安全東京エレクトロングループは、開発・製造・輸送・据付・メンテナンス等各種の業務遂行、およびトップマネジメントから現場担当者まで、すべての人々が、安全と健康を最優先とし、安全性向上および健康増進に向けて積極的かつ継続的な改善に努めます。

安全推進体制
全社員が安全に働ける現場を実現するためには、一人ひとりが安全についてのEHS推進体制意識を高めることが重要です。当社グループでは「Safety First」
を安全のスローガ

代表取締役社長ンとして掲げ活動しています。全体を統括する「EHS 会議」のもとに「装置安全推進開発・製造統括本部長会議」「作業安全推進会議」を設置し、装置安全推進会議では、装置の安全に関する法規制並びに安全規格の遵守を通じて安全性を向上させています。また、作業安全

E H S会 議推進会議では、お客さまの拠点、当社グループ拠点での作業安全に関わる案件をグローバルな視点で協議し、実行しています。この会議体では、ケガなどの人身災害だけではなく、装置要因や作業者のヒューマンエラーによる損害事故についても事装置安全推進会議

作業安全推進会議

製品環境価値会議

製品環境
事業所環境コンプライアンス価値会議
会議

故原因を明らかにし再発防止に取り組んでいます。

装置安全設計当社グループは開発段階から製品のライフサイクルを考慮してリスクアセスメントを行い、その結果に基づいて本質安全設計 ※ 1 を行うことで、機械が人に危害を及ぼすリスクの低減を図っています。また、絶えず変化する法規制をグローバルに調査し、それを遵守するとともに、装置の納入先地域で要求される安全規制に対応

リスクアセスメントの実施し、必要に応じて安全認証機関の監査を受けています。

設計

装置の設計・開発段階における安全への配慮は近年ますます重要となっており、国際的な安全規格やガイドラインに適合していることで安全に使用できる装置として認められる時代となっています。当社グループでは、このような装置の安全開発

製造設計に関わる知識をエンジニアが学べるように、2007年からウェブ上での装置安全教育を行ってきました。この教育は、装置安全設計のためのリスクアセスメントや事故事例を通して装置設計に必要な安全に関する基本的な知識を習得する

サービス

プロセス技術ことを目的としています。本年度はこの教育内容を見直し、最新の事故事例や新しい安全規格などの情報を含めた改訂版を制作の上、エンジニアの教育を進めていく予定です。
このような取り組みの結果、2014年度も製品設計起因による重大な人身災害事故は発生しませんでした。
※ 1 本質安全設計：機械の設計を工夫することにより、機械が人に危害を及ぼす原因そのものを取り除くこと。

T o p i c s 〈TEL FSI, Inc. がミネソタ安全評議会※2 から知事安全賞を受賞〉

TEL FSI, Inc. は、事故防止と労働安全における優れた活動が認められ、ミネソタ安全評議会より知事安全賞のうち優良賞を受賞しました。知事安全賞は、ミネソタ州において非常に優れた安全活動を行った企業に1934年より毎年贈られています。
受賞者は、数年にわたる傷病データと業界の国家統計を比較し、総合的な安全プログラムの実施状況を勘案した上で選出されています。
※2 ミネソタ安全評議会：1928 年に設立された、不慮の労災防止を通じてミネソタ州民の生活クオリティ向上を目指す非政府・非営利組織。

18据付／
スタートアップ

品質保証

安全

作業安全の取り組み

0.24【TCIR】

東京エレクトロングループは、事業に関わるすべての人々（社員、派遣社員、請負社員、お客さまなど）の安全を確保するために、労働災害防止活動に力を入れ、作業現場の潜在的なリスクを顕在化・分析し、グループ全体でその知識を共有しています。
各事業所では各部の代表者が少なくとも月1回安全巡視を行い、自主的に問題を解決する体制を構築しているほか、OHSMS ※1に準じたマネジメントシステムを構築して積極的に安全活動を推進しています。海外の新しい事業所においても、同様の安全管理体制の構築を目指しています。作業を行う際には、事前に作業内容や注意点、作業中に起きうる事故およびミスに関する対策を作業員全員で共有することによって、事故の原因となる「不安全な状態」と「不安全な行動」を未然に防止しています。
さらに、作業グループごとに認定されたリーダーが作業現場全体を見渡すことによっ

当社グループでは継続的な事故防止活動を行うことにより、事故の低減を図っています。その成果として、業務中の事故によるケガの発生率を示すTCIRは、2005年以降、ワールドクラスの安全基準とされている0.5未満を維持しています。2014 年度のTCIRは 0.24 を達成しました。て、事故やミスにつながる危険源を取り除くほか、安全管理担当者が作業現場を訪れ、どのように危険源に配慮するか実演することによって、作業員の安全意識向上を図っています。
新規の工場や製造ラインへ製品を納入する際には、事前に当社の規程に基づき、施設や設備、安全作業基準などを確認しています。安全上の不明点を明確にし、問題があれば解決して安全な作業が行える環境を整えています。
このように国内外で継続的に安全活動を実施した結果、2014年度は重度の人身人身事故発生率の推移 （2010年度を100とする）
100 100

110

10082

傷害となりうる事故は 2013年度と比べ約 40 %減少しました。また、軽度の人身事故も含めた人身事故発生率は、2012年度に買収した4社※2 の数値を含めた場合、

5080
5031

2013年度の110から2014年度は80と28%減、TCIR※3 も0.37から0.24 に改善しています。

192010※ 1 OHSMS：Occupational Health and Safety Management System の略。トップの定める安全衛生方針の下に、PDCA（計画－実施－評価－改善）という一連のプロセスを定めて、安全衛生管理を自主的に実施・運用することにより、労働災害の潜在的危険を低減し、安全衛生管理水準の向上を図る経営のしくみ。
※ 2 買収した 4 社：TEL Magnetic Solutions Ltd.、TEL Solar AG、TEL FSI, Inc.、TEL NEXX, Inc.
※ 3 TCIR：Total Case Incident Rate の略。労働時間 20万時間あたりの人身事故（OSHA（OccupationalSafety and Health Administration）基準）の発生率。

2011

2012

人身事故
重度の人身傷害になりうる事故

安全教育
当社グループは、従業員一人ひとりの安全意識向上のため、ウェブ上での教育を実施しています。2014年度は、当社グループに関わるすべての作業者に対して上級安全更新教育を実施し、事故事例を参考に設定した作業ルール、保護具の着用ルールなどを再度意識づけしました。
さらに、事故撲滅のために、ウェブ教育 5 コース※4 や危険予知トレーニングを世界中の拠点で展開しています。これは事故を未然に防ぐために作業に潜む危険を予知する訓練であり、統計的にも効果の高い手法です。2014 年度の危険予知トレーニングは約1,500名が参加し、事故防止への意識向上を図りました。
新入社員に対しては安全の教育を必須としているほか、取引先さまに対しても安全に関する情報を提供し、事故防止に向けた取り組みを徹底しています。
※ 4 ウェブ教育 5 コース：駆動部挟まれ、エルゴノミクス（腰痛）、指差呼称、薬液被液、作業安全規則をテーマとする教育コース

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安全教育（危険予知トレーニング）20132014 （年度）