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臨床環境医学（第24巻第１号）

日本臨床環境医学会役員名簿
理

事

鈴木副理

常

任

長

達夫 （北里大学保健衛生専門学院前学院長）

事

長

理

事

吉田 貴彦 （旭川医科大学健康科学講座教授）
吉野博 （東北大学教養教育院総長特命教授）
財務担当理事坂部
貢 （東海大学医学部基礎医学系生体構造機能学領域教授・北里大学北里研究所病院臨床環境医学センター長）
総務担当理事木村穣 （東海大学医学部基礎医学系分子生命科学教授）
編集担当理事
大槻 剛巳 （川崎医科大学衛生学教授）

理

相川 浩幸
池田 耕一
石竹 達也
内山 巌雄
内海隆
大槻 剛巳
香山不二雄
高後
裕
佐藤勉
鈴木 幸男
平 久美子
高野 裕久
土本 寛二
野﨑 淳夫
森
千里
柳沢 幸雄
山内博
吉田 晃敏

監

山田

評

事

（東海大学医学部非常勤講師）（日本大学理工学部建築学科教授）（久留米大学医学部環境医学教授）（京都大学名誉教授）（内海眼科医院）（川崎医科大学衛生学教授）（自治医科大学地域医療学センター環境医学部門教授）（国際医療福祉大学病院消化器センター長）（日本歯科大学東京短期大学部教授）（北里大学薬学部生体制御学講座教授）（東京女子医科大学東医療センター麻酔科医師）（京都大学大学院工学研究科都市環境工学専攻環境衛生学講座教授）（北里研究所常任理事・北里大学薬学部臨床薬学研究教育センター教授）（東北文化学園大学大学院健康社会システム研究科教授）（千葉大学大学院医学研究院環境生命医学教授）（東京大学名誉教授）（北里大学医療衛生学部公衆衛生学教授）（旭川医科大学学長）

事高也 （島根大学総合科学研究支援センター実験動物分野准教授）

議

市邊 義章
伊藤 俊弘
井上健一郎
今井 奈妙
上野 純子
逢坂 文夫
奥英弘
角田 和彦
岸玲子
木村 五郎
小島 貴志
小島 弘幸

員

（神奈川歯科大学附属横浜クリニック眼科教授）（旭川医科大学看護学科教授）（静岡県立大学看護学部教授）（三重大学医学部看護学科基礎看護学講座教授）（日本体育大学教授）（東海大学医学部基盤診療学系非常勤講師）（大阪医科大学眼科准教授）（かくたこども＆アレルギークリニック院長）（北海道大学環境健康科学研究教育センター特別招聘教授）（南岡山医療センター呼吸器・アレルギー科第一診療部長）（森産科婦人科病院）（北海道立衛生研究所・健康科学部）

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斎藤育江 （東京都健康安全研究センター薬事環境科学部環境衛生研究科主任研究員）
笹川 征雄 （笹川皮フ科院長）
関根 嘉香 （東海大学理学部化学科教授）
瀬戸博 （財団法人東京顕微鏡院技術顧問）
高田勗 （中央労働災害防止協会労働衛生調査分析センター技術顧問）
角田 正史 （北里大学医学部衛生学公衆衛生学准教授）
出村守 （札幌でむら小児クリニック院長）
寺山 隼人 （東海大学医学部基礎医学系生体構造機能学領域専任講師）
遠乗 秀樹 （さくら診療所）
中井 里史 （横浜国立大学大学院環境情報研究院教授）
長岡 泰司 （旭川医科大学眼科学講座准教授）
中村 陽一 （横浜市立みなと赤十字病院アレルギーセンター長）
新津谷真人 （神奈川産業保健総合支援センター）
西川 将人 （旭川市長）
西中川秀太 （東京労災病院消化器内科部長）
西本 浩之 （横須賀市立うわまち病院眼科部長）
野村 芳子 （野村芳子小児神経学クリニック）
濱野 英也 （濱野歯科医院院長）
深田 秀樹 （日本薬品開発㈱研究開発部）
堀内 浩史 （堀内眼科医院院長）
本堂毅 （東北大学大学院理学研究科准教授）
松村 光明 （東京医科歯科大学歯学部歯科アレルギー外来臨床教授）
水城まさみ （国立病院機構盛岡病院副院長）
水越 厚史 （近畿大学医学部環境医学・行動科学教室助教）
宮田 英威 （東北大学理学部物理学科准教授）
村瀬 智子 （日本赤十字豊田看護大学看護学部・精神看護学教授）
八瀬 善郎 （関西医療大学名誉学長）
柳宇 （工学院大学建築学部教授）
横島 一彦 （三菱総合研究所主席研究部長）

