独日翻訳における難しさ−機能動詞構文zur Verfügung stehenを例に1)

竹内 優
1. はじめに翻訳において目標言語で対応する言葉がないとき内容を言い換えることがよくある。それは起点言語と目標言語が構造的・意味論的に異なり、直訳ができないことが関係している。独日翻訳においても、例えばドイツ語の機能動詞構文では動詞が機能動詞として本来の意味を失い、ほとんど機能的な役割しか持たないため、そのまま日本語に訳そうとすると意味の通らない訳になってしまう点に翻訳の難しさが見られる。
本論では「ドイツ語から日本語への翻訳を難しくするものは何か」「ドイツ語の機能動詞構文を日本語に翻訳する際どのような特徴があるか」という2つの問題に取り組む。この問題設定の背景には、本論の結果を今後の翻訳に応用し役立てるという目的がある。
前半の理論編では翻訳という概念、独日翻訳特有の諸問題、ドイツ語の機能動詞、翻訳上の問題としての機能動詞構文を扱い、翻訳を理論的な観点から捉えていく。これは後の実践編で機能動詞構文とその日本語訳を扱う前に、翻訳とは何か、独日翻訳
ではどのような問題点があるのか、機能動詞構文はどんな性質や特徴があり訳す時に何が難しいのかを明らかにしておく必要があるからである。
後半の実践編では、機能動詞構文の中でもzur Verfügung stehenという機能動詞構文を例に取る。zur Verfügung stehen、そして同じくVerfügungが用いられている機能動詞構文zurVerfügung stellenとzur Verfügung habenの辞書上の意味を確認した後、複数の自動翻訳を用い35

て上記の機能動詞構文を含んだ文がどのように日本語に訳され得るのかを調べる。その後出版・公開済みで日本語訳のあるドイツ語のテクスト(口語的およびフォーマルでないテクストは対象外とする)からzur Verfügug stehenが含まれている箇所とその日本語訳を用例として抜粋し、その訳にどのような特徴が見られるのかを分析する。

2. 理論編

これまでに翻訳を定義しようとする試みは多く行われた。翻訳学の文献で最も多く見られるとされているのはNida/Taber (1969, p.12)によるもので、翻訳を原文のメッセージにできるだけ近づけることでなく、その自然さも重視していることから起点言語と目標言語の両方が考慮されており、さらに内容と文体両方に関しても述べられている(Koller,2011,pp.88-89)。
翻訳には産業翻訳、出版翻訳、映像翻訳、舞台翻訳という分野があり(柴田, 1995, pp.
14-15)、今日ではクラウドソーシング翻訳やコミュニティ翻訳など、新たな翻訳の分野も存在する(山田, 2013, pp.80-81)。また機械翻訳や専門用語の訳の一致や作業の効率化を図るため翻訳支援ツール(CATツール)を用いて翻訳されることも多い(山田,2013,pp.70-71)。
Holz-Mänttäri (1984)によれば、翻訳的行為においては、「発起者、依頼者、起点テクスト作成者、目標テクスト作成者、目標テクスト利用者、目標テクスト受け手」が関係している(鳥飼・山田, 2013, p. 126)。翻訳されたテクストは通常誰かに読まれることを想定しているため、目標テクスト受け手がどのような人でその人たちにとって適切な翻訳であるかを翻訳者は常に考える必要がある。
またReiß (1976)によるテクストタイプ(「情報型テクスト」、「表現型テクスト」、「効力型テクスト」(さらに補足的に「オーディオ媒体テクスト」)では、タイプに応じてテクストが持つ役割や機能が異なることが示されている。この点を考慮すると、翻訳の際に起点テクストがどのタイプに当てはまるのか、翻訳されたテクストにはどのような機能があるべきなのかを考える必要がある。
さらに「テクストがどのように翻訳されるべきか」という問いに関しては、逐語訳対自由訳という論争、等価、スコポス理論などの様々なアプローチがある。

