H28.2.25 神戸大学集中講義

季節予報概論

気象庁気象研究所気候研究部第二研研究室
前田 修平
smaeda (at) mri-jma.go.jp

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私の履歴（気象庁業務歴）
1979-1983 気象大学校：卒論「基本流と擾乱の弱非線形相互作用」
1984-1988 富山地方気象台、新潟地方気象台：降雪の予測
1989-1995 予報部長期予報課：ブロッキングの解析、1993冷夏/1994暑夏対応、梅雨問題対応、アンサンブル1か月数値予報開始
1996-1997 気候・海洋気象部海務課：気象審議会「今後の気候情報のありかた」
1998-2000 気象研究所気候研究部第四研究室：ブロッキングの持続メカニズム、温暖化による帯状平均場の変化、第3期温暖化特研の要求
2001-2014 地球環境・海洋部気候情報課：アンサンブル３か月数値予報開始、
2003冷夏/2004暑夏/平成18年豪雪対応、1か月予報の初期摂動作成に関する京大との共同研究、異常気象分析検討会設置、異常天候早期警戒情報の提供開始、気候リスク対策官の設置（気候情報の利活用促進）、農研機構との共同研究、アパレル・ファッション産業協会との共同調査、季節予報の先任予報官・エルニーニョ情報管理官としての情報作成・解説、環境推進費による温暖化研究の実施（CMIP3/5の解析）
2015気象研究所気候研究部第二研究室：＊平成元年から気候に関する仕事、今年で27年目

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講義の狙い• 日々の天気予報や週間天気予報は、主に大気の総観規模擾乱の予測に基づいて作成される。

• 一方、１か月予報や３か月予報などの「季節予報」は、惑星波など総観規模擾乱より時間スケールが長く空間スケールも大きい大気の現象、また、エルニーニョ現象などの大気海洋結合系の現象の予測に基づいて作成される。
• この講義では、季節予報の概要を理解するとともに、これら関連する現象とその予測の概要を、実際に観測された事例と地球流体力学の知識を用いて理解する。
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集中講義のプログラム
I： 1月25日、1320－1450
季節予報の概要
II： 1月25日、1500－1630
季節予報に関わる大気/海洋現象（１）大気大循環、季節変化、中高緯度大気
III： 1月25日、1640-1810
季節予報に関わる大気/海洋現象（２）熱帯大気、エルニーニョ/ラニーニャ現象
IV： 1月26日、1000-1130
季節予報の予測システムと予報事例
V： 1月26日、1140‐1310
季節予報の利活用促進の取り組み～サンダルとゴキブリと季節予報～
VI： 1月26日、1500‐1630
セミナー：2014/15エルニーニョ現象とその影響＊講義資料には、気象庁が実施している季節予報担当者向けの研修資料（季節予報研修テキスト、Web技術指導、東京気候センター（TCC)研修資料）から多くを引用しました。
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H28.2.25 神戸大学集中講義、I

I： 1月25日、1320－1450
季節予報の概要

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℃

2012年の東京の日平均気温
夏は暑い

冬は寒い
日々の変化は大きい

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℃

2012年の東京の日平均気温（7日移動平均）真夏並の９月

９月下旬の急激な気温下降

4月下旬の急激な気温上昇
平年：1981～2010
年の30年平均

平年より寒い１～3月

平年より寒い晩秋～初冬
7

℃

2012年の東京の日平均気温（31日移動平均）
夏前半の低温夏後半から秋前半の高温

平年：1981～2010
年の30年平均平年より寒い１～3月
平年より寒い晩秋～初冬
8平年から隔たった天候の影響例（平成２２年夏の猛暑）【食料分野】

野菜・果樹の品質低下等

畜産への影響水産への影響

コメの品質低下（平成22年10月18日 朝日新聞）

養殖業への被害（平成22年9月3日 日本農業新聞）【自然生態系分野】
樹木枯れ（平成22年8月28日
日本経済新聞）（平成22年8月30日産経新聞）（平成22年9月14日 日本経済新聞）（平成22年8月30日東京新聞）

【流通・小売分野等】
コンビニ売上増

エアコン売上増

プール・ビールの需要増（平成22年8月26日 東京新聞）（平成22年10月13日 東京新聞）【健康分野】
熱中症患者増（平成22年8月18日
日本農業新聞）（平成22年8月11日 読売新聞）

・夏季の猛暑や低温、冬季の低温や高温、春・秋における季節外れの低温や高温など、いわゆる「天候」の偏りの社会への影響は大きい。
・天候を対象に、気象庁は「季節予報」を発表