顧問

相澤 好治
安孫子 保
石川哲
久保 良彦
清水 哲也
宮田 幹夫

（北里大学名誉教授）（社会福祉法人愛善会老人保健施設愛善ハイツ施設長）（北里大学名誉教授）（旭川医科大学名誉教授・医療法人元生会森山病院院長）（旭川医科大学名誉教授）（北里大学名誉教授）

阿岸
石川黒河白倉高須
北條（北海道大学名誉教授）（アイ・ウィミンズクリニック理事長）（北里研究所病院名誉院長）（群馬大学名誉教授）（長岡西病院神経内科）（早稲田大学応用脳科学研究所招聘研究員）

名

誉会

祐幸
睦男
輝久卓夫
俊明
祥子

員

（平成27年６月５日現在）

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Jpn J Clin Ecol（Vol.24 No.1 2015）

日本臨床環境医学会会則
第Ⅰ章

総則

第１条

本会は日本臨床環境医学会（The JapaneseSociety of Clinical Ecology）と称する。

第２条

本会の事務局は理事長のもとに置く。ただし事務業務を委託する場合は理事会の承認を得る。

第Ⅱ章
第１条

目的および事業
本会は臨床環境医学に関する研究の発展を促進し、会員相互の学術的協力を行う。また、国際的な活動を進めるとともに、関連機関との連携を図る。

第２条

本会は前条の目的を達成するため次の事業を行う。		

会

長

１名		

常 任 理 事（財務）１

名		

常 任 理 事（総務）１名		

常 任 理 事（編集）１

名		

理若干名		

編集委員長

１		

監

事

若干名		

評 議

員

若干名

名誉会員

若干名		

会		

購読会員		

賛助会員

第２条

３）その他本会の目的達成に必要な事業い。

員

第１条

本会員は本会の目的達成に協力するものとする。

第２条

本会に入会を希望するものは所定の手続きを経て本会事務局に申し込むものとする。

第４条

理事会推薦の客員と名誉会員はこの限りではない。

第５条

３年以上会費を支払わないものは退会とみなす。

第６条

名誉会員は本会に顕著な功績のあったもので任を妨げない。
第６条

顧問は理事会に出席することが出来る。
第７条

を得て委嘱し、本会の庶務を行う。
２）編集担当理事は理事、評議員の中より理事会がこれを任命し、学会誌「臨床環境医学」

本会の目的に賛同し、これを支援する個人まはその資格を維持することが不可能と認められたものは理事会の決定により除名することが出来る。

日常の会務を処理する常任理事を若干名おく。
１）総務担当理事は理事長が理事会の承認総会で審議のうえ承認する。

本会会員としての品位を著しく傷つけ、もしく顧問は理事が推薦で行い、理事会で審議し、評議員会、総会で承認する。

理事会で審議推薦されたものを評議員会及びたは団体を賛助会員とすることが出来る。

理事および監事は理事会が推薦し、評議員会に報告、総会で承認する。任期は2年とし、再退会または転居する場合は事務局に通知せねばならない。

理事長は理事会を主宰し、会長は評議員会を主宰する。

第５条

会員は毎年会費を支払わねばならない。但し、編集ならびに発行に関する業務にあたる。
第８条

評議員は評議員会内規により会員の中から選出される。

第９条

編集委員長は理事長が指名し、理事会および評議員会、総会で承認する。

第10条

監事は理事長が理事会の承認を得て委嘱し、第11条

理事、監事の定年は70才とし、任期は原則と本会の会計の監査を行う。

第Ⅳ章

構成

第１条

本会の構成は次の通りである。		

顧		

理 事 長

１		

副理事長

若干名

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会長は理事会の推薦による。会長の任期は次期総会開催までの1年間とし再任を妨げない。

