Jpn J Clin Ecol（Vol.29 No.1 2020）

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関連総説

化学物質過敏症専門外来から見えてきた
日本の化学物質過敏症の実態と問題点及び緊急課題
水 城 ま さ み1）

宮田1）独立行政法人国立病院機構盛岡医療センター

幹夫2）

呼吸器内科・アレルギー科

2）そよ風クリニック

The problems and urgent issues of chemical
hypersensitivity from the standpoints ofthe doctors working in the clinic specializedin chemical hypersensitivity
Masami Mizuki1), Mikio Miyata2)
1) Department of Respirology and Allergology, National Hospital Organization, Morioka Medical Center
2) Soyokaze Clinic

抄録

著者らが20年以上に亘って関わってきた化学物質過敏症（chemical sensitivity; CS）診療の中で、本疾患をめぐる状況は急激に変化してきている。この間に CS 患者に大きな影響を与える出来事が起こった。
2002年７月に建築基準法が26年ぶりに改定され、初めてシックハウス対策のためにホルムアルデヒド、クロロピリホスの規制がなされた。2004年にはシックハウス症候群（sick house syndrome; SHS）が、2009年には CS が保険病名収載され、両疾患が何らかの化学物質曝露が原因で発症してくる疾患として位置付けられた。東日本大震災や異常気象による自然災害の深刻な状況、香りによる健康障害の急増の報告など
は、環境要因の影響を受けやすい CS 患者の発祥の増加、重症化につながる可能性がある。今や CS は特別な疾患ではなく、誰でも発症してくる可能性があるという認識を共有する必要がある。今後、新たな患者発症を未然に防ぎ、CS 患者の重症化を阻止していくことが求められている。本論文では、CS をめぐる問題点を明らかにし、現時点での緊急課題と今後の展望について述べる。 （臨床環境 29：10－17，2020）《キーワード》化学物質過敏症、専門外来、緊急課題
受付：2019年11月18日 採用：2020年８月９日
別刷請求宛先：宮田幹夫
そよ風クリニック〒167-0051 東京都杉並区荻窪2-41-12 2F
E-mail：miwako07@hotmail.com

臨床環境医学（第29巻第1号）

11Abstract
The authors have been involved in the medical practice for chemical sensitivity (CS). The situation
surrounding CS has been changed lately. During the past two decades, there have been several major
events that influenced patients with CS. The Building Standard Law was revised after 26 years in July
2002 and, for the first time, formaldehyde and chlorpyrifos were regulated to prevent “sick house syndrome” (SHS). In 2004, SHS was put on the list of insurance names of diseases as ICD-10 code T52.9. In
2009, CS was also put on the list as ICD-10 code T65.9. Both diseases were labelled as being caused byexposure to organic solvents and other chemicals. The Great East Japan Earthquake and the natural
disasters caused by abnormal weather changes forced people to live in evacuate shelters or temporary
houses. The living in such the inferior environment results in the increase of the number of CS patientsor aggravation of the symptoms of CS patients. In addition, there has been a sudden increase in healthdisorders due to fragrances from everyday products like softeners, perfumes, and antiperspirants in thelast 10 years. It is necessary to spread awareness that CS is not a special disease and anyone candevelop it. Such awareness is needed to prevent the onset of new patients and prevent the progressionof current CS patients. This paper clarifies the problems related to CS, and describes the current urgent
issues and future aspects.

(Jpn J Clin Ecol 29 : 10－17, 2020)《Key words》chemical sensitivity, specialized outpatient clinic, urgent issues

１．はじめには、来院した患者に来院時から診察終了まで快適

共著者の１人である水城は2002年12月より国立に過ごしていただくために、検査、診察室、医事

病院機構盛岡病院（2019年３月より盛岡医療セン対応、医療ソーシャルワーカーなど病院の全てのターへ名称変更）にて化学物質過敏症の専門外来部門で CS の基本を知っておく必要があり、外来である「化学物質過敏症・環境アレルギー外来」

継続には病院全体での理解と協力と粘り強い努力を16年間に亘って担当してきた。この間、2003年が必要であった。

７月に建築基準法が改正され、また2004年にはこのような状況の中で、CS の罹患率は確実にシ ッ ク ハ ウ ス 症 候 群（sick house syndrome;増加してきている。最近の国内外の報告では予備SHS）、2009年 に は 化 学 物 質 過 敏 症（chemical軍を含めて６〜30％、治療を要する重症患者は人

sensitivity; CS）が保険病名収載となり、両疾患口の１〜３％であり、わが国では少なくとも100とも何らかの化学物質曝露が原因となって発症し1）万人は存在すると推定され 、後述するように他てくる疾患として認識されたことは大きな意義が国の傾向と違わない。現在でもこれらの患者を少あった。

