令和４年度

教職課程
自己点検評価報告書

東邦音楽大学

令和５年３月東邦音楽大学 音楽学部

東邦音楽大学

教職課程認定学部・学科一覧

・音楽学部（音楽学科）

大学としての全体評価
東邦音楽大学では、「音楽芸術研鑽の一貫教育を通じ、情操豊かな人格形成を目途とする」
ことを建学の精神として掲げ、「音楽芸術に関する知識を授け、文化国家の形成者にふさわしい音楽を身につけた文化人を養うとともに、その理論、技能及び応用の教授、並びに研究をなし、有能なる音楽家及び音楽教員を育成する」ことを背景にカリキュラムが構成され、多様化している社会で活躍できる教員養成課程を展開している。入学定員 100 名の単科大学として、８つの専攻（ピアノ専攻・声楽専攻・管弦打楽器専攻・音楽創造専攻・音楽療法専攻・Konzertfach（演奏専攻）・教職実践専攻・パフォーマンス総合芸術文化専攻）から構成され、パフォーマンス総合芸術文化専攻を除く７専攻で教職課程を履修することが可能となっており、中学校教諭１種免許状（音楽）、高等学校教諭１種免許状（音楽）の取得を目指している。
本学の教職課程は、教職実践専門部会が中心となって、教職員が連携して取り組んでおり、少人数単科大学の特色を生かし、きめ細かい指導を実践し、教員に求められる資質・能力を育む教育を行っている。
近年は今までに増して変化の激しい社会環境となっている。学校教育も例外なくこのような変化に対して柔軟に対応し、学校教育を継続的に行なっていく必要がある。教育現場での実践的な指導力を培う機会を継続的に設け、社会の要請に応えられる人材育成を目指していく。

東邦音楽大学学長

三室戸東光

東邦音楽大学 音楽学部

目次
Ⅰ

教職課程の現況及び特色 ·········································· 1Ⅱ

基準領域ごとの教職課程自己点検評価 ······························ 3
基準領域１

教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取り組み ············································ 3
基準項目１-１ 教職課程教育の目的・目標の共有 ·················· 3①現状説明②長所・特色③取り組み上の課題

基準項目１-２ 教職課程に関する組織的工夫 ······················· 4①現状説明②長所・特色③取り組み上の課題
基準領域２ 学生の確保・育成・キャリア支援 ······················ 6
基準項目２-１ 教職を担うべき適切な人材（学生）の確保・育成 ····· 6①現状説明②長所・特色③取り組み上の課題
基準項目２-２ 教職へのキャリア支援 ····························· 7①現状説明②長所・特色③取り組み上の課題
基準領域３ 適切な教職課程カリキュラム ·························· 9
基準項目３-１ 教職課程カリキュラムの編成・実施 ················· 9①現状説明②長所・特色③取り組み上の課題
基準項目３-２ 実践的指導力育成と地域との連携 ·················· 10①現状説明②長所・特色③取り組み上の課題

東邦音楽大学 音楽学部

Ⅲ

総合評価 ······················································· 12Ⅳ「教職課程自己点検評価報告書」作成プロセス ····················· 12Ⅴ

現況基礎データ一覧

東邦音楽大学 音楽学部

Ⅰ

教職課程の現況及び特色

１

現況

(１)

大学名：東邦音楽大学(２)

学部名：音楽学部(３)

所在地：埼玉県川越市今泉 84(４)

学生数及び教員数（令和４年５月１日現在）

学生数：

音楽学部

教員数：

音楽学部

２

教職課程履修 139 名／学部全体 284 名
教職課程科目担当（教職・教科とも）24 名／学部全体 144 名

特色・認定を受けている教職課程
学部・学科名免許種別
中学校教諭１種免許状（音楽）

音楽学部

音楽学科
高等学校教諭１種免許状（音楽）・教職課程を履修可能な専攻
ピアノ専攻、声楽専攻、管弦打楽器専攻、音楽創造専攻、音楽療法専攻、Konzertfach（演奏専攻）、教職実践専攻

