Chapter 6

オマーンにおける多様なエスニシティ
1970 年以降の国民統合と「ザンジバリー」の存在

大川 真由子I. はじめに―湾岸国民は均質的か
オマーンはアラビア語を公用語とするアラブ国家であるが、湾岸アラブ諸国のなかでも、宗派、エスニシティの面での国民内部の多様性が指摘されている。2018 年の統計によると、総人口 460 万人のうち国籍をもつオマーン人は 56 ％で、その大多数がアラブ系であるものの、さまざまな非アラブ系住民も存在している。
オマーンを含めた湾岸アラブ諸国は、とかく移民労働者の存在がクローズアップされやすい。オイルブームに沸く 1970 年代以降、多くの移民労働者を受け入れてきた結果、サウジア
ラビアとオマーン以外の国では、当該国の国籍をもたない外国人が国民の人口を上回っている。湾岸アラブ諸国では、国民男性との結婚などのケースを除き、外国人に永住権や国籍を与えない方針を貫いているため、ここでいう移民労働者は一時滞在の外国人を指している。統計
上でも、オマーン人／外国人（Eng. expatriate/ Ar. wāfid）と対置して表記されるように、国籍の有無が意識されている（wāfid には「新参者」あるいは「到着者」という意味がある）。本章
でも「移民労働者」と「外国人」をほぼ同義で使っている。
劣悪な労働環境に置かれた移民労働者の人権問題や、文化的他者あるいは脅威としての移民の存在がとりあげられるなど、社会学や人類学においても湾岸の移民労働者は近年注目を集めている［e.g. Longva 1997; Gardner 2010; Kanna 2011; Vora 2013; 細田 2014］。湾岸の社会構造は移民の存在なしには語れず、雇用問題や労働市場は国民／移民労働者の構図のなかでこれまで分析されてきた。たとえば湾岸の労働移民研究のパイオニアともいえるロングヴァは、ク
ウェート社会にみられるクウェート国民と非クウェート国民、アラブ人と非アラブ人、ムスリ
ムと非ムスリムのあいだの分断状況や経済・雇用面での格差を分析している。クウェート国民を頂点とし、非アラブ人のアジア・アフリカ系移民を底辺とするヒエラルキーの存在を指摘しつつ、移民が経済的に国民と大きく差別化されている状況を、彼女は「国籍に基づくエスノク
ラシー」と呼ぶ。さらには両者の圧倒的な格差を、人口のうえでは少数派の自国民をエンパワーするための手段として説明している［Longva 2005］。たしかに移民労働者への着目は、国民／移民労働者の格差や分断、権力問題、さらには統治への影響など多くの論点を提供してく
105

アラビア半島の歴史・文化・社会れる。しかし、国民／移民労働者の格差への過度な注目は、国民内部の多様性や格差を隠蔽してしまう。逆に、エスニシティや宗派、階級間の格差を隠蔽し国民の均質性をアピールするナ
ショナリスティックな言説を統治する側の政府がしばしば利用してきた結果、湾岸国民は均質的であるというイメージが一般に定着してしまったのである。
そこで本章ではオマーンの国民に焦点をあて、そのエスニシティの多様性と統合について論じる。エスニシティからみて、多数派はアラブ系である。次節で詳述するように、インド系のラワーティヤ（シーア派）とバンヤン（ヒンドゥー）は首都マスカットに定住し、商人層としてオマーン経済を担ってきた。また、アラブに次いで最大のエスニック・グループを形成しているバルーシュは現パキスタン、マクラーン地方から傭兵として連れてこられた。このほかにもペルシア系のアジャム（シーア派）や飛び地ムサンダムに住むシフーフ（スンナ派）、南部の山岳・沙漠地帯にはアラビア語とは異なる言語を話す複数のエスニック・グループが住んでいる。さらには、マワーリー（mawālī, sing. mawlā）と呼ばれる下層民で、奴隷として連れてこられたアフリカ系の人びと（khuddām, sing. khādim）や、部族的出自をたどれないバヤー
スィラ（al-Bayāsira, sing. Baysarī）、いわゆるジプシー的に部族社会外で生活しているズトゥー
ト（al-Zuṭūṭ あるいは al-Zuṭṭ, sing. Zuṭṭī）などが含まれる。こうした非アラブ系少数派集団は、
1970 年に前スルターン、カーブース（1940–2010）が政権の座に就き、新生国家オマーンの近1代化政策を推進する以前から、オマーン人の多数派であるイバード派 アラブと共存してきた。
本章ではこれら 1970 年以前からの移民を「旧移民」として説明していく。
これとは別に、1970 年以降オマーン社会に登場し、新たに国民として組み込まれた集団が2いる。本国の領土拡大にともない、19 世紀半ばからザンジバル をはじめとする東アフリカ島
嶼部・大陸部に渡ったオマーン移民を祖先とし、1970 年以降オマーンに戻ってきた人びとである。彼らは系譜的には父方にアラブをたどれるが、その多くが母方にアフリカ人の祖先をもつ混血で、スワヒリ語を話していたことから、「ザンジバリー（Zinjibārīyūn, ザンジバル人の意）」と呼ばれ、社会的にいわゆる主流派のアラブ系オマーン人とは区別されることが多い。
本章後半での中心的なテーマとなる彼らのエスニシティや国民統合をめぐる議論では、当事者とそれ以外の人びとの意識を明確に区別する必要があるため、本章では便宜上、1970 年以降アフリカからオマーンに戻ってきた人びとおよびその子孫を「ザンジバリー」（蔑称でもあるのでカギ括弧付とする）、多数派を占めるオマーン生まれのオマーン・アラブ人を「オマーン・アラブ」と表記する。
以下、第 II 節にて 1970 年以前にオマーンにやってきた「旧移民」を、第 III 節にて 1970 年
以降にやってきた「新移民」（「ザンジバリー」および移民労働者）をそれぞれ説明していく。
続く第 IV 節および第 V 節では、移民労働者を除き、さまざまな出自をもつ人びとがオマーン
国民として統合されていく過程を、それぞれ政策レベルと意識・実践レベルに分けて論じていく。その際、筆者が長年調査してきた新移民である「ザンジバリー」に着目し、オマーンの国史表象の問題にも触れたい。なお、国民国家としてのオマーンは 1970 年に誕生したと認
識されており、それ以前は国籍が問題化されることはほとんどなかったといってよい。1970年まで約 1 世紀にわたる実質的な鎖国状態が続いていたため、外部世界との接触が制限され
106

