＜Ｃコース（為替ヘッジあり）＞
第９期末（2022年３月17日）
基準価額

10,897円

純資産総額

13億円

騰落率

△6.5％

分配金

0円

ピムコ
世界債券戦略ファンド（年１回決算型）
Ｃコース（為替ヘッジあり）／Ｄコース（為替ヘッジなし）＜Ｄコース（為替ヘッジなし）＞
第９期末（2022年３月17日）
基準価額

12,507円

純資産総額

770百万円

騰落率

△2.0％

分配金

0円

追加型投信／海外／債券

交付運用報告書作成対象期間：2021年３月18日～2022年３月17日

第９期（決算日 2022年３月17日）
受益者の皆様へ

東京都千代田区丸の内1-6-6

平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて「ピムコ世界債券戦略ファンド（年１回決算型）Ｃコース（為替ヘッジあり）／Ｄコース（為替ヘッジなし）」は、このたび第９期の決算を行いました。
各ファンドは、「ＰＩＭＣＯバミューダ・グ
ローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファン
ド クラス円ヘッジ／クラス円」への投資を通じて、各国の債券を実質的な主要投資対象とし、安定したインカムゲインの確保と信託財産の中長期的な成長を図ることを目標に運用を行いました。ここに運用状況をご報告申し上げます。
今後ともいっそうのご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

各ファンドは、投資信託約款において、運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めており、下記の手順で運用報告書（全体版）をダウンロードすることができます。また、運用報告書（全体版）は、受益者のご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
【ダウンロード方法】上記ホームページ→ファンド検索→ファンド名入力→ファンド詳細ページ→
運用レポート→運用報告書（全体版）

ユニバーサルデザイン（ＵＤ）の考えに基づいた見やすいデザインの文字を採用
しています。

ピムコ世界債券戦略ファンド（年１回決算型）

Ｃコース（為替ヘッジあり）

運用経過 2021年３月18日～2022年３月17日
基準価額等の推移
（億円）
24

（円）
12,000

税引前分配金再投資基準価額（左軸）11,80020

11,60016

11,40012

基準価額（左軸）

11,20011,00010,800
第8期末（2021.3.17）

純資産総額（右軸）（2021.6）（2021.9）（2021.12）

第９期首11,656円 既払分配金

第９期末

10,897円 騰落率（分配金再投資ベース）

8
4
0
第9期末
（2022.3.17）

0円
△6.5％

（注１）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものであり、前期末の基準価額にあわせて再指数化しています。
（注２）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注３）当ファンドはベンチマークを設けていません。

■基準価額の主な変動要因＜上昇要因＞
・５月下旬から８月初旬にかけて、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が早期の金融緩和縮小に慎重な姿勢を示したことや、欧州中央銀行（ＥＣＢ）がインフレ目標を２％に引き上げ持続的な目標達成が明確になるまで金融緩和を継続する姿勢を示したことなどを受け、各国債券市場が上昇したこと＜下落要因＞
・12月中旬から当期末にかけて、米国では好調な経済指標の発表などを受け金融政策の正常化が早期に進むとの見方が市場に広がったことや、欧州ではＥＣＢのインフレ警戒姿勢を受けて利上げ観測が高まったことなどにより、各国債券市場が下落基調で推移したこと－1－ピムコ世界債券戦略ファンド（年１回決算型）

Ｃコース（為替ヘッジあり）

１万口当たりの費用明細
項目

第９期
金額

比率

184円

1.600％

信託報酬

項目の概要
期中の日数
年間の日数

信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率×
期中の平均基準価額は11,525円です。

（投信会社）(105)(0.911)

ファンドの運用、法定書類等の作成、基準価額の算出等の対価（販売会社）( 76)(0.662)

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価（受託会社）(

3)(0.027)

ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価

1

0.010

その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数

その他費用（監査費用）(

1)(0.010)

公募投資信託は、外部の監査法人等によるファンドの会計監査が義務付
けられているため、当該監査にかかる監査法人等に支払う費用

（その他）

(

0)

(0.000)・信託事務の諸費用：信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用
・借入金の利息：受託会社等から一時的に資金を借り入れた場合（立替金も含む）に発生する利息