東邦音楽大学（以下「本学」という。）では、「音楽芸術研鑽の一貫教育を通じ、情操豊かな人格形成を目途とする」ことを建学の精神として掲げ、「音楽芸術に関する知識を授け、文化国家の形成者にふさわしい音楽を身につけた文化人を養うとともに、その理論、技能及び応用の教授、並びに研究をなし、有能なる音楽家及び音楽教員を育成する」ことを目的として教育を行っている。
これら建学の精神および目的のもと、７つの専攻（ピアノ専攻・声楽専攻・管弦打楽器専攻・音楽創造専攻・音楽療法専攻・Konzertfach（演奏専攻）・教職実践専攻）において「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「意欲・関心・志向性」の項目につき、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシーを策定し、きめ細やかな教育を実践するとともに、各専攻の特色を生かしながら教職課程を展開している。
平成 29（2017）年には、教師になることに特化した教育内容を備え、実践力と理論を兼ね備えたスペシャリストとしての音楽教員を育成すべく、新たに教職実践専攻を設置した。この専攻においては、教員を目指す明確なゴールがあるため、学生に対し特に専攻の-1-

東邦音楽大学 音楽学部

専門性の理解を促している。
現在ではこの教職実践専攻を基軸として教職課程の組織編成がなされ、教職実践専門部会が中心となって他部会と連携しながら教育内容や実施方針を決定している。教職実践専
攻ではカリキュラムの編成上、他の６専攻（ピアノ専攻・声楽専攻・管弦打楽器専攻・音楽創造専攻・音楽療法専攻・Konzertfach（演奏専攻））にはない独自科目が設定されているものの、各専攻において共通履修できる科目が多数ある。そのため、本学の教職課程科目においては、教職課程履修者全体の履修状況を俯瞰し、足並みを揃えた内容を実施することが可能となっている。また、１つの科目を複数の教員が担当することが少ないため、担当教員の違いによる科目内容の差異を無くすことを可能としている。収容定員 100 名の小規模な学校の特色を生かし、学生一人一人の顔がわかる丁寧な指導を実践している。

-2-東邦音楽大学 音楽学部 基準領域１

Ⅱ

基準領域ごとの教職課程自己点検評価

基準領域１

教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取り組み

基準項目１－１

教職課程教育の目的・目標の共有〔現状説明〕「音楽芸術研鑽の一貫教育を通じ、情操豊かな人格形成を目途とする」という建学の精神の下、教育界及び社会で必要とされる深い教養と、豊かな人間性を身に付けた人材を育成することを目指し、これを踏まえて教職課程では自らの専門分野である音楽教育に関する専門的な知識や技能を用いて、自らの発想や思考を適切に表現し、他者に伝えることができる教員の育成を目標として、以下のように「ディプロマ・ポリシー」に掲げている。
【東邦音楽大学ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与方針）】（資料１－１－１）
本学学則に定める必要な修業年限を満たした上で、所定の教育課程を履修して、以下に示す能力を身に付け、卒業に必要な単位を修得した者に「学士（音楽）」の学位を授与する。
・知識・技能
多面的な履修を通して社会生活において必須とされる汎用的な能力
専攻分野を中心とした知識と技能
国際的な視野に立った広範な文化の理解・思考力・判断力・表現力
現代社会に必要とされるコミュニケーション能力
体系的学修と実践に基づいた課題の発見、分析、解決をする能力
自己発信のプレゼンテーション能力
・意欲・関心・志向性
専門分野を超えて問題を探求する姿勢
国際感覚を身に付け、世界に踏み出そうとする意欲。自己や他者の役割を理解し、協働できる視野（自己管理能力、チームワーク）
生涯にわたって探求しようとする姿勢（生涯学習力）
多様な価値を認め、主体性をもって積極的に社会に貢献しようとする意欲（社会的責任・チームワーク・リーダーシップ）
上記のディプロマ・ポリシーを踏まえて、教職実践専攻生には、上記知識・技能領域において、更に以下のような【教職実践ディプロマ・ポリシー】を掲げている。
音楽教育に関する専門的知識・技能を修得し、それらを教育実践に活用することができる。
・学習目標が明確で分かりやすい教科指導を行うことができる。
・他領域にも視野を広げ、主体性を引き出すための創意工夫に富んだ学習指導案や教材を作成することができる。
-3-東邦音楽大学 音楽学部 基準領域１・ICT 機器や情報通信技術を活用して授業や教育活動を行うことができる。
教職課程を履修する学生に対しては、教職課程の目的・目標を毎年４月の学生オリエンテーションで詳しく説明するとともに、教職課程科目の授業開始時において授業担当教員から分かりやすく説明し、理解と周知徹底を図っている。なお、教員志望が強い学生に対しては、採用試験に合格することを目的とし、学修到達度を図るための教員採用選考対応ルーブリック（資料１－１－２）を作成し、４年間の学修を通して段階的に資質・能力を身に付けられるよう丁寧できめ細かい指導を行っている。
教職員については定期的に教職実践専門部会（資料１－１－３）を開催し、専任教員及び事務職員との間で情報共有を図っている。また、教職課程非常勤教員については、４月のオリエンテーションをはじめ、開講前に教職課程主任から直接説明して共通理解を図っている。
〔長所・特色〕

