大学体育スポーツ学研究

事例報告

16,
（2019）,013-018

大学体育における実技と講義の同時受講が大学生の健康度・生活習慣に与える影響中原雄一１），西脇雅人２），藤本敏彦３），池田孝博１）

Effects of the simultaneous attendance of practical skills and lectures in a university
physical education on health and lifestyle habits of the university students.
Yuichi NAKAHARA-GONDOH １）, Masato NISHIWAKI ２）,
Toshihiko FUJIMOTO ３）, Takahiro IKEDA １）
Abstract
Purpose: In all Japanese universities, attending physical education classes that encompass both practical skills andlectures was mandatory up until around 1991 . However, the current education curriculum does not always requirephysical education classes. In addition, lectures on physical education in university are now held in less esteem thanpractical skills, which has led to a lower emphasis on lectures in comparison to practical skills. Lecture attendance inconjunction with practical skill is commonly viewed as useful for the purposes of education but the effect of lectureattendance on educational improvement is not clear. The purpose of this study was to investigate whether differencesin education by attending lectures on physical education affected health and lifestyle habits. Methods: The participantsof this study were freshman who received lessons on practical skills in physical education. The classes consisted of15 sessions in the first semester and 15 sessions in the second semester. The investigation was conducted the totalof three times which are the first and last classes of the first semester and the last class of second semester using
Diagnostic Inventory of Health and Life Habit (DIHAL.2 ) and International Physical Activity Questionnaire (IPAQ).
Participants were divided into two groups according to whether they attended lectures and were compared. Results:Results for DIHAL.2 showed that interaction was observed in the scale of“Eating”, the group that did not attend
lectures declined, but no decline was observed from the second time to the third time in the group that attended
lectures. Results of IPAQ did not show any differences between the groups. Conclusion: Lecture attendance forphysical education did not lead to increased physical activity. However, attendance of physical education lectures wasshown to be effective for improving healthy lifestyle habit, especially for dietary habit. It is thought that attending
practical skills classes in conjunction with lectures will enhance the educational effects of physical education.
キーワード：大学体育、講義、生活習慣、食生活
Keywords： physical education, lecture, lifestyle habit, dietary habit

緒言

わる学問領域として運動科学とその実践教育として存在し（大学体育問題連絡会提言書作成委員会，2010）、講義と1991 年に大学設置基準が大綱化され、大学における保実技が実施されている。大綱化により各大学でカリキュラ健体育科目（以下大学体育）の実施状況が大きく変化した。

ム改革が行われた結果、「講義のみ」や「実技のみ」、また大綱化以前、大学体育はすべての大学で必修科目であり、講義と実技を組み合わせた「演習」にしたり、単位数を講「講義及び実技4単位」が卒業要件となっていた。しかし、義か実技のいずれかを最低限度必修科目（2単位程度）にし大綱化以降大学体育は一部の大学で必修科目でなくなったたり、さらには大学体育を卒業要件から外したりする等のものの、大学生の心身の健康問題に直接的、間接的にかか処置が行われた。このように、大学設置基準の大綱化によっ

１）福岡県立大学 人間社会学部 Faculty of Integrated Human Studies and Social Sciences, Fukuoka Prefectural University
２）大阪工業大学 工学部 Faculty of Engineering, Osaka Institute of Technology
３）東北大学 高度教養教育・学生支援機構 Institute for Excellence in Higher Education, Tohoku University

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中原ほか／大学体育における実技と講義の同時受講の影響て、大学体育は授業時間数が削減されるような動きになっく、エビデンスが少ないのが現状である。そこで本研究でていった。

は、大学体育における実技と講義の同時受講による大学生大綱化から 3 年が経った 1994 年に、大学基準協会が全の健康度・生活習慣の変化について検討し、授業形態の違国の大学に対して郵送で行った調査（青木・示村，1997）

