称号及び氏名

博士（言語文化学）

学位授与の日付

2021 年 3 月 31 日

論

保科孝一の国語教育史的研究

文

名

論文審査委員

永田主査

山東功

副査

山﨑正純

副査

奥村和子

洋史

論文要旨

本研究の目的は、保科孝一（1872～1955）の、主に明治後期から大正期にかけての国語教育論を考察することである。従来の保科に関する研究では、主に昭和期の、植民地に対する国語施策論が中心に取り上げられてきた。しかしながら、1911（明治 44）年から 1913（大正 2）年までの英仏独への留学後、保科は自著で当時の国語教育の改善を主張したり、1916（大正 5）年に自らが主幹となって雑誌『国語教育』を発刊したりと、国語教育の分野で盛んに活動していた。そのため、国語教育史の中で、保科は「西洋諸国の国語教育の紹介・摂取をした人物」、「国語学の立場から国語教育の改善を訴えた人物」、「雑誌『国語教育』の主幹であった人物」として取り上げられてきた。ただ、これらは断片的に扱われてきたに過ぎず、保科孝一の国語教育論が国語教育史の中で十分に検討されてきたとは言い難い。
序章では、これまでの国語教育史の中で保科が注目されてこなかった原因として、同じく大正期に活躍した垣内松三を中心とした、いわゆる文学教育としての国語教育史が編まれてきたことを挙げ、それによって疎漏が生じてしまっていたことを指摘した。保科は国語教育と国語施策との両方に関わり、近代日本における「国語」の形成に深く関与していた。だが前述のように、国語施策の側からの考察はあったが、国語教育の側からのものはほとんど見られなかった。
本研究では、保科の国語教育論を考察することで、保科孝一研究の空白を埋めることに加えて、国語教育と国語施策とをどのように連関させながら、「国語」の形成を成し遂げようとしたのか考察することも目的とした。
第一章「西洋国語教育論の摂取について―文法教育論の場合―」では、保科が英仏独への留学後、西洋諸国の国語教育論の何を、どのように受容したのかを、文法教育論に着目して論述した。当時の日本の文法教育は、中古文法を主として演繹的に教授するというものであった。対して、西洋諸国ではラテン語およびギリシャ語といった古典語中心の言語教育が見直され、近代語の本格的な教育が実施されていた。保科は中古文法教授からの脱却のため、ドイツとイギリスの文法教育論をそのまま移入しようとしたと考えられる。その際、ドイツの Ludwig Hohmann とイギリスの Alfred Hezekiah Garlick という二人から、保科が推奨する「帰納的教授法」の目的観と理論的根拠と具体的な教授案を摂取したことがわかった。そして、これまで不明であった、保科が参考にした西洋諸国の教育論の出典が明らかになった。
第二章「大正期・雑誌『国語教育』の意義と性質―質疑応答から見るそのニーズ―」では、保科が主幹として発刊した雑誌『国語教育』について考察した。『国語教育』は日本で最初の国語教育専門雑誌であり、教科教育雑誌として先駆的な存在であった。国語教育史においても国語教育研究、あるいはその議論が可能な場として認識されてきており、当時の国語教育の実態を知るための資料として位置づけられてきた。しかしながら、その内容の構成から見るに、学術的基盤としての国語学の知識を啓蒙し、具体的実践としての国語教育の実践例や理論を示し、政治的基盤としての国語施策の情報を共有することにより国語教育の改善・国語問題の解決を図る役割を担っていた。そして、雑誌『国語教育』は国語教育専門雑誌という一面を持ちながら、その本質は「国語」の雑誌であるということを指摘した。そして、「質疑応答」欄を見ることによって、読者もその機能を雑誌に期待していたことを示そうとした。
続く第三章「大正期の教材研究論と雑誌『国語教育』―秋田喜三郎との関係について―」では、保科の教材研究論について論ずることを通して、今度は国語教育専門雑誌としての雑誌『国語教育』の意義について考察した。まず、保科は当時の国語教育がいわゆる「精読法」に偏重しており、西洋諸国に比べて学習の量が少ないと考えていた。これを改善するために、「通読法」を奨励し、またこの二種の教授法を使い分けるために教材研究が必要であると述べていた。すなわち、教材研究をすることによって、どの教授法を用いるかを決定すべきである、という主張である。そして、この主張を実現するように『国語教育』において、教材研究の連載を開始した。この連載は、全国の高等師範学校から集まった実践家たちが、国語研究会として教材研究を行うというものだった。そして、現場の教員たちの実践に資する意図と、保科自身の教授論を実際の教材に当てはめることで知らしめる役割もあったと考えられる。これにより、『国語教育』は、保科が示した国語教育の改善点や理論的方向性を基に、全国から集った実践家たちがそれを具現化させるための場であったことを指摘した。加えて、メンバーの一人であった秋田喜三郎についても言及した。秋田は、先行研究において、保科の持論を具現化した人物であるとされてきたが、それについて具体的に考察されてこなかった。本研究では、保科と秋田が同じ問題意識を持ち、その解決のための教材研究論を共有していたことを指摘し、両者の影響関係を明確にした。
第四章「1910 年代における直観教授論を通して見た「言語教育」観」では、保科の教授法論の根幹をなす、直観教授論について考察し、その「言語教育」観を明らかにした。保科自身は「言語教育」を、発音・語彙・文法の三要素が一体となったものであると考えていた。そして、明治期に移入してきた直観教授とは異なる、「言語教育」に適した直観教授の導入を主張したことがわかった。また、そのような教授法を駆使して標準語や口語文を用いる人間を養成することによって、国語教育が社会に先行し、国語施策をリードしていくことを企図していたと指摘した。
第五章「保科孝一の話し方教授観―赤塚吉次郎と樋口三代基の実践への影響―」は、国語科の四分科の中、話し方教授について考察した。前述の直観教授を、話し方を通して実施すると考えていた保科が、最も重要視していたものであった。そして、直観教授と関連させながら話し方教授を実施した実践家、赤塚吉次郎と樋口三代基の二人を取り上げた。両者ともに雑誌『国語教育』に話し方の実践報告を掲載しており、前述の国語研究会のメンバー以外にも、保科の理論を具現化していた実践家がいたことがわかった。
第六章「「自由作文」と保科孝一―白鳥千代三との議論を通して―」では、綴り方教授に関して、特に「自由作文」に着目した。保科は低学年における「自由作文」の取り扱いに対して、否定的な立場をとっていた。ゆえに、低学年のうちは直観教授と話し方によって形式の「基礎練習」を実施し、標準語および口語文体で正確に発表することが可能になってから、「自由作文」に取り掛かるべきであると主張した。それに対し、白鳥千代三が低学年の児童に自由に文章を書かせるべきであると反論した。白鳥は形式が整っていなくても児童の個性が表れているものであればそれで良いという考えを述べ、保科と議論を交わすことになった。この議論を通して、保科の綴り方教授観について論じ、第四章で指摘したことと同様に、標準語および口語文体で「正確に自由に」文章を書くことのできる人間を養成して、国語施策をリードしていく流れを保科が想定していたことを示した。
第七章「二つの『日本口語法』―国語教育・国語施策の連関について―」は、文部省で国語施策に関与し、また第一期国定読本の編纂委員でもあった吉岡郷甫の『日本口語法』と、保科の『日本口語法』とを比較することで、両書がともに国語調査委員会『口語法』が刊行されるに先んじて、「普通ノ言語」としての口語文法を知らせる役割を果していたことを明らかにした。また、いずれも国定読本で使用されている文法との関わりの中で内容を整備していたことを打消の助動詞の取り扱い方を見ることで解明した。更に、動詞の五段活用と四段活用のいずれを採用するのかという問題を通して、吉岡と保科が、国語施策を、国語教育および口語文法論にどのように反映させてきたかをも確認できた。吉岡と保科の『日本口語法』は、国語施策の影響を国語学・国語教育がどのように受けてきたのかということを示すものであり、このような国語学・国語教育・国語施策の連関の中で、「普通ノ言語」としての口語文法が形成された過程が示せたと考える。
以上によって明らかになったのは以下の四点である。
（1）保科が国語教育を、国語施策の普及の場であると捉えていたとともに、社会に先んずることによって施策をリードしていく役割を期待していたこと。
（2）雑誌『国語教育』の本質は、国語学・国語教育・国語施策の三つの要素を包含した、「国語」の雑誌であったこと。
（3）雑誌『国語教育』は国語研究会を中心として、保科の主張する国語教育論を具現化する場として機能していたこと。