186

1.610

合計

（注１）期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、項目の概要の簡便法により算出した結果です。なお、その他費用は、このファンドが組み入れているマザーファンドが支払った金額のうち、このファンドに対応するものを含みます。
（注２）金額欄は各項目ごとに円未満は四捨五入しています。
（注３）比率欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入しています。
（注４）各項目の費用は、当ファンドが組み入れている外国投資信託証券が支払った費用を含みません（マザーファンドを除く）。

－2－ピムコ世界債券戦略ファンド（年１回決算型）

Ｃコース（為替ヘッジあり）（参考情報）■総経費率

期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.62％です。
運用管理費用以外
0.01％
その他費用
0.01％
運用管理費用（受託会社）
0.03％

投資対象ファンド
0.01％

運用管理費用（販売会社）
0.66％

総経費率
1.62％

運用管理費用（投信会社）
0.91％

当ファンド
1.61％

総経費率（①＋②）

1.62％①当ファンドの費用の比率

1.61％②投資対象ファンドの運用管理費用以外の比率

0.01％（注１）①の費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注２）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注３）各比率は、年率換算した値です。
（注４）投資対象ファンドとは、当ファンドが組み入れている投資信託証券（マザーファンドを除く）です。
（注５）①の費用は、マザーファンドが支払った費用を含み、投資対象ファンドが支払った費用を含みません。
（注６）①の費用と②の費用は、計上された期間が異なる場合があります。
（注７）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
（注８）投資対象ファンドの運用管理費用はありません。

－3－ピムコ世界債券戦略ファンド（年１回決算型）

Ｃコース（為替ヘッジあり）

最近５年間の基準価額等の推移
2017.3.17～2022.3.17（億円）
18（円）
13,000

税引前分配金再投資基準価額（左軸）12,50012,0001512

基準価額（左軸）

11,5009

11,000

6

10,500

3

純資産総額（右軸）

10,000（2017.3.17）（2018.3.19）（2019.3.18）（2020.3.17）（2021.3.17）

0（2022.3.17）（注１）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものであり、2017年３月17日の基準価額にあわせて再指数化しています。
（注２）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。

2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
３月17日 ３月19日 ３月18日 ３月17日 ３月17日 ３月17日

決算日
基準価額（分配落）（円）

10,93911,01910,922

11,317

11,656

10,897

期間分配金合計（税引前）

（円）

－

0

0

0

0

0

税引前分配金再投資基準価額の騰落率

（％）

－

0.7

△0.9

3.6

3.0

△6.5

参考指数騰落率

（％）

－

1.0

1.5

7.7

△0.7

△4.6

（百万円）

149

215

480

735

1,015

1,326

純資産総額

（注）参考指数はＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジベース）です。なお参考指数の詳細につきましては、後掲の「指数に関して」をご参照ください。

－4－ピムコ世界債券戦略ファンド（年１回決算型）

Ｄコース（為替ヘッジなし）

基準価額等の推移（円）
13,200

（百万円）
1,500

税引前分配金再投資基準価額（左軸）

基準価額（左軸）

13,0001,200

12,800900

12,600600

12,40012,200
第8期末（2021.3.17）

純資産総額（右軸）（2021.6）（2021.9）（2021.12）

第９期首12,758円 既払分配金

第９期末

12,507円 騰落率（分配金再投資ベース）

300

0
第9期末
（2022.3.17）

0円
△2.0％

（注１）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものであり、前期末の基準価額にあわせて再指数化しています。
（注２）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注３）当ファンドはベンチマークを設けていません。

■基準価額の主な変動要因＜上昇要因＞
・９月下旬から10月中旬にかけて、金融政策の正常化観測の高まりを背景とした米金利の上昇などにより米ドル高円安が進行したこと＜下落要因＞
・１月初旬から当期末にかけて、米国では好調な経済指標の発表などを受け金融政策の正常化が早期に進むとの見方が市場に広がったことや、欧州ではＥＣＢのインフレ警戒姿勢を受けて利上げ観測が高まったことなどにより、各国債券市場が下落基調で推移したこと－5－ピムコ世界債券戦略ファンド（年１回決算型）

Ｄコース（為替ヘッジなし）

１万口当たりの費用明細
項目

第９期
金額

比率

205円

1.599％

信託報酬

項目の概要
期中の日数
年間の日数

信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率×
期中の平均基準価額は12,816円です。

（投信会社）(117)(0.910)ファンドの運用、法定書類等の作成、基準価額の算出等の対価（販売会社）( 85)(0.662)