数の専門医で診ることは不可能な状態となってい

保険病名収載は、診断書作成や労災認定、各種るが、将来的にはますます困難な状況になること

障害年金申請などが以前に比較して認められやすは明らかである。その解決のためには CS 専門医

くなり、患者にとって利点はあった一方、保険診の養成が必要だが一朝一夕にできるものではな療については現在においても、どのような検査やい。しかし CS の基本を理解することができれば、治療が保険適応になるのか決まっていない。また一般の実地診療でこれらの患者に対応すること専門外来では１人の診察にかかる時間が長く、そは、それほど難しいことではない。の対応には各科にまたがる広範な知識と経験、さ

本論文は、現時点での CS 患者を取り巻く社会らには医学以外の知識、多職種との連携能力が必的背景の変遷、CS 専門外来の状況と動向を示し、要とされる。専門外来を有する医療機関としてこの状況を鑑みて緊急課題を提示する。

Jpn J Clin Ecol（Vol.29 No.1 2020）12

２．日本の CS 患者を取り巻く社会的背景の変遷

患者の症状が一気に悪化してしまった事例の複数

2.1と判断され、当時の北里研究所長（大村智）や病

日本の CS のこれまでの報告があり、一般外来での診療には限界がある

日本の CS の診療の歴史について述べるにはラ院長（土本寛二）のバックアップやレイの協力をンドルフ（Theron G. Randolph）にまで遡る必得て1992年に北里研究所病院内に CS のための特要がある。アレルギー専門家のランドルフがある

殊外来である臨床環境医学センターが開設され医師の妻の患者に遭遇したのは1947年であった。

た。センター開設の10年位前より海外では電磁波

爪のマニキュアで目が腫れて、かゆくなる。ミシ過敏症が問題になってきていたが、壁や床、天井ガン州からシカゴに来ると車の排気ガスや工場のにアースを取り、蛍光灯にシールドを被せれば、煙で気分が悪くなる。ホテルも23階だと気分が良

電磁波過敏症患者の診療も可能とする世界でも一くなるが、20階以下では気分が悪くなると報告し級の診療室だった。Simon らは CS 患者の脳のたのが最初の CS の記録と考えられている２）。当SPECT で異常を指摘した７）が、臨床的にすぐ利時環境汚染と疾患との関連についての理解がな用できる脳神経の生理学的検査での異常を見出しかったことより、即刻学会から除名処分を受けたたとするのは宮田、石川である８），９）。臨床環境ため、ランドルフの名前で文献を検索しても、ほ医学センターは診療のみならず、病態解明や治療とんど何も出てこない。しかしその後ランドルフ法に関する研究もおこなわれてきた。しかし、北は本を出版し続け、現在は CS が病名として最も里研究所病院の CS 診療の維持、継続には多くのよく使われている。このような環境化学物質が生困難があった。専門施設は空気清浄機の活性炭費体に影響を与える報告として動物実験であるがモ用だけでも年間に600万円に昇り、維持困難に陥ルモットの花粉症の実験で極めて微量な化学物質り閉鎖せざるを得なくなった。現在、日本では非がアレルギーを悪化させるとの報告

３）と卵白アルブミンで感作したモルモットにホルムアルデヒ

常に少数の施設で専門外来を継続しているが、経済面、人的問題は深刻である。

ドを曝露したところ卵白アルブミンに対する特異的 IgG 1 抗体が有意に上昇したという報告 ４） が2.2

SHS/CS の保険病名収載に関してある。さらに人への影響としては、著者らが医学

CS は Cullen が1987年に報告10） してから知ら部学生の解剖実習前後で採血したところ、特異的れるようになった疾患で、たかが30年しか経ってダニ IgE 抗体が実習後に有意に上昇したことをいない比較的新しい疾患である。本邦では1990年報告している 。なお、日本で初めて CS 診療を代に入って北里研究所病院で診療が開始された。