オマーンにおける多様なエスニシティていたという背景もある。オマーンにおいて初めて国籍法が制定されたのは 1972 年のことである。
本章では紙幅の関係上、国民内部のエスニシティに限定して論じるが、国民を分断するような「社会的亀裂」はこのほかにも宗派、地域（北部と南部／海岸部と内陸部）、階層、部族などがある。たとえば、1879 年、現王朝のブーサイード朝が南部ドファール地方を支配下に入れるまで、「オマーン」にはスンナ派住民が多い南部は含まれておらず、1965–75 年は北部のイバード派を中心とした政府に反対する運動が起こっていた。また、伝統的にイバード派の宗教的指導者であるイマームを輩出してきた内陸部も、イギリスの後援によって世俗的指導者たるスルターンを擁立した海岸部に対して 1950 年代まで反乱を起こしていた。ただし、現在では宗派および地域間の亀裂は顕在化しておらず、本章では取り扱わないこととする。

II. 旧移民― 1970 年以前の移民
本節では、1970 年以前にオマーンに移住してきた人びとについて紹介する。オマーン地方にはもともとアラブ系諸部族が住んでいた。本章で便宜上「旧移民」と形容する人びとは、
17 世紀以降オマーンに移住したことが史料で確認できる。首都マスカットを含む北部海岸地域に居住するようになった非アラブ系で、おもにインド系、パキスタン系、その他（シーア派
3系）に大別できる。 順を追ってみてみよう。
インド系商人はインドのボンベイ（現ムンバイ）、オマーンのマスカット、そして後述するかつての帝都ザンジバルのあいだの商業ネットワークを掌握し、オマーンの歴史、とりわけ 19 世紀中葉の黄金期の経済活動を支えていた。現在もオマーンの財閥にはバフワーンやザ
ワーウィーなど、インド系が多いのも特徴である。オマーンのインド系住民は、ラワーティヤというシーア派 12 イマーム派のムスリムとバンヤンというヒンドゥー教徒に大別される。
第一のインド系集団ラワーティヤ（al-Lawātiya, sing. Lawātī あるいは Lutiyānī）は、他の国
ではホージャー（Khoja）と呼ばれている人びとである。現パキスタンのハイデラバード地方の出身で、その多くは 1780–1880 年頃オマーンに移住してきた。1870 年代頃にはマスカットの商業活動を支配し、その影響力は王族をしのいだともいわれる［Allen 1981: 39–49］。現在、オマーンのラワーティヤはシーア派の 12 イマーム派であるが、もともとは宗派によって 2 種類に分かれていた。ひとつめはヤアーリバ朝時代（1650–1740 年代）に移住してきた人びと
でシーア派 12 イマーム派、もうひとつはブーサイード朝時代（1740 年代 –）になって移住してきた人びとでシーア派イスマーイール派のホージャー派であった。1840 年代、アーガー・
ハーン一世、マハッラーティー（1804–1881）がイランからインドに亡命した際、彼の地位をめぐってインドのホージャー派のあいだで論争が起き、裁判にまで至った。オマーンにおけるイスマーイール派のラワーティヤはアーガー・ハーンを批判する側についたが、1866 年にアーガー・ハーン一世が勝訴すると、彼らはホージャー・コミュニティから追放された。そしてインド独立の際、オマーンの市民権を選択し、多くが 12 イマーム派（ジャアファル法学派）に改宗した［福田 1995: 12–13; Peterson 2004: 42］。2003 年にオマーンでフィールドワー
107アラビア半島の歴史・文化・社会クをした政治学者ヴァレリによると、推定人口は 1 万 5000–2 万人程度で［Valeri 2010: 254］、閣僚も数名輩出するなど、現在でも経済的な影響力は大きい。オマーンへの移住後も長らくマ
スカットのマトラフ地区の隔離された居住地で暮らし、自分たちの言語（Khojki）を維持していたが、現在では家庭内でもアラビア語を使用するようになっている。アラブとの婚姻関係はほとんどない。
もうひとつのインド系集団であるバンヤン（al-Banyan, sing. Baniyānī）は、インドのグジャ
ラート州や現パキスタンのシンド地方出身である。オマーンへは 18 世紀後半、最初のバンヤンが移住してきた。彼らはカッチ語（Kutchi）を話すが、みずからのアイデンティティをインドに求めるため、グジャラート語（Gujerati）にも精通している。バンヤンは隔離されたコミュニティのなかで独自の慣習を維持し、商業活動を除いてアラブとの接触は少ない［Barth
1983: 41］。1840 年代頃、バンヤンは人口 2000 人ほどを擁し、当時、ザンジバルの動産の 4 分の 3 を所有するなど［Wilkinson 1987: 233–235］、大きな経済力をもっていた。ところが 1868
年、厳格なイバード派政権の時代になると、偶像崇拝者とみなされ、喫煙や楽器演奏の禁止、服装の規定、政権からの除外といった迫害を受け、1870 年には 250 人にまで人口が減少した［Allen 1981: 45–46］。現在では数家族が残るのみである。
つぎにパキスタン系の旧移民をみてみよう。こちらもバルーシュとズィドジャーリーヤの2 つに大別される。いずれもスンナ派である。バルーシュ（al-Balūsh, sing. Balūshī）は最大の4

非アラブ系集団で、人口は 20 万人ほどと推定されている。 オマーンは 18 世紀後半、グワダル（現パキスタンの海岸都市）を飛び地として領有していたため、現パキスタンからイランにか5

けてのマクラーン地方から多くのバルーシュがオマーンに移住した。 彼らは傭兵としてオマーンに連れてこられた人びとで、現在も軍隊や警察関係者に多い。20 世紀に湾岸諸国でバルー
シュ・ナショナリズムが高揚したこともあった［Nicolini 2007］。
もうひとつのズィドジャーリーヤ（al-Zidjālīya, sing. Zidjālī）はパキスタンのシンド地方やバルチスターン地方出身である。同じパキスタン系スンナ派ということもあり、バルーシュと混同されることも多い。バルーチと慣習において類似性をもつズィドジャーリーヤは、特定の地域に集住せず、共通の職業志向性ももたない［Peterson 2004: 37］。もともとはカッチ語に近いといわれる独自の言語を話していたが、現在では日常的にアラビア語を話す。このため、バルーシュとズィドジャーリーヤの目にみえる違いは出身地域しかなくなっており、双方は通婚関係も発達させている。
その他の非アラブ系の旧移民として 2 つ挙げておく。 ひとつはアジャム（al-ʿAjam, sing.
ʿAjmī）というペルシア系住民である。イラン南部出身で、現在はオマーン北部バーティナ地
方に多く住む。シーア派 12 イマーム派である彼らは現在 2 万人ほどの人口を数える。こんにち、ペルシア語を話す者もなく、イランとのつながりも希薄である。同じシーア派のラワー
ティヤに比べ、経済的に裕福でもなく、社会的な影響力もほとんどない［Valeri 2013: 254］。
もうひとつはバハーリナ（al-Baḥārina, sing. Baḥrānī）というシーア派 12 イマーム派のアラブで、人口は 1000–2000 人程度である。上記の非アラブ系のなかでもオマーンへの移住がもっとも最近で、せいぜい 6–8 世代前だという。バハレーン、クウェート、イラク南部との親族
108

