投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日

2019年11月30日

Ｏｎｅ国内株オープン
愛称：自由演技

追加型投信／国内／株式

商品分類

属性区分

単位型・追加型

投資対象地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

決算頻度

投資対象地域

投資形態

追加型

国内

株式

その他資産
（投資信託証券※）

年１回

日本

ファミリー
ファンド

※投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「株式」
です。
◆上記の商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
でご覧いただけます。

この目論見書により行う「Ｏｎｅ国内株オープン」の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第５条の規定により、有価証券届出書を2019年11月29日に関東財務局長に提出しており、2019年11月30日にその効力が生じております。
■ 本書は、
金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
■ ファンドに関する金融商品取引法第15条第３項に規定する目論〈委託会社〉［ファンドの運用の指図を行う者］

見書（以下、「請求目論見書」といいます。）
は、委託会社のホーム
金融商品取引業者登録番号：関東財務局長
（金商）
第324号
ページで閲覧できます。
設立年月日：1985年７月１日
本書には約款の主な内容が含まれておりますが、約款の全文は資本金：20億円（2019年８月末現在）
請求目論見書に掲載されています。請求目論見書は、販売会社
運用する投資信託財産の合計純資産総額：16兆407億円にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
（2019年８月末現在）
なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨委託会社への照会先をご自身で記録しておくようにしてください。
【コールセンター】■ ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、
投資信託及0120-104-694

び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事
前に受益者の意向を確認いたします。

（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）■ ファンドの財産は、信託法に基づき受託会社において分別管理

http://www.am-one.co.jp/

されています。

■ ファンドの販売会社、
基準価額等については委託会社の照会先までお問い合わせください。

【ホームページアドレス】〈受託会社〉［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

三井住友信託銀行株式会社

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの 目 的・特 色ファンドの目的
マクロの投資環境の変化に応じて、その時々で最適と判断される投資スタイルで運用を行います。

ファンドの特色
マクロの投資環境の変化に応じて投資スタイルを適宜変更します。

その局面でベストと思われる投資尺度を活用した銘柄選択を行います。
ある特定の
「画一」
的な運用スタイルではなく、相場動向に応じてベストと判断される「自由」
な運用スタイルを適宜選択するファンドです。

１

投資方針
One国内株オープンマザーファンドへの投資を通じて、わが国の上場株式に実質的に投資します。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。また、株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。

２

通貨動向、景気指標ならびに市場関係指標等の調査に基づいた、マクロ投資環境の分析により投資判断を行います。

３

投資環境の変化に応じて、成長系（グロース系）、割安系（バリュー系）、大型、中小型といった視点等から、その局面で最適と思われる投資スタイルに比重を置いた資産配分を行います。

４

個別銘柄の選択は、利益成長、資本効率、キャッシュフローベースの企業価値等の視点から、
成長力および割安性その他の要因を見極めて行います。

５

東証株価指数（TOPIX）
をベンチマークとします。

指数の著作権等
東証株価指数（TOPIX）
は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXの商標に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

1

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

Ｏｎｅ国内株オープンファンドの 目 的・特 色
運用プロセス〈マクロ経済・金融分析、株式市場動向分析をベースとしたトップダウン･アプローチ〉
マクロ経済等の分析

原則として毎月、マクロ経済動向・通貨動向・株式市場
関係指標等を分析し、1カ月の投資戦略を策定します。

投資尺度毎のリターン分析

各種のバリュエーション指標・収益性指標・成長性指標・テクニカル指標等のそれぞれのリターン分析から、
その局面の有効な投資尺度を分析・選択します。

運用スタイルの比率の策定

マクロ分析に有効と思われる投資尺度を加味し、グロース株・バリュー株などの投資比率を策定します。

投資尺度の特定と銘柄選択

運用スタイル毎の投資比率に従い、有効と思われる投資尺度の分析結果に基づき、定性判断を加味して銘柄を選択・ポートフォリオを構築します。

リバランス

ポートフォリオのリスク許容度
ポートフォリオのリスク特性

定量的なリスク分析を定期的に行い、ポートフォリオのリバランス等によりリスク管理に努めます。

パフォーマンス分析

投資尺度毎のパフォーマンス寄与度を測定・検証し、継続的な投資戦略の策定に役立てます。

※上記はマザーファンドの運用プロセスです。

銘柄選択に使用する指標の一例
銘柄選択／ポートフォリオ構築
様々なバリュエーション指標・
収益性指標・テクニカル指標等の分析

マクロ動向の分析
通貨統計……マネーサプライ、銀行貸出、等
景気指標……GDP、金利、インフレ、失業、貿易、企業収益、等
市場指標……信用残、外国人投資家動向、等

