東アジアへの視点

BOOK REVIEWPlaying Our Game: Why China's Rise Doesn't Threaten the West
Edward S. Steinfeld
Oxford University Press, 2010, pp. 265

1．はじめに

西南学院大学経済学部経済学科准教授

伊佐勝秀

著者は現在，米マサチューセッツ工科大学（MIT）政治学部の教授職にあり，大学で政治経済学を講じる一方で，MIT の産業パフォーマンス・センター（Industrial Performance Center）に置かれた中国エネルギー・グループの共同ディレクターも務めている。本書の謝辞でも言及されているが，中国留学経験（1989 ～ 90 年）があり，妻は中国人だという。さらに現在にいたるまで米中関係全国委員会（National Committee on US-China Relations）の理事などの公職にも就任するなど，40 代半ばの少壮にして筋金入りの中国研究者である。
タイトルに用いられている “play one's game” という言い回しは，辞書によると “play by one'srules” と同義だという。
つまり “playing our game” とは，敷衍すれば “They are playing our game”（「中国は我々西側諸国と同じ土俵で戦っている」）ということであり，そこにはアメリカの知中派による，「中国異質論」への反論の意図が込められている。本書の邦訳はまだ存在していない
ようだが，『日本経済新聞』の夕刊記事（2010 年 8 月 9 日付）で本書および著者の簡単な紹介がされており，『アジア経済』2011 年 5 月号にも書評が掲載されている。本稿では，なるべくこれらとの重複を避けつつ，書評の責をはたしたい。

2．本書の構成と内容
本書は全 8 章からなっている。内容的には第 1 ～ 3 章と第 4 ～ 7 章，第 8 章の 3 部にわけることができ，特に第 4，5，7 章が本書独自の貢献となっている。
第 1 章ではプロローグとして，1989 ～ 2009 年の 20 年間が回顧される。著者はこの期間を，中国による資本主義の受容（capitalist embrace）期と位置づける。この 20 年の間，中国では「単位」や「社区」などの既存の社会主義的制度の弱体化や，労働市場や住宅市場の発達のような市場化の進展などがみられたが，著者はこれをレーガンやサッチャーの経済改革にも匹敵するものと評価している。著者によれば，中国における真の変化は，「改革開放」路線が公式に採択された 1979 年ではなく，（第 2 次）天安門事件の起きた 1989 年以後に生じたという。そしてそれは，清朝末期の「洋務運動」や「変法運動」以来，中国が悲願としてきた「近代化」という未完の革命の総仕上げでもある。それは中国の直面した「実存的危機」からの自己救済策だったという。そしてそれは結果的に，欧米を含む資本主義全体の深化にも貢献したとする。
第 2 章では，中国の近代化戦略を「制度の外部委託（institutional outsourcing）」としてとらえるという，中国認識の為の新たな視点が提示される。それによれば，中国は自らの近代化推進のために，また企業活動のモジュール化（modularization）を背景に進展しつつあったグ105