音楽学科のみの単科大学であり、小規模であることから教職課程センター等は設置しておらず、教職実践専門部会が中心となって教職課程業務の運営にあたっている。また、教職課程科目の授業日には、常に教職実践専門部会に所属する専任教員が勤務していることから、教職課程非常勤教員に対しては、継続的に課題や情報を共有することが可能となっている。
〔取り組み上の課題〕

教育を取り巻く状況が大きく変化する状況において、本学の個性、特徴である丁寧できめ細かい指導を生かして内部質保証の一層の充実を図りたい。そのために関係する教職員が教育目的・目標を共有し、本学の特徴である少人数教育の精度を高めるとともに教職課程の質保証に努めたい。
＜根拠となる資料・データ等＞
・ 資料１−１−１

東邦音楽大学ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与方針）

https://www.toho-music.ac.jp/college/course/faculty/
・資料１−１−２

教員採用選考対応ルーブリック

・資料１−１−３東邦音楽大学教学関係組織

基準項目１－２

教職課程に関する組織的工夫〔現状説明〕

本学の専任教員は、教授会の下部機構として各専攻別に設置された専門部会に所属し、加えてすべての専任教員はいずれかの委員会に所属している（資料１－２－１）。教職課程自己点検については、教職実践専門部会が中心となって取り組んでいる。教職実践専門部-4-東邦音楽大学 音楽学部 基準領域１

会は、いずれも中学校・高等学校等の学校現場での実務経験をはじめ、教育委員会等の行政経験及び、学校管理職経験を持つ教員で構成されている。また、部会のメンバーには、教職課程科目「教育の基礎的理解に関する科目等」、及び「教科及び教科の指導法」に関する専任教員が含まれている。教職課程非常勤教員については、主任教授が個別に面接をして教育の目的等の理解や課題を共有するなどして、教職課程自己点検を効果的に行うための組織が整備されている。
職員組織は、事務本部長補佐及び川越事務室長が教職実践専門部会の委員として加わり、教職課程全体への目配りと、大学全体とのスムーズな連携が可能となるよう、教職協働体制を構築している。
学校を取り巻く状況の急激な変化を踏まえ、小・中・大教室のすべてにおいて通信ネッ
トワーク環境を整備するなど、教育現場での ICT 教育環境に対応できるよう学内の環境整備に取り組んでいる。また、令和元年度からは教職課程必履修科目として「音楽科における情報機器の活用」を設定し、令和４年度から新たに義務化された、情報通信技術を活用した教育の理論と方法については、「教育方法（情報通信技術を活用した教育の理論と方法を含む）」として必履修科目に設定した。講師には GIGA スクール構想等において教育現場で実践的に活躍する教員を迎えている。
教職課程の質保証に関しては、大学全体で行う授業評価アンケートを参考にし、各教員が改善点をシラバスに反映するなどして授業改善に努めている。
〔長所・特色〕