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価（受託会社）(

4)(0.027)

ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価

1

0.011

その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数

その他費用（監査費用）(

1)(0.011)

公募投資信託は、外部の監査法人等によるファンドの会計監査が義務付
けられているため、当該監査にかかる監査法人等に支払う費用

（その他）

(

0)

(0.000)・信託事務の諸費用：信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用
・借入金の利息：受託会社等から一時的に資金を借り入れた場合（立替金も含む）に発生する利息

206

1.610

合計

（注１）期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、項目の概要の簡便法により算出した結果です。なお、その他費用は、このファンドが組み入れているマザーファンドが支払った金額のうち、このファンドに対応するものを含みます。
（注２）金額欄は各項目ごとに円未満は四捨五入しています。
（注３）比率欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入しています。
（注４）各項目の費用は、当ファンドが組み入れている外国投資信託証券が支払った費用を含みません（マザーファンドを除く）。

－6－ピムコ世界債券戦略ファンド（年１回決算型）

Ｄコース（為替ヘッジなし）（参考情報）■総経費率

期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.62％です。
運用管理費用以外
0.01％
その他費用
0.01％
運用管理費用（受託会社）
0.03％

投資対象ファンド
0.01％

運用管理費用（販売会社）
0.66％

総経費率
1.62％

運用管理費用（投信会社）
0.91％

当ファンド
1.61％

総経費率（①＋②）

1.62％①当ファンドの費用の比率

1.61％②投資対象ファンドの運用管理費用以外の比率

0.01％（注１）①の費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注２）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注３）各比率は、年率換算した値です。
（注４）投資対象ファンドとは、当ファンドが組み入れている投資信託証券（マザーファンドを除く）です。
（注５）①の費用は、マザーファンドが支払った費用を含み、投資対象ファンドが支払った費用を含みません。
（注６）①の費用と②の費用は、計上された期間が異なる場合があります。
（注７）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
（注８）投資対象ファンドの運用管理費用はありません。

－7－ピムコ世界債券戦略ファンド（年１回決算型）

Ｄコース（為替ヘッジなし）

最近５年間の基準価額等の推移（円）
14,0002017.3.17～2022.3.17 （百万円）
1,200

税引前分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）

13,000900

12,000600

11,000300

純資産総額（右軸）
10,000（2017.3.17）（2018.3.19）（2019.3.18）（2020.3.17）（2021.3.17）

0（2022.3.17）（注１）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものであり、2017年３月17日の基準価額にあわせて再指数化しています。
（注２）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。

2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
３月17日 ３月19日 ３月18日 ３月17日 ３月17日 ３月17日

決算日
基準価額（分配落）（円）

11,245

11,497

11,643

11,41012,75812,507

期間分配金合計（税引前）

（円）

－

0

0

0

0

0

税引前分配金再投資基準価額の騰落率

（％）

－

2.2

1.3

△2.0

11.8

△2.0

参考指数騰落率

（％）

－

2.3

3.8

1.8

7.6

△0.0

（百万円）

413

535

588

602

564

770

純資産総額

（注）参考指数はＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）です。なお参考指数の詳細につきましては、後掲の「指数に関して」をご参照ください。