（4）保科が国語学・国語教育・国語施策を連関させながら、「国語」を形成した過程。
また、保科を国語教育史的に研究することによって、文学教育としての国語教育史だけでは漏れ落ちてしまう要素も示せた。つまり、「国語」の教育としての国語教育史である。加えて、本研究で注目したのは主として明治後期から大正期の国語教育論である。垣内が国語教育界に多大な影響を与えることになる『国語の力』を刊行したのが、1921（大正 10）年のことであったから、ここで取り扱った一連のものは、大正前中期における国語教育史ともいえ、保科孝一は、これらの象徴として位置づけられると指摘した。
また、末には資料として、保科の略年譜と著述一覧を付した。

初出一覧
序章 書き下ろし
第一章 「保科孝一の西洋国語教育論の摂取―文法教育論の場合―」『百舌鳥国文』第 28 号
大阪府立大学日本言語文化学会

2017（平成 29）年

pp.67～79

査読有第二章 「大正期・雑誌『国語教育』の意義に関する一考察」『言語文化学研
究 日本語日本文学編』第 15 号
2020（令和 2）年

pp.23～35

大阪府立大学人間社会システム科学研究科

査読有第三章 「国語学者から見た国語教育―保科孝一と時枝誠記―」『国語科教育研究 第 132 回岩手大会研究発表要旨集』
成 29）年

pp.33～36

全国大学国語教育学会

2017（平査読無第四章 「1910 年代における直観教授論を通して見た保科孝一の「言語教育」
観―国語教育と国語施策の関係にも着目して―」『国語教育史研究』第 17 号
国語教育史学会