東邦音楽大学ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、教員免許状取得条件を整備し、学生が適正かつ効果的に単位取得ができるよう体制を整えている。年度
当初の履修指導では教職実践専門部会のすべての教員と事務職員が協働して学年別に履修指導を行っている。学生一人一人にきめ細かい対応を行い、キャップ制や GPA など、学生の視点に立って丁寧な履修指導を行っている。その結果、４年間を通して離脱する学生をほとんど出さずに教職課程に取り組む体制を実現している。
教育実習指導及び実習校訪問については、本学の教職実践専門部会の教員が、原則としてすべての実習校を訪問し、実習後の成果や課題を振り返りながら、教員としての資質・能力を育む丁寧な指導を行っている。
〔取り組み上の課題〕

現状においては特段の問題はなく教職課程自己点検、自己評価が組織的に行われていると認識している。今後の教職課程の運営については教職課程センター設置の必要性等、本学での検証はもとより他大学の動向を踏まえて、組織の充実を図っていきたい。また、キャリアセンターや卒業生情報センターなど、大学内外の組織との連携を深めていく必要があると考えている。
＜根拠となる資料・データ等＞

・資料１－２－１：東邦音楽大学教学関係組織（資料１−１−３再掲）-5-東邦音楽大学 音楽学部 基準領域２

基準領域２

学生の確保・育成・キャリア支援基準項目２－１

教職を担うべき適切な人材（学生）の確保・育成〔現状説明〕

創設以来、80 有余年にわたり建学の精神の下 、音楽大学にふさわしい教育・研究環境を整備してきた。文化国家の形成者にふさわしい文化人として有能な音楽家及び音楽教員を育成し、幅広い教育カリキュラムを通してバランスのとれた心豊かな人間を育て、優れた人材を社会に送り出すことを使命として、教育を推進している。
また、本学は４つの基本理念（① 一貫教育の実践
進② 少人数制の教育③ 国際化の推④ 地域社会との交流）に沿って時代の変化に対応できる体制づくりに努めるとともに、社会の要請を踏まえ、教育者に求められる豊かな人間性や資質・能力を醸成するため、様々な教育環境整備を行っているところである。教職課程・教職実践専攻ではアドミッション・ポリシーとして「① 音楽に対する基礎的な知識と技能を有し、教職を目指して幅広い知識と教養、豊かな人間性を身に付ける意欲を持つ者② 本学での学修と経験を生かし、将来学校及び地域社会の指導者として活躍しようとする熱意を持つ者」の 2 点を受験生に示している（資料２－１－１）。これらの内容を本学ホームページや大学オープンキャンパス等で受験生やその保護者に紹介、説明するなどし、真摯に音楽教員を志す学生の確保を目指している。
入学当初のガイダンスでは、履修ガイドの活用により教職実践専攻のアドミッション・ポリシーを全ての履修希望学生に示し、履修希望者それぞれが教職課程を履修するのにふさわしい資質・能力を備えているのかどうかを自己点検する機会としている。
基本理念の１つである個に応じた少人数教育により、一人一人の学生の個性や特性に応じた教育を推進している。教職課程においても各授業科目において、学生を主体とした少人数による個別的な学びや協働的な学びを軸に、教員としての資質・能力を養っている。
また、理論と実践を兼ね備えた音楽教員の育成を図るため、教育現場と連携し、以下のような体験的な学修を実施している。
①

教職実践専攻において「教職インターンシップ」を実施し、教育現場と連携した実践的な学修を行っている。その後の授業で、各学生の活動や成果について報告会を実施している。

②

必修科目である「教職入門」における授業の一環として隣接する南古谷小学校で校長講話をいただいた後、全学年の授業を参観している。学修の成果をまとめ深めるた
め、翌週の授業で討論会を実施している。

さらに、教育実習の事前・事後指導を重視し、教員を目指す自覚と資質・能力を高める
ため、「教育実習の手引き」（資料２－１－３）の内容を充実してきた。それにより、教育実習の意義や心構えを理解し、学習指導案作成等の授業準備、生徒との接し方や生徒理解等、教職課程の各科目で学修してきた成果を踏まえ、整理し体系化できるようにしている。