会

第８条

理事長および副理事長は理事会に於いて理会で承認する。任期は2年とし、再任を妨げな

第３条

第Ⅲ章

第７条

員事の互選により選出し、評議員会に報告、総２）臨床環境医学に関する知見の国際的交流

第４条

名		

１）学術集会の開催および学会誌の発刊

第３条

事

問

若干名
名

して70才を経過した年の理事会開催期日までとする。

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臨床環境医学（第24巻第１号）

第Ⅴ章

学術集会、総会、理事会および評議員会

１）入会手数料

第１条

本会は原則として毎年1回、学術集会、総会お

２）年会費

第２条

2,000円よび評議員会を開催し、理事会は毎年１回以		理事

12,000円

上開催する。		

評 議 員10,000円

総会は会員をもって構成する。総会の運営に		会

員

8,000円関する細目は、理事長が理事会に諮り決定す		

学生会員3,000円

る。総会は理事会の決定に基づき、理事長が		購読会員召集し、会長が議長をつとめる。総会の議事		賛助会員は出席者の過半数の賛成を得て決定する。可		8,000円
1口100,000円（学生会員、講読会員、賛助会員は入会手数料免除）

否同数の時は議長が決定する。また学術集会業務は会長が別に執り行う。
第３条

理事会は本学会に関する重要事項を審議す

第１条③学会誌の配布を受けることが出来る。

によって成立し、議事は理事長を含めた多数

賛助会員は、①学術集会に1口に対し5名まで決により決定する。

無料で参加すること、②名簿、③学会誌の配次の事項については評議員会の審議を経たの布を受けることが出来る。但し②、③は「事務ち総会に報告し承認を求める。

局業務」として取り行う。
第３条「学術集会業務」として年1回の学術集会を開

２）会計報告および予算催するが、学会費、会場費などの費用、案内、３）その他理事会で必要と認めた事項プログラム、抄録集など準備から運営業務に会関わる全ての要件は会長が執り行う。

計

本会の運営費のうち事務局業務（別規則）は第４条

度収支決算は総務担当理事が監事の監査を第５条

会員以外の学術集会出席者に対しては、当日

第６条

本規則の改正については理事会で決定し、評会員としての学会費、会場費などを徴収する。

得た上で理事会に報告し審議する。毎年総会において監事が監査の結果を報告する。

学術集会演題出題の際、発表者は原則として会員登録を必要とする。

年会費、その他の収入を持って充てる。前年

第２条

会員は、①学術集会に参加すること、②名簿、る。理事会は委任状を含めた半数以上の出席

１）会長の選出

第Ⅵ章

第２条

議員会の承認を得る。

会費の年額は理事会で決定し、評議員会で承認を得る。その結果は総会に報告する。

評議員会内規なお、会計年度は4月1日から翌年3月31日までとする。

附則

第Ⅰ章総第１条

評議員は学会に貢献している会員、あるいは

則

第１条

本会則は平成4年4月4日よりこれを実施する。

将来貢献が期待される会員の中から第Ⅱ章に第２条

本会会則の改正については理事会で決定し、定める評議員選出方法にしたがって選出し、評議員会の承認を得る。その結果を総会に報理事会が承認し委嘱する。
第２条

告する。

評議員会は、年1回日本臨床環境医学会の総会開催の時に開催する。

運営

規

則

第３条

選出された評議員は評議員会を組織し、学会運営に協力する。

日本臨床環境医学会は会員制を敷くに当たり、次のごと

第４条

評議員会は、理事会の審議事項について報告を受け、審議する。

き運営規則を設定する。
第５条

評議員は原則として若干名とする。

第Ⅱ章

評議員選出および解任

第１条

評議員候補者は、理事を除く会員の中から、第１条 会員は入会に際し、入会手数料、年会費を次のとおり負担する。これらは「事務局業務」として、取り行う。

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Jpn J Clin Ecol（Vol.24 No.1 2015）

