平成10年度 研究酌告 大分県産業科学技術センター

焼酎酵母のアルコール耐性に関与する遺伝子の解析（第2報）
江藤 勧
食品工業部

A盟威ysisoぎ鼠昏1盈鹿孤Be陶een戯coh￠旦騨To且ey弧Ce弧速効汐盛びYe鮎電鎚毘昏（2n虚。Fep￠鴎）
SliS111…1i三′1，じFoodScienceandTechnologyDivision

要旨

PC民法を応用したSubtractionにより検出されたアルコール耐性の獲得に関与すると思われる遺伝子について，これらの発現量を通常の鹿児島焼酎酵母で変化させた株を作成した￠ このうちEno呈おel及びCytocおomeClの遺伝子では，発現を増加させるとアルコール耐性は低くなり，発現を減少させると耐性が高くなったことから，これらの遺伝子が実際に酵母のアルコール耐性に関与していると推測された畢
1．緒 言

PCRで増幅したサンプルを1究アガロースゲルで電気本センターでは，より麦焼酎の醸造に適した大分酵母泳動し，目的の大きさのバンドを切り出して摘出した後，の開発を目指して，有用酵母の造成の研究を行っており，PCRIIベクター（hⅣitrogen社）につなぎ，g．￠0〟JMlO9

特に，蒸留柏の減量が期待される，高いアルコール耐性を形質転換させて，CDNAと結合したベクターを増幅を持つ酵母の開発研究をしている．

後，摘出し，精製した。
2。3の方法で塩基配列を確認した後，制限酵素で切断

前報⊥）では，将来的に実用可能になると思われる遺伝
子組換えによる有用酵母開発の前段階として，アルコー

し，同じ酵素で切断した酵母発現型ベクターpÅUR123

ル耐性を獲得した酵母と通常の酵母を比較することによにその遺伝子の発現を増やす方向（SenSe）と減らす方向

り，アルコール耐性に関与すると思われる遺伝子を検出（弧乞isense）にそれぞれ接続した8 これを且c∂〟掴109をした．本研究では，この検出された遺伝子について，通用いて増幅した後，摘出・精製して，それぞれ正しく接常の焼酎酵母での発現を増減させることによるアルコ｝

続されているか塩基配列を確認した．

ル耐性の変化を検討した．

2．3 塩基配列の決定

pcRIIベクターの場合，Cy5如toReadSequenci喝Kit（AmershamPhm誠iaBiotech社）申の蛍光プライマーを用

2。実験方法
2．1アルコール耐性株の作成とcDNAのSub七ractうon

いク pÅU鼠123ベクターの場合は，AD互ilプロモーター

前報⊥）に従い，自己消化iこよるアルコール耐性株を作

または夕岬ミネ岬夕鵬の一部に相補性を持つq5標識成し，Subtractionにより，アルコール耐性に関与すると蛍光プライマーを合成して使用した㊥ nem10Sequenぉe

思われる遺伝子の検出を行った。

CyC呈eseq眠nCingkit（ÅmershamPbarmaciaBiotech社）を用

2．2 目的遺伝子配列の作成

いて，ALFexpressシ｝ケンサ脚でベクターと結合した目的とする遺伝子配列を挟むように各々プライマーをcDNAの塩基配列の決定を行った6
2．4 鹿児島焼酎酵母の形質転換作成し，GenomicDN〟ぶ．ぴ8relイ壷e（生化学工業）をテン

目的の遺伝子を鹿児島焼酎酵母で増減させるために，プレートとしク エキスバンドハイファイpcRシステム（BoehringerMannheim社）を用いて下表（Tめ1el）の条件

Aureob益idinÅ（ÅbÅ）耐性酵母形質転換システム汀aK戚可でステップダウンPC鼠を行い夕 日的の配列を増幅した．

を用いて形質転換を行ったヰ 2帽／mlのAbAを含むYPD
寒天培地状で選抜された株を形質転換体として取得した凸Tab亘elステップダウンPCRの反応条件

2，5 アルコール耐性試験

変性95￠C：1，95こC：1，95〇C：1，95〇C：1，95￠C：1，95；C：1，アニール70〇〇：2，660C：之，62￠C：ヱ，580C：2，54βC：2，50GC：2う

試験棟を頼g／mlのAbÅを含むYPD液体培地申で前培養した後5 各濃度のエタノールを頼釘m亘のAbAを含伸長70￠C：3，70∈C：3，70仁C：3，700C：3ラ 700C：3，70〇C：3，3Cycles■す3Cvcies−う3Cvcies→3Cycles￣ヰ3Cvcles→20Cyele5ー171仙むY重）D液体培地に接種して，夜空培養装置で増殖能を測定した。

平成10年度 研究軸告 大分県産業科学技術センター
2−6 R錯Aの調製

YPD液体培地で前培養した細胞をさらに6時間培養して，E・Z・N・A・Yea5tRNAKit（OmegaBiotek）を使用してRNAを調製した。

2−7 ノーザンハイプリグイゼーション

精製したcDNAを含むpcRIIベクターからDIGRNA
LabelingKit（BoehringerMarmheim社）を用いてそれぞれRNAプローブを作成した．