オマーンにおける多様なエスニシティ

ネットワークをもつ彼らは、少人数ながら大臣を輩出するなど、オマーンにおいても政治経済的地位は高い［Valeri 2013: 254］。

III. 新移民― 1970 年以降の移民
本節では、カーブースが即位しオマーンが近代化の道を進み始めた 1970 年以降にオマーンにやってきた移民をみていく。この新移民の範疇に属する人びとは、国民と国籍をもたない外国人に大別される。
まずは外国人からみていこう。オマーンにおける外国人の割合は 1990 年で 18.7 ％、1995 年
で 26.9 ％、2000 年で 26.0 ％、2005 年で 26.5 ％、2010 年で 29.4 ％、2015 年で 43.6 ％と着実に増加している。この数年は労働力のオマーン人化推進のための規制が強化されているために、外国人の割合は高止まりしている。他の湾岸諸国に比べると移民労働者の割合は低いが、インド、パキスタン、バングラデシュの 3 国からの出稼ぎだけで外国人全体の 8 割以上を占める
ほど、南アジアからの出稼ぎの割合が高く、逆にアラブ諸国出身者がそれほど多くないのがオ
マーンの特徴である。彼らの多くは民間企業での非熟練労働者として雇用されている。
湾岸諸国に入国する移民労働者は、入国および就労ビザを取得する際、国民（多くはその雇用者）に保証人になってもらわなくてはならない。これがアラビア語でカファーラ（kafāla）と呼ばれる、湾岸諸国共通の保証人制度である（労働制度改革に乗り出したカタールは 2019
年に同制度を撤廃）。一般的に労働契約は 2–3 年ごとに更新され、転職には保証人の同意が必要となる。政府は短期間の雇用契約とカファーラ制度を組み合わせることによって、移民労働者がオマーンに定住し、国籍を取得しないようコントロールしている。
賃金はおおむね出身国によって決められている。たとえば同じ家事労働者（メイド）であっても、フィリピン人であれば月給 5 万円であるのに対し、ウガンダやエチオピアなどのアフリカ人は 3 万円が相場であるというように、移住元の生活レベルや物価によってオマーンでの賃金が決定される傾向にある。非熟練労働者の長時間労働や低賃金、給料不払いなど悪質な労働条件は国際的にも批判されている。彼らの多くは労働者キャンプに寝泊まりし、寿司詰め状態の大型バスで建設現場に向かい、炎天下で長時間働く。女性の場合はメイドとして働くことが多いが、労働条件の過酷さから短期間で辞めてしまう者があとを絶たない。一方で、1 人のメイドを雇うために個人雇用主は呼び寄せのための航空運賃やブローカーへの仲介料を支払っているため、短期間で辞められては大損失である。移民労働者の権利は守られないまま、
しかしながらこうした状況に鑑み、政府は対策に乗り出した。2014 年 7 月、雇用者からの同意書なしに 2 年以内に辞職し、国外に出た外国人に対して、以降 2 年間は就労ビザを発給しないという法令を出したのである。移民労働者の度重なる転職や逃亡を防止するのが目的だ
が、同意書を偽造するケースが頻発するなどの事態も起きている。けっして好条件とはいえな
い労働状況と 2–3 年ごとの契約更新という不安定な状態のもとでは、移民労働者がオマーンに長期住み続けようというモチベーションにならないのは当然であろう。
このような移民労働者に対し、1970 年以降にオマーンに移住してすぐに国籍を与えられた
109

アラビア半島の歴史・文化・社会

人びともいる。オマーン出自をたどれるアフリカからの帰還者である。次節で論じるオマーンの国民統合においてこのアフリカ出身のオマーン人は重要な意味をもつので、ここではアフリカ移住の歴史的背景から紹介したい。
ヤアーリバ朝オマーンは 17 世紀末から東アフリカに進出し、当時現地を支配していたポル
トガルを駆逐した後に、自らが治めるようになった。とりわけオマーンの歴代スルターンは象牙や奴隷交易で活気のあったザンジバルに関心を抱いていた。その後オマーンは領土を拡大し、19 世紀初頭には現パキスタンから東アフリカ沿岸部を領土する海洋帝国となったのだった。ブーサイード朝君主のサイイド・サイード（r. 1806–1856）が 1832 年にザンジバルを帝都とし自らも移住すると、干ばつや部族間闘争に疲弊するオマーンからの移民が増加した。
東アフリカに渡ったオマーン人は、親族婚を実践しつつも、複婚において現地のスワヒリ女
性と通婚したり、奴隷妾との性的関係をもつことで、多くの混血が生まれることとなった。彼らは数世代にわたる移民生活のなかでスワヒリ語を話すようになり、スワヒリ的文化を身につけた。サイイド・サイードが 1856 年に死去すると、後継者問題からザンジバルはオマーンから分離することとなる。折しもイギリスからの圧力で奴隷交易を禁止され、経済的に弱体化したザンジバルは 1890 年にイギリスの保護領となった。イギリスの人種主義的政策によってそれまで良好だったアラブとアフリカ人の関係性は悪化し、ついにはアラブ系住民が 1 万人以上も殺害されるという事件が起きる。オマーン系住民が主導したナショナリズム運動が実を結び、イギリスから独立を果たしたわずか 1 ヶ月後、1964 年の出来事だった。一般的には「ザンジバル革命」と呼ばれる。この事件により、難を逃れたオマーン系住民もザンジバルを去ることを余儀なくされた。とはいえ、当時のオマーンは事実上の鎖国状態にあり、在外オマーン
人の帰国が難しかったため、一部のエリートはイギリスへ、大半はアフリカ大陸部や湾岸諸国で難民化せざるをえなかった。
こうした状況が一変したのが、1970 年のスルターン・カーブースの即位である。彼が在外オマーン人を呼び寄せたことで、1970 年代いっせいにオマーンに帰還したのだった。統計資料はないものの、1975 年までにザンジバルからだけでも 8000 から 1 万人がオマーンに帰還したという［Townsend 1977: 155］。彼らの主要な出身地はザンジバルだが、それ以外にも、タンザニア大陸部、ケニア、ブルンディ、コンゴ、ルワンダにまたがること、彼らの帰還は
1980 年代中葉まで続いたことを考えると、総計数万人規模に上ると考えられる（1970 年当時のオマーンの人口は 65 万人）。しかも帰還者のほとんどが首都マスカットに定住したため、マスカットにおけるコミュニティとしての存在は小さくなかっただろう。現在の人口に関して
は、ヴァレリが 2003 年の時点で 10 万人、アッラシードが 1990 年代末で 30 万人と推測している［Valeri 2007: 486; Al-Rasheed 2005: 100］。彼らの多くはスワヒリとの混血であり、スワヒ
リ語話者であった。のちにオマーン社会で「ザンジバリー」という俗称で呼ばれることになる人びとの登場である。