学会発表歴、業績などを考慮して、理事会が一定人数を推薦する。
第２条

評議員は評議員候補者名簿の中から、総会により選出される。

第３条

本学会運営上ふさわしいと考えられる会員を、理事会の推薦により評議員として若干名追加できる。

第４条

本学会の評議員としてふさわしくない行為があった場合は、理事会はこれを解任することができる。

附
第１条

則
本内規の改正については理事会で決定し、評議員会の承認を得る。
（平成27年6月5日の理事会で改変）

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臨床環境医学（第24巻第１号）

63「臨床環境医学」投稿規定
編集方針

臨床環境医学「Japanese Journal of Clinical Ecology」は生活環境（住宅、食物、衣料、大気、水などを広く含む）に起因および影響される臨床疾患の予防、病態解明、診断および治療などに係わる基礎ならびに臨床医学的な研究論文ほか、健康影響を視野にいれた生活環境の解析や改善などに関連する建築工学、生命科学を含む幅広い学際的な研究に対する論文を受け付ける。
１．本誌は臨床環境医学に関する総説・原著・症例報告・短報などの範疇の論文を受け付ける。他の雑誌に投稿されておらず、またその予定のないものとする。
２．論文は会員による著述とする。原則として筆頭著者、対応責任者（Corresponding author）を含め全員が会員であること。
３．投稿論文の採否は編集委員会が決定する。
４．ヒトを対象とした研究などは、ヘルシンキ宣言およびこれに準拠した倫理規定に従い実施されていることが必須である。原則として所属施設の倫理委員会等の許可を得たこと、インフォームドコンセントが得られたことを論文中に記載する必要がある。動物を取り扱った研究においても施設内の動物実験に関連した委員会等の承認を得た旨を記載すること。
５．投稿論文に関して助成金を受けている場合は、その旨を記載すること。特に企業製品の評価に関する論文に関して助成金を受けている場合や、conflict of interest（COI: 利益相反）に関する事項があれば、必ずその旨を記載すること。なお、COI は無い場合にも、本文末尾に別項を設けて記載すること。
６．原稿は、ワードプロセッサーで A4 縦サイズとし、原則として電子媒体で編集室宛に E メール（後述）に添付して送付のこと。ファイル容量などの問題で E メール添付ができない場合などは、CD-R や USB メモリース
ティックなどの電子媒体に記録し、簡易書留便にて郵送すること。また事情により電子媒体による送付が困難な場合には、原本１部ならびに複写２部（図は原本を３部）を、簡易書留便にて郵送すること。
７．論文のスタイルについて以下の項に従って記載すること。
「表」のファ⑴ 投稿される電子媒体は、表題 ･ 抄録 ･ 本文 ･ 引用文献 ･ 図の説明を含む「テキスト」のファイル、イル、図のファイルに分けること。それぞれ筆頭著者名と「テキスト」「表」「（パワーポイントであれば）図」「（JPEG か TIFF であれば）図と図の番号（例：図 1）」をファイル名とする。例：「大槻 本文」、「大槻 表」、「大槻 図（パワーポイントの場合）」「大槻 図３（JPEG 等の場合）」など。
⑵ 「テキスト」ファイルはワードプロセッサーで作成する。Microsoft word (Mac 版あるいは Windows 版 ) が推奨されるが、doc、rtf 形式、もしくは PDF ファイルであれば受け付ける。なお、初ページよりページ番号を附し、査読等の円滑化のために行番号も附されていることが望まれる（ソフトのヘルプ機能などを参照）。
⑶ 「テキスト」ファイルの第 1 ページには、和文による表題、著者、所属機関とその所在地、略題（30 字以内、running title 用）、和文キーワード（５語まで←（５）に合わせました）、対応責任（別刷請求先）著者（氏名、所属、住所、電話、FAX 番号、E メールアドレス）、投稿希望範疇を記載のこと。複数の所属がある場合には、筆頭著者の所属先から順に１）、２）…と著者名最後に上付きで表示し、所属機関欄には、１）○□○大学△◇▽科□○□教室、２）…のように記載すること。
⑷ 第 2 ページには、英文による表題、著者、所属機関、対応責任者（Corresponding author）（氏名、所属住所、電話、FAX 番号、E メールアドレス）を記載のこと。複数の所属のある場合は、和文の記載法に準じること。
⑸ 第 3 ページには、和文抄録（400 字以内）、和文キーワード（５項目以内）を掲載すること。抄録は「背景」「方法」「結果」などの区分を行わずに記載すること。
⑹ 第 4 ページには、英文抄録（250 words 以内）、和文キーワードに相当する英文 key words（５項目以内）を掲載すること。区分を行わないことは和文と同様である。
⑺ 第 5 ページより本文を記載すること。行間は 1.5～２行が望ましい。原則として本文は、原著論文の場合「緒言」「材料（もしくは対象）と方法」「結果」「考察」に区分すること。症例報告では「緒言」「症例」「考察」