収益性……予想ROE
成長性……予想売上高成長率、経常利益成長率
割安性……予想PER、
予想PCFR、
EV/EBITDA、
予想配当利回り安全性……自己資本比率
その他……株価騰落率、時価総額、輸出比率（注）
上記の各種指標は、2019年８月末時点のものであり、今後追加・変更される場合があります。

ファンドの仕組み
当ファンドは、「ファミリーファンド方式」
により運用を行います。
「ファミリーファンド方式」とは、複数のファンドを合同運用する仕組みで、投資者からの資金をまとめてベビーファンド（当ファンド）とし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、その実質的な運用をマザー
ファンドにて行う仕組みです。
＜マザーファンド＞＜ベビーファンド＞

投資者
（受益者）
受益者

申込金
分配金・
償還金等

Ｏｎｅ 国内株
オープン

投資
損益

One 国内株
オープン
マザーファンド＜主な投資対象＞
投資
損益

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

わが国の

わが国の
上場株式
株式等

2

ファンドの 目 的・特 色
主な投資制限等①マザーファンドへの投資割合には、制限を設けません。
②株式への実質的な投資（新株引受権証券および新株予約権証券を含みます。）には、制限を設けません。
③新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、取得時において信託財産の純資産総額の20％以下とします。
④マザーファンド以外の投資信託証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の５％以下とします。
⑤同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10％以下とします。
⑥同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の５％以下とします。
⑦同一銘柄の転換社債、ならびに転換社債型新株予約権付社債への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10％以下とします。
⑧実質非株式割合は、原則として信託財産総額の50％以下とします。
⑨実質外貨建資産割合は、原則として信託財産総額の30％以下とします。

分配方針
年１回の決算時（毎年８月29日（休業日の場合は翌営業日））に、配当収入および売買益（評価益を含みます。）
等を信託財産に留保することを基本としつつ、委託会社が市場金利水準、市況動向、基準価額水準等を勘案して、分配金額を決定します。
・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

■マザーファンドの概要
ファンド 名Ｏｎｅ国内株オープンマザーファンド

主要投資対象わが国の上場株式①「東証株価指数（TOPIX）」
を運用に当たってのベンチマークとし、ベンチマークを上回る投資効果をめざします。
②通貨動向、市場関係指標、景気指標等の調査に基づき、マクロ投資環境を見極めます。
③投資環境の変化に応じて、成長系（グロース系）、割安系（バリュー系）、大型、中小型といった視点等から、その時々で最適と思われる投資スタイルを採用します。

投 資 態 度

④個別銘柄の選択は、利益成長、資本効率、キャッシュフローベースの企業価値等の視点から、成長力および割安性その他の要因を見極めて行います。
⑤株式の組入比率は、原則として高位を維持します。ただし、市況動向・資金動向等により弾力的に変更を行う場合があります。
⑥非株式割合は、原則として信託財産総額の50％以下とします。
⑦外貨建資産割合は、原則として信託財産総額の30％以下とします。

○マザーファンドの主な投資制限については、請求目論見書または約款に記載しております。

3

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

Ｏｎｅ国内株オープン

投 資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。
これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

株価変動
リスク

個別銘柄選択
リスク

流動性
リスク

信 用
リスク

投資する企業の株価の下落は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。また、中小型株式等に実質的に投資をする場合があり、これらの株式は、一般的に価格変動性が高いため、基準価額が大きく下がる場合があります。
銘柄選択による投資は、株式市場全体の動きと基準価額の値動きが異なる要因となる場合があります。
当ファンドでは、成長系（グロース系）
株式、割安系（バリュー系）
株式、大型株式、中小型株式といった運用スタイル配分の結果による個別銘柄選択効果により超過収益を積み上げることを目標としているため、株式市場全体の動きとは異なる場合があります。個別銘柄選択リ
スクとは、投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず基準価額が下がる要因となる可能性があるリスクをいいます。
投資資産の市場規模が小さいことなどで希望する価格で売買できない場合は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、
市場規模、
取引量、
取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
投資する有価証券の発行者の財政難・経営不安・倒産等の発生は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

4

投 資リスク
その他の留意点● 当ファンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● 有価証券の貸付等においては、
取引相手先の倒産等による決済不履行リスクを伴います。
● 収益分配金に関する留意点として、以下の事項にご留意ください。
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があります。
したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