110

オマーンにおける多様なエスニシティ

IV. オマーンの国民統合―政策レベル
第 II 節、第 III 節でみたように、1970 年に誕生した国民国家オマーンは、多数派のアラブのほか多様な非アラブ系住民から構成されていた。1970 年以来、半世紀近くにもわたって首相、
国防相、外相、財務相を兼任するなど、権力を掌握してきた前スルターン・カーブースはどのように国民統合を推進したのだろうか。本節ではまず政策レベルからみていくこととする。
1．旧移民の場合
カーブースが重要視したのは国家に基づいたアイデンティティの形成だった。実父をクーデ
タによって倒し、イギリスの援護を受けて政権の座に就いた 1970 年当時のオマーンは政治的に不安定だった。それまでのオマーンでは部族間闘争が絶えず、内陸部では沿岸部中心のスルターン体制に対する反乱が起きたり、あらたにスンナ派住民の多い南部がオマーンの領土に組み込まれたりするなど、社会的亀裂が大きかった。そうした状況をふまえ、カーブースはエスニシティや宗派、地域のバランスに腐心して大臣や議員を任命した。たとえば、1970 年
代から 80 年代にかけて、インド系ラワーティヤのトップ、ハーッジ・アリーをオマーン初の諮問機関である農水産業議会の議長や最初の国家諮問議会の副議長に、さらにはその息子を1991 年より商工大臣に任命するなど、少数派集団のシャイフにも政府の要職を任せた［Valeri
2010: 256］。ここでいうシャイフとは部族における複数の有力者で、そのトップは部族長たるタミーマ（shaykh al-tamīma）と呼ばれる。1960 年代に石油が発掘されたこともあり、潤沢な予算を背景に、カーブースは国民に雇用を提供し、留学を支援した。こうした政策は「カーブースによる国家」という意識を醸成する手助けとなった。
そのための戦略のひとつが父系出自にもとづく伝統的な紐帯（アサビーヤ）の解体・再編である［Valeri 2010］。それまでのオマーンでは部族的紐帯が強かったのだが、政府は支配王族であるブーサイード家と敵対関係にあったエリート部族も懐柔していった。たとえば、宗教的指導者であるイマーム側につき、スルターン派に反乱を起こしていた対抗勢力のアル゠ハリーリー部族やアッ゠サーリミー部族を政府要職に任命した。とりわけ宗教省や法務省に登用し、ムフティー（法的裁定を発する法の専門家）をイバード派で固めた［Valeri 2013: 269–270］。
ブーサイード家と敵対していた部族だけではない。有力部族のシャイフの家系には経済的便宜が図られたり、政府の要職が用意されたりした。1981 年に創設された国家諮問議会の 18 人の議員のうち、15 人がシャイフの家系に属する内陸出身者だったという［Eickelman 1984: 59］。
このほかの部族対策としては、「行政的」シャイフ（shaykh al-rashīd）職の創設が挙げられる。部族長あるいは部族内有力者たるシャイフとは区別される「行政的」シャイフ職を作り各部族から任命することで、部族と政府のパイプ役としたのである。この「行政的」シャイフ
たちは、部族や出身地に配慮して―戦略的に、地元からは遠い地に―配属された州知事（wālī）の配下に置かれている。ヴァレリはこうした政策を「シャイフたちの官僚化」と呼び、そうすることで彼らを国家に取り込んだと説明している。シャイフという称号は伝統的に部族内で決められていたが、現在、シャイフ没後の後継者は内務省部族問題局にて、その地区の有111アラビア半島の歴史・文化・社会力者の臨席のもと決定されている。ヴァレリいわく、1979 年に作成された各部族の名望家要覧には、地域ごとに分類された、部族構成の詳細が網羅されている。こうした情報は政府が次期シャイフや国家評議会議員を任命する際に参照され、国家におけるポストなどの資源をバラ
ンスよく配分するために利用されている。くわえて、部族長たちに内務省とディーワーン（国王府）から定期的に、またはさまざまな機会に資金や物品（自動車や住宅）を援助することで、政府に対する忠誠心を醸成したのである［Valeri 2013: 268–273］。
ただし、部族の有力者たるシャイフたちを官僚化するにあたり、問題がなかったわけではない。なぜなら非アラブ系集団にはそもそも部族という概念がなかったからである。そのためカーブースは 1980 年、まずはバハーリナとラワーティヤのシーア派集団に部族長（shaykh
al-qabīla）を指名した。シーア派集団の「部族化」には、多数派を占めるアラブ系住民と同列に扱うことで、その直前に起きたイラン革命がオマーンのシーア派住民に与える影響を最小限にとどめ、国外のシーア派との連帯を阻止する意味があった。翌年には、すべての国民に部族名をもつことを義務化した。アラブ部族に出自をたどれない非アラブ系集団と、マワーリーと呼ばれる下層民が対象である。非アラブ系の場合はエスニック・グループ名をそのまま部族名にした。たとえばインド系のラワーティヤであれば、アッ゠ラワーティー、パキスタン系のバルーシュであればアル゠バルーシーという具合である。マワーリーはそれまで仕えていた主人の部族名を引き継ぐことが多い。こうした部族化政策にラワーティヤの一部は反対し、部族名を名乗らない（名刺に記載しないなど）人もいる。それは都市の商人として、アラブ遊牧民と同一視されるのを拒否しているのだ［Valeri 2013: 272］。このように、現在のオマーンでは部族的属性（部族名）の有無が国民と外国人を分ける要件になっているといえよう。
2．新移民の場合
前節でみたように、1970 年以降にオマーンにやってきた新移民には国籍を付与された人と、そうでない人がいる。移民労働者にはオマーン国籍が簡単に付与されることはないのに対し、
1970 年以降アフリカ各地から移住してきた在外オマーン人に対しては、帰還後ほぼ無条件でオマーン国籍が与えられた。出身地が旧イギリス植民地かフランス植民地という違いはあるが、東アフリカ、さらには海外で高等教育を受けた彼らは、英語（あるいはフランス語）能力に優れ、帰還後のオマーン社会で大きな即戦力となった。当時の国費留学生のほとんどがこのアフリカからの帰還者（以下、「ザンジバリー」と表記）だったと言われている。それというのも、カーブースが即位した 1970 年の段階で国内には小学校が 3 校しかなかったことに加え、父サイードの時代は実質的な鎖国状態で海外留学者は帰国できなかったため、オマーン生
まれのオマーン・アラブとの教育程度の差は歴然としていたからである。
1970 年当時、オマーンの労働力は 10 万人程度で、その 8 割は農業あるいは漁業関係者だったというから［Peterson 2011: 102］、近代化政策に必要な技術者はほとんど外国人に頼っていた。カーブースにとって西洋教育を身につけた「ザンジバリー」は非常に魅力的な「ナショナル」の人的資源だったのである。多くはアラビア語を話せなかったが、技術分野での訓練を受けていた彼らの知識と技術は、それを補ってあまりあった。1970 年代のオマーンでは多くの
112

