新入生の ICT 活用能力に関する実態調査とその対応
内田 奈津子、柴田雅博、春木良且

フェリス女学院大学 情報センター
uchida@ferris.ac.jp,shibata_masahiro@ferris.ac.jp,haruki@ferris.ac.jp
概要：これまで長年継続して新入生の情報教育の実態について調査を行ってきた。2012 年度より”ICTスキルチェック”を導入し、入学前と入学後の学生の ICT 活用能力の実態について可視化するとともに、大学教育のなかで必要とされる最低限の ICT 活用能力の向上のための対応を実施している。これ
らの調査により得られた結果と本学での取組みについて報告する。
キーワード：情報教育、情報リテラシー、初年時教育、実態調査

1. はじめにフェリス女学院大学（以下、本学と記す）は、3学部 6 学科から構成される文科系女子大である。

おける取り組みとアンケートとスキルチェックからわかった新入生の ICT 活用能力に関する実態とその対応について報告する。

1996 年に教育・研究用情報システムセンターを設置し、以降 2002 年に改組。現在の情報センター（以下、センターと記す）に至っている。本学でも、他大学と同様に情報教育のための体制を整え、環2. 支援体制と取り組み状況
1 年生に対しての本学情報センターの情報教育支援についての流れを図 1 に示す。

境整備や教育を実施してきているが、当初より情報科目は必須ではなく、基礎教養科目の情報系科目（選択科目）とセンターによる講習会とで学生への教育を進めている。
昨今の初等中等教育での情報教育の広がりを受け、それなりにスキルを身につけて入学してくる学生も増えてはいるが、まだまだ再教育を必要としている学生も多く見受けられる。
情報活用能力については、私立大学情報教育協会[1]や文部科学省における中央教育審議会など、

図 1

多くの関係各所からも求められる能力となってお参考文献[3]では、3 回のスキルチェックの体り、他大学でも学生の情報教育に関する実態調査制について報告済みであるが、サポート体制の問は実施され報告もされている[2]。同様に本学でも、題や 2 年生以降への対応についての検討を進めた

急速に進む社会の変化による学生の実態を把握す

結果、1 年時に対しては、2 回のスキルチェックとるとともに、必要な再教育と大学での学びを考え各クラス 1，2 コマの情報教育支援とに計画変更すていく必要性から、2002 年度より継続して新入生ることとした。また、2015 年度の実施に向けて、へのアンケート調査を実施し、さらに 2012 年度か上級生向けのチェックリストの構築と支援体制にらは ICT スキルの可視化とスキルアップを目的とついて検討中である[3]。図 2 にそのスケジュールした試みを進めており、2013 年度までの状況につ案を示す。

いては、既に[3]で報告している通りである。
本稿では、2014 年度実施の結果を交え、本学に情報教育支援の流れ（新入生）2007 年度からは現行のシステムを活用して調査を継続している。
アンケートの項目については、2002 年度のスタート時より、ほぼ同内容で実施している。ただし、教科「情報」の実施や、携帯端末の発展など、社会情勢の変化に応じて多少の項目の見直しも行っている。2014 年度については、次の分類からなる

図 2

上級生向けの支援スケジュール案

この章では、1 年時の対応を中心に各項目につ29 項目となっている。
（全員共通）


高等学校等でのパソコン利用状況



高等学校等での「情報」科目の履修

パソコンの経験

本学では、センター開設後早い時期より新入生

パソコン(コンピュータ)に対しての興味全員へのアカウントを発行するとともに、さまざSNS の利用状況

まな形での情報教育支援を行ってきた。

パソコンの所有状況

アカウントは、入学時に学生証とともに発行し、

情報関係の資格や検定試験オリエンテーション期間中にそれを正しく利用す

携帯電話･PHS の所有状況

いて説明する。

2.1. アカウント発行とガイダンスるために必要な最低限の内容についてのガイダン（パソコン所有者）

スを行っている。高等学校で「情報」科目がスタ

使用しているパソコンの環境ートする以前は、情報機器に不慣れな学生も多か

使用頻度や利用状況

ったことから時間をかけ実習形式の講習会（最大

ウィルス対策について2 時間×3 回）を行ってきた。しかし、最近では大プリンタの所有について学入学以前の情報教育によるスキルの向上やオリエンテーション期間のスケジュール等の問題もあ2.3. ICT スキルチェック