● 当ファンドはベンチマークを採用しておりますが、
ベンチマークは市場の構造変化等の影響により今後見直す場合があります。また、
当ファンドの運用成果は、
ベンチマークを上回ることも下回ることもあり、
ベンチマークに対して一定の運用成果をあげることを保証するものではありません。
● 当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。当該方式は、運用の効率化に資するものですが、一方で、当ファンドが主要投資対象とするマザーファンドに対し、他のベビーファンドにより多額の追加設定・一部解約等がなされた場合には、マザーファンドにおける売買ならびに組入比率の変化等により、当ファンドの基準価額や運用が影響を受ける場合があります。

リスクの管理体制委託会社では、運用担当部署から独立したコンプライアンス・リスク管理担当部署が、運用リスクを把握、管理し、その結果に基づき運用担当部署へ対応の指示等を行うことにより、適切な管理を行います。また、運用担当部署から独立したリスク管理担当部署が、ファンドの運用パフォーマンスについて定期的に分析を行い、結果の評価を行います。
リスク管理に関する委員会等はこれらの運用リ
スクの管理状況、運用パフォーマンス評価等の報告を受け、総合的な見地から運用状況全般の管理・評価を行います。
※リスク管理体制は、今後変更になることがあります。

5

Ｏｎｅ国内株オープン

投 資リスク＜参考情報＞
ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（円）
30,000ファンドと他の代表的な資産クラスとの年間騰落率の比較

（％）
100

（％）
100

80

80

18,00060

60

12,000

40

40

6,000

20

20

0

0

0

-20

-20

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率（右軸）24,000-40
2014年9月

2015年9月

2016年9月

2017年9月

2018年9月 2019年8月

-40

最大値
平均値
48.0

16.7

最小値
41.9

34.1
10.1

8.8

37.2

6.3

9.3
2.1
-4.0

-19.3

-22.0

ファンド

日本株

-17.5
先進国株

19.3
2.5
-12.3

-27.4
新興国株

日本国債

先進国債

19.3
1.3
-17.4
新興国債

2014年９月～2019年８月＊ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されていますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。
＊ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年
間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落
率とは異なる場合があります。

＊上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、
ファンドおよび代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
＊全ての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。

各資産クラスの指数
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）「東証株価指数（TOPIX）」
は、東京証券取引所第一部に上場されているすべての株式の時価総額を指数化したものです。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。

先 進 国 株MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIコクサイ・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の主要先進国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

新 興 国 株MSCIエマージング・マーケット・
インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、新興国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日 本 国 債NOMURA-BPI国債「NOMURA-BPI国債」
は、野村證券株式会社が国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表すために開発した投資収益指数です。同指数の知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。

先 進 国 債FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）「FTSE世界国債インデックス（除く日本）」
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income
LLCが有しています。

新 興 国 債

JPモルガンGBI-EMグローバル・
ディバーシファイド（円ベース）「JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド」
は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシー
が公表している新興国の現地通貨建ての国債で構成されている時価総額加重平均指数です。同指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。また、同社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日

本

株

（注）
海外の指数は為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

6

運用実績

データの基準日：2019年８月30日

基準価額・純資産の推移 《2009年８月31日～2019年８月30日》(円)
30,000(百万円)
42,000

分配金再投資基準価額（左軸）25,000分配の推移（税引前）35,000

基準価額
（左軸）
純資産総額
（右軸）

20,00028,000

第15期（2015.08.31）

0円

第16期（2016.08.29）

0円

第17期（2017.08.29）

0円

第18期（2018.08.29）

0円

第19期（2019.08.29）

0円

15,00021,00010,00014,000

設定来累計

5,000

7,000

※分配金は１万口当たりです。

0

2009/8/31

2013/5/23

200円

02017/2/13

2019/8/30※基準価額は１万口当たり・信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
（設定日：2000年８月30日）※設定時から10年以上経過した場合は、直近10年分を記載しています。

主要な資産の状況
■組入銘柄
順位
１

※⽐率
（％）
は、純資産総額に対する当該資産の時価⽐率です。

銘柄名

Ｏｎｅ国内株オープンマザーファンド

比率（％）
100.06■Ｏｎｅ国内株オープンマザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。資産の種類の内書は、国/地域を表します。

組入上位10銘柄

資産の状況

比率（％） 順位
銘柄名
99.04
１ エムアップ
内 日本
99.04
２ トヨタ自動車
３ ソフトバンクグループ
コール・ローン、その他の資産（負債控除後）
0.96
合計（純資産総額）
100.00
４ ソニー
５ 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
株式組入上位５業種
６ 武田薬品工業順位
業種
比率（％） ７ 日本電信電話
１ 情報・通信業
17.06
８ キーエンス
２ 電気機器12.00
９ 三井住友フィナンシャルグループ
３ サービス業
6.48
10 神戸物産
４ 輸送用機器
6.26
５ 卸売業
6.23
株式