オマーンにおける多様なエスニシティ

イギリス人が省庁や企業にいたため、むしろ英語が必須だったのである。こうして、エリート
部族の「ザンジバリー」は政府官僚、医師や学者、石油会社の技師などの職に就いた。とりわけ、半官半民の石油会社 PDO（Petroleum Development Oman）では、会議の場でスワヒリ語が飛び交うといわれているほどである。1997 年に「ザンジバリー」としては初めての大臣が任命されたのも石油大臣のポストで、当時国立大学で教鞭を執っていた工学博士であった。
政府機関だけではない。英語力にすぐれた彼らは、ホテルの受付や観光ガイド、旅行代理店の従業員など外国人を相手にする観光産業においても重宝された。サービス業への抵抗感が強いオマーン・アラブに対し、彼らは外国人や異性と接することに対しても抵抗感が低く、男女問わず、観光業のほかにも銀行員など民間企業のホワイトカラーとして積極的に労働市場へ参入していった。こうして「ザンジバリー」は、帰還後のオマーン社会で社会経済的にも富裕な
中間・インテリ層を形成していく。他方でそれほど教育程度が高くない「ザンジバリー」は、
オマーン・アラブが避けるような、当時は移民労働者が占めていた職種に非熟練労働者として携わっていく。政府が促進する労働力のオマーン人化を下支えしていたのは、こうした「ザンジバリー」だったのである［Okawa 2016］。
カーブースが「ザンジバリー」を歓迎した理由は、彼らの有能さ以外にもある。先述のとおり、部族社会のオマーンでは 18 世紀以来、二大部族連合が内陸部を中心に対立していた。連
合内での部族間対立も多く、1970 年以前は中央権力に対する対抗勢力として存在していた。
「ザンジバリー」は数世代にわたって本国を離れ、移住先での通婚を通じて混血になっていたこともあり、本国の部族とのつながりが比較的薄く、部族間闘争との複雑なしがらみも少なかった。20 世紀初頭から中葉にかけて起こった内陸のイマーム派および南部のドファーリーとの内戦とも無縁であった彼らは、カーブースにとって「クリーン」な存在だったのである。
実父をクーデタによって追放したカーブースには自分を援護する王族が少数しかおらず―
彼自身が身近な王族に権力分担をしなかったのだが―、しかも旧対抗勢力を排除することなく国家機構に配置したため、政治的には孤立状態であった。したがって「ザンジバリー」は政治的にも経済的にも有用なカーブースの支援者であることが期待されていた。
その証拠に、帰還後「ザンジバリー」は警察・公安関係の要職につぎつぎと登用された。
1959 年に創設された諜報機関関係者にも多い。オマーン人初代長官にも「ザンジバリー」が任命された。また国家の開発問題全般を担当すべく 1972 年 3 月に創設された暫定計画議会（interim planning council）は、10 名の構成員のうち 2 名が、70 年までオマーンに来たこともな
い「ザンジバリー」だった［Valeri 2007: 486］
。政治・経済の分野のみならず、宗教界においても 1975 年以来最高権威である大ムフティを務めているのは、ザンジバル出身のアフマド・アル゠ハリーリーである。
「ザンジバリー」側も、父サイードの時代はアフリカからの帰還が非常に難しかったのに対して、即位後すぐに呼び戻し、ほぼ無条件で国籍を与えてくれただけでなく、近代化過程のなかで新たに用意されたポストに登用してくれたカーブースに忠誠心を示した。新生オマーンの国家形成に貢献しているという充足感は、彼らのなかに国民意識を醸成させるに十分だった。
こうした状況に変化が生じたのは 1980 年代半ばになってからである。この時期、国内での113

アラビア半島の歴史・文化・社会

オマーン人教育が結実し、彼らの雇用を確保する必要が出てきた。政府は 1983 年、国籍法を改正することでアフリカ出身のオマーン人の帰還を制限し、1990 年代になる頃には事実上不可能にした。もともとオマーン人の帰還や国籍付与は、1972 年に制定された国籍法に基づいていた。第 1 条第 6 項「オマーン人に出自をたどることができ、他の国籍を取得しておらず、規定に基づくオマーン国籍への申請をしなかった者」がこれに該当する。「出自」という点がポイントで、ここでは父あるいは母の国籍も出生地も問われないため、アフリカからの帰還者の多くがこの条件にてオマーン国籍を取得した。オマーン出自の証明は部族長たるシャイフや親族によって証明してもらえばよかった。ところが 1983 年の改正法においてこの条項が削除されたことにより、オマーンに出自がたどれても、他の移民労働者と同様の条件でオマーン国
籍に申請しなければならなくなってしまったのである［大川 2010］。
実際、オマーン国籍を取得したくても果たせず、アフリカに留まっているオマーン移民は多い。2004 年 10 月、ザンジバルの中心地ストーン・タウン在住のオマーン移民 20 人あまりに話を聞いたところ、1980 年代から 1990 年代にかけてオマーン国籍取得を試みた者がかなりいた。しかしいずれも認められなかったという。彼らが 1970 年代すぐにオマーンに移住できなかったのは、1963 年の革命後ザンジバルを離れるほどの経済力がなかったか、あるいは数世代のうちにオマーンの親族との連絡が疎遠になってしまい、人的ネットワークを喪失してしまったことが理由である［大川 2010］。アフリカのみならず UAE に待機しているオマーン出自の人も少なくない。ヴァレリによると、UAE にいる 1 万人の無国籍者のうち半分が「ザンジバリー」だという［Valeri 2007: 491］。
在外オマーン人の帰国を制限した背景には、移民労働者の急増という事実もあった。1970
年には労働人口の 7 ％を占めるに過ぎなかった移民労働者は、10 年後には 65 ％を占めるまでに急増、さらに 1980 年から 1985 年のあいだにその数は倍増していた［Valeri 2009: 201］。こうした状況に対し、1980 年代末、政府は業種ごとのオマーン人従業員の目標割合を決定するなどして、労働力の自国民化に着手した。
こうして政府は「オマーン人」の定義を変えることで、アフリカからの帰還者の受け入れを
およそ 15 年程度で停止した。労働力が必要だった 1970 年代は「ザンジバリー」とアジアからの出稼ぎ労働者を積極的に受け入れたが、国内のオマーン人人材が増えてきた 80 年代にはその門戸を閉めた。ただし、移民労働者には一貫して国籍を簡単には付与せず、国民が敬遠する非熟練労働に従事させている。