-6-東邦音楽大学 音楽学部 基準領域２〔長所・特色〕

少人数によるきめ細かい、心の通った授業・レッスンを行うことが特質であり、強みでもある。各授業・レッスンにおける学生の出欠の状況、学修進捗状況を踏まえ、それぞれの学生に必要な支援について教員間で共通理解を図り、適宜、個別に指導している。また、音楽学部の単科大学という特質から教職課程履修者全員が音楽の教員免許取得を目指すた
め、学修の見通しをもって一貫した指導がしやすい。さらに学生同士が共通した目的意識をもつことにより縦横の連携や協働が深まり、ガイダンス機能の充実や学修意欲の向上を図ることができる。
本学に隣接して川越市立南古谷小学校があり、徒歩 15 分程度の場所には川越市立南古谷中学校がある。特にこの 2 校とは、音楽教育や吹奏楽・合唱指導を中心に密接な連携が図られており、インターンシップの実施や学校ボランティアとしての体験的な学修を継続的に実施できる。本学の学生は、この両校をはじめとする近隣の小中学校の学校ボランティアとして活動している。
〔取り組み上の課題〕

入学時のオリエンテーションにおいて、教職に就くことを目標とする教職課程の概要を示し、４年間にわたる学修の見通しを持たせることとしているが、その限られた時間内で「履修ガイダンス」に沿った実務的な内容の伝達に多くの時間を割き、必ずしも学生の学修意欲を喚起させる内容が十分とは言えない。
今後は、入学生を対象に、在校生や教職に就いている卒業生から直接助言を得る機会の設定やプレゼンテーションソフトを活用して情報を伝達する機会を設定する等の工夫が必要である。併せて、入学生が自ら教職課程を履修する上での抱負や期待等を発表し、大学側、学生側の双方向から発信し協議をする等、入学生の主体的な参加を取り入れたガイダンスの工夫・改善が必要である。
＜根拠となる資料・データ等＞

・資料２－１－１：アドミッション・ポリシー

https://www.toho-music.ac.jp/college/course/faculty/index3.html
・資料２－１－２：令和 4 年度（2022 年度）教育実習の手引き

基準項目２－２

教職へのキャリア支援〔現状説明〕

学修支援室では、各自治体の採用選考試験の過去問題や教職関係雑誌、各種資料及び近隣各自治体の採用選考試験要項、学校ボランティア等の情報を学生が自由に閲覧できる。
併せて自習室及び弾き歌い等の練習室を兼ねている。その隣にある教職課程担当教員の執務室はキャリア支援のための相談室機能を有している。教職に就くまでの学修や教員採用選考試験の受験準備の支援を行うとともに、学生の学修状況や抱えている悩みや課題等を-7-東邦音楽大学 音楽学部 基準領域２

適宜把握し、各学生に応じたキャリア支援を行っている。少人数教育の利点を生かし、教職課程担当教員間で学生一人一人の学修状況や課題等について共通理解を図り、方向性を見出しながら同一歩調で個別の指導・支援に当たっている。また、事務局教務担当と密接に連携し情報共有をしており、例えば単位取得が困難となる可能性がある学生には、迅速に個別面談を実施し、早期解決を図っている（資料２－２－１）。
学生の意識や意欲を高めるため、教員採用選考試験合格者と語る会や埼玉県教育委員会の採用試験担当者を招聘した説明会を実施している。また、教員採用選考試験の受験準備のため、長期休業日等を活用し、教職教養、専門教養、各種面接、論文対策、実技試験対策を実施している。
取得可能な中学校教諭１種免許状(音楽)・高等学校教諭１種免許状(音楽)に加えて、小学校教諭や幼稚園教諭の免許状取得を望む学生に対しては、在学中にその希望を実現するため、本学と東京未来大学との間で「科目等履修生に関する覚書」を取り交わしており、本学学長の推薦によって東京未来大学通信教育課程の科目等履修生として学ぶことができるようにしている。
〔長所・特色〕