始めた北里研究所病院や国内に数か所ある CS の本 疾 患 の 保 険 病 名 収 載 は2009年 で あ り ICD-10

空気清浄な診療施設はこのランドルフが最初に設

コード T65.9「その他の及び詳細不明の物質の毒計した診察室を基盤にしていた。

作用」として登録された。これに先駆けて CS の５）

ランドルフの報告の後、1974年に環境中の化学中 で も 建 物 が 原 因 で 発 症 す る SHS は2004年 に物質曝露によって、人体障害をきたすことを認め

ICD-10コード T52.9「有機溶剤の毒作用」としてたレイ（William J. Rea）がダラスに空気清浄な登録されている。両疾患が登録されたことで、こ診察室を完備した環境医学センターを開設した。

れらの疾患が有機溶剤はじめ何らかの化学物質曝1989年にアメリカの学会で石川、宮田が有機リン露が原因で発症してくる疾患として認識されたこ

殺虫剤の慢性中毒症を報告した時に６）、この患者とは、意義のあることである。何故ならば、それの中に CS 患者はいないのかという質問をレイ受まで精神疾患とされてドクターショッピングを余けたことがきっかけになり、1990年に相模原の北儀なくされたり、医師により精神科などに回され里大学の一般診療外来で CS 診療が開始された。て長期に亘って CS としての適切な対応がなされしかし100メートル先の病室の改装工事で、CSずに重症化・難治化した患者が少なからず存在し臨床環境医学（第29巻第1号）たが、保険病名登録後には、専門医のいる医療機

2.4

13

東日本大震災および福島第一原発事故の影響関が開設されて専門医の診療を受けることが可能になったからである。また正式に保険病名収載さ2011年３月11日に発生した東日本大震災およれたことにより、CS、SHS 両疾患の診断書の発び、その後の福島第一原発事故による大量の放射行が可能になった。また、CS による労務災害や能汚染は、いずれも、日本人全体の健康に悪影響

障害年金診断書の申請もしやすくなったのは事実を及ぼすことが懸念された。特に、災害弱者といである。

われる、子ども、高齢者、病人への健康影響は甚大となることが危惧された。中でも、災害下の劣2.3

悪な環境の影響を受けやすい CS 患者への影響

建築基準法改正後の動向

2003年７月に、シックハウス対策のための規制
11）は、非常に深刻と考えられた。しかも、その悪影導入目的で建築基準法が改正された 。その内容

響は、９年経過している現在でも、継続しているとしては第１に日本工業規格において、ホルムア深刻な実態が続いていると考えられる。

ルデヒド対策として第１にホルムアルデヒドの放散量が0.12 mg/l 以下すなわち最上位の規格 F ☆

2.5

香り付き製品の増加に関して☆☆☆（フォースター）ランクであれば、使用制

2008年にアメリカのプロクター・アンド・ギャ限がなく、それ以下の規格であれば使用制限があンブル（P&G）社製の柔軟仕上げ剤（ダウニー）ること、及び換気設備設置の義務付けがある。第がアメリカで人気となり、これに影響されて日本

２に有機リン系の防蟻剤であるクロロピリホス対国内の大手の３社（P&G ジャパン、花王、ライ策として居室を有する建築物にはクロルピリホスオン）が追随し、さらに消臭除菌スプレーや衣類は使用禁止となった。一方、厚生労働省では、の洗剤にも香り成分を配合するようになった。こ2017年６月に指針値改定として2002年までに制定

れに加えて P&G が2012年に衣類の香り付けのみした SHS の原因となる13種類の室内濃度指針値を目的とした商品（レノアハピネス

アロマジェ12）を15年ぶりに見直した 。すなわち、従来から規ル）を発売した所、一時は供給が追い付かないほ制の対象だったキシレン他４種類の規制を強化す

15）
ど売り上げを伸ばした 。国民生活センターの報ることとなった。

告でも“香り付き柔軟仕上げ剤の売り上げが2011

文部科学省では、この見直された指針値改定に

年 で 前 年 比 の1.4倍 と な っ た ”と 報 告 さ れてい先駆けて2012年１月に健康的な学習環境を維持管る16）。さらに2013年から2018年の日本香料工業会

理するために、学校における化学物質による健康の香料統計でも、“2013年の香料品香料（化粧品13）障害に関する参考資料を発行している 。この資の香料）と比較して2017年では金額ベースで国内料中には、厚生労働省の指針値の周知の重要性、生産品は1.1倍、輸入品は1.6倍と特に輸入で増加