V. オマーンの国民統合―意識・実践レベル
つぎに国民統合の様子を意識・実践レベルからみてみたい。
1970 年以降のオマーン社会において、アフリカ出身のオマーン人およびその子孫が「ザンジバリー」と呼ばれていることはすでに述べた。これは蔑称であるため、彼ら自身が積極的に名乗ることはないし、彼らの眼の前でそのように呼ぶこともない。文化的他者として認識され、社会的範疇として「ザンジバリー」と名付けられた背景には、ひとつに、彼らの社会経済
114

オマーンにおける多様なエスニシティ

的上昇に対する嫉妬がある。外国語を使いこなし、帰還直後に難なく省庁や企業へ就職していた「ザンジバリー」は、オマーン・アラブにとっては羨望の対象であった。一方で、自分たちとは異なるスワヒリ文化の導入や異なる文化規範への嫌悪感も抱いていた。たとえば、「ザンジバリー」は男女隔離の仕方が比較的緩く、オマーンでは伝統的に男女別に行われている冠婚葬祭や親族同士の食事会なども男女一緒におこなうことがある。オマーン社会では「ザンジバリー」というと、「混血」「アラビア語が苦手」ということのほかに、男女関係にオープンな、
悪く言えば「奔放」「ふしだら」というニュアンスが伴うことは否定できない。
こうした「ザンジバリー」の文化的な特徴をもって、彼らのことを「アラブではない」「真のオマーン人ではない」と言ったり、一段劣った存在として認識したりする人びともいる。
「アラブ性」に欠けるというのだ。ここでいうアラブ性には注意が必要である。父系を重視するアラブの伝統に従えば、彼らも系譜的にはアラブである。系譜上、母方の血や出身地は考慮されないからである。他方で、いわゆる「アラビア語を話す人がアラブである」という一般的なアラブの定義は、オマーンでは通用しない。なぜならインド系やペルシア系など非アラブ系の旧移民も日常的にアラビア語を話すからである。オマーン・アラブにとってのアラブ性
は、アラビア語の知識はもちろんのこと、生活様式や立ち振る舞い、母方の血、さらには身体的特徴も総合的に含めたものであり、その観点からいうと、「ザンジバリー」はアラブ性に欠けることになる［大川 2010; Limbert 2014］。アラビア語ではよく「ハサブとナサブ（hasab wanasab）」という言葉で言い表されるのだが、「出自と品格」とでも呼ぶべきものが、このアラブ性には含まれている。実際、アフリカから帰還して 50 年近くが経つ現在、流ちょうなアラ
ビア語を話すオマーン生まれの 2 世、3 世も「ザンジバリー」と呼ばれている。同様に、何世
代もオマーンに住み、巧みにアラビア語を操る奴隷出身者もアラブと呼ばれ得ないのは、父方にアラブの出自をたどれないことに加え、伝統的なオマーン・アラブ的な立ち振る舞いや品位に欠けるからである。
文化人類学者ビント・ファーリドは、「ザンジバリー」に引き継がれている性質をアラビア語の「イルク（ʿirq）」という概念を使って説明している。イルクとは字義的には「血」とか「出自」と訳されることが多い。ただし注意が必要なのは、「イルク・ザンジバリー」というときに、必ずしもアフリカの血が入っていることを意味しない点である。オマーン社会において、「ザンジバリー」と呼ばれる人びとのなかには、移住先のアフリカでアラブの純血を守った人びとも含まれているからである。したがって、生物学的な混血か否かはさておき、なんらかのアフリカとのつながりをもっている人に対して「イルク・ザンジバリー」という用語は使われていると理解した方がよい［Bint-Farid 2018: 44–45］。筆者は別稿にて、こうしたアフリカとのつながり―移住の歴史、スワヒリとの通婚、スワヒリ文化の実践、スワヒリ語の使用、身体的特徴などのうちからひとつでも―を「アフリカ性」という用語で説明した。彼らのアイデンティティは、世代によっても、アフリカの出身地によっても大きな差がある。とりわけ、ザンジバル出身の年配者はアフリカへの思い入れが強く、アフリカとのつながりを誇りに思う反面、若い世代はみずからのもつアフリカ性を否定する傾向にある［大川 2010］。
オマーン・アラブからしてみると、こうしたアフリカ性をもつ人（ビント・ファーリドの言115

アラビア半島の歴史・文化・社会

葉でいうと「異なるイルク」の人）と結婚することはできない。個人の感情はともかく、家族や親族から認められる可能性は低い。同僚として隣人として友人として親しくする、好意を抱くことはあっても、結婚相手となると話は別なのである。実際、筆者がインタビューした 100
名近い「ザンジバリー」（およびその親族）のケースをみても、オマーン・アラブと「ザンジバリー」の夫婦は皆無である［大川 2010］。唯一、「ザンジバリー」とラワーティヤの夫婦のケースは把握しているが、オマーン社会ではきわめて稀有な組み合わせとして周囲からは認識されている。オマーン・アラブにとって、その「ザンジバリー」が本当にアフリカの血を引いているのか否かは重要ではない。「ザンジバリー」と社会的に認識されているというその事実が、結婚相手から除外するに十分な条件なのである［Bint-Farid 2018: 47］。
こうした社会的評価に対して、「ザンジバリー」はオマーン・アラブ側の歴史認識の欠如を指摘する。「ザンジバリー」はオマーン史上の黄金期であるオマーン帝国の担い手を自負しているため、帰還先のオマーンでの「ザンジバリー」という名付けや不当な評価に納得がいかないのである。それを反映してか、1990 年代末以降、「ザンジバリー」によるザンジバルの歴史書や自伝の出版が相次いでいる。たとえば、2009 年の出版 3 か月後には重版となり、2012 年には英語版も出版された『ザンジバル―人物と出来事 1828–1972 年』（Zinjibār: Shakhṣīyāt
wa-Aḥdāth 1828–1972）の著者アッ゠リヤーミーは、出版の動機をこう語っている。
「わたしの目的は、文明や礼節のたいまつをかざして東アフリカ海岸部に栄光をもたらした人びとの大義を弁護することである。（中略）文明化に大いに貢献したアラブ人自身のあいだでさえ、多くの者がいけ好かない植民地主義者（al-istiʿmār al-baghīḍa）がつむいだ
嘘八百の話を受け入れてしまっている。（中略）わたしは断片化した出来事を記録し、歪6