季節予報はどんな予報か？
天気予報
天気予報や週間天気予報では、日々の天気、気温や降水量などを予報する。

季節予報

季節予報では、週～月～３か月間などの平均的な気温や降水量、天候等の大まかな傾向を、平年と比較しつつ予報する。
11気象庁の季節予報
種類

発表日時

概 要

異常天候早 原則月・木曜日
期警戒情報 14時30分

５日後から14日後までの間の７日間平均気温が「かなり高い」または「かなり低い」となる天候の可能性 等

１か月予報 毎週木曜日

向こう１か月間の平均気温、降水量、日照時間、降雪量 等

３か月予報 毎月25日頃

３か月平均気温、降水量、降雪量 等

暖候期予報 ２月25日頃

夏（6～8月）の平均気温、降水量 等

寒候期予報 ９月25日頃

冬（12～２月）の平均気温、降水量、降雪量 等

14時30分14時
14時
14時

12天気予報と季節予報での対象とする大気の現象の違い
天気予報
平成25年4月27日9時の地上天気図と気象衛星「ひまわり」の画像

低気圧の影響で北海道を中心に雨、移動性高気圧に覆われて東・西日本では晴れ。低気圧の後面に寒気が入り、気温は低め

季節予報
平成17年1２月の月平均地上天気図。色は平年からの差

平年に比べ、シベリア高気圧とアリューシャン低気圧が強いため、西高東低の冬型の気圧配置が明瞭。冬の季節風が強く、全国的に低温で、日本海側では多雪。

季節予報は、（天気予報よりも）大きく、寿命が長い大気の現象の予測に基づいて行う。

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平成17年12月の平均天気図
海面気圧。色は平年からの差200ｈＰａ速度ポテンシャル、発散風偏差。色は平年からの差200ｈＰａ流線関数。色は平年からの差500ｈＰａ高度。色は平年からの差

強い冬型の気圧配置、偏西風の大きな蛇行（中・高緯度と亜熱帯）、インドネシア付近での強い上層発散、、、、『平成18年豪雪』

14季節予報が対象とする現象とその時空間スケールkm
熱帯季節内変動
テレコネクション
準定常ロスビー波
ブロッキング高気圧

104

空間 103ス
ケ｜ 102
ル
101

エルニーニョ 十年規模変動現象
アジアモン
スーンの変動

温暖化

総観規模
高・低気圧

相互に影響
メソスケール
低気圧

海洋の影響を強く受けた変動
積乱雲

100
10-1

竜巻

分

時

木本(2009)を改変

日週

短 予週
期 報間
天
予報
気月

季節

時間スケール
季 節 予 報年

十年

百年

季節予報は、これらの現象の予測に基づいた予報。これらの現象を予測するために・・・（昔）経験（統計モデル）

15⇒ （今）物理法則（数値予報モデル）

どうやって予報しているのか？
予報支援資料

数値予報モデル

大気の現在の状態（流体力学、熱力学の方程式の群）

陸面の現在の状態＋物理過程アンサンブル

数値予報モデルによる過去事例の予報実験（ハインドキャスト）
初期値・検証データ

予測精度
評
価資料)

海洋の現在の状態

初期
値
アン
サン
ブル

ダガ
ウインダ
スン
ケス
ー
リ統ン計
グ的(予想天気図類

検証結果
西日本の気温の３か
月予測例

長期再解析データ
過去の大気・海洋・陸面の状態＊1か月予報では、大気のみを精緻にした数値予報モデルを用いている。

予報官による予報作成と発表
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季節予報はなぜ可能なのか？
・季節予報の時間スケールで予測可能な、ゆっくりと変動する現象があるため。
熱帯季節内変動○1か月予報では、大気内部の「長周期変動」が重要。
テレコネクション
準定常ロスビー波
ブロッキング○３か月予報では、海洋の影響を受けた大気の外部変動が重要。特に、気候システムの最も顕著な年々変動であり、予測も可能なエルニーニョ/ラニーニャ現象に伴う大気の変動。
エルニーニョ現象

ラニーニャ現象

季節予報にとってのシグナル！
月平均海面水温平年偏差1997年11月（左）、1988年12月（右）17１か月予報による北極振動の予測
北極振動の予測：●：実況：予測北半球大気の大規模な変動のひとつ。北極域の寒気の中緯度への放出に関連し、日本の天候にも影響を与える。右図は、その指標である冬の北半球500hPa高度第1主成分（北極振動に対応）の予測精度。1979～2009年の12月31日初期値の1月2日～1月29日の28日平均の予測。

1か月予報の時間スケールでの北極振動の予測は十分可能（シグナルとなる）

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３か月予報によるエルニーニョの予測
エルニーニョ現象の予測：

●：実況

：予測

エルニーニョ監視海域の海面水温（NINO.3)の予測精度。1979～2008年の10月28日初期値の12～2月の予測：

エルニーニョ現象は半年程度先ならば予測は十分可能
19季節予報はなぜ難しいのか？
●大気の変動には「カオス」的性質があるため○中高緯度における大気の変動は、海洋の影響が小さい大気の「内部変動」成分が大きい。
○大気の内部変動には「現在」のちょっとした違いが「将来」の大きな違いとなる「カオス」的性質があり、予報期間が長くなると予測が難しくなる。

季節予報にとってのノイズ
・大気、海洋、陸面、海氷などの「気候システム」を構成するコンポーネントとそれらが相互に作用しあった変動について、観測により実況を把握し、予測する必要があるため観測の充実や数値予報モデルの精緻化で対応
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３か月予報による北極振動の予測
北極振動の予測：