少人数教育の利点を生かし、学生一人一人の特性に応じた指導・支援を各段階で実施することができることが、最大の強みである。また、履修者全員が中高音楽の教員免許状取得を目指していることから、学生同士や教職に就いた卒業生を含めて目的や情報を共有しやすく、併せて学生の学修意欲を高めるという効果もある。
また、授業では少人数による主体的・協働的な学びを実施していることから、各教職担
当教員は履修学生一人一人の学修状況を詳細に把握できる。それらについて綿密に情報交換をすることにより教員間で共通理解を図ることができる。それにより各学生に応じた手厚いキャリア支援体制が確立している。
〔取り組み上の課題〕

卒業生には、現在、音楽科教員として勤務している者や学校の管理職として勤務する者が数多くいる。これらの人的リソースとの連携が必ずしも十分ではないのが現状である。
早急に本学と教職に携わっている卒業生とのネットワークを充実させる必要がある。これにより各都道府県等における教員採用選考試験の対策や学校教育の現状等の共有化を図り、キャリア支援体制をより強固にする必要がある。
また、教職実践専攻のカリキュラムにおいては、実践的な必修科目の履修により教員採用選考試験対策等、教職に就くための支援体制が手厚い。一方、他専攻で教職課程を履修している学生へのキャリア支援体制をさらに充実させることが課題である。
＜根拠となる資料・データ等＞

・資料２－２－１：各学年教職課程履修学生数-8-東邦音楽大学 音楽学部 基準領域３

基準領域３
基準項目

適切な教職課程カリキュラム

３－１

教職課程カリキュラムの編成・実施〔現状説明〕

建学の精神の下、「音楽芸術に関する知識を授け、文化国家の形成者にふさわしい音楽を身につけた文化人を養うとともに、その理論、技能及び応用の教授、並びに研究をなし、有能なる音楽家及び音楽教員を育成する」という目的の具現を目指して教職課程カリキュラムを編成・実施している。
教職課程を履修する学生は、教職の学修を主専攻とする学生（教職実践専攻）と、ピアノ、声楽、管弦打楽器、音楽創造、音楽療法、Konzertfach（演奏専攻）のいずれかを主専攻とする学生に大別される。前者の教職実践専攻では、中学校等の現場で教育活動全般を実地研修する「教職インターンシップ」、教員に必要な資質・能力を専門的に高める「教育総合科目」、「教職特講」など本学独自の科目が必修となる。
専攻ごとに、入学から卒業までに履修させる各科目の関係性等を俯瞰できる「カリキュラムツリー（履修系統図）」（資料３－１－１）を作成し、全教員で共有している。教職課程の各科目の内容等については、教職課程コアカリキュラムとの整合を図るとともに、このカリキュラムツリーを手がかりにして、教職課程科目相互とそれ以外の学科科目等との関連性を意識しながら効果的な指導ができるように努めている。
学校教育を取り巻く社会の動向が複雑化する中、１年次前期に履修する「教職入門」から４年次後期に履修する「教職実践演習」に至るまで、各科目の特性等に応じて、今日的な学校教育課題を理解、考察して論じ合う学修を取り入れている。
また、全科目のシラバス（資料３－１－２）に「授業を通して修得できる力」（知識・技能、思考力・判断力・表現力、意欲・関心・志向性）は何かを示し、その実現を図る指導に努めている。特に、思考力・判断力・表現力の育成に当たっては、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力とともに、「体系的学修と実践に基づいた課題の発見、分析、解決をする能力」の育成を重視して、学生が教師役となって模擬授業を行うなど、学校現場で生かすことのできる実践力の獲得に向けた内容の充実を図っている。
さらに、シラバスには、授業の概要、方法と形式、具体的な各回の内容と予習・復習の要点、到達目標、成績評価の方法と基準等を明示している。
教育実習については、実習校での体験が実りあるものになるよう、３年次までに開講する全ての教職科目の単位を取得するとともに、原則として「音楽科教育法」「音楽科教材研究」の出席の徹底、「教材伴奏法」の単位取得、「教育実習指導」への出席を重点的に指導している。
〔長所・特色〕