いが大学体育の教育効果に与える影響について明らかにすによると、「従来通り実技科目、講義科目とも必修にしてる事を目的とした。

いる」と回答している大学は33 .3％であり、半数以上の大学において何かしら大学体育の実施形態の変更が行われたことを示している。この調査において実技、講義別の実施状況をまとめると、実技必修48 .9％、実技選択23 .0％、実方法１．対象者

技非開講1 .6％、講義必修37 .5％、講義選択34 .4％、講義

福岡県立大学人間社会学部において、大学1年次に開講

非開講4 .7％と報告されている。必修と選択を合わせるとされている体育実技科目である健康科学実習の受講者のう

実技、講義ともに71 .9％の大学において開講されているが、ち、過年度学生、編入学生、社会人入学学生を除いた166必修のみに注目してみると、実技に比べ講義の方が低いこ名（男性 23 名、女性 143 名）を対象とした。本研究は、調とが示されている。さらに、2017 年に全国大学体育連合

査を実施した福岡県立大学においては教育系の研究は倫理が行った調査（公益社団法人全国大学体育連合，2018）で審査において非該当になっていることから、共同研究者のは、実技では全学で必修が27 .5％、一部学部・学科で必修所属先である大阪工業大学の倫理審査を受け、研究実施にが 38 .5％であり、合わせて 66 .0％となっており、講義で問題がないことを客観的な承認を受け実施した（承認番号は全学で必修が10 .0％、一部学部・学科で必修が32 .0％、2016 -64）
。また各対象者に対して、本研究への協力は自合わせて42 .0％となっている。この調査の実技と講義を比由意思であり、回答しない場合にも成績評価には一切影響

較すると、全学での必修率では17 .5％、一部学部・学科のすることなく、なんら不利益を被ることがない旨について必修を含めると24.0％の開きがある。これらの調査結果は、十分な説明を行った。アンケートは全て無記名で実施した大綱化から四半世紀が経過した現在においても、講義の必が、個人データ連結のため、任意の6桁の数字を記載する修率は実技よりも低く留まっていることを意味している。

よう指示した。また、本研究の目的、個人情報の保護、な大学体育における教育効果として、実技は体力の向上（内らびにデータの研究利用（個人データは一切公表されない田・神林，2006 ; 林・宮本，2009）やメンタルヘルスの向上・が、集団としてのデータは論文等で公表されること）につ改善（橋本ほか，2000 ; 山津・堀内，2010）の他、社会的いても説明を行い、アンケートの提出をもって本研究への効果や運動行動の促進効果が認められていること（大学体参加承諾とみなし、アンケートは対象者自ら回収箱に投函

育問題連絡会提言書作成委員会，2010）が報告されている。

してもらうこととした。なお、対象者のうち本研究の調査

これらの効果は目に見えた形で現れやすいため、受講するを行う上で必要な回答項目において、未回答や誤回答（単学生はもちろん、授業を行う教員にとっても授業を実施す独回答に対する複数回答など）などデータに欠損がある者る上で取り組みやすいことが考えられる。一方、講義は身を除外して分析を行った（図1）。

体の「知」を教授する事にあり、健康に対する気づきを高め、運動行動を促進する重要な機能を果たしているとさ

２．大学体育における実技と講義の内容れている（大学体育問題連絡会提言書作成委員会，2010）。

実技科目は、健康科学実習Ⅰとして前期 15 回、健康科

この講義の効果は実技の効果と違い直接的には見えづらい

学実習Ⅱとして後期 15 回それぞれ開講されており、卒業ことが考えられ、さらには大学当局に対して、大学体育の必修の科目となっている。そのため、1年次に全員受講す

講義開講の説得理由を明確に示しにくい可能性もあり、結る事になっている。この授業では、前期の2回目と3回目、果として、実技と比較して講義の減少につながっているの後期の13回目と14回目において体力測定が設定されておかもしれない。