●：実況

：予測

北半球大気の大規模な変動のひとつ。北極域の寒気の中緯度への放出に関連し、日本の天候にも影響を与える。右図は、その指標である冬の北半球500hPa高度第1主成分（北極振動に対応）の予測精度。1979～2008年の10月28日初期値の12～2月の予測。

現状では３か月予報の時間スケールでの北極振動の予測は、（いまのところ）困難21

３か月平均場の予測可能性
夏（6～8月）と冬（12～2月）の５００ｈPa高度
R2=Signal / (Signal+Noise)
夏 JJA

冬 DJF

Sugi 2002
・海面水温が「完全に予測」された場合に、大気の変動の何％が予測可能か見積もった。
・日本付近では、大気の変動の20～40％程度が予測可能。
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どうやって予報しているのか？
予報支援資料

数値予報モデル

大気の現在の状態（流体力学、熱力学の方程式の群）

陸面の現在の状態＋物理過程アンサンブル

数値予報モデルによる過去事例の予報実験（ハインドキャスト）
初期値・検証データ

予測

精度
評価資料)

海洋の現在の状態

初期
値
アン
サン
ブル

ダガ
ウインダ
スン
ケス
ー
リ統ン計
グ的(予想
天気図類

検証結果
西日本の気温の３か
月予測例

長期再解析データ
過去の大気・海洋・陸面の状態＊1か月予報では、大気のみを精緻にした数値予報モデルを用いている。

予報官による予報作成と発表
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どうやって予報しているのか？
○ 現在の状態を正確に把握することは不可能、かつ、大気はほんの少しの違いが将来の結果を大きく変える（カオス）特性を持っている。
○ これらに対応するため、少しずつ異なる５０個の数値予報の結果から確率的な予報を行っている（アンサンブル予報）。

１か月アンサンブル予報による東日本の1500m上空の気温の予測例（５０個の予測の重ね合わせ）24シグナルは、初期値と境界値から季節予報モデルにより予測される大気の変動＝予測可能な変動（シグナル）＋不可能な変動（ノイズ）シグナル１（１か月まで）：初期値が持っている情報↓↓ 次第にバトンタッチ
シグナル２（２か月以降）：海洋（の初期値）が持っている情報
例：2010/11年冬の西日本上空の気温偏差（30日移動平均）の予測℃

初期値

境界値（海洋）細黒線：各メンバーの予測
太黒線：観測、アンサンブル平均、アンサンブ
ル平均±σ
2010/月25

季節予報技術に求められること
季節予報にとってのSignalとNoiseを適切に予測すること• 大気、海洋、陸面の観測と解析技術• 気候システムの変動を予測できる大気海洋結合モデル• 予測の「不確実性」を適切に推定できるアンサンブル予報技術• 過去事例を対象とした大規模な予報実験と評価• 予報実験結果を用いた予測の補正技術

26近年における主な技術の進展と業務改善（季節予報と異常気象情報関連）
1995年：海洋データ同化の開始
1996年：1か月アンサンブル数値予報の導入と確率予報の開始
1999年：大気海洋結合モデルによるエルニーニョ予測の開始
2003年：数値予報モデルによる３か月、暖・寒候期予報の開始
2006年：JRA-25長期再解析の完了
2007年：異常気象分析検討会の設置
2008年：異常天候早期警戒情報の開始
2009年：エルニーニョ監視速報の拡充（インド洋と西太平洋熱帯域）
2010年：大気海洋結合モデルによる３か月、暖・寒候期予報の開始
2013年：JRA-55長期再解析の完了
2015年：大気海洋結合モデルの更新

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予報官の役割
季節予報作成の過程
大気・
海洋・
陸面の観測

2015/4/8

大気・
海洋・
陸面の客
観解
析と長期再解析

実況の監視と診断

予報の作成・提供・解説

天候の監視と診断

予報文と解説資料

大気・海洋・陸面の監視と診断

気象庁ホームページ関連資料
会議等での解説

天候情報

予報の評価

数値予報資料の作成
数値予報モデルによる予測（アンサンブル）予測図などの数値予報資料
数値予報ガイダンス

数値予報資料の評価

予報と情報の利用・一般・専門・マスコミなどの媒介者

大規模な予報実験(ハインドキャスト）と評価
現業数値予報システムの予測の評価

季節予報Web技術指導第１回

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季節予報を行うために必要な知見
１）日本あるいは地方の天候に関する知見
２）季節予報に関する大規模な大気・海洋の変動とそれらが天候に与える影響に関する知見
３）季節予報に関する大規模な大気・海洋の変動の予測可能性に関する知見
４）予測資料とその特性（予測精度を含む）に関する知見
５）天候が社会に与える影響と対策に関する知見

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季節予報作業指針(H25.3)～基礎から実践まで～*気象庁内の担当者向けに作成。だが、気象業務支援センターからも市販。2700円。

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