－8－

海外債券市況【ＦＴＳＥ世界国債インデックス】
430

530

除く日本、円ヘッジベース（右軸）
520

420

510

410

500

490
第8期末
（2021.3.17）

除く日本、円ベース（左軸）（2021.6）（2021.9）（2021.12）

400

390
第9期末
（2022.3.17）（注）指数はブルームバーグのデータを使用しています。

■除く日本、円ヘッジベース
当期のＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジベース）は、期半ばにかけては上昇基調となりましたが、その後はインデックスを構成する各国債券市場の下落などを受けて下落しました。
米国債券市場は下落しました。期初から８月初旬にかけては、ＦＲＢが早期の金融緩和縮小に慎重な姿勢を示したことなどを受け上昇しました。その後、新型コロナウイルスの新たな変異型（オミクロン型）の出現に
より景気に対する先行き不透明感が強まったことなどから上昇する場面がありましたが、12月中旬から当期末にかけては、米国の好調な経済指標の発表などを受け、金融政策の正常化が早期に進むとの見方が市場に広がったことなどにより下落基調で推移しました。
ドイツ債券市場は下落しました。期初から５月中旬にかけて下落したものの、５月下旬から８月初旬にかけては、ＥＣＢがインフレ目標を２％に引き上げ持続的な目標達成が明確になるまで金融緩和を継続する姿勢を示したことなどにより上昇しました。その後、オミクロン型の出現により感染再拡大に対する懸念が強まった
ことなどから上昇する場面がありましたが、12月中旬から当期末にかけては、ＥＣＢのインフレ警戒姿勢を受けて、利上げ観測が高まったことなどにより下落基調で推移しました。
イギリス債券市場は下落しました。期初から８月初旬にかけては、イングランド銀行（ＢＯＥ：中央銀行）
が足元のインフレ加速は一時的であり、金融引き締めは時期尚早であるとの考えを示したことなどを受け上昇しました。その後、オミクロン型の出現により感染再拡大に対する懸念が強まったことなどから上昇する場面がありましたが、12月中旬から当期末にかけては、ＢＯＥの追加利上げの実施などを受けて下落基調で推移
しました。

－9－

■除く日本、円ベース
当期のＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、インデックスを構成する各国債券市場が下落したものの、為替市場において主要通貨が対円で上昇したことなどからやや上昇しました。
米ドル／円相場は米ドル高円安となりました。期初から９月中旬にかけては、米ドルはおおむね緩やかに上昇する展開となりましたが、９月下旬から10月中旬にかけては、金融政策の正常化観測の高まりを背景とした米金利の上昇などにより、米ドル高円安が進行しました。その後、当期末にかけても米国における好調な経済指標の発表などを受け、金融政策の正常化が早期に進むとの見方が市場に広がったことなどから米ドル高円
安基調で推移しました。
ユーロ／円相場はユーロ高円安となりました。５月には域内で新型コロナウイルスのワクチン接種が加速していることなどからユーロ高円安となりました。その後はオミクロン型の出現により投資家のリスク回避姿勢が強まったことなどを受けてユーロ安円高基調で推移しましたが、当期末にかけてはロシアとウクライナの停戦協議進展への期待感からユーロ高円安となりました。

ポートフォリオ■Ｃコース（為替ヘッジあり）
ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファンド クラス円ヘッジへの投資を通じて、各国の債券を実質的な主要投資対象とし、安定したインカムゲインの確保と信託財産の中長期的な成長を図ることを目標に運用を行いました。

■Ｄコース（為替ヘッジなし）
ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファンド クラス円への投資を通じて、各国の債券を実質的な主要投資対象とし、安定したインカムゲインの確保と信託財産の中長期的な成長を図る
ことを目標に運用を行いました。

■ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファンド
クラス円

クラス円ヘッジ／＊ピムコ（ＰＩＭＣＯ：パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー）の資料（現地における当期末の前月末営業日基準）に基づき、ニッセイアセットマネジメントが作成しています。

＜債券種類別組入状況＞
２月末時点では、組入比率の高い順に国債／政府機関債（85.4％）、先進国社債（9.9％）としています。
（注）比率は対純資産総額比です。以下同じです。

＜通貨別組入状況＞
２月末時点では、組入比率の高い順に米ドル（45.1％）、ユーロ（37.6％）、イギリス・ポンド（5.5％）
としています。
＜格付別組入状況＞
２月末時点での組入債券の平均格付はＡＡ格となりました。
（注）格付はムーディーズ社、Ｓ＆Ｐ社、フィッチレーティングス社のうち、上位の格付を採用しています。上記の３社により格付が付与されていない場合、ピムコの社内格付を使用しています。平均格付とは、投資対象ファンドが組み入れている債券にかかる格付を加重平均したものであり、各ファンドにかかる格付ではありません。

■ニッセイマネーマーケットマザーファンド
円建ての短期公社債および短期金融商品に投資を行い、安定した収益と流動性の確保をめざしました。
－10－

参考指数との差異■Ｃコース（為替ヘッジあり）
（％）
0.0

当ファンド
参考指数

-2.0

-4.0
-4.6
-6.0
-6.5
-8.0

第９期
(2021.3.18～2022.3.17)

当ファンドはベンチマークを設けていません。参考指数はＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジベース）です。
当期の税引前分配金再投資基準価額騰落率は－6.5％となり、参考指数騰落率（－4.6％）を下回りました。
これは主にイタリアやデンマークの金利リスクを多めとしたことなどによるものです。