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Jpn J Clin Ecol（Vol.24 No.1 2015）に準拠すること。必要があればその後に「結語」「謝辞」を加えること。
⑻ 外国語の固有名詞（人名、地名など）は原語とするが、日本語として一般化している外国語はカタカナ表記でも良い。薬品名などは一般名を使用し、商品名は括弧内にいれて記載し、® を上付きで附す。また商標登録されている様なものも、名称の最後に TM を上付きで附すことが望ましい。
⑼ 数字は算用数字を用い３桁ごとに「,」を附ける（例：12,500 など）。ただし西暦などはこの限りではない。
度量衡は CGS 単位を用いること。
⑽ 本本誌読者の専門領域は幅広いので、著者領域の専門用語であっても簡単な説明や略語についても留意すること。なお略語については、初出の場合にフルスペルを記した上で、略語を提示すること。和文抄録、英文抄録、本文のそれぞれでこれに従うこと。
⑾ 引用文献は論文に用いられたものだけを挙げ、引用番号は引用順による。引用箇所（文末の場合は句読点の前）に数字で表し上付き表示で、以下のように掲載する。その際に、複数著者の場合には、最初から2 名を記載し、3 番目以降は和文の場合には「他」、英文の場合には「et al.」として略すこと。雑誌名は略称を使用し、欧文誌の場合には Pubmed (US National Library of Medicine, National Institutes of Health) の中のJournals in NCBI Databases に採用の略称を用いる、あるいはこれに準拠して用いること。雑誌略称の後の「．
」は不要。初頁、終頁の数字は略さないこと。以下に記載例を挙げるので参考とすること。		 ①

雑誌論文の場合					 著者名．題名．雑誌名 巻：初頁 - 終頁、発行年				 １）‌Aikawa H, Kinoue T, et al. Tokai High Avoider rat (THA rat) that maintains as inborn highlearning ability. Jpn J Clin Eco 12: 101-109, 2003				 ２）‌相川浩之、遠藤整、他 . THA ラット脳発育期に母体を介して低濃度ホルムアルデヒド曝露を受 けた
仔の行動への影響．臨床環境 12：32- ４1, 2003		 ②

Epub の場合には、可能な限り doi ( デジタルオブジェクト識別子：Digital Object Identifie) も記載す る。			 ⅰ．Epub ahead of print の場合						 著者名．題名．雑誌名

Epub 掲載日付［Epub:］ doi					 １）‌Kumagai-Takei N, Nishimura Y, et al. Effect of Asbestos Exposure on Differentiation ofCytotoxic T Lymphocytes in MLR of Human PBMCs. Am J Respir Cell Mol Biol [Epub: Mar. 1,2013] doi:10.1165/rcmb.2012-0134OC			 ⅱ‌．Epub のみの刊行物（論文によって、巻や頁の記載などが多種多様である可能性があり、その場合でもdoi については必ず記載すること）					‌	 著者名．題名．雑誌名 巻：e 頁（付与されていれば）、発行年、Epub 掲載日付［Epub:］（可能であれば）．doi					 １）Hu A, Yang Z, et al. Dynamics of autotrophic marine planktonic thaumarchaeota in the East
china sea. PLoS One 8: e61087, 2013. [Epub: Apr. 2, 2013] doi:10.1371/journal.pone.0061087					 ２）‌Matsuzaki H, Maeda M, et al. Asbestos-induced cellular and molecular alteration of immunocompetent cells and their relationship with chronic inflammation and carcinogenesis. J Biomed
Biotechnol 492608, 2012. doi:10.1155/2012/492608					 ３）Sun AL, Kido T, et al. The relationship between Agent Orange and prostate specific antigen: acomparison of a hotspot and a non-sprayed area in Vietnam. Environ Health Prev Med 2013.
[Epub: Mar. 23, 2013], doi: 10.1007/s12199-013-0330-1