各細胞より調製したRNÅをホルムアルデヒド法によC ∈1ま 一∃ 24 30 36 42J5 5j 6〇 壱モ 72 てち時間h）

り，1乾のアガロースゲル電気泳動にかけた後，ナイロ

F19．1遺伝子の発現調節によるアルコール耐性の獲得

ン膜にブロツティングした。この膜に，各RN−Åプローブを結合させて，D‡G核酸検出キットによりプローブを検出した．
3．実験結果及び考察
3．1アルコール耐性に関与する遺伝子の検出
前報⊥）のとおりストレスタンパク質に関連した遺伝子は，鹿児島酵母とアルコール耐性株の両方でエタノール処理により増加していた・また，CytochromeCl（CYl）とEnolasel（ENOl）の遺伝子は鹿児島酵母でのみ検出され，Åkoho呈de桓drogenasel（ADHl）及び60SRibosomalproteinL21（RL21E）の遺伝子はアルコール耐性株でのみ検出された。
3．2 目的遺伝子を増減させた酵母榛の作成検出された遺伝子の内，鹿児島酵母でのみ検出された・、こENOlとCYlの遺伝子を増減させるための遺伝子配列．巨：：宣ほ 乍を作成し，PAUR123ベクターに接続して鹿児島酵母へ‡ニウて．′′jFlg．2 各株におけるENOl遺伝子の発現量の組み込みを行ない，AbA選択培地により目的の株を得た．

3．3 目的遺伝子を増減させた酵母株のアルコール耐性
ENOlとCYlの遺伝子をse三1Se配列により増加させた株ENOl（＋），CYl（十）および弧tisense配列により発現を減少させた株ENOl（−），CYl（−）の4株と対照としてpAUR123ベクターのみを組み込んだ株についてアルコール耐性を検討した．通常のYPD培地中での増殖は5株とも大差なかったが10究エタノールを含む培地中での増殖能は，ENOl（＋）株とCYl（＋）株で低下しており，ENOl（−）株とCYl（−）株で増加していた鱒短・1）8
3．4 ノ…ザンハイプリグイゼーション
臥 十 ′′州 サ ′′仙各酵母株から調製したRNÅを用いて，ノーザンハイプリダイゼーションにより，各棟の目的遺伝子の発現量、を検討した鱒ig・2，3）・ENOl遺伝子については，元々の㍗ノ′コも乙・11モ・■ミ2ユ．∴．

■

F19．3 各棟におけるCYl遺伝子の発現量

鹿児島酵母（Ko）でも発現量が多いため，今回の検出方法では，遺伝子配列の組み込みによる顕著な変化は認め興味深いことにENOl（＋）株でもCYl遺伝子が増加しられなかった（Fig．2）．これに対して，CYlのプローブており，ENOl（−）株で減少していた（Fig・3）■ このこを用いて検出したところ，CYl（＋）株での発現量の増とより，F宣g．1に見られたアルコール耐性の変化は，各加とCYl（−）株での発現量の減少が認められた。また，

棟ともCYl遺伝子の発現量の変化を介して起きている−172−平成10年度 研究部告 大分県産業科学技術センター可能性が考えられた。しかし，現時点ではCYl遺伝子とアルコール耐性に関する報告はなく，その機構の解明は今後の課題である．また，Subtractionにより検出された他の遺伝子についても発現量とアルコール耐性の関係を検討する予定である．
4． まとめ焼酎酵母のアルコール耐性に関与する遺伝子を解明する目的で，PCRを応用したSubtractionにより検出した遺伝子を通常の鹿児島酵母において発現量を増減させた株を作成し，そのアルコール耐性を検討したところ，次の結果を得た．

（1）・ENOlとCYlの遺伝子を酵母発現型ベクターであるpÅUR123にsense配列あるいはan貞sense配列で接続して鹿児島酵母に組み込んだENOl（＋）株，CYl（＋）
株およびENOl（−）株，CYl（−）株を作成した．
（2）・作成した株のうちENOl（＋）株，CYl（＋）株でアルコール耐性は低下しており，ENOl（−）株，CYl（−）
株では逆に高いアルコール耐性を示した．
（3）・ノーザンハイプリグイゼーションにより，各棟のENOlの遺伝子の発現量を検討したところ，すべての株においてENOl遺伝子は高い発現をしており，顕著な差は認められなかった．

（4）・これに対してCYlの遺伝子の発現量は，CYl（十）株，ENOl（＋）株で高くなっており，CYl（−）株，ENOl（−）株で低くなっていたことから焼酎酵母のアルコー
ル耐性の獲得にはCYlの遺伝子の増減を介していることが考えられた．

参考文献
1）江藤 勧＝大分県産業科学技術センター平成9年度
研究報告，57（1998）

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