2017（平成 29）年

pp.31～38査読有第五章 「保科孝一の「話方」教授観」『百舌鳥国文』第 24 号
学日本言語文化学会
第六章 書き下ろし
第七章 書き下ろし
終章 書き下ろし

2013（平成 25）年

pp.43～56

査読有

大阪府立大

学位論文審査結果の要旨

学位論文提出者氏名

永田洋史

学位論文題目

保科孝一の国語教育史的研究

本学位論文審査委員会は、人間社会学研究科言語文化学専攻の博士論文審査基準に照らして厳正な審査を行い、以下の評価と結論に至った。

１）研究テーマが絞り込まれている。
本論は、明治後期から昭和戦前期に活躍した国語学者・国語教育学者である保科孝一の、主に明治後期から大正期にかけての国語教育論を考察したものであり、保科が国語教育と国語施策とをどのように連関させながら、どのように「国語」の形成を成し遂げようとしたのかについて検討したものである。保科孝一の国語教育論について、これまでの国語教育史研究の中で十分に検討されてきたとは言い難い中、英仏独への留学後における国語教育改善に関する主張や、日本最初の国語教育専門雑誌『国語教育』の発刊など、国語教育の分野での活躍に照準をおいた点は、大いに評価すべきものであり、その内容は、近代日本における「国語」及び「国語教育」の成立という問題に焦点化されている。

２）論文の方法論が明確である。
本論は、保科孝一の国語教育論を、近代における「国語」の成立の問題と関連付けながら考察がなされており、国語教育専門雑誌『国語教育』の本質が、国語学・国語教育・国語施策の三つの要素を包含した、「国語」の具現化をねらった雑誌であったという、国語教育史的意義を明らかにしている。その調査手法は明確であり、研究方法論としての適切さを示している。また、大正期という、国語教育の具体的な内容がおおよそ確定した時期における保科の著述を通して、「国語」及び「国語教育」の形成を考察している点は、国語教育史研究の方法論的考察として、極めて有益な示唆を与えるものである。

３）先行研究についての調査が十分に行われ、その知見が踏まえられている。
本論では、これまでの国語教育研究史を精緻に検討した上で、同じく大正期に活躍した垣内松三を中心とした、いわゆる文学教育としての国語教育史に関する議論が主軸となった研究史のあり方を、国語教育研究史記述の問題として取り上げており、先行研究の精査と学的検討との結果が、十分に関連付けられている。また、保科における国語教育と国語施策との両方への関与について、とりわけ吉岡郷甫の『日本口語法』と、保科の『日本口語法』との関係のように、先行研究では十分に触れられてこなかった点を明らかにするとともに、それらの著述が研究史的にも重要な位置を占めていることを実証している。

４）結論に至る議論の展開が十分な論拠に支えられ、かつ論理的である。
本論では、保科が国語教育を、国語施策の普及の場であると捉えていたとともに、社会に先んずることによって施策をリードしていく役割を、国語教育に対して期待していた点を明らかにしており、その具体的な検証の場として、雑誌『国語教育』が存在したことを示しているが、このことを論証する上で不可欠な、保科孝一の全著作（著書・論文）に対する精緻なデータ収集と考察がなされている。特に、約 900 編にわたる膨大な著述目録に基づいて、雑誌『国語教育』掲載の保科の論考を全て精査した上で、緻密な実証と十分な検討がなされており、行論上の展開も極めて論理的である。また、『国語教育』に掲載された「自由作文」に関する論争について、綴方教育の方法論史の観点から考察し、保科にとって、その目するところは、やはり「国語」の構築であったと指摘している点は、大変説得力に富むものとなっている。

５）当該分野の学術研究の進展に貢献する、独創性を備えた内容である。
本論は、保科の国語教授法論の根幹ともいえる「直観教授」論に注目し、発音・語彙・文法の三要素を一体として捉える言語教育観について考察をしている。また、直観教授の具体的な実践として、保科が「話し方」教授を大変重視していたことに触れている。これらについては、国語教育の実践面から見ても極めて有益な指摘であって、高く評価されるべきものであり、その所論は国語教育史的観点に裏付けされた教育法論として、先駆的なものであると位置付けられる。さらに、保科の主張する直観教授論に対して、これまでの国語教育史的研究ではあまり注目されなかった、赤塚吉次郎や樋口三代基といった、保科の教授法論の影響を受けた教育者について考察を行い、その実践例を明らかにした点は、極めて独創的なものであると評価できる。

以上の評価を踏まえ、本学位論文審査委員会は全員一致の結果、本論文を博士（言語文化学）の学位に値するものと判断した。