36ドイツ語から日本語への翻訳に関しては『ドイツ語おもしろ翻訳教室』 (太田, 2007)を主な基礎とし、本論では「代名詞」、「話法の助動詞」、「同一単語の使用回避」、「話者観点の変更」、「言語特有の単語と表現」、「ことわざと慣用句」、「表現方法」、「品詞」、「機能動詞構文」という独日翻訳に関する諸問題を扱う。ドイツ語
で何度も繰り返される代名詞が日本語ではよく省略される点、ドイツ語と日本語で話者の観点が異なる点、より自然な訳を生み出すためときに原文とは違う品詞が使われる点など、ドイツ語から日本語に訳す時に注意すべき点が様々な角度から述べられる。
次に、独日翻訳特有の問題の中でも挙げられたドイツ語の機能動詞構文についてDeutsche Grammatik (Helbig / Buscha, 2001)を基礎とし、その性質と特徴を詳しく見ていく。
通常、機能動詞＋名詞の4格、または機能動詞＋前置詞を伴う名詞によって構成される機能動詞構文は述部となり、一つのまとまりとして意味が生み出され、本来の本動詞の意味は失われて名詞が機能動詞構文の意味の担い手となる(2001, pp.68-69)。機能動詞は例外を除き能動的な意味と受動的な意味を表すものに分けられ、受動的な意味を表す機能動詞はwerden+過去分詞の受動態と言い換えができる(2001, pp. 84-85)。機能動詞構文には継続相、起動相、使役相を表すものがあり(2001, pp. 85-86)、同じ名詞(または前置詞を伴う名詞)を用いる機能動詞構文でも機能動詞の違いによって異なった相が表現される。機能動詞構文は話し言葉よりも書き言葉として用いられることが圧倒的に多いが、最近ではテクストの理解を妨げや読み手を限定してしまうのを防ぐために、機能動詞構文の使用が避けられる傾向にある(Bruker, 2013, pp. 38-40)。また、ドイツ語の平叙文では動詞は二番目にくるが、動詞と同じく述部である機能動詞構文では、(前置詞+)名詞を文頭に置くことができる。このように語順を変え述部に重きを置くことで、文の意味のニュアンスを変えることが可能である(Helbig / Buscha, 2001, p.94)。その他にも様々な文法的な特徴(2001, pp.88-91)や日本語の機能動詞と機能動詞構文の類似点(岩崎,1974,pp.84-86)などが見られる。
機能動詞構文を訳す際に問題となってくるのは動詞を機能動詞として見分けること、受動的な意味の表現、相に応じた翻訳である。機能動詞構文内の動詞が機能動詞として認識されないと本動詞のまま訳されるため、本来失われているはずの本動詞の意味が誤って翻訳上に表れてしまう。また受動的な意味を持つ機能動詞構文の場合、

37本動詞の持つ能動的な意味のまま訳してしまうと文脈的に不適切な訳になることがある。さらに同一名詞から成る機能動詞構文では機能動詞の違いによって異なる相が表現されることからも、機能動詞構文から生じる相を目標言語で正しく表現する必要がある。

3. 実践編

実践編ではzur Verfügung stehenを研究対象として扱う。数ある機能動詞構文の中からzur

Verfügung stehenを例とする理由は、太田(2007, p.132)によりその日本語訳の難しさについての記述があり、さらにKamber (2008)による複数のコーパスを用いた研究によるとzur
Verfügung stehenが二番目に多く使われる機能動詞構文であり(Kamber, 2008, p.481)、機能動詞stehenを含む機能動詞構文で結びつくのが最も多い名詞がVerfügungである(Kamber, 2008,p.155)からである。
まず初めに (1) DUDEN - Deutsches Universalwörterbuch (Dudenredaktion, 2006, p. 1804)、(2)
Wörterbuch Deutsch als Fremdsprache (Kempcke, 2000, p.1119)、(3) 独和大辞典 (国松, 2000, p. 2508)、(4)アクセス独和辞典 (在間, 2010, p.1673)を用いてVerfügung、zur Verfügung stehen、zur Verfügung
stellen、zur Verfügung habenの辞書上での表現を確認した。zur Verfügung stehenに関して、独和大辞典で用いられている「…の自由〈意のまま〉になる」(国松, 2000, p. 2508)という表現では、(1)DUDENで使われているverfügenという表現、つまりbenutzen/verwenden können(使うことができる)という意味が直接的には表されておらず、また機能動詞stehenが本来は継続動詞であるにもかかわらず、「〜になる」と起動的に表されていることからも、コンテクストが無いこの表現だけでは誤解される恐れがあることがわかった。
次に独和大辞典に掲載されているzur Verfügung stehen、zur Verfügung stellen、zur Verfügung
habenが使われている計7つの例文(国松,2000,p.2508)を8種類の異なる自動翻訳サイトを用いて試訳したところ、これらが機能動詞構文と認識されなかった訳が複数あった。機
能動詞であるstellenは本動詞と判断され「置く」と訳され、名詞Verfügungには機能動詞構文の時には通常表れない法学用語の「処分」という日本語があてがわれた。そのため、表示された訳は意味が通らないものであった。このことから、機能動詞構文を翻訳する際、動詞を誤って本動詞と判断し訳してしまうと適切な訳にならないことが確認できた。