り、その結果を元に各学期においてレポート課題を課すこ

このように、大学体育は多くの教育効果が期待されるが、ととしている。そのため、自身の体力について見直すこと実技のみや講義のみといった一方のみの受講よりも、実技ができるようになっている。実技種目として、前期はニューと講義を同時に受講する事で実技、講義の相互に影響を及

スポーツが6回（フライングディスクとインディアカ各3回ぼし、それぞれに良い効果をもたらす可能性があり、教育ずつ）ならびに水中運動が4回計画されており、後期はネッ効果を高める上でより有益であることが考えられる。しかト型ラケットスポーツが6回（テニスとバドミントン各3回し、授業形態の違いと教育効果について検討したものはなずつ）、ゴール型スポーツが6回（サッカーとバスケットボー

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度（12 項目）、ならびに生活習慣として運動（8項目）、食事（13項目）、休養（14項目）の4尺度が設定されており、点数が高い方ほど良いという評価になる。
また身体活動量は、国際標準化身体活動量質問票（International Physical ActivityQuestionnaire; IPAQ）Short ver. 日本語版（村瀬他，2002）を用いた。これは、平均的な1週間の10分以上の歩行や中強度・高強度の身体活動を問うものである。10分以上の歩行ならびに中強度以上の身体活動を合わせて総活動量（メッツ・時／週）を算出した。
図1. 対象者のフローチャート

４．統計処理ル各 3 回ずつ）計画されている。その他、前期は初回にオ「健康スポーツ論」の講義を受講している学生を「受講リエンテーション、13 回目に体力測定のデータ処理の解群」、受講していない学生を「非受講群」とし、受講群と説の時間を設けており、前後期ともに最終回には授業のま非受講群で比較を行った（図1）。DIHAL.2ならびに IPAQとめの時間を設定している。

において二要因の共分散分析（講義受講有無×時間）を用

講義科目は、健康科学というカテゴリーに「健康スポー

い、共変量に性別を投入した。交互作用がみられた項目にツ論」という科目が選択必修の1つとして設定されており、おいては下位検定を行い、単純主効果を確認した。データ

大学 1 年次を対象に前期に開講されている。
「健康スポーは平均値±標準誤差で示し、統計的検定の有意水準は危険ツ論」では、主に健康づくりや生活習慣、生活習慣病につ率5％未満（P < 0 .05）とした。

いて、主に運動（身体活動）、食事、睡眠と関連付け、健康日本21（第2次）などとも絡めながら授業が展開されている。
本研究では、食事や睡眠、身体活動といった生活習慣に関結果するパラメーターをアウトカムと設定しているので、これ

DIHAL.2 では、生活習慣のうち食事において有意な交らの内容を授業で扱う「健康スポーツ論」を大学体育の講（表1）。
互作用が認められた（F=3 .784 , df １=2 , df ２=258）

義とみなし、「健康スポーツ論」を受講しておらず、その下位検定の結果、非受講群 pre、mid、post と時間の経過他講義を受講した学生を本研究では「実技のみ受講」と定とともに有意に点数が低下したが、受講群は非受講群同様、義し、群分けを行った。なお、この「健康スポーツ論」のpre から mid は有意に低下したものの、mid から post に講義は、健康科学実習を担当している同一の1名の教員がかけては有意な点数の低下はみられなかった（図2）。また、実施している。

post において受講群の方が非受講群よりも有意に点数が、高かった。一方、健康度（F=0 .156 , df １=2 , df ２=270）

３．調査項目ならびに生活習慣の運動（F=1 .142 , df １=2 , df ２=262）と前期初回のオリエンテーション時（4 月：pre）、前期最休養（F=0 .816 , df １=2 , df ２=258）では交互作用は認めら

終回の授業まとめ時（8 月：mid）、後期最終回の授業まとれなかった（表 1）。生活習慣の総合（運動、食事、休養のめ時（2 月：post）の合計 3 回にわたり、健康度・生活習慣合計得点）では食事と同様の傾向がみられ、非受講群では診断検査、ならびに身体活動量についてアンケート調査をpre、mid、post と時間の経過とともに点数の低下がみら実施した。