■Ｄコース（為替ヘッジなし）
（％）
0.0

-0.0

当ファンド
参考指数

-1.0

-2.0

-3.0

-2.0

第９期
(2021.3.18～2022.3.17)

当ファンドはベンチマークを設けていません。参考指数はＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）です。
当期の税引前分配金再投資基準価額騰落率は－2.0％となり、参考指数騰落率（－0.0％）を下回りました。
これは主にイタリアやデンマークの金利リスクを多めとしたことなどによるものです。
（注１）基準価額の騰落率は分配金込みです。
（注２）参考指数の詳細につきましては、後掲の「指数に関して」をご参照ください。

－11－

分配金
■Ｃコース（為替ヘッジあり）
当期の分配金は、基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案した結果、見送らせていただきました。
なお、分配に充てずに信託財産に留保した収益につきましては、元本部分と同一の運用を行います。

【分配原資の内訳（１万口当たり）】項目

当期
2021年３月18日～2022年３月17日

当期分配金（税引前）－

対基準価額比率

－

当期の収益

－

当期の収益以外－

翌期繰越分配対象額

5,196円■Ｄコース（為替ヘッジなし）
当期の分配金は、基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案した結果、見送らせていただきました。
なお、分配に充てずに信託財産に留保した収益につきましては、元本部分と同一の運用を行います。

【分配原資の内訳（１万口当たり）】項目

当期
2021年３月18日～2022年３月17日

当期分配金（税引前）－

対基準価額比率

－

当期の収益

－

当期の収益以外－

翌期繰越分配対象額

5,797円（注１）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切り捨てで算出しているため、合計が当期分配金と一致しない場合があります。
（注２）当期分配金の対基準価額比率は当期分配金（税引前）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なり
ます。

－12－

今後の運用方針■Ｃコース（為替ヘッジあり）
ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファンド クラス円ヘッジへの投資を通じて、各国の債券を実質的な主要投資対象とし、安定したインカムゲインの確保と信託財産の中長期的な成長を図ることを目標に運用を行います。

■Ｄコース（為替ヘッジなし）
ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファンド クラス円への投資を通じて、各国の債券を実質的な主要投資対象とし、安定したインカムゲインの確保と信託財産の中長期的な成長を図る
ことを目標に運用を行います。

■ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファンド
クラス円

クラス円ヘッジ／

財政政策による景気の底上げ効果が剝落する中でも消費など実体経済の自律的な回復が期待されることから、2022年における先進国の実質国内総生産（ＧＤＰ）成長率を4.0％程度と予想していましたが、ロシアによるウクライナ侵攻およびそれに伴うロシアへの経済制裁の影響から同成長率は大きく鈍化するとみています。金融政策については、主要中央銀行による金融政策の正常化に向けた動きは継続し、イギリスやカナダに次いで米国でもＦＲＢが３月に利上げを開始しました。景気見通しに対するリスク要因としては、新型コロナウイル
スの変異型の感染拡大に伴う生産・流通の停滞や高水準でのインフレ継続、想定よりも早いペースでの金融引
き締めなどを想定しています。特にインフレについては、今回のウクライナ侵攻を受けたエネルギー価格の急騰に加え、さまざまな物資の物流にも影響が生じており、さらなる上昇に警戒が必要です。
米国の2022年の実質ＧＤＰ成長率については、財政刺激策の剝落や金融政策の正常化に加え、ロシアによるウクライナ侵攻の影響から３％を下回る水準にまで低下するとみています。インフレ率については、年央以降は低下すると見込んでいたものの、ウクライナ侵攻を受けたエネルギー価格の上昇や物流の停滞を背景に当初の想定よりも高止まりが継続すると考えています。このような状況下、金融政策については３月の利上げも含めて年内に４～５回の利上げを見込むとともに、年央にはバランスシートの縮小が開始されるとみています。
ユーロ圏についても、ロシアによるウクライナ侵攻の影響を大きく受ける中、2022年の実質ＧＤＰ成長率
は３％を下回る水準にまで低下すると予想しています。インフレ率については、供給制約の影響からエネル
ギーや食品をはじめ幅広い品目において価格上昇がみられ、年内は５％を超える水準で推移すると見込んでいます。ＥＣＢは足元の環境下、利上げに対しては慎重な姿勢を維持すると思われるものの、インフレ率の高止まりに加えて経済成長が再加速する場合には年内の利上げの可能性もあるとみています。なお、ウクライナ侵
攻のさらなる深刻化に伴いロシアから欧州域内へ天然ガスの供給が途絶える可能性もあり、その場合にはイン
フレ率はさらに上昇し、ユーロ圏が景気後退に陥ることも想定されます。
イギリスについては、ユーロ圏と比較してウクライナ侵攻の影響を受け難いと想定されるものの、2022年の実質ＧＤＰ成長率は３％台半ばまで低下するとみています。インフレ率については最大で８％程度まで上昇
し、年内は７－８％程度の水準で推移するとみています。金融政策については、ＢＯＥは年内に３回の追加利上げを実施するほか、年央以降は国債の売却にも着手し、量的引き締めを一段と加速させると予想しています。
なお、ウクライナ情勢がさらに悪化した場合は、イギリスも景気後退に陥る可能性が高いと考えています。
ファンドの運用戦略に関して、金利戦略については、デュレーションはベンチマーク対比でアンダーウェイ
トとし、国・地域・年限間の相対価値を重視して投資します（デンマークの金利リスクを多め、米国、ユーロ圏、イギリスの金利リスクを少なめとします。ユーロ圏においてはフランス、イタリア、スペインの金利リスクを多めとし、ドイツの金利リスクを少なめとします。）。また、セクター戦略については、社債や資産担保証券の中でリスクを考慮しても魅力的と考えられる利回りを提供する銘柄に選択的に投資します。
（注）デュレーションとは、債券投資におけるリスク度合いを表す主要な指標の一つで、金利変動に対する債券価格の反応の大きさ（リスクの大きさ）を表します。デュレーションが長いほど、金利変動に対する債券価格の反応は大きくなります。

■ニッセイマネーマーケットマザーファンド
円建ての短期公社債および短期金融商品に投資を行い、安定した収益と流動性の確保をめざします。
－13－

ファンドデータ
ピムコ世界債券戦略ファンド（年１回決算型） Ｃコース（為替ヘッジあり）の組入資産の内容■組入ファンド■純資産等
第９期末
2022年３月17日

ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・
エクス・ジャパン・ファンド クラス円ヘッジ

98.0％

ニッセイマネーマーケットマザーファンド

0.0（注１）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注２）組入全ファンドを記載しています。

■資産別配分
親投資信託
受益証券
0.0％

純資産総額

1,326,691,608円

受益権総口数

1,217,510,466口

１万口当たり基準価額

10,897円（注）当期間中における追加設定元本額は473,136,687円、同解約元本額は127,166,574円です。

■国別配分■通貨別配分
その他
2.0％

その他
2.0％

外国投資信託証券
98.0％

第９期末
2022年３月17日

項目

バミューダ
98.0％

円
100.0％（注）資産別・国別・通貨別配分は、2022年３月17日現在のものであり、比率は純資産総額に対する評価額の割合です。なお、国別配分はニッセイアセットマネジメントの分類によるものです。

－14－

ピムコ世界債券戦略ファンド（年１回決算型） Ｄコース（為替ヘッジなし）の組入資産の内容■組入ファンド■純資産等
第９期末
2022年３月17日

ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・
エクス・ジャパン・ファンド クラス円

98.0％

ニッセイマネーマーケットマザーファンド

0.0（注１）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注２）組入全ファンドを記載しています。

■資産別配分
親投資信託
受益証券
0.0％

純資産総額

770,002,002円

受益権総口数

615,651,960口

１万口当たり基準価額

12,507円（注）当期間中における追加設定元本額は229,556,858円、同解約元本額は56,503,226円です。

■国別配分■通貨別配分

その他
2.0％

外国投資信託証券
98.0％

第９期末
2022年３月17日

項目

その他
2.0％

バミューダ
98.0％

円
100.0％（注）資産別・国別・通貨別配分は、2022年３月17日現在のものであり、比率は純資産総額に対する評価額の割合です。なお、国別配分はニッセイアセットマネジメントの分類によるものです。

－15－

ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファンド クラス円ヘッジ／クラス円の概要■税引前分配金再投資基準価額の推移＜ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファンド
（円）
8,200