大学での学修をどのように将来につなげ、社会で生かすかなどを学生が自ら考え、現代社会で活躍するために必要となるスキル（社会人基礎力）の獲得を目指す科目「東邦スタンダード」を全学生が必修で履修する。この科目において、プレゼンテーション力やディスカッションによる協働力などを高めるとともに、社会人に必要な教養やキャリア形成力-9-東邦音楽大学 音楽学部 基準領域３を育むことが、教職課程の各科目の学びの支えとなっている。そして、将来、豊かな人間性や社会性を身に付けた教員を養成することにもつながっている。
また、教員の ICT を活用した指導力の向上が急務になっている現状を踏まえ、関係法令等の改正を受けて「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」（１単位）を新設した。
その適用については、令和４年度に在籍している３年次の学生が「教育方法」（教育方法及び技術）の中で学修できるようにした。また、２年次の「音楽科教育法」、４年次の「教職実践演習」においても、生徒１人１台コンピュータ端末の環境整備を意識した模擬授業等を取り入れている。
〔取り組み上の課題〕

教職実践専攻生は、教職科目に加えて、ピアノ、声楽、管弦打楽器等の音楽の実技科目などの学修も重要であることから、卒業までに修得する必修科目の総単位が多くなっている。音楽の教員にとって必要な演奏やアンサンブル能力などの質的水準を保ちつつも、各学生の特性等に応じた学修を一層深める観点から、今後は、開設科目の精選や、必修科目を選択科目に変更するなどの検討が求められる。
また、教職に関する専門科目は、科目ごとに学修の最終段階で「振り返りシート」等を用いて学生が自らの学修を省察する機会を設けているが、入学時から４年間の教職科目の学びの全体像や成果等を記録、蓄積して一覧できる「履修カルテ」等を用いることについても具体的な検討が必要である。
＜根拠となる資料・データ等＞

・資料３－１－１：カリキュラムツリー（履修系統図）
https://www.toho-music.ac.jp/wpcontent/uploads/2022/06/2022_college_Curriculumtree.pdf
・資料３－１－２：シラバス（年間授業計画）
https://toho.cloud-syllabus.com/

基準項目

３－２

実践的指導力育成と地域との連携〔現状説明〕

地域社会との交流（地域貢献・社会貢献）を重視したイベントを多数実施しており、地域文化の向上に寄与するとともに、学生にとっては、その企画・運営、演奏等に携わることが体験的な学びの場になっている。
また、インターンシップについては、教職実践専攻の学生は２、３年次に「教職インターンシップ」を必修で履修する。地域の小・中・高等学校、教育委員会等の協力を得てインターンシップを行い、子どもの実態や学校における教育実践の現状について理解を深めている。実施後は、成果と課題を省察して「学内研究発表」等でプレゼンテーションし、学生同士が課題等を共有することで、教職に向けて改善努力する視点を見出していく。
- 10 -

東邦音楽大学 音楽学部 基準領域３

その他の専攻の教職課程履修者は、選択科目「インターンシップ」において、地区の小・中・高等学校などで就業体験をして、教職に対する意識や興味・関心を高めることで、将来のビジョンを明確にすることへとつなげている。
〔長所・特色〕

埼玉県ふじみ野市との連携協力に関する包括協定に基づく同市の小・中学校生を対象にした音楽教室や、埼玉東上地域大学教育プラットフォーム（TJUP）の教育連携における公開講座に、教員だけではなく教職課程を履修している学生が多数参加している。学生にとっては音楽表現力や身体表現力を高めることはもとより、地域の児童生徒との触れ合いを通して、教員に求められる資質・能力は何かを実感したり考えたりする貴重な機会となっている。
〔取り組み上の課題〕

教育実習の協力校については、これまで、学生の出身中・高等学校に依頼することがほとんどであった。このため、各協力校の特色等に即した実習が有意義なものとなるよう、学生の事前訪問に関する個別の指導や実習期間中の本学教員の訪問等によって、協力校との連携を図ってきた。今後は、協力校の選定に当たって、学生の出身校に留まらず、日ごろから連携協力している近隣地域の学校の協力も得て、インターンシップ等との相乗的な効果を上げることのできる教育実習の実施についても検討していきたい。