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臨床環境医学（第24巻第１号）		 ③65

単行本			 ⅰ．単一著者による本の場合						 著者．書名（２版以降は版番号）．出版社名、出版社の都市名、国名（日本の場合は不要）．発刊年 .					 １）Yoshihito Y：Cell membrane. Wiley-VCH Verlag、Weinheim、Germany．2003					 ２）‌佐々木和信：解剖学ワークブック．東京、中外医学社．2004			 ⅱ．単一著者による本の章などの場合					‌	 著者．章などの題名． In．書名（2 版以降は版番号）．出版社名、出版社の都市名、国名 ( 日本の場合は不要）．発刊年．pp 初頁－終頁 .					 １）Crosby DG. Inorganic toxicants. In. Environmental toxicology and chemistry. Oxford							 University Press, New York, U.S.A. 1998, pp205-225.					 ２）‌吉村昌雄．総有機塩素系農薬による健常日本人の汚染度．In．人体汚染－法医学からの検証－．金原出版、東京．1993, pp87-98.			 ⅲ．単行本：編者のいる単行本の一部（章など）の引用の場合					‌	 著者：章などの題名．In. 編者（編者は 2 名以内の記載とし、それ以上は「他」あるいは「et al」で略す）（編）もしくは（ed あるいは eds）：書名（2 版以降は版番号）．出版社名、出版社 の都市名、国名 ( 日本の場合は不要 )．発刊年．pp 初頁－終頁．					 １）‌Otsuki T, Takahashi K, et al. Establishment of negatively-charged indoor air conditionsand
their biological effects. In. Nemecek J, Schulz P (eds). Buildings and the environment. NovaScience Publishers, Inc., New York、U.S.A. 2009, pp201-214.
．シックハウス対策の最新					 ２）‌坂部貢．治療と今後の課題をさぐる． In．井上雅雄、藤田清臣（編）動向－環境設計・測定・治療－．エヌ・ティー・エス、東京．2005、pp324-328．		 ④

インターネット上に公開されている資料の場合					 URL、アクセス確認日					 １）http://www.mhlw.go.jp/houdou/2004/02/h0227-1.html（2011.5.9.）⑿‌ 表は、「テキスト」や「図」とは別ファイルとする。上部に表のタイトルを付け、表の中の略語の説明や表自体の説明が必要な場合には、表下部に記載する。これら表のタイトル等と図の説明の言語は定めないが和文か英文に統一すること。エクセルやパワーポイントではなく、ワードプロセッサーで作成されることを推奨する。なお表については印刷所にて一定の様式に調整することがあるので留意されたい。表の説明を別ファイルに記載する必要はない。また、通常、学術雑誌掲載の表の場合、各セルの線による囲いや縦線は用いない。最低限の横線のみを使用することが多い。この点にも留意の上作成されたい。
⒀‌ 図の説明（含：タイトル）は、図の中に「テキスト」ファイルの引用文献の後に、改頁の上、記載すること。
⒁‌ 図や写真等は、パワーポイント、JPEG,TIFF 形式が望ましい。パワーポイントの場合、一つのスライドに一つの図を入れること。一つの図の中のパネル A、B などを別のスライドに分けずに投稿されたい。パワーポ
イントの場合には、スライド番号順に図１、２…と判断される。ファイル名は「図、著者名」で構わない。
JPEG、TIFF などのファイルの場合には、解像度に留意すること。またファイル名に図番号を入れること（例｢図１、著者名｣ など）。縦長と横長の図が混在する場合には、パワーポイントが別ファイルとなると考えられる。その場合には、図の順番が分かるように別途説明を附けること。
８．掲載された論文の著作権（copyright）、図表の版権は、日本臨床環境医学会に帰属する。著者が別論文で使用する場合には、編集部に連絡の上、別途論文には、「文献 OX を改変文献番号）」の様に記載し、本誌の論文を引用すること。
９．原稿ファイル等は掲載後原則として返却しない。
10．受理後の和文論文の英語部分（タイトルや抄録など）については、編集部の責任において最終英語校正を実施するため、初回ゲラ校正時には、この点に留意されたい。
11．掲載料および別刷代金について。