れたが、受講群では、mid から post にかけて非受講群と健康度・生活習慣診断検査（Diagnostic Inventory of

比べ点数の低下が鈍化する傾向がみられたものの、交互作

Health and Life Habit：DIHAL.2）（徳 永，2004 , 2005）

用が認められるまでには至らなかった（F=2 .937 , df １=2 ,は、健康度および生活習慣を診断するための検査であり、（表1）。
df ２=246）

47項目の質問に対して5件法（1～5点）で回答し、その合身体活動量では交互作用はみられず（F=0 .045 , df １=2 ,計得点により評価を行うものである。DIHAL.2 は、健康（表1）、受講群、非受講群ともに同様の変化を
df ２=262）

15

中原ほか／大学体育における実技と講義の同時受講の影響

表 1. DIHAL.2 ならびに身体活動量の比較

DIHAL.2

Pre4n

Mean±SE

MeanMid 8±SE

MeanPost±2SE

9642.0±0.69

42.7±0.6142.2

±0.64

42

42.5

±

1.07

42.6

±0.94

42.3

±0.99

93

24.7

±0.58

25.0

±0.60

23.7

±0.57

41

24.5

±0.90

23.5

±0.93

22.6

±0.87

94

44.4

±0.77

42.3

±0.89

41.9

±0.88

38

43.2

±

1.24

39.9

±

1.43

37.2

±

1.42

95

45.5

±0.86

42.1

±0.93

41.9

±

0.97

37

45.2

±

1.42

40.5

±

1.52

39.9

±

1.59

91

114.7

±

1.73

109.6

±

1.89

107.8

±

1.87

35

113.7

±2.85

104.3

±

3.11

100.5

±3.10

94

11.8

±2.99

27.7

±3.8126.0±4.154014.1±4.70

31.7±5.99

27.8±6.52

P=0.856
P=0.321
P=0.024
P=0.444
P=0.055
P=0.956±±P

あったり、帰宅が深夜に及んだりするなど、生活習慣の悪化につながる恐れが考えられる。徳永・橋本（2002）の報
告によれば、中学生や高校生と比較し、大学生は生活習慣が最も劣ることを示している。一方、受講群においては
pre から mid においては非受講群と同様に点数が低下しているが、mid から post にかけて交互作用は認められなかったものの、点数低下に鈍化がみられた。大学における保健体育講義の受講によって、どのような変化がみられるかについて DIHAL.2を用いて検討した研究（徳永・山崎，
2008）では、講義の受講前後において生活習慣の総合において顕著な変化はみられなかったものの、対照群とした実図 2. DIHAL.2 における食事の変化

技受講生においては受講前と比較し受講後において顕著なマイナスを示したことから、講義受講によって生活習慣が示し、pre から mid にかけて両群とも有意に増加した。し著しく低下しないことが成果ではないかと結論付けていかし、両群ともに mid から post にかけて、pre の水準まる。また木内ほか（2007）は、学生の習得単位数と健康度・でではないものの身体活動量は低下したことから、講義受生活習慣に顕著な関係があることを示しており、大学生活講による効果はみられなかったことが推察される。

が進むにつれ健康度や生活習慣が低下し、修学状況の悪化を招く恐れがあると考えられる。これらに鑑みると、実技考察のみならず講義もあわせて受講する事は、生活習慣の悪化を抑制することに有益である可能性が考えられる。

大学体育における実技と講義の同時受講は、実技のみ受運動、食事、休養の各因子も生活習慣の総合と同様の傾講の場合と比較し、大学生の健康度や生活習慣を高めるた向であったが、特に食事では交互作用がみられ、非受講群めに効果的であるか否かについて検討した。

は時間の経過とともに悪化しているが、受講群は mid か本研究では、健康度ならびに生活習慣の変化についてら post にかけて有意な変化はみられなかった。徳永・橋DIHAL.2 を用いて調査した。運動、食事、休養を合計