曲、混乱、虚偽のない形で後世に伝えたいのだ」［al-Riyāmī 2009: 2］。
2000 年代になるまで東アフリカにおけるオマーンの存在が積極的に語られることはなかった。なぜならアフリカでの奴隷交易への関与を想起させるからである。だが出版された書物では、オマーン統治がいかにアフリカを繁栄させ、現地でオマーン人はスワヒリと友好関係を築いていたかが語られている。強調されているのは、ヨーロッパの植民地主義や大西洋奴隷交易との差異である。つまり、アラブとアフリカ系住民を分断させるような人種主義を取るヨー
ロッパの植民地主義と異なり、オマーンは現地民と平和に暮らし、現地の文明化に多大なる貢献をしたという語りが主流となっている。奴隷制についても大西洋奴隷交易の過酷さと比較して、より人道的だったイスラーム的奴隷制を擁護すらしている［大川 2010; 2014］。
このように同じオマーン出自をもつオマーン人同士であっても、アフリカへの移動と通婚の歴史の有無によって、アラブ性をめぐる認識に乖離があることがわかる。オマーン・アラブにとってのアラブ性は生物学的な血だけではない、振る舞いや生活様式、アラビア語能力といった要素から総合的に構成されるが、「ザンジバリー」のアラブ性は、系譜上でしか、つまり父方の血でしか保証されないのである。

116

オマーンにおける多様なエスニシティ

VI. おわりに―国民統合のためのさらなる施策
以上みてきたように、前スルターンによる国民統合政策はおしなべて功を奏しているといってよい。1970 年以前からオマーンに居住していた旧移民はもちろんのこと、1970 年以降いっせいにオマーンにやってきた新移民に対しても、オマーン出自をたどれる人びとに対しては等
しくオマーンの国籍を与え、部族化することによって国民としての平等の権利を付与してきた。こうした政策に対して表面的には国民からの不満は上がってきてはいない。
さいごに、新移民、旧移民を問わず、オマーン人という 1970 年以降新しく創られた国民を実体化し、固定化させるための施策として、上記で論じられなかった事柄について 3 点述
べておく。第一に、国民服の着用義務化である。オマーンはじめ湾岸諸国では国民服が定められており、 オマーンの場合、 ディシュダーシャ（dishdāsha） という男性用衣服とクンマ（kumma）という帽子、マサッル（maṣarr）というターバンがそれにあたる。国民には職場および学校で国民服の着用が義務づけられている一方で、外国人にはその着用が禁止されている。とりわけクンマは他の湾岸諸国の男性衣装とは一線を画す特徴的なものであり、オマーンの国民アイデンティティと位置づけ、2015 年、オマーンの伝統衣装のオリジナリティや真正性を損なうような加工を禁止する省令が発せられた。近年、廉価な輸入品が増え、伝統的に使われていないような色使いやデザイン―ヨーロッパのスポーツチームのロゴ入りなど―のクンマが市場に出回っているため、商工省が警鐘を鳴らしたのだ。伝統的衣装の現代的加工は若者世代からは SNS 上で支持を集める一方で、年配層からは批判が相次いでいた。
第二に、国際結婚の規制である。初めて国際結婚禁止令が出された 1986 年以降、改正が重ねられてはいるが、現在、オマーン人は、湾岸アラブ諸国民を除いた外国人との結婚は原則禁止で、内務省からの認可が必要となる。違反者にはオマーン国籍の剥奪の可能性もある［Limbert 2018］。許可の前には自治体を通じて内務省に有料申請をし、登録された後に関係省
7庁や警察による審査がある。 外国人との結婚は、高齢あるいは障害があるなどの特別な理由がない限り（あるいは、より重要なのは、特別なコネがない限り）、申請が差し戻され、審査に何年もかかってしまう。政府が国際結婚を制限しているのは、アラブ以外の文化の混入を避け、オマーンの伝統的アイデンティティを温存するためである。ただし、アラブのなかでもとりわけ文化的に近しい湾岸アラブ諸国は禁止対象から除外されている。法で国際結婚を制限する一方で、前節でみたように、多様なエスニシティをもつ国民のあいだでも通婚はあまり一般
的ではない。オマーン・アラブは「ザンジバリー」だけでなく、インド系やパキスタン系の国民とも通婚関係がない。
第三に、国民の一体性という言説の創造と流布である。かつてのオマーンがバルチスター
ンから東アフリカにかけて広大な領土をもつ海洋帝国だったという歴史は、エスニシティを問わず、オマーン人すべてが共有できる輝かしい歴史である。なぜならオマーンから移住し、
ザンジバルでも統治エリートだったアル＝ブーサイーディー家は 18 世紀中葉から現在まで続くオマーンの支配王族であるし、ザンジバルの宗教界、政界を支えていたのはオマーン出身のアラブ系エリート部族であるし、当時オマーンとザンジバルの経済を支えていたのはもと
もとオマーンを拠点とし、インド洋を往来していたインド系商人（ムスリム、ヒンドゥー教
117アラビア半島の歴史・文化・社会

徒双方）だったからである。政府はこの時代のオマーンを「オマーン帝国（al-imbarāṭūrīya alʿumānīya）」と称し、国立博物館での展示や学校での歴史教育、さらには政府刊行物で大々的に取り上げている［Okawa 2015］。「オマーン帝国」という用語自体が、オマーンの国民アイデ
ンティティを醸成・強化すべく、1970 年以降創られ、メディアで消費されている。オマーン
は古くからインド洋を通じて外に開かれ、多様性に対しても寛容な海洋国家であったという言説は、輝かしい歴史としてだけでなく、グローバル化の現在の価値観にも合致したものとして受け入れられているのである。
こうしたさまざまな国民統合政策を支える強力な装置として機能していたのが、カリスマ性をもったカーブースのリーダーシップによる国家繁栄の記憶である。石油発掘とカーブースの即位によって飛躍的な発展を遂げた 1970 年以降を、政府は「ルネサンス（nahḍa）」と名付けて、ことあるごとに称揚してきた。カーブースは国父であり、彼のもと近代国家が形成され、繁栄したという意識を国民は共有している。こうした国民統合の象徴でもあったカーブース
は、長年の療養生活ののち、2020 年 1 月に死去した。政策面でいえば国民統合は順調に進んでいるようにみえるが、意識面でいえば、オマーン・アラブの社会的優越感が浸透するなか、エスニシティ間の通婚はまれで、相互偏見は根強い。エスニック（あるいは階級的）・アイデ
ンティティは、結婚を通じて表現されているといえよう。近年は経済不況による国民のフラス
トレーションが増大し、エスニシティや部族間格差といった社会的亀裂が 2011 年の「アラブの春」など、さまざまな機会に顕在化している。意識レベルでの国民統合の危うさは経済危機に直面したときに、よりたち現れてくるのかもしれない。

註1イスラームの穏健な一派で、世界的にはそのほとんどがオマーンに集住している。オマーンの宗派別
人口について、 政治学者のヴァレリは 2003 年の国勢調査に基づき、 イバード派 48–53 ％、 スンナ派
45–49％、シーア派 3–4％と推計している［Valeri 2007: 127–128］。その他、さまざまな推計のいずれも、
イバード派を多数派としているが、スンナ派との人口差はそれほど大きくはない。

