソニーグループ
6 信越化学工業
7 村田製作所
8 エムスリー9 伊藤忠商事
10 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ組入比率（％）
4.2
4.2
3.6
3.1
2.9
2.8
2.8
2.7
2.52.4※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇資産別配分

〇国別配分〇通貨別配分

国内株式100.0％

日本100.0％

日本円100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率（注）
当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）をご参照下さい。
11＜当ファンドのベンチマークについて＞
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所市場第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象とする株価指数です。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

＜代表的な資産クラスの指数について＞
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所 市場第一部（以下、東証市場第一部ということがあります。）の時価総額の動きをあらわす株価指数であり、株式会社東京証券取引所（以下「東京証券取引所」といいます。）が算出、公表を行っています。東証市場第一部に上場しているすべての銘柄を計算の対象としていますので、日本の株式市場のほぼ全体の資産価値の動きを表しています。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などＴＯＰＩＸに関する全ての権利およびＴＯＰＩＸの商標に関する全ての権利は東京証券取引所が有します。東京証
券取引所はＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の方法の変更、ＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の停止またはＴＯＰＩＸの商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。東京証券取引所はＴＯＰＩＸの商標の使用若しくはＴＯＰＩＸの指数の利用に関して得られる結果について何ら保証、言及をするものではありません。
MSCI-KOKUSAIは、MSCI Inc.が算出する日本を除く世界主要国の株式市場を捉える指数として広く認知されているものであり、MSCI-KOKUSAI指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が算出する新興国の株価の動きを表す代表的な指数であり、MSCI エマージング・マーケット・インデックスに関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
NOMURA-BPI（国債）は、日本国債の市場全体の動向を表す、野村證券株式会社によって計算、公表されている投資収益指数で、野村證券株式会社の知的財産です。野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLC により運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLC は、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLC に帰属します。
ＪＰモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド）は、J.P.Morgan Securities LLC（ＪＰモルガン）が公表している、エマージング諸国の国債を中心とした債券市場の合成パフォーマンスを表す指数として広く認知されているものであり、ＪＰモルガンの知的財産です。ＪＰモルガンは当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。

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