本（2002）は、中学生や高校生に比べ大学生は生活習慣がした生活習慣の総合において、非受講群では pre、mid、望ましくない傾向にあり、特に食事において大学生は顕著

post と時間経過とともに点数が低下しており、大学生活に悪い傾向がみられ、食生活状況が著しく劣ると指摘してが進むにつれ生活習慣の悪化が進んでいる事が示された。

いる。また、鈴木ほか（2003）の研究では、大学生におい大学生は高校生までとは異なり、一人暮らしを始める学生て9割以上が食生活に問題を抱えており、そのうち8割以やアルバイトを行う学生も多く、そのため食事が簡易的で上が改善する必要を感じていない事が報告されており、さ16

大学体育スポーツ学研究16,（2019）,013-018

らに内閣府の平成29年版子供・若者白書（2017）によると、体育実技受講者に、「日常生活における身体活動状況のモ

若者は年代があがるにつれ朝食の欠食率が上がることも報ニタリング」という宿題を課した結果、宿題を課さず実技告されている。健康において食事は重要な要素の1つであのみを受講した学生よりも、身体活動量を増加したことをるが、大学生は高校生までとは異なり、自炊や外食の機会報告している。さらに橋本（2006）は、大学1年生を対象にが格段に増える事が予想され、食生活が悪化する可能性がした大学体育の講義の中で、運動行動の促進には行動変容大いにあり、問題であることがわかる。大学体育における技法の指導が有効であり、特に、セルフモニタリング・ノー

実技では主に運動の必要性を伝える事ができるが、食事にトや歩数計の活用が効果的であるとしている。これら先行ついては実技の授業だけで伝える事は難しく、生活習慣の研究を踏まえると、身体活動に関しては、講義でただ単に中でも特に食生活の重要性について講義は大きな役割を担知識を提供するだけではなく、実際に自身の日常生活や身う事が予想される。

体活動量をモニタリングし、行動変容プログラムを取り入

身体活動量においては、受講群、非受講群ともに pre から mid にかけて大幅に増加している。受験期である高校3れて、日常生活の行動を変えていくような講義内容にしていくことが有用であると考えられる。

年生は運動・スポーツ活動が減少することが報告されてい本研究では、大学体育における実技と講義の同時受講のるが（徳永・橋本，1979）、大学入学後に運動・スポーツ効果を検討したが、講義のみのグループ設定がないため、系の部やサークルに所属する学生がいることを考えると、この結果が実技と講義の同時受講による相乗効果である

入学して間もない pre と比較し、mid において身体活動量か、単に講義受講による効果であるかについては、本研究が増加するのは当然の結果と言えるかもしれない。また、では明らかではない。また、対象とした「健康スポーツ論」

pre の時点では実技の授業はまだ実施されていなかったこの講義の受講有無によって講義群と非講義群を設定していとから、週1回の実技実施による身体活動量の増加も考えるため、その他の講義や講義受講者の健康に対する意識のられる。実技授業は1回90分であるが、説明や準備・片付違いなどの影響については言及できず、本研究の限界であけ等の時間を除くと、実質 60 分程度であることが想定さる。さらに、本研究で対象とした講義では、実技と直接的れ、実技種目の強度が4～10メッツ程度であることを踏まにリンクするような取り組みは特に行われなかった。実技

えると、実技による身体活動量は4～10メッツ・時／週程という実践だけでは、生活習慣を改善するまでに至るのは度であると推測されることから（西脇ほか，2014; 中原ほか，

難しいことから、講義という理論と有機的に連携すること2017）、身体活動量の増加は単に週1回の実技授業のみにで、実技と講義の相乗効果が期待できるものと思われる。

よるものではないことがわかる。一方、本研究同様、大学そのうえ、実技と講義を組み合わせた「演習」という形で生を対象に IPAQ を用いた研究（山津・堀内，2010）では、大学体育を実施している大学もあることから、今後、演習4月～7月の半期15週にわたる体育実技の受講により、身のような授業形態も含めながら、どういった形での授業実体活動量が平均で 12 メッツ・時／週程度増加したことが施が教育効果を高める上で望ましいのか、より詳細に検討報告されている。本研究においても対象者全員が体育実技していく必要があるだろう。