クラス円ヘッジ＞

8,100
8,000
7,900
7,800
7,700
前期末
（2020.6.30）（2020.9）（2020.12）（2021.3）＜ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファンド（円）
15,000

当期末（2021.6.30）

クラス円＞

14,50014,00013,50013,000
前期末（2020.6.30）（2020.9）（2020.12）（2021.3）

当期末（2021.6.30）（注）税引前分配金再投資基準価額の推移は、外国投資信託証券の直近の決算期のものであり、前期末の基準価額にあわせて再指数化してい
ます。

－16－

■上位銘柄
銘柄名

通貨

比率

US TREASURY BOND

米ドル

3.4％

US TREASURY BOND

米ドル

2.9

AUSTRALIA GOVT

オーストラリア・ドル

2.3

FRANCE (GOVT OF)

ユーロ

2.0

イギリス・ポンド

1.9

ユーロ

1.9

デンマーク・クローネ

1.8

SPANISH GOVT BD (BONOS Y OBLIG)

ユーロ

1.7

US TREASURY INFLATE PROT BD

米ドル

1.6

SPANISH GOVT BD (BONOS Y OBLIG)

ユーロ

1.4

UK GILT 4.25 12/07/2040 BD
SPANISH GOVT BD (BONOS Y OBLIG)NYKREDIT REALKREDIT AS**PARTIAL CALL**IO

組入銘柄数■資産別配分
（％）
120.0
100.0
80.0
60.0
40.0

債券
107.7％

20.0
0.0
-20.0

その他
-7.7％

356

■国別配分

■通貨別配分

その他
16.1％

オーストラリア・
ドル
3.1％

ブラジル
9.0％

イギリス・ポンド
7.4％

イギリス
9.1％

アメリカ
45.2％

カナダ・ドル 2.5％
その他 6.5％

ユーロ
40.3％
米ドル
40.2％

フランス
9.5％
イタリア
11.1％

（注１）組み入れているのは「ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファンド クラス円ヘッジ／クラス円」ですが、投資信託証券が投資している「ＰＩＭＣＯバミューダ・グローバル・ボンド・エクス・ジャパン・ファンド」の投資資産を表示しています。
（注２）上位銘柄、資産別・国別・通貨別配分は、外国投資信託証券決算日（2021年６月30日現在）のものであり、比率は外国投資信託証
券の純資産総額に対する評価額の割合です。なお、国別配分はピムコ（ＰＩＭＣＯ：パシフィック・インベストメント・マネジメン
ト・カンパニー・エルエルシー）の分類によるものです。
（注３）１万口当たりの費用明細は、入手が困難であるため記載していません。
（注４）全銘柄に関する詳細な情報につきましては、運用報告書（全体版）の投資有価証券明細表をご参照ください。

－17－

ニッセイマネーマーケットマザーファンドの概要■基準価額の推移(円)
10,031

10,03010,02910,028
第19期末(2021.4.15)(2021.6)

■上位銘柄
第710回
第106回

銘柄名

通貨

比率

東京都公募公債円

29.8％

共同発行市場公募地方債

平成23年度第1回

円

静岡市公募公債円

組入銘柄数■資産別配分

第20期末(2021.10.15)(2021.8)

3■国別配分■１万口当たりの費用明細
2021.４.16～2021.10.15

項目

金額

19.8

その他費用

0円

19.8

（その他）

(0)

合計

0

■通貨別配分

その他
30.5％
国内債券
69.5％

日本
100.0％

円
100.0％（注１）基準価額の推移および１万口当たりの費用明細は、マザーファンドの直近の決算期のものであり、費用項目の金額欄は各項目ごとに
円未満は四捨五入しています。項目の詳細につきましては、前掲の費用項目の概要をご参照ください。
（注２）上位銘柄、資産別・国別・通貨別配分は、マザーファンド決算日（2021年10月15日現在）のものであり、比率はマザーファンドの純資産総額に対する評価額の割合です。なお、国別配分はニッセイアセットマネジメントの分類によるものです。
（注３）全銘柄に関する詳細な情報につきましては、運用報告書（全体版）の組入有価証券明細表をご参照ください。