り、メールのアクティベーションや学内の情報環

前述のアンケート結果から、本学でも、他大学境などについて、入学後から授業開始までに必要の状況と同様に、高等学校までにワープロの活用な項目のみの簡単な講義形式のガイダンス（1 時を中心にプレゼンテーションや表計算などの学習間程度）となっているをしてきている学生が多いことを読み取ることが本学では、このガイダンスが唯一の全員必須の情報教育の枠となる。

できる。しかし、高等学校までにワープロ・表計算・プレゼンテーションソフトの使い方は学習してきているにもかかわらず、大学においても学び2.2. 新入生アンケート
急速に進む社会の変化による学生の実態を把握するため、2002 年度より継続して新入生へのアンたいことの上位を占めている。どういう部分が身についていて何が不足しているのか、追求する必要がある。

ケート調査を実施している。調査方法は、2004 年

そこで、本学では 2012 年度より、初年時に 3 回度以前は、本学合格者に事前に用紙を配布し、登の ICT スキルチェックを導入し現状の把握とサポ校日初日に回収するというアンケート用紙によるート体制について検討を始めた。結果としては、2調査を実施していたが、その後、教育支援システ回目から 3 回目の間のサポートが手薄になること

ムの導入を受け Web ベースでの調査に切り替え、から体制を改め、図 1 に示したように 2013 年度末

より 2 回の実施とすることとした。

3. 結果と考察

チェックリストの内容は、高等学校までに学ん

ここでは、過去 5 年間のアンケートの結果とできことと大学で学びたいことが大きく重なって2013、2014 年度を中心にしたスキルチェックのいる点をうけ、情報活用能力として、大学教育に結果について示す。

おける情報リテラシーは何かということを検討し『本学で学ぶ学生として、学習のために必須と思われるコンピュータスキルおよび社会生活上必要な情報倫理』として最低限身につけてほしい項目

3.1. アンケート結果より
表 1 に各年度毎のアンケートの回答率を示す。
表 2

各年度のアンケート回答率を 5 分類 30 項目にまとめた。こちらもアンケートと同様に Web システムを利用し、1～5 の 5 段階で出来る・出来ないを回答する。表 1 にその項目と内容を示す。
表 1

ICT スキルチェックの内容
年度毎に多少のばらつきはあるが、オリエンテーション期間のガイダンスを利用して調査を進めているため、各回 9 割以上の回答を得ている。ただし、2014 年度の回答については、急激な落ち込みがみられる。この要因については、後述する。
ここ数年の特徴的な項目は、携帯電話の所有状況である。図 3 に携帯電話の使用状況の回答結果を示す。

図 32.4. 情報教育支援
本学では、初年次の前期に各学部・学科ごとに携帯電話の所有状況

2011 年にスマートフォンの項目を追加して以来、スマートフォンの普及の早さがわかる。

R&R、導入演習といった初年次教育の必修科目がパソコンの所有状況や自分専用のパソコンにある。2011 年度までは任意で行ってきた情報教育

ついては、図 4、図 5 に示す通り、この 3 年間支援であるが、2012 年度より半期 15 回のうちので増加傾向にあり、早い時期から自分専用のパ1~2 回を情報教育の時間として割り当て、センタソコンを所有する傾向がみられるが、2014 年度ーがサポートしている。実施内容については、ICTの回答をみると、スマートフォンの影響か所有チェックリストに基づき、レポート作成のためのしていない学生や購入の計画についても減少がワープロの利活用を中心にプレゼンテーションやみられる。

倫理教育等も行う。講師は、センター教員が担当し、2014 年度は、33 クラスで 57 回を実施した。

図 4パソコンの所有状況

図 7

パソコンの使用頻度

さらに、2014 年度に新たにパソコン、スマートフォン等の利用状況について、一番良く使うものはどれかを問う質問を追加した。図 8 に示す通り、圧倒的にスマートフォンの利用が多く、パソコンについては、わずか 5%の回答であった。

図 5

個人用パソコンの購入状況

パソコンの所有状況は増加しているが、パソコンに対する興味関心は、図 6 に示す通り、スマートフォンが普及し始めた 2011 年を境に低下傾向にある。

図 8良く利用する情報端末

スマートフォンの拡大とともに大きく変化しているもののひとつに SNS の利用がある。
図 9 に SNSの利用状況についての回答を示す。2014 年度の回答項目に LINE を追加した。わずか 3 年間のうちに環境が大きく変化していることが分かる。
図 6