を受講しているが、前期 15 回の授業前後（pre から mid）で、受講群が 15 .9 メッツ・時／週、非受講群が 17 .6 メッ
ツ・時／週と、講義受講の有無に関わらず身体活動量は増

まとめ加していることから、週1回の体育実技によって日常の身本研究では、講義と実技を同時に受講することが実技の体活動量を促進した可能性は大いに考えられる。しかし、みを受講する場合と比較して、大学生の健康度・生活習慣実技以外での身体活動量の増加は、運動・スポーツ系の部に変化がみられるかどうかについて検討した。その結果、やサークルの加入者が増えたことなどによる可能性も否定

講義と実技合わせて受講する事は、生活習慣の悪化を抑制できず、この点については今後検討していく必要がある。

する可能性があり、特に食生活の重要性について講義は大一方、両群ともに mid から post にかけて身体活動量はきな役割を担う可能性が示された。一方、身体活動量につ低下していることから、身体活動量の増強という点では、いては、本研究における講義内容では効果はみられなかっ講義の影響はみられなかったことが推察される。本研究でたものの、日常生活や身体活動量をモニタリングし、行動変対象とした講義では、身体活動に関しては不活動になりつ容プログラムを講義内容に取り入れることで、実技のみのつある現状やその危険性について説明し、厚生労働省の示場合よりも身体活動量が増加することが期待されるだろう。

すアクティブガイドを紹介する程度に留まっている。木内

以上より、大学体育における実技と講義の同時受講は、ほか（2005）
は「日常生活における身体活動の促進」を狙い、実技の授業だけでは補いきれない部分を伝えるために意義

17

中原ほか／大学体育における実技と講義の同時受講の影響がある可能性が示された。しかし、本研究では講義のみを受講している対象者がいないため、この効果が実技と講義の相乗効果であるのか、単に講義受講による効果であるのかは明らかではない。今後、授業形態別により詳細に検討し、実技と講義を両方受講することが望ましいことを示していくことが、大学体育にとって必要であろう。

謝辞
本研究は、平成 29 年度公益社団法人全国大学体育連合
大学体育研究助成金（研究代表者：中原雄一）を受けて実施したものです。関係者の皆様に深く感謝申し上げます。

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2018年８月３日受付（2019年１月10日受理）

英文抄録の和訳
目的：日本の大学では、実技と講義を含む体育の授業を受講する事は、1991年まで必修であった。しかし、現在のカリキュラムでは、体育は必修とは限らない。その上、大学における体育の講義は、実技よりも評価が低く保たれており、実技と比較して講義は重要視されていない。実技と合わせて講義を受講する事は、教育の目的として一般的には有用であると考えられるが、講義受講における教育的効果の向上は明らかでない。本研究の目的は、体育における講義受講による教育の違いが、健康と生活習慣に影響を及ぼすかどうかについて検討する事であった。
方法：この研究の対象者は、体育実技を受講した大学1年生であった。授業は前期15回、後期15回から成っていた。調査は、
DIHAL.2と IPAQ を用いて3回（前期の初回と最終回、後期の最終回）行われた。対象者は、講義を受講しているかどうかによって2つのグループに分け、比較された。
結果：DIHAL.2の結果、「食事」において交互作用がみられ、講義を受講しなかったグループは低下を示したが、講義を受講したグループでは2回目から3回目に低下はみられなかった。IPAQ の結果は、グループ間で違いはみられなかった。
結論：体育における講義受講は、身体活動量の増加にはつながらなかった。しかし、体育講義の受講は健康な生活習慣、特に食生活の改善に効果的であることが示された。講義とともに実技の授業を受講する事は、体育の教育効果を高めると考えられる。

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