2

タンザニア沖から約 40 キロの海上に浮かぶザンジバル島、ペンバ島、その他 30 余の島々から構成される。面積 2500 平方キロ、人口 130 万人（2012 年センサス）、そのほとんどがスワヒリ語を話すスンナ派ムスリム（シャーフィイー法学派）である。古くからインド洋交易の一拠点として人の往来が激し
く、19 世紀には象牙や奴隷交易により繁栄、本国オマーンの経済を支えた。

3

それ以前からオマーンに居住していた非アラブ系としては、オマーンの飛び地ムサンダム地方の先住民であるスンナ派のシフーフ（al-Shiḥūḥ, sing. Shiḥḥī）や、文化的にイエメンのハドラマウト地方とつながりをもつ南部の山岳民でスンナ派のジャッバーリーヤ（al-Jabbālīya, sing. Jabbālī）などがいる。

4

バルーシュはオマーンのみならず UAE にも多く住み、人口の 7 ％を占める［Nicolini 2007: 384］。

5

グワダル付近のオマーンの領土は面積約 800 平方キロメートルで、グワダルは古代よりインドへの入り口に位置する良港として知られていた。1958 年、グワダルはパキスタンに売却された［Peterson 2004:
35］。

6「いけ好かない植民地主義者」とはヨーロッパ人、とりわけ奴隷制反対運動を推進したイギリスを指す。
アッ゠リヤーミーは、オマーン人を残虐な奴隷商人として描写し、否定的なアラブ像を発信してきた西洋（の歴史家）を断罪している。

118

オマーンにおける多様なエスニシティ
7

https://timesofoman.com/article/2178660/oman/jump-in-omanis-seeking-foreign-life-partners（2020 年 4 月 3
日閲覧）

参考文献
〈外国語文献〉
Allen, Calvin H. Jr. 1981. ‘The Indian Merchant Community of Masqat’. Bulletin of the School of Oriental
and African Studies 44: 39–53.
Al-Rasheed, Madawi. 2005. ‘Transnational Connections and National Identity: Zanzibari Omanis in Muscat’.
In Monarchies and Nations: Globalisation and Identity in the Arab States of the Gulf, eds. Paul
Dresch and James Piscatori, 96–113. London and New York: I. B. Tauris.
Barth, Frederik. 1983. Sohar: Culture and Society in an Omani Town. Baltimore and London: The Johns
Hopkins University Press.
Binte-Farid, Irtefa. 2018. ‘“True” Sons of Oman: National Narratives, Genealogical Purity and Transnational
Connections in Modern Oman’. In Gulfization of the Arab World, eds. Marc O. Jones, Ross Porterand Marc Valeri, 41–56. Berlin: Gerlach Press.
Eickelman, Dale F. 1984. ‘Kings and People: Oman’s State Consultative Council’. Middle East Journal
31(1): 51–71.
Gardner, Andrew. 2010. City of Strangers: Gulf Migration and the Indian Community in Bahrain. Ithaca, NY:
ILR/Cornell University Press.
Kanna, Ahmed. 2011. Dubai: The City as Corporation. University of Minnesota Press.
Limbert, Mandana. E. 2014. ‘Caste, Ethnicity, and the Politics of Arabness in Southern Arabia’. Comparative
Studies of South Asia, Africa and the Middle East 34(4): 590–598.
. 2018. ‘From Colonial Documentation to Citizenship Boundaries: Marriage Policy across TwoNahḍas’. In Oman, Ibadism and Modernity, eds. Abdulrahman Al Salimi and Reinhard Eisener,
123–128. Hildersheim, Germany: Gerogms Verlag.
Longva, Anh Nga. 1997. Walls Built on Sand: Migration, Exclusion, and Society in Kuwait. Colorado andOxford: Westview Press.
. 2005. ‘Neither Autocracy nor Democracy but Ethnocracy: Citizens, Expatriates and the Sociopolitical System in Kuwait’. In Monarchies and Nations: Globalisation and Identity in the ArabStates of the Gulf, eds. Paul Dresch and James Piscatori, 114–135. London and New York: I. B.
Tauris.
Nicolini, Beatrice. 2007. ‘The Baluch Role in the Persian Gulf during the Nineteenth and TwentiethCenturies’. Comparative Studies of South Asia, Africa and the Middle East 27(2): 384–396.
Okawa, Mayuko. 2015. ‘The Empire of Oman in the Formation of Oman’s National History: An Analysis of
School Social Studies Textbooks and Teachers’ Guidelines’. Annals of Japan Association for
Middle East Studies 31(1): 95–120.
. 2016. ‘Ethnicity or Tribe? Social Cleavage in Omani Employment Patterns’『人文学研究所報』
56: 13–24.
Peterson, John E. 2004. ‘Oman’s Diverse Society: Northern Oman’. Middle East Journal. 58(1): 32–51.
. 2011. ‘Oman Faces the Twenty-First Century’. In Political Change in the Arab Gulf States: Stuck inTransition, eds. M. A. Tetreault, O. Gwenn and A. Lapiszewski, 99–118. Boulder, Colorado:
Lynne Rienner Publisher.
119

アラビア半島の歴史・文化・社会

al-Riyāmī, Nāṣir M. 2009. Zinjibār: Shakhṣīyāt wa-Aḥdāth 1828–1972. (al-ṭabʿ a al-thāniya), Masqaṭ:Maktaba Bayrūt.
Townsend, John. 1977. Oman: The Making of a Modern State. Croom Helm: London.
Valeri, Marc. 2007. ‘Nation-Building and Communities in Oman since 1970: The Swahili-Speaking Omani in
Search of Identity’. African Affairs 106/424: 479–496.
. 2009. Oman: Politics and Society in the Qaboos State. London: C. Hurst.
. 2010. ‘High Visibility, Low Profile: The Shi̒a in Oman under Sultan Qaboos’. International Journalof Middle East Studies 42: 251–268.
. 2013. ‘Domesticating Local Elites: Sheikhs, Walis and State-Building under Qaboos’. In
Regionalizing Oman: Political, Economic and Social Dynamics, ed. Steffen Wippel, 267–277.
Dordrecht, Heidelberg, New York and London: Springer.
Vora, Neha. 2013. Impossible Citizens: Dubai’s Indian Diaspora. Durham and London: Duke University Press.
Wilkinson, John C. 1987. Immamate Tradition of Oman. Cambridge: Cambridge University Press.
〈日本語文献〉
大川真由子 2010.『帰還移民の人類学―アフリカ系オマーン人のエスニック・アイデンティティ』
明石書店.
. 2014.「ザンジバルは植民地だったのか―東アフリカ統治をめぐるオマーン人の歴史認識」『人文学報』483: 51–67.
福田安志 1995.「オマーンにおけるエスニシティの多様性とその統合―経済開発の視角から」『現代の中東』18: 2–17.
細田尚美（編）2014.『湾岸アラブ諸国の移民労働者―「多外国人国家」の出現と生活実態』明石書店.

120