SHS、CS について、CS に対する予防対策の考している”と報告されている17）。

え方、SHS が発生した場合の対応、CS の児童、このように香り付き製品を好む人が増加してい生徒に対する個別対応の基本的な考え方についることと裏腹に香りによって健康障害が起こったて、詳細に記載されている。その後も随時内容がという人が増えているという報告がある。例え14）ば、香りの害の相談窓口を設置している日本消費で閲覧可能である。なお、厚生労働省から出され者連盟によると、“香りによって健康障害を起こた室内濃度指針値については、学校関係では学校したという相談件数は2012年から急激に増加して環境衛生基準に反映されており、地方自治体レベきており年々相談件数が増加している”と報告さ

ルや建築業者の中で新たに追加された物質についれている18）。また2013年６月に環境省がクールビて濃度測定を実施する所が増えてきている。

ズを推進する中で、“体臭の対策としてホーム更新されており、文部科学省のホームページページに香り付き柔軟剤や制汗剤の使用を推奨すJpn J Clin Ecol（Vol.29 No.1 2020）

14る内容”を掲載したところ、市民団体からの多くしておけない。そこで、当面は、現段階でも利用の抗議を受けて、推奨する記事を撤回したという可能な患者支援システム（例えば、①生活保護申ことがあった。

請、②障害年金診断書申請、③介護保険申請（例；３．CS 診療の問題点および今後の動向
3.1

高齢者、身体障害者など）を利用していくことを提案したい。ただし、これら現状のシステムを利CS 患者に対するサポートシステムの構築用する際には、専門家が CS 患者に特有の種々の（特に重症・難治性患者支援体制）

問題点を行政側にきちんと伝える必要があると考

欧米では、CS 患者数は、予備軍を含めると人えている。

口 の ６ ％ 〜30 ％ は 存 在 す る と 報 告 さ れ て いる19），20）。最近、北條ら21） は、日本でも、CS 患者の疑いがある人は約６％、予備軍的な人まで含

3.2

公 共の場での化学物質曝露対策（受動喫煙・香害中心に）めると、人口の8.5％を占めていると報告してい公共の場での化学物質曝露対策については、新る。すなわち、日本でも100万人程度の CS 患者型コロナウイルスの世界的な拡大が起こる以前にが存在する可能性があり、中でも最も深刻なのは、2020年夏から秋に開催が予定されていた東京は、学校に行けない若者や、就職しても休職や退オリンピック・パラリンピックでの受動喫煙防止職を余儀なくされたりする若年の重症患者であ対策が欧米やアジア諸国と比較して遅れているこる。著者らの経験から言うと、これらの若年重症とが問題になり、日本においても他国の状況に足患者の多くは、外出もままならない状態となり、並みを揃えるために、先ずは一定面積以上の飲食多くは家族の援助を受けて生活している。家族の店での全面禁煙実施などの動きが見られてきてい理解が得られず、家族ともコミュニケーションがる途上にあった。CS 患者の立場にたって、受動取れなくなり孤独化している CS 患者も少なから

喫煙同様、化学物質についても国レベルでの具体

21）にこ的で抜本的な対策が必要と考えるが、同時に地方れを裏付けるデータがある。これは著者らも協力

自治体レベルや市民レベルでできる活動を展開しして実施した CS 群と対照群の疫学調査においていくことが必要である。例えば、地方自治体レて、1999〜2003年（旧調査）と2012〜2015年（新ベルで、ホームページに、CS 患者の声、CS 発調査）について比較したものである。その中で明症を防ぐ方法、CS 患者への対応、公共の場でのらかになったことは、無職の割合は旧調査で、注意事項などについて掲載する取り組みや、市民CS 群で7.8％、対照群で9.7％であったが、新調公開講座の企画などで、CS 全般、受動喫煙や香査では CS 群で29.8％、対照群で6.5％と新調査で害などの公共の場での化学物質曝露についての啓有意に無職の患者が増加していた。さらに日常生発活動を市民団体とも連携して推進していくこと

活障害度でみると、CS 群で旅行・ドライブ、社は可能である。現在、すでに、NPO 法人や市民会活動、趣味、家族関係の項目で、新調査は旧調団体レベルで、CS に関する電話相談窓口を設置査に比較して有意に障害度が増加していた。将来したり、啓発活動として講演会開催したり、映画を担う若者が CS 発症で、学業や仕事に就けず、作成と上映会の実施、図書の出版、テレビなどマ引きこもり状態であることは、社会的な経済的損