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zur Verfügung stehenが実際にはどう日本語に訳されているのかを知るために、用例を用いた分析を行った。この分析で用いるテクストは「法律・判決」、「公認文書」、「大学・公共機関による学術的な出版物」に限定し、その中からzur Verfügung stehenとその日本語訳を抜粋した上で33の用例として扱った。
日本語訳の意味に関しては、zur Verfügung stehenの訳に「使用できる、使用されうる」という意味の表現があてられていることが最も多いことが判明した。その次に多かったのが「提供される(されうる)、提供する(提供しうる)」という意味の表現だった。
「認められる」は大学・公共機関による学術的な出版物でのみ、「相談できる」「いつでも〜となる」は法律・判決、「あてられる」「用意されている」は公認文書でのみ現れたものの、いずれも該当した用例が1つまたは2つという少なさであったため、テクストの種類による結果への影響は特に見られなかったと言える。
日本語訳の形に関しては、zur Verfügung stehenの訳が能動的か、受動的か、または付加語的に用いられているのかによって用例を分類した。zur Verfügung stehenは本来、機能動詞のstehenがあることにより受動的な意味を成す。しかし用例を見ると日本語ではコンテクストに応じて能動的に訳されていることも多いことがわかった(33用例中11)。また
zur Verfügung stehenが付加語的に用いられている例も多く見られ、その11の用例中9つが法律・判決からの抜粋であり、「援助」、「担当者」、「資金」、「手段」、「書面」、「予算」などといった言葉と結びついていた。
日本語訳のコンテクストに関しては、圧倒的に「お金」に関わるコンテクストが多く、33の用例のうち10の用例がこのコンテクストで用いられた。その次に多いのは「施設、基盤」、「サービス」であり、それぞれ4つの用例がこのコンテクストであった。限られたテクストの種類でしか現れなかったコンテクストは「物」、「手段」、「援助」、「対価」(法律・判決)、そして「エネルギー、テクノロジー」、「権利、措置」、「状態」、「証拠、検証、尋問」、「時間」(学術的な出版物)であったが、これらに関しても該当した用例はそれぞれ1〜3つであるため、テキストの種類による影響だとは言えない。
33の用例のうち、辞書上の表現「…の自由〈意のまま〉になる」(国松, 2000, p. 2508)が39

使われている例は一つもなかった。さらに自動翻訳で出された訳と比較しても、用例には直訳調のものは見受けられなかった。用例で使われている日本語訳のバリエー
ションは幅広く、中には(16B) (...欧州安定制度の自己資本金は、...)や(33B) (3歳以下の子どもを預けられる託児施設は少なく、...)のように、文中の他の語句との関連により直接は訳されなかった例も見られた。このことから、実際の翻訳ではコンテクストとの関係性も考慮しつつ非常に柔軟に訳語があてがわれていること、そして辞書上の意味をただ組み合わせて訳語とするだけでは不十分であることが明らかになった。

4. まとめ

本論では、翻訳とは何かという理論的考察から、独日翻訳の難しさ、その難しさの一つである機能動詞構文について扱い、その中のzur Verfügung stehenを例としてその日本語訳を分析した。
独日翻訳は、単にドイツ語の単語や表現が日本語で対応するものがない場合があるという点だけではなく、ドイツ語特有の性質やドイツ語と日本語間で異なる表現方法や話者の観点の違いなどを正しく理解し、日本語で再現する際に読み手にとって自然に響くよう適切に言い換える必要があるという点においても難しさがあることがわかった。
また機能動詞構文を日本語に翻訳する際の特徴については、今回例としたzur
Verfügung stehenの場合、実際は辞書上の表現に捉われることなく柔軟に訳されており、場合に応じてドイツ語の原文とは異なる態を用いて日本語に翻訳する、またコンテクストや他の語句との関連により必ずしも直接的に訳そうとしないなど、機械翻訳では見られない、人間による翻訳だからこそ可能な翻訳の技術が用いられていることがわかった。
今回の分析は書き言葉で、テクストを「法律・判決」、「公認文書」、「大学・公共機関による学術的な出版物」に限定して行った。今後は、フォーマルでないテクストの場合、日本語訳に違いが現れるのかを研究するという課題も見えてきた。
【注】
1)
本稿はドイツ語で執筆した修士論文を、日本語の要旨としてまとめたものである。
【主要参考文献】

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（たけうち ゆう・博士前期課程修了）

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