- 11 -

東邦音楽大学 音楽学部

Ⅲ．総合評価一般社団法人私立大学教職課程協会の作成した評価項目を通じて、いずれも適切に実施していると判断できるが、具体的な評価項目を見直しするなかで、本学の強みや弱みを俯瞰して見ることができた。
基準領域１「教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取り組み」において、ディプロマ・ポリシーを踏まえた教職課程の現況を点検しながら、再課程認定より４年が経過しカリキュラム完成年度となった今、改めて法令等由来事項について確認した。現在に至るまで多少の教員異動はあったものの、活字実績をもとに適正な教員配置を実現している。小規模校ならではの特色を生かし教職実践専門部会が中心となり、専任教員並びに非常勤講師、職員が継続的に情報等を共有したことで、１年を通じて教職課程全体の進捗をスムーズなものにしている。
基準領域２「学生の確保・育成・キャリア支援」においては、近隣にある小学校・中学校と密接な連携を図って、実践的な学びを通じて教員としての資質・能力を培ってきた。
教育現場で行われていることを早い段階から経験することでキャリア意識の醸成に繋げる取り組みを実践している。また、東京未来大学と提携し、小学校や幼稚園教諭の免許取得の機会を提供することで、選択肢の幅を広げてきた。今後は更に卒業生との連携を深めながら、教職に携わる教職ネットワークを構築し、キャリア支援体制を強固にする必要性を実感している。
基準領域３「適切な教職課程カリキュラム」においては、教職課程科目とそれ以外の学科科目等との関連性を意識しながら、効果的な指導ができるよう教職課程科目の内容について今後も点検を継続していく。実践的指導力を育成する場として多くの行事を通じ、地域の児童生徒と触れ合ってきたが、近年はこうした実践的な力を培う場が、新型コロナウ
イルス感染拡大の影響によって失われてきた。停滞していた教育活動は少しずつ正常化に向けて動き出しているが、今後このような事態に備えた代替活動の重要性並びに実施方法を改めて確認する契機となっている。非対面の中で実施した様々な教育活動が、どのような影響を及ぼしているのかを分析・見直して、更に充実した教職課程としていくことが必要と考えられる。情報機器に関する科目や ICT 機器を活用した授業方法の促進や取り組み、効果的な授業を展開・実践できるよう取り組みを継続していく。

Ⅳ「教職課程自己点検評価報告書」作成プロセス

令和４年（2022）９月７日（水）：教員オリエンテーションにて「教職課程自己点検評価報告書」作成について情報共有
令和４年（2022）９月 14 日（水）：教職実践専門部会が中心となり原稿作成を行う旨決定
令和４年（2022）10 月 19 日（水）：作成分担者、作成プロセスとスケジュール確認
令和４年（2022）11 月 2 日（水）：原稿（案）の内容確認と進捗状況報告
令和４年（2022）12 月 2 日（金）：原稿（案）の内容確認と進捗状況報告
令和５年（2023）１月 13 日（金）：原稿（案）の内容確認と進捗状況報告
令和５年（2023）１月 20 日（金）：「教職課程自己点検評価報告書」初稿報告
令和５年（2023）２月８日（水）：「教職課程自己点検評価報告書」最終稿報告- 12 -

東邦音楽大学 音楽学部

令和５年（2023）４月５日（水）：自己点検・自己評価特別検討委員会にて「教職課程自己点検評価報告書」を報告、情報公開の承認を得る。

- 13 -

東邦音楽大学 音楽学部

Ⅴ

令和４年５月１日現在

現況基礎データ一覧

法人名
学校法人

三室戸学園

大学・学部名東邦音楽大学

音楽学部

学科・コース名（必要な場合）
音楽学科

1

卒業者数、教員免許状取得者数、教員就職者数等①

昨年度卒業者数②①のうち、就職者数

５１

２０（企業、公務員等を含む）③①のうち、教員免許状取得者の実数
９（複数免許状取得者も 1 と数える）④②のうち、教職に就いた者の数
３（正規採用＋臨時的任用の合計数）

２④のうち、正規採用者数

１④のうち、臨時的任用者数

２

教員組織
教授
教員数

准教授

35

講師
16

相談員・支援員など専門職員数- 14 -

助教
０

その他（）