パソコンに対する興味あわせて、パソコンの利用時間についても図 7に示す通り、減少傾向にあり、パソコン離れが顕著に見て取れる。毎日使うと回答したものの減り方と全く使わないと回答したものの増え方の関係が、今後に与える影響につい心配である。

図 9

SNS の利用状況

一方で、情報教育については、どうなっている育のニュースを目にすることが増えているが、学のか。図 10 に高等学校までに学んできたことにつ生たちの関心は逆行しているように思われる。今いての回答を示す。

後、この辺りの動向についても注目すべき点であると思われる。

3.2. チェックリストの結果より
入学時におけるアンケートとこれまでの情報支援の経験から学生の実態と個々のスキルの視覚化を目的として、ICT スキルチェックを初めて 3 年が経過した。ここでは、2013、2014 年度の回答を中心に結果を示して考察する。
まず、この 3 年間にわたる調査の回答率は、表3 の通りである。
図 10高等学校までに学んできたこと

表 3

チェックリスト回答率

2014 年度は、ここ数年と比較して、文書作成や表計算ソフトについて学んできている学生が増えている。高等学校までに大学初年次で必要なツールについては学んで来ているように読み取れるが、図 11 を見ると再度大学でも学びたいという回答が得られる。
1 回目は、新入生アンケートと一緒にガイダンスを通じて実施しているため回答率が高いが、2回目以降については学生ポータルサイトの掲示板で回答を促す以外の手段がないため回答率が下がっている。また、2014 年度については、1，2 回ともそれ以前と比較して回答率が低い。前章でも述べたが、この調査は、学内の Web システムを利用して実施している。このシステムは、スマートフォン対応していないため、学生からの苦情や要図 11

これから身につけたいスキル

特に、この 3 年間でのレポート作成や表計算と望が多い。こういったことも回答率低下の要因の１つであると考えられる。

回答するものの数が増大しているが、これもスマ

次に、図 12 から 15 に、各年度の 1 回目のチェートフォンにおけるパソコン離れの影響なのであックリストの回答結果について、設問ごとにまとろうか。今後引き続き、調査をしていく必要があめたものを示す。

る。
しかし、プログラミングへの関心は減少傾向にある。アメリカを中心に進められてる Hour of codeのキャンペーンや各国に広がるプログラミング教

レポート作成に関する項目については、出来ないと回答するものは減少傾向にあるが、出来ると回答するものも若干減少傾向にある。
一方で、高等学校での情報科目の取り組みの成果もあってかインターネットを使う上での倫理やセキュリティ対策等の項目については、理解が向上していることがわかる。

図 15

インターネットと情報倫理 1 回目

アンケートの結果とこのチェックリストの回答、日常の学生たちの様子から、レポート作成項目に
図 12

レポート作成（基礎）1 回目

ついてフォーカスして、2 回目の回答状況についてまとめたものを、図 16、17 に示す。

図 13

図 14

レポート作成（応用）1 回目
図 16

レポート作成（基礎）2 回目

図 17

レポート作成（応用）2 回目

入力・ファイル管理と印刷 1 回目
この 2 つの図をみると情報教育支援の効果は明らかに表れている。出来ないと回答していた学生

の多くは、出来ると回答している。ただし、応用

り出来ると思っていたことが実は身についておら項目に関しては、まだ 1 や 2 と回答している学生

ず認識を新たにしたケースと捉える事ができる。

も見らるため、さらに対応を考える必要がありそ中央に集中するデータについては、授業後も効うである。

果が出ていない集団となる。1 回目の回答で出来これまで、全体的にグラフ化して検討してきたると回答している平均が 4 以上の学生についてはが、個々の学生の状況について可視化するために心配はないが、3 以下の学生については、今後対図 18・19 を作成した。

応を考えていく必要がある。
2013 年度も 2014 年度もばらつきは類似しているが、2014 年度の回答率の低さが若干気がかりである。
最近のニュースでも若者のパソコン離れが急速に進んでいるという話題を耳にしたが、本学の調査でも、同様の状況が現れている。大学の情報教育としては、ツールの使い方をカリキュラムに入れるべきではないと思われるが、現状をみるとサポートせざるを得ない状況である。スマートフォンの拡大に伴い、パソコン離れが一層進むことで図 182013 年度の分布起こる弊害を予測しながら、今後の対応を考えていく必要がありそうだ。