資産の種類

種類
株式
株式
株式
株式
株式
株式
株式
株式
株式
株式

国/地域
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本

業種
情報・通信業
輸送用機器
情報・通信業
電気機器
銀行業
医薬品
情報・通信業
電気機器
銀行業
卸売業

比率
（％）
4.49
3.70
2.67
2.24
2.04
1.99
1.80
1.69
1.56
1.45

年間収益率の推移（暦年ベース）
80%

62.91%

60%
40%

23.83%

20%
0%
-20%

ファンド収益率

16.31%

25.57%

33.80%
12.65%

4.70%-1.93%-17.20%-40%-19.32%

-60%
2010年

2011年

2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

2017年

※年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2019年については年初から基準日までの収益率を表示しています。

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

7

2018年

2019年

Ｏｎｅ国内株オープン

手 続・手 数 料 等
お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位（当初元本１口＝１円）

購

入

価

額

購入申込受付日の基準価額（基準価額は１万口当たりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位

換

金

価

額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換

金

代

金

原則として換金申込受付日から起算して５営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

原則として営業日の午後３時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。

購入の申込期間

2019年11月30日から2020年５月29日まで※申込期間は上記期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

金

制

限

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 の中 止 お よび 取 消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込
みの受付を取り消す場合があります。

信

間

無期限
（2000年８月30日設定）

還次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）
することがあります。
・受益権口数が10億口を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。

日

毎年８月29日（休業日の場合は翌営業日）

配

年１回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取りコース」と「分配金再投資コース」
があります。ただし、販売会
社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い
合わせください。

繰

託

上

決

収

期

償

算

益

分

信託金の限度額

5,000億円

公原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページ（http://www.am-one.
co.jp/）に掲載します。

告

運 用 報 告 書

ファンドの決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて交付します。

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用が可能です。益金不算入制度の適用はありません。

税

関

係

8

手 続・手 数 料 等
ファンドの費用・税金■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.76％（税抜1.60％）
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率※運用管理費用（信託報酬）
は、毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎年２月末日（休業日の場合は翌営業日）
および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）その他の費 用・手 数 料

支払先

内訳
（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.7625％

信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出
等の対価

販売会社

年率0.7625％

購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価

受託会社

年率0.0750％ 運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

その他の費用・手数料として、
お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただ
きます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・信託事務の処理に要する諸費用
・外国での資産の保管等に要する費用
・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用
等
監査費用は毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎年２月末日（休業日の場合は翌営業日）
および毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※上記手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

■税金●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期

項目

税金

時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換 金（ 解 約 ）時
お よ び 償 還 時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

分配※上記は2019年８月末現在のものです。
※少額投資非課税制度「愛称：ＮＩＳＡ（ニーサ）」
および未成年者少額投資非課税制度「愛称：ジュニアＮＩ
ＳＡ（ジュニアニーサ）」をご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が一定期間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※2020年1月1日以降の分配時において、外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

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このページは、LINE 証券株式会社からのお知らせです。
（このページの記載は目論見書としての情報ではございません。
）
目論見書補完書面（投資信託）（この書面は、金融商品取引法第 37 条の 3 の規定によりお渡しするものです。
）

この書面および目論見書の内容をよくお読みください。
・当ファンドの手数料などお客様にご負担いただく諸経費等については、銘柄詳細画
面や目論見書をご覧ください。
※当社では投資信託の購入時手数料はいただいておりません。
・当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の６の規定（いわゆるクーリ
ング・オフ）の適用はありません。
当ファンドに係る金融商品取引契約の概要
当社は、ファンドの販売会社として、募集の取り扱いおよび販売等に関する事務を行います。

当社が投資信託の取扱いについて行う金融商品取引業の内容及び方法の概要
当社が行う金融商品取引業は、主に金融商品取引法第 28 条第 1 項の規定に基づく第一種金融商品取引業であり、当社においてファンドのお取引や保護預けを行われる場合は、次の方法によります。


国内投資信託のお取引にあたっては、保護預かり口座の開設が必要となります。



お取引のご注文は、原則として、あらかじめ当該ご注文に係る代金の全部をお預かりした上で、お受けいたします。



ご注文されたお取引が成立した場合（法令に定める場合を除きます）には、取引報告書をお客様にお渡しいたします。
（郵送又は電磁的方法による場合を含みます）

当ファンドの販売会社の概要
商号等LINE 証券株式会社

本店所在地

東京都品川区西品川１丁目 1 番 1 号 住友不動産大崎ガーデンタワー22 階

連絡先

https://line-sec.co.jp/contact/top

加入協会

日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

指定紛争解決機関

特定非営利活動法人

資本金200 億円（2020 年 4 月時点）

主な事業

金融商品取引業

設立年月2018 年 6 月 1 日

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 3144 号

証券・金融商品あっせん相談センター○

お取引内容に関するお問い合わせ等についてお取引内容に関するお問い合わせ、ご意見や苦情につきましては、下記連絡先までお申し出ください。
【連絡先 https://line-sec.co.jp/contact/top】○