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ローバリゼーションへの適応戦略として，必要な法制度を自ら作るのではなく，西側諸国の既存のものを海外直接投資などを通じて導入する，という「制度の外部委託国家（institutionaloutsourcer）」になる道を選択した。その結果，中国の法制度の世界標準への収斂が進み，それは資本主義の深化を促すことにもなった。そしてこうした潮流は最終的に，現存の権威主義的政治体制を徐々に陳腐化することにもなるだろう，という。
第 3 章では，中国の 1 世紀以上に亘る近代化の歴史が回顧される。1989 ～ 99 年は天安門事件にはじまり，「ベルリンの壁」崩壊，ソ連の解体，アジア通貨危機など「衝撃の 10 年」だった。それに対して中国指導部は 1992 ～ 93 年に「社会主義市場経済」への大胆な舵切りを宣言し，以後「抓大放小」と称される国有企業改革（1994 年），WTO への加盟宣言（1999 年），私有制の容認を含む憲法改正（1999 年）などの政策が矢継ぎ早に実施された。そしてそれらは更に，必要な法制度の変化を誘発し，改革を深化させていった。歴史的にみれば 1990 年代のこうした動向は，1890 年代のそれと類似している，と著者はいう。即ち，1895 年の日清戦争敗北などで深刻化した体制動揺に対応するため，当時の清朝は海外に範を求めて「変法運動」を実施した。これは反動官僚の抵抗などもあって「未完の革命」に終わったが，それが 1 世紀後に，その過程で指導理念を儒教から社会主義，更に資本主義へと変えつつも，「近代化」という同じ国家的・国民的目標として現在の改革に受け継がれているのだという。
第 4 章は，中国の近年の「輸出主導型成長」のミクロ経済的基礎が「モジュール化」をキーワードに論じられており，本書で最も多くの頁数が費やされている。その際，著者が 2001 年に世界銀行と共同で実施した，5 都市・1,500 社を対象とした中国企業へのアンケート調査の結果が活用されている。著者によれば，中国におけるモジュール化は 4 つの段階を経て深化している。第 1 段階では，ほとんどの中国企業は西側諸国の主要企業によって統合されるサプライ・チェーンもしくは「スマイル・カーブ」（縦軸にある製品の付加価値をとり，横軸にその関連工程を上流から下流に並べると，U 字もしくは人が笑ったときの口のような形になるというもの）の中流（低付加価値活動請負）企業（rule takers）に甘んじている。第 2 段階では，中流工程から主に台湾系の一部の契約製造企業（contract manufacturer）が頭角を現すようになり，製造活動を中国で開始する。これらの企業の特徴は，特定の「スマイル・カーブ」上のみならず，複数のそれで生産を行うことで「規模の経済」を通じて製造単価を引き下げる点にあるが，それは製造工程の分解（モジュール化）とともに当該産業における参入障壁を引き下げることにも繋がった。第 3 段階では，新規参入をはたした小規模企業（start-ups）の一部が，下請け過程での「リバース・エンジニアリング」を通じて既存の高付加価値製品の廉価版を独自に売り出す結果，当該製品の日用品化（commodiﬁcation）が促され，「スマイル・カーブ」の両端の「窪み」（dimples）の位置が下がり，カーブがフラット化する（製品全体の付加価値の低下）。
その具体例として，著者は 1990 年代後半～ 2000 年代初めに日本の主要メーカーがバイク産業で遭遇した現象をあげている。第 4 段階では「スマイル・カーブ」という概念自体が相対化される。つまりこの段階になると，例えばアップル社の iPod のように，思わぬ技術革新の登場により各工程と付加価値との間の関係が単調ではなくなる。これは一見すると，西側諸国の先進企業には「悪い知らせ」のようだが，著者は寧ろ「良い知らせ」だという。なぜなら，先進企業は付加価値の低下した製品や工程を中国の地場企業等に任せ，彼らはより付加価値の高い106東アジアへの視点製品や工程に特化できるし，それによって従来にない技術革新様式である「モジュール革新」（modular innovation）が可能になるからである。こうして中国で進展したモジュール化は，当該産業における「非垂直的特化」（de-verticalized specialization）を促し，ひいては世界規模での産業構造の高度化に貢献した，と評価される。
第 5 章では，中国がこれまで実施してきた諸改革が，資本主義経済の発展に与えた影響が世界経済的な観点から評価される。過去 20 年間，中国では様々な制度変化が生じた。例えば，外国人の株式所有権拡大（外資導入）が企業立て直し・経営ノウハウの外部委託のために実施され，法化社会への歩みを進めるため，会社法や労働法の導入等が図られた。マクロ経済では，為替管理の近代化のために人民元改革が実施された。これらは個々バラバラに生じたものではなく，西側諸国のルールへの段階的適応として，いわばドミノ倒し的に生じたものだと著者はいう。例えば外資導入により取引代金の決済や賃金支払いなどで外貨が不可欠となるが，人民元改革はその延長上に位置づけられる。その意味で，モジュール生産と金融制度改革は，車の両輪の関係にある。人民元改革については，人民元の切り上げを要求する声がアメリカで強まっている。その背景には，モジュール生産を軸とする中国の近年の「輸出主導型成長」がもたらした巨額の対米貿易黒字があるが，米中間の資金循環を考えると，これは必ずしも得策とはいえない。対米貿易黒字はドルの中国への流入という形をとるが，それは一方では輸入品の決済に使われ，他方では人民元に兌換されて国内の有効需要として支出される。残金は貯蓄され，中国人民銀行（中国の中央銀行。PBC：People's Bank of China）を通じてアメリカ国債の購入にあてられ，アメリカの財政赤字を支えている。それ故，人民元のドルに対する急激な切り上げはアメリカ国債の価格下落を引き起こし，PBC によるアメリカ国債の大量放出を引き起こしかねない。つまり，グローバリゼーションの進行により米中間の相互依存が複雑化する中で，中国の制度改革はアメリカにも少なからぬ影響をおよぼすことを認識すべき時代になっている。
そしてそれは中国が，資本主義の導入（capitalist enabler）から制度の外部委託（institutionaloutsourcer），更には制度収斂（institutional converger）へと改革を深化させてきた結果でもある。
第 6 章では，中国における研究開発（R&D：research & development）に焦点が当てられる。
冒頭で，中国の研究開発水準に関するアメリカでの論争が紹介されている。即ち，一方では米中経済安全保障検討委員会（U.S.-China Economic and Security Review Commission：USCC）のように，中国の研究開発は警戒水準に達したとする確信論（believers）が，他方では OECD が2008 年に公刊した報告書のように，それには過大評価の嫌いがあるとする懐疑論（doubters）が存在する。著者は，2006 ～ 09 年に MIT が実施し，自身も参加した 4 産業（エネルギー・通信・IT 関連電機・製薬）に関する共同調査を元に，これら相反する見解に対する解答を示そうとする。まず著者によれば，研究開発には（1）発明などこれまで存在しなかった新しい技術に関する基礎的な研究開発，（2）スマートフォンのような新しい製品プラットフォームの研究開発，（3）文字・音声認識など既存技術の現地市場への適応（local customization）に関する技術の研究開発の 3 種類がある。このうち，中国で行われているのは主に（3）に該当するものだという。前章でみたように，製品プラットフォームに関する技術を自前で全て研究開発することは，製品・サービスのデジタル化やモジュール化が進んだ現在，西側諸国の先進企業にとって得策ではない。そこで中国の現地企業と人的資源を活用すれば，技術の廉価かつ速やかな商107