スコミの CS、SHS 関連の番組作成への協力、香ず存在する。先に引用した北條らの論文

失と考える。したがって、CS 患者をこれ以上増り付き製品の香り成分表示を義務付けるための国やさない取り組みは、社会全体で考えるべき重要会請願などの活動を精力的な活動を実施している

課題の一つであり、CS 患者に対するサポートシ所もある。

ステムが必要と考える。

一方、香害については、香料は柔軟剤・洗剤・しかしながら、CS 患者のサポートシステムの制汗剤・化粧品・消臭剤、殺虫剤や文房具などに構築には時間がかかるのでそれまで、現状を放置多用されるようになり、香料無添加の製品を購入

臨床環境医学（第29巻第1号）

15することがむしろ困難な事態になっている。北條

食糧調達が困難になる。また特に学校や幼稚園ならの報告22） の中でも、10年間の日本人の日常的どの建物が原因で発生した SHS の場合には、避微量化学物質曝露状況の変化と CS 患者の病態の難教室の確保や SHS や CS 対応のトレーラーハ変化を検討した結果、10年前と比較して、一般人ウス導入なども選択肢として考えられる。した群は「香料入りパーソナルケア製品の使用率」、がって、災害時には、災害弱者（子ども、老人、「柔軟剤使用率」が有意に上昇し、患者群におい病人）でも健康に過ごせる住環境や食糧環境の確ては「化学物質不耐性」、「その他の不耐性」、「生保をめざした対策を検討して欲しい。そのために活障害度」スコアが有意に増加し、発症要因としは、縦割り行政ではなく、行政の窓口を一元化しては10年前の調査で大部分を占めた「新築・リた対応することが必要と考える。

フォーム」が有意に減少し、「電磁波曝露」、「香り」、医療関係の治療」が有意に増加している結3.4

CS の専門医・専門医療機関の増加、CS に関する医学教育の必要性果が得られていて、香りによって健康障害を呈する患者が有意に増加していることを示唆してい前述したように、CS 患者の増加に伴い、CSる。マスコミでも香害という言葉が使用されるよ専門外来には、地元の医療機関を当たったが、全うになり、香料で体調不良をきたし、CS を発症て、断られたという患者が、数少ない CS 専門外させたり、既に罹患している患者の症状を重症化来に日本全国から集まって来ている。この状況下させることが認識されるようになってきているで、日本で CS 患者の診療をリードしてきた北里が、香りブームは続いており、まだまだ一般人の研究所病院臨床環境医学センターや国立病院機構理解は不十分である。公共の場での香料使用を自相模原病院の専門外来は、縮小・閉鎖に追い込ま粛する法的規制や成分表示の義務化など早急な対れ、病院として CS 専門外来を行っているのは全策を望みたい。

国で数カ所だけとなっている。個人のクリニック

いずれにしても、受動喫煙対策でも香害対策ででも、CS 患者を受け入れている所は僅かしかなも、問題解決のためには、専門的な研究者が学会く、今後も増加が予測される CS 患者の診察・治レベルで情報交換することが不可欠だと考える。

療に対応できない現状がある。このように、CS

そこで、著者らは、日本臨床環境医学会および室専門外来が縮小、閉鎖そして新たに開設が殆どな内環境学会の中に、“環境過敏症分科会”を設立

い要因について、著者は、以下のように考えていして活動を開始している。今後は、両学会以外のる。

学会（例；日本禁煙学会、日本建築学会、日本ア

今までに述べてきたように、最大の要因は、不レルギー学会、日本自律神経学会、日本環境学会

採算部門であることで、これを恒常的にサポートなど）にも働きかけ、CS 問題を解決するためのするシステムの裏付けになる CS 診療に対する保学際的な学会レベルの連携を呼び掛けたいと考え険診療体制が殆ど手つかずとなっていることであている。

る。例えば盛岡医療センターは全て保険診療で診療を行い、それ以外の保険診療ではできない検査

3.3

災害時や SHS 発生時の行政対策については、病院の研究費より捻出している。他

地球温暖化の影響との関連も考えられているの専門施設では自費診療となっている所もある

が、ここ数年で巨大台風、集中豪雨などの自然災が、たとえ自費診療にしても採算が合わないとい害の増加が懸念され、また大震災が起こった場合う問題がある。さらに診療の障害となることとしの災害対応は危惧されている。災害時には、人々て、施設内での、CS 外来に対する理解やサポーは仮設住宅での生活や長期に続く避難生活に適応