指定紛争解決機関のご利用について
お取引についてのトラブル等は、以下の ADR（注）機関における苦情処理・紛争解決の枠組みの利用が可能です。
（ADR 機関のご利用に際して不明な点ございましたら、上記の連絡先までご照会ください）
特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
電話番号 0120-64-5005（フリーダイヤル）注）ADR とは、裁判外紛争解決制度のことで、訴訟手続きによらず、民事上の紛争を解決しようとする紛争の当事者のため、公正な第三者が関与して、その解決を図る手
続きをいいます。

【金融商品販売法に係る重要事項のご説明】
投資信託は、組み入れた株式、債券、不動産、その他商品の価格や評価額が、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の影響により変動するため、基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。また、倒産等、組み入れた株式、債券等の発行会社の財務状況の悪化に伴い、基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。外貨建ての商品を組み入れた投資信託については、為替相場の変動により損失が生じるおそれがあります。
投資信託のリスクは組み入れた商品毎に異なります。詳細については各投資信託の銘
柄詳細画面や目論見書をご確認ください。

― ご留意事項 ―【レバレッジ投資信託をご購入のお客様へ】① ブル型については、対象となる指数に対して一定倍率での投資効果を目指して運用されるため、対象となる指数が下落した場合、当該指数に比べて大きな損失が生じる
可能性があります。
② ベア型については、対象となる指数に対して一定倍率反対となる投資効果を目指して運用されるため、対象となる指数が上昇した場合に、当該指数に比べて大きな損失が生じる可能性があります。

【投資信託の収益分配金に関するご説明】

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。

投資信託で分配金が支払われるイメージ

分配金

投資信託の資産

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

計算期間中に発生した収益の中から計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合支払われる場合

ケースB

ケースC

前期決算から基準価額が前期決算から基準価額が上昇した場合下落した場合ケースA

10,600円
期中収益①+②

10,500円

１００円

10,550円

分配金100円

10,500円

期中収益

10,500円①+② 50円※ 50円※ 500円

※500円

※500円

③＋④

③＋④

③+④

分配金100円

10,450円※450円

10,500円
10,400円
※500円

配当等収益

③+④

①20円
※80円

③+④

分配金100円

10,300円
※420円

前期決算日

当期決算日

当期決算日

分配前

分配後

※分配対象額 ※分配対象額
500円

600円

前期決算日

当期決算日

前期決算日

分配前

分配後

前期決算日

当期決算日

当期決算日

分配前

分配後

※分配対象額※分配対象額※50円を※分配対象額※分配対象額※80円を※分配対象額

500円

500円

取り崩し

450円

500円

取り崩し

420円

.

分配金は、分配方針に基づき、以下の分配対象額から支払われます。
①配当等収益（経費控除後）、②有価証券売買益・評価益（経費控除後）、③分配準備積立金、④収益調整金

上図のそれぞれのケースにおいて、前期決算日から当期決算日まで保有した場合の損益を見ると、次の通りになります。

ケースA： 分配金受取額100円+当期決算日と前期決算日との基準価額の差0円＝100円
ケースB： 分配金受取額100円+当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲50円＝50円
ケースC： 分配金受取額100円+当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲200円＝▲100円★A、B、C のケースにおいては、分配金受取額はすべて同額ですが、基準価額の増減により、投資信託の損益状況はそれぞれ異なった結果となっています。このように、投資信託の収益については、分配金だけに注目するのではなく、「分配金の受取額」と「投資信託の基準価額の増減額」の合計額でご判断ください。

・受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。

◇分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合◇分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金
受益者の
購入価額

元本払戻金
（特別分配金）

受益者の

元本払戻金

購入価額

（特別分配金）※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しと

分配金
☆当初個別
元本

支払後
基準価額
★個別元本

みなされ、その金額だけ個別

分配金元本が減少します。また元本払戻金（特別分配金）部分は☆当初個別

非課税扱いとなります。

元本

支払後
基準価額
★個別元本

普通分配金：個別元本（受益者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の受益者の個別
元本は、同額だけ減少します。

K02_001(2020.4)