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品化や市場開拓が可能となる。（2）に該当する R&D は，現時点では西側諸国の先進企業が担っている。しかし，それに必要な人的資源を自前で全て調達することは得策ではない。そこで中国が有する豊富かつ若くて有能な人材を活用するため，多国籍企業が R&D センターを次々と中国に立地することになったのである。最後に（3）は中国でも，例えば核エネルギー分野でのペブルベッド炉や高電圧送電（high-voltage electricity transmission）技術，石炭ガス化複合発電（Integrated Coal Gasiﬁcation Combined Cycle; IGCC）など，（1）に該当するものもあるが，まだ分野が限定されている。つまり，中国における研究開発支出の増加（未だ GDP 比では低い水準に止まるが）や多国籍企業の R&D センターの増加という現象は，多国籍企業によって世界規模で行われるようになった R&D 活動に，中国が組み込まれた結果なのである。
第 7 章では，著者自身の「参与観察（ethnographic observations）」経験を元に，大手国有企業集団における企業統治問題が取り上げられる。2005 年 6 月，中国海洋石油総公司（ChinaNational Offshore Oil Corporation：CNOOC）が，アメリカの石油会社 Unocal を 185 億ドルで買収しようとしていることがマスコミで報じられ，アメリカの世論を騒がせた。アメリカ議会の介入などもあり，最終的に同社は同じアメリカの Chevron によって買収されることになったが，この事件はアメリカ国民に，中国政府が国営企業を通じてアメリカの国防政策にも関わるエネルギー資源を「重商主義」（mercantilism）的な通商政策によって不当に浸食しようとしたとの印象を与えたといわれている。これに対して著者は，2001 ～ 09 年に CNOOC の国際審議委員会（International Advisory Board：IAB）のメンバーを務めた経験を踏まえ，そうした見解は事実に反すると主張する。即ち，CNOOC は 1990 年代の国営企業改革を通じて株式会社化が進められ，2001 年にはメリル・リンチなど欧米の投資銀行の仲介で，グループの中核企業（CNOOCLtd.）の香港およびニューヨーク株式市場への上場をはたしている。その際には当然，上場基準を満たすために種々の情報開示や社外取締役の設置なども行っている。つまり CNOOC は，企業統治構造においても，また上場後に置かれた体制においても，西側諸国のそれと何ら遜色がない，れっきとした株式会社なのである。また Unocal 買収も，国内外の同業他社との競争に打ち勝ち，また投資家（株主）の期待に応えるために，2001 年から段階的に進めてきた天然ガス事業への進出の延長上に，JP モルガンとゴールドマン・サックスの助言に従って行ったものに過ぎない。そもそも中国では，統一的なエネルギー政策のための行政機関は存在しないし，有能な人材は企業に流出しているので，頼りにならない存在だという。要約すれば，Unocal 事件は CNOOC が「西側諸国を凌駕しようとしたのではなく，西側諸国のようになろう（not to best the West, but to be the West）」とした結果に過ぎない，という。
第 8 章では本書のエピローグとして，中国の政体に関する展望が述べられる。参照基準とされるのが，台湾における民主化過程である。台湾では，1947 年の二二八事件（大陸から逃れた国民党〔外省人〕による大規模な民衆〔本省人〕弾圧事件）以降，国民党（Kuomintang：KMT）による軍事独裁政権が約 40 年続いた。しかし 1987 年の戒厳令解除や二二八事件を描いた映画「悲情都市」の公開などを端緒に，急速に民主化が進んだ。2000 年には民進党（Democratic Progressive Party：DPP）が初めて政権を掌握するなど，つい 20 年前まで大陸同様に一党独裁政治が行われていた台湾では現在，国民党と民進党との 2 大政党制が定着している。更に，戦後長らく一党優位政治が続いていた日本でも，2009 年に政権交代が実現している。
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しかし同時に，台湾や日本にみられるように，一党独裁の終焉は独裁政党の消滅を必ずしも意味しない。こうした歴史的先例を元に著者は，民主集中制が取られる中国本土でも，台湾や日本のような多党制を軸とする政体がやがては実現するとの見通しを示している。そして，中国の政治改革は中国のみならず，西側諸国ひいては世界全体の利益にもなる，として本書を締めくくっている。