－18－

参考情報
■代表的な資産クラスとの騰落率の比較
（％）
100.0

2017年３月～2022年２月

80.0
42.1

40.0
20.0
0.0
-20.0

62.1

59.0

60.0

6.4

0.7

-5.3

11.5 3.0
-5.4

16.5

10.3

-16.0

-12.9

12.8

5.4

0.1

-4.0

11.4 3.6
-5.4

-19.7

19.3

3.7

-9.4

-40.0

最大値
平均値

-60.0
-80.0

Ｃコース
(為替ヘッジあり)

Ｄコース(為替ヘッジなし)

日本株

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

新興国債

最小値

（注１）上記は、各ファンドの騰落率（税引前分配金再投資基準価額騰落率）と代表的な資産クラスの騰落率を比較したものであり、各資産
クラスは各ファンドの投資対象を表しているものではありません。
（注２）上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均・最大・最小を、各ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものであり、決算日に対応した数値とは異なります。

＜代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数＞● 日 本 株・・・ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）（配当込み）● 先進国株・・・ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）● 新興国株・・・ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）● 日本国債・・・ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ 国債● 先進国債・・・ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）● 新興国債・・・ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイド（円ベース）
・すべての資産クラスが各ファンドの投資対象とは限りません。
・海外の指数は、「為替ヘッジなし（対円）」の指数を採用しています。
＊各資産クラスの指数につきましては、後掲の「指数に関して」をご参照ください。

－19－

指数に関して■ファンドのベンチマーク等について
・ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジベース）
ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く
世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデッ
クスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
・ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く
世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデッ
クスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。

■代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数について
・ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関する
すべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
・ＭＳＣＩコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が公表している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
・ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が公表している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
・ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ 国債とは、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産は野村證券株
式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、各ファンドの運用成果等に関し、一切責任を負いません。
・ＦＴＳＥ世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed
Income LLCが有しています。
・ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイドは、ＪＰモルガン社が算出する債券インデッ
クスであり、その著作権および知的所有権は同社に帰属します。

－20－

お知らせ
■≪Ｃコース（為替ヘッジあり）≫の自社の実質保有比率
2022年２月末現在、当ファンドの主要投資対象であるニッセイマネーマーケットマザーファンドの信託財産において、当社は、当該マザーファンド受益証券を他のベビーファンドを通じて実質的に99.1％保有しています。当該実質保有分は、当社により他のベビーファンドを通じて解約されることがあります。

■≪Ｄコース（為替ヘッジなし）≫の自社の実質保有比率
2022年２月末現在、当ファンドの主要投資対象であるニッセイマネーマーケットマザーファンドの信託財産において、当社は、当該マザーファンド受益証券を他のベビーファンドを通じて実質的に99.1％保有しています。当該実質保有分は、当社により他のベビーファンドを通じて解約されることがあります。

－21－

各ファンドの概要
Ｃコース（為替ヘッジあり）

Ｄコース（為替ヘッジなし）

商

品

分

類 追加型投信／海外／債券

信

託

期

間 2013年７月１日～2023年３月17日

運

用

方

針

外国投資信託証券への投資を通じて、各国の債券を実質的な主要投資対象とし、安定したインカムゲインの確保と信託財産の中長期的な成長を図ることを目標に運用を行います。
外貨建資産について、原則として外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替対円での為替ヘッジを行いません。
変動リスクの低減を図ります。

「ＰＩＭＣＯバミューダ・グロー
バル・ボンド・エクス・ジャパ
ピムコ世界債券戦略ファンド
ン・ファンド クラス円ヘッジ」（年 １ 回 決 算 型）
および「ニッセイマネーマーケッ
トマザーファンド」
主要運用対象「ＰＩＭＣＯバミューダ・グロー
バル・ボンド・エクス・ジャパ
ン・ファンド クラス円」および「ニッセイマネーマーケットマ
ザーファンド」ＰＩＭＣＯバミューダ・
グローバル・ボンド・エクス・
日本を除く先進国の国債・モーゲージ債・社債等
ジャパン・ファンド
クラス円ヘッジ／クラス円
ニッセイマネーマーケット
円建ての短期公社債および短期金融商品
マ ザ ー フ ァ ン ド

運

用

方

以下の様な投資制限のもと運用を行います。
・投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
法 ・外貨建資産への直接投資は行いません。
・デリバティブの直接利用は行いません。
・株式への直接投資は行いません。

分

配

方

毎決算時に、原則として経費控除後の配当等収益および売買益等の全針 額を対象として、基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して決定します。