ト体制が不足していることが挙げられる。次に人できずに体調を悪化させてしまうことが多い。ま的な問題として、CS 専門医が非常に少ないこと

た、CS 患者のような持病をもつ病人は、安全ながあり、その主な原因として専門医の高齢化と後Jpn J Clin Ecol（Vol.29 No.1 2020）16

継者不足が大きい。後継者不足を解決するためには、医学教育、看護教育などで、講義、実習などで化学物質過敏症について、プログラムに入れていく必要があるが、現状では機会が非常に少ないことが問題である。
CS 患者は増加していて、特殊な疾患ではなくなってきているに関わらず未だに社会全体の CS対する認知度が低いことが問題と考える。これらの背景として経済優先、弱者切り捨ての政策を取る、現在の政治の方向性が複雑に関わっていることが懸念される。

性因子および気道過敏性に与える影響について，喘息
14：68-73, 2001
6） Ishikawa S, Miyata M, et al. Retinal degenerationpossibly due to environmental exposure to organophosphorous pesticides. The 7th Annual International
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7） Simon TR, Hickey DC, et al. Single photpn emission
computed tomography of the brain in patients withchemical sensitivity. Toxicol Ind Health 10: 573, 1994
8） 宮田幹夫，難波龍人．多種化学物質過敏症（multiplechemical sebsitivity）の臨床．自律神経 33：257-261，
1996

４．おわりに

9） 菊池裕美，市辺義章，他．化学物質過敏症の神経学的お長年、CS 外来で患者を診察してきて、今まで全く問題なく元気に日常生活を送っていた人が突然 CS を発症し、適切な治療をすれば、回復する症例を多数見てきた。そして、“CS や SHS は決して特別な人が発症するものではなく、現代人なら、誰がいつ発症してもおかしくない健康障害だ”と考えている。また、“CS 患者にやさしい環境は、全ての人にとっても良い環境”という確信を持っている。そして、公共の場での不必要な環境曝露を減らすことは、既に発症している患者の重症化・難治化を防ぐばかりでなく、CS に関心を持つ人を増やし、ひいては、新たな患者発生をも未然に防ぐことにも繋がるとも考える。

9：22-27, 2000

よび眼科学的所見．臨床環境医学

10）Cullen M.R. Multiple chemical sensitivities :summary and directions for future investigators,
Occup Med 2: 801, 198711） http://www.mlit.go.jp/ jutakukentiku/build/jutakukentiku_house_tk_000043.html（2020.5.6）
12）https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tc3866&dataType=1&pageNo=1（2020.5.6）
13）http://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/hoken/1315519.htm（2020.5.6）
14）http://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/hoken/1353625.htm（2020.5.6）
15）岡田幹治 : 香害 そのニオイから身を守るには．週刊金曜日 19-20, 201716）国民生活センター 柔軟仕上げ剤のにおいに関する情報
提 供 http://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20130919_1.pdf（2020,5.6）

利益相反
著者は本論文に関して助成金を受けていない。

17）日本香料工業会

1） 内山巌雄．シンポジウムⅠ 化学物質過敏症 化学物質
51：805-808

20022） ピーター・デッキー（久保儀明、楢崎靖人訳）．環境アレ
ルギー．Pp 121-124、青土社，東京，1998 年 ISBN47912-5630-4.（原著 Radesky P. Allergic to the twentieth century.）
3） 難波龍人，本間啓蔵，他．環境化学物質の実験的アレル
ギー性結膜炎への影響．日眼会誌

97：297-303，1993

4） Riedel F, Hasenauer E, et al. Formaldehyde exposure
enhances inhalative allergic sensitization in theguinea pig. Allergy 51: 94-99. 1996

香料統計 https://www.jffma-jp.org/

profile/statistics.html（2020.5.30）
18）香害 110 番に切実な声も.

引用文献
過敏症の実態調査．アレルギー5） 水城まさみ，津田富康．ホルムアルデヒド曝露がアトピー

消費者レポート

職場や学校を追われるケース

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environmental exposure and sensitivity inventory ina Danish population. J Environ Public Health 70:341-353, 201521）北條祥子，水越厚史．疫学調査からみた日本の環境過敏症患者の実態と今後の展望．臨床環境医学 27：83-98，
2019.
22）Hojo S., Mizukoshi A., et al. Survey on changes in臨床環境医学（第29巻第1号）

subjective symptoms, onset/ trigger factors, allergic
diseases, and chemical exposures in the past decadeof Japanese patients with multiple chemical sensitivity. Int J Hyg Inviron Health 221, 1085-1096, 201817