4. 今後の展望とまとめ継続的に実施してきたこの調査から、本学の初年次の学生の実態が明らかとなり、デジタルネイ
ティブ世代の学生は、大学入学以前に情報教育を受ける機会が拡大しているが、十分なスキルを身につけて入学してきてはいない。また、スマートフォンの急速な普及の影響によるパソコン離れも加速していることが、本学の調査や社会的な報道
図 192014 年度の分布からもうかがえ、今後の影響が懸念される。

このグラフは、1 回目のレポート作成の基礎項

本学の情報センターによる情報教育支援の体制

目 8 項目の平均値を基準にして、2 回目の回答かは、昨年度より本格的に稼働し初年時の学生に対ら 1 回目の回答を数値化したものの差分の合計をしての体制は整い、軌道に乗り始めていて、有効プロットしたものである。

であると思われる。今年度より、アクティブラー

前述もしたが、1 回目の回答で出来ないと回答

ニング型のカリキュラムへシフトし、情報教育以した学生の多くは、授業を受けることでスキルを外の科目においても情報活用能力は一つの重要な身につけていることが分かる。1 回目で出来ると要素となってきており、まだしばらく、センター回答した学生のうち 2 回目の回答で出来ないと回における情報教育支援は継続して必要になるであ答しグラフの左下にプロットされているものが見ろう。

受けられるが、こちらは、授業を受けることによ

これまで継続して実施してきたアンケートに加え、学生個々のスキルを可視化することで不足すいる。また、大学での情報教育をツール教育に陥るスキルを補う事も可能となった。また、次の課

らないよう、昨今広がりを見せているプログラミ

題や関連する問題も見えてきている。

ング教育やシビックテックの活動など、広く社会

当初、3 回実施する予定であったスキルチェッに目を向けた教育支援にシフトしていきたい。こクは、後半のサポートが手薄となることから 2 回のためには、センターの支援機能と基礎教養科目に減らすこととした。その代りに、3 年生の初めとの連携も重要である。合わせて、高大の接続やに発展的なスキルチェック機能を導入する方向で大学から社会への接続などについても、視野に入検討を進めている[4]。この仕組みが、体系化出来れ柔軟に対応できる体制を検討したい。

れば、入学から卒業までの支援体制も充実するは

5. 参考文献ずである。
しかし、本学における既存システムは、スマー「大学教育への提言[1]

未知の時代を切りトフォンへの未対応や授業支援機能の使い勝手の拓く教育と ICT 活用

悪さなど多くの問題を抱えている。2013 年度に着人 私立大学情報教育協会、2012

手した学修支援システムの効果的な活用や昨今話[2]

題の反転学習についても今後、検討していく必要

等学校情報科の学習状況調査」、大学 ICT 推進協がある。スマートフォンの拡大に伴うパソコン離議会 2012 年度年次大会論文集、PP.302‐309、れの問題もあるが、多様化する情報機器に柔軟に2012対応しより効果的に活用する方法があるはずであ[3]る。本学は、文科系女子大という事もあり、授業

ス女学院大学における新入生の情報教育に関する中のスマートフォンやパソコンの使用を禁止する実態調査とその対応」、大学 ICT 推進協議会 2013

授業も多々あるが、上手に使うことで効果を上げ年度年次大会論文集、PP.267‐274、2013

ることも可能であると考えている[5]。

[4]

また、情報機器だけでなく、学修基盤として図2012 年版」、公益社団法辰己丈夫、「大学入学者の情報機器活用と高内田奈津子、柴田雅博、春木良且、「フェリ柴田雅博、内田奈津子、春木良且、「ICT ス

キルの可視化と対策～初年次から卒業までのスキ

20 のような環境を検討している。一部ではあるが、ルアップ計画～」私立大学情報教育協会

仮想基盤となるシステムの導入とフリースペース

革 ICT 戦略大会の再構築を行ったところである[6]。

[5]

教育改

資料、PP.282‐283、2014

春木良且、「大教室での知識移転型授業の支援～新たな授業モデルによるクラウド型ツールの構築～」、私立大学情報教育協会
略大会[6]

教育改革 ICT 戦

資料、PP.308‐309、2014

内田奈津子、春木良且、「アクティブラーニングのための学習空間の構築と整備」、私立大学情報教育協 会

教育改 革 ICT 戦略大会

PP.226‐227、2014
図 20

学修基盤

今回は、アンケートによる調査の報告にとどまっているが、今後は、蓄積しているデータのより詳細な分析や個々のスキル向上のための教材コンテンツの検討や実態調査などが出来ればと考えて

資 料、