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66

Jpn J Clin Ecol（Vol.24 No.1 2015）⑴

仕上がり頁数６頁以内は無料とし、超過した場合には、１頁につき 15,000 円を請求する。

⑵

カラー図版費（製版および印刷）：著者負担⑶

図版製作費（トレース・修正など）：実費⑷

著者校正は原則として 1 回行うが、その際大幅な修正が生じた場合、その費用を請求する。

⑸ 別刷代金：30 部までは無料贈呈、それ以上は有料とし別途請求する。
12．非営利団体（大学、研究所等）の情報リポジトリによる掲載論文の公開は、E メールもしくは FAX による「臨床環境医学」編集部への請求と、それに対する編集部よりの許諾の連絡ののちに許可されるものとする。

連絡先〒 701-0192 倉敷市松島 577 川崎医科大学衛生学内
臨床環境医学 編集室
電話：086-462-1111 FAX：086-464-1125
E メール：takemi@med.kawasaki-m.ac.jp担当

1989_臨床環境医学_第24巻1号_本文.indb 66

おおつきたけ み大槻剛巳

2015/11/27 10:42

67

臨床環境医学（第23巻第２号）

編

集

後記

編集委員長を務めております川崎医科大学衛生学、大槻剛巳です。既に、2015年の学術集会も盛会裏に終了しましたが、今号は、前号に引き続き、2014年の学術集会＠京都のシンポジウム等からの特集号とともに、同学術集会での会長賞・奨励賞の受賞論文の掲載となっております。昨今の学会等で刊行する学術雑誌の中で、特に和文誌の位置付けというのは難しくなっていて、学術論文は広く世界に公表していくことが、求められる中で、当然、英文の国際誌への投稿になりますし、昨今は open access journal の刊行も増え（本当にいろいろありますが）、私が若い頃に比べるとそういった意味での研究成果発表の選択肢は随分増えてきたように感じます。翻って、和文誌ですが、まず和文であれ英文であれ、従来は学会員というクローズドの中で閲覧できるもの、もしそうでない人が必要とする場合には、大学の図書館などで複写をしたり、所属大学にない場合には図書館経由で保有図書館などを探してもらって複写依頼をして送っていただくなどということがありました。しかし、研究自体が研究者のポケットマネーでなされているのではなく、多くは国税などで賄われている現状で、その成果は経費の支出者に公開し共有するべきであるというコンセプトが一般化する中で、和文誌であっても公開を旨として、事実、本雑誌も日本臨床環境医学会 WEB で公開にしています。そして、その内容として、我々日本人としては、やはり日本語だと斜め読みをしたり、at a glance で重要なキーワードを探し当てたりというのは、なんといっても英語論文などよりも簡単でできます。それを考えますと、今号の様に、学術集会などの企画セッションからの総説を掲載して、それは教育的な内容、あるいはそれぞれの会員として専門外の領域であっても比較的容易に現状を理解できる場ともなろうかと思っています。もちろん、現在の私は、暫定的な編集委員長の継続体制の中にありますので、今後、学会の運営体制などが刷新された後は、それぞれの担当の役職に就かれる先生方によってよりベターな運営あるいは編集がなされていくべきなのですが、現状での担当者としてのメッセージと受け止めてくだされば幸いです。今後共「臨床環境医学」をよろしくお願いいたします。

大槻剛巳＜事務局からのお願い＞
ご住所，ご所属が変わった場合には必ず下記までご連絡ください。
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1989_臨床環境医学_第24巻1号_本文.indb 67

FAX：0463-96-2892

2015/11/27 10:42

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Jpn J Clin Ecol（Vol.23 No.2 2014）

複写をご希望の方へ
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臨床環境医学2015年7月31日発行

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第24巻第１号
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川崎医科大学衛生学
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1989_臨床環境医学_第24巻1号_本文.indb 68

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