3．コメント1 世紀におよぶ歴史的視点に立ち，中国の経済的台頭を「グローバリゼーション」という環境変化への適応的進化の所産として描き出そうとする本書は，豊富なデータと独自の調査による議論の裏付けに加えて，学際的なキーワードを効果的に用いることで明快なストーリーを提示し，一定の説得力を有する。それを認めた上で敢えて 3 点，コメントしたい。
まず本書のタイトルにある “playing our game” の “our” が他ならぬアメリカを指すと考えるならば，そこには “rule setter” としてのアメリカの国益が透けてみえる。例えばオバマ政権発足
以来，米中間では「米中戦略・経済対話」（U.S.-China Strategic and Economic Dialogue）という2 国間交渉の場が設けられているが，それはかつて，対日貿易赤字の解消を目指して 1989 年にアメリカの対日通商戦略の主張・実現の場として設けられた「日米構造協議」を彷彿とさせる。また第 4 章で議論されているモジュール化は，中国の経済的台頭のキーワードとして取り上げられているが，周知のようにモジュールには階層性がある。現在，キー・モジュールを握っているのはアメリカを筆頭とする西側諸国であり，その限りで “playing our game” として安泰なのである。しかし 2009 年頃から「自主創新」なるスローガンを掲げ，知的財産権などで中国も独自のルール設定を進めようとしている。これは欧米からみれば “playing their game” だが，中国にとっては “playing our game” であろう。2 つの「ゲームのルール」の対立が露わになった時，本書はそれでも中国を「我々と同じ土俵で戦っている」といい切るだろうか。
これと関係するが，著者がアメリカ人である故に本書では，例えば尖閣諸島問題や資源問題，北朝鮮問題などの問題を抱える日本とアメリカとの地政学的な差異は考慮されていない。しかし日本人からみれば，ここでは寧ろ中国が “playing our game” の “our” として振る舞っている。
最後に，著者が本書の裏付けとして用いる調査や体験には，まだ詮索の余地が残されているように思われる。例えば著者は第 7 章で，国有企業問題を「重商主義」政策と結びつけることを批判している。しかし 1990 年代の「抓大放小」政策の結果，大手国有企業による寡占が進み，今や「国進民退」と呼ばれる状況が国内外で問題視されている。2012 年 3 月に生じた前重慶市党委書記の薄熙来氏の失脚事件の背景に，同市での国有企業偏重政策があったことは記憶に新しい。また 2012 年 5 月に開催された第 4 回「米中戦略・経済対話」でも，この問題が「国家資本主義」（state capitalism）として大きく取り上げられていた。
このように留保点はあるものの，対象が巨大であるが故に，ややもすれば経済・政治・歴史などの個々の領域に絞って論じられがちな中国の変貌ぶりを，近代化とグローバリゼーションという時間的・空間的に大局的な観点から統一的に描き出そうとする本書は，今後の中国研究の参照基準の 1 つとして，魅力ある仮説を提示している。著者の今後の研究に注目したい。
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