東急建設技術研究所報 No. 44

U.D.C 624.041

CB パネル工法の設計手法の高度化に関する実験的検討―CB パネル工法の変形性能に関する検討―
黒岩

要

約：

俊之 ＊

笠倉亮太 ＊

前原聡＊

鈴木将充 ＊

伊藤正憲 ＊

筆者らは，施工箇所の早期開放，施工の省力化を可能とする耐震補強工法「CB パネル工法」の開発を行ってきた。これまでに，筆者らは本工法の補強によるせん断耐力の向上を確認し，その評価式の提案を行っている。
しかしながら，本工法で補強した部材の変形性能は明らかとなっていない。そこで，本研究では CB パネル工法にて補強された RC 部材の変形性能の評価を目的とし，補強 RC 柱試験体の正負交番載荷試験を実施した。その結果，本工法を用いて補強した RC 柱部材の変形性能は，既往の研究に示される鋼板巻立て補強の算定式にて安全に評価できることを確認した。

キーワード：

耐震補強，プレキャストパネル，高強度繊維補強モルタル，変形性能

目

1．はじめに

4．実験結果

2．工法概要5．まとめ

次：3．実験概要1．はじめにえる影響は解明されていない。本研究では，本工法により近年，鉄道 RC 構造物の耐震補強は，施工スペースの確補強された RC 柱の実大試験体に対して載荷試験を実施し保が困難な狭隘部や，早期開放が必要とされる店舗利用箇て変形性能を確認し，評価手法を検討した。

所での施工が増加する傾向にある。また，建設業就業者数の減少や建設技術者，技能労働者の高齢化も深刻な問題と2．工法概要なっている。そこで，筆者らは，狭隘部等の施工困難箇所

本工法を構成する補強構成部材を図‑1 に，施工手順をへの適用と施工箇所の早期開放，施工の省力化を可能とす

図‑2 に示す。本工法は，補強鋼材を兼ねた 2 種類の L 型

る耐震補強工法「CB パネル工法」の開発を行ってきた 1)。の接続鋼材（Type‑S，Type‑D），接続ボルト，パネルお本工法は，プレキャストパネル（以下，パネルと略す。）

よびモルタルから構成されている。と高強度繊維補強モルタル（以下，モルタルと略す。
）を柱基部に接続鋼材（Type‑D）を配置し，図‑2 中に示す用いた巻立て補強工法である。

赤枠部のボルト孔で接続鋼材同士を閉合する。その後，青既往の研究 1)では，補強によりせん断耐力の向上が認め枠部のボルト孔にてパネルを接続鋼材に接合し，柱周囲にられたが，補強を構成するパネル，モルタルおよびパネル配置する。なお，接続鋼材のボルト孔の内側（柱側）には組立用の鋼材（以下，接続鋼材と略す。
）が変形性能に与ナットを溶接しており，外側からのボルト接合が可能な構図‑1＊技術研究所

補強材料

土木研究グループ25

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表‑2

図‑2

施工手順

表‑1

試験体諸元

モルタルの配合

表‑3

材料特性値（鋼材）造としている。塑性ヒンジ区間となる柱端部から 1.25D（D=断面高さ）までは，同様に Type‑D の接続鋼材にて柱高さ方向に積層する。1.25D 以降は，帯状 L 型の接続鋼

なお，本工法は，せん断補強，じん性補強を目的として材（Type‑S）を用い，緑枠部のボルト孔にて，地組したおり，補強部材とフーチングにあき（50 mm）を設け，補接続鋼材とパネルを柱周囲に配置し，橙部のボルト孔にて強部材とフーチングの接合は行っていない。既設柱の塑性隣接するパネルを閉合する。所定の高さまでパネルを組みヒンジ区間は Type‑D を配置し，それ以外の区間は Type‑立てた後に，パネルを埋設型枠として，既設柱との隙間にS を配置することで，変形性能の向上およびせん断耐力のモルタルを充填させることで既設柱と補強部材を一体化さ向上を図っている。

せる工法である。パネルを柱周囲に 4 分割とし，ボルト接合とすることにより，鋼板巻立て補強のような溶接作業，3．実験概要

大型重機を必要とせず，狭隘部での施工を可能としてい3.1

る。

試験体諸元，モルタルの配合および使用材料の特性値を試験体諸元

本工法にて使用するモルタルは，鋼繊維の混入率を 1.75

表‑1〜4 に 示 す。な お，表‑4 中 に 示 す 直 接 引 張 強 度は，vol.% とした繊維補強モルタルであり，現場での練混ぜをUFC 指針の試験方法を参考にして求めた。また，試験体想定した蒸気養生不要のプレミックス製品である。モルタの補強図を図‑3 に，パネルおよび接続鋼材を図‑4 に示す。

ルは，超高強度繊維補強コンクリートの設計・施工指針

試験体は，補強 RC 試験体の 2 体である。試験変数は，

2)（案） （以下，UFC 指針と略す。）に準ずる材料であり，接続鋼材厚 t による補強量とした。No. 1，2 の既設柱の寸一定の引張応力を保持する材料である。モルタルのフロー法，配筋は既往の研究 3)を参考に決定した。試験体の補強値は，既設柱との隙間への注入のため，230 mm±20 mm

は，既設柱を製作後，本工法による 50 mm（モルタル 35を規格値としている。一方，パネルは埋設型枠としての利mm，パネル 15 mm）の巻立て補強を行った。補強は，用を目的とした厚さ 15 mm のレジンコンクリート製であ図‑2 に示す手順により行った。なお，パネルにはボルトり，ある程度の打設高さまでモルタルを無支保で充填可能

径＋4 mm のボルト孔を，接続鋼材にはボルト径＋2 mmな性能を有するものの，最大応力後に脆性的な破壊を生じのボルト孔を設けている。

る材料である。

両試験体ともに，補強前はせん断破壊型とし，補強後は26

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表‑4材料特性値（コンクリート，パネル，モルタル）

表‑5図‑3耐力算定値

補強図および既設柱の配筋（単位：mm）

曲げ破壊型となるように設計した。試験体の耐力算定値を表‑5 に示す。
表中に示す各耐力は，表‑3，4 に示す材料特性値を用いて，各安全係数を 1.0 として算出した。曲げ耐力は，鉄道構造物等設計標準・同解説コンクリート構造 4)に準拠し算出した。曲げ耐力の算出は，補強部材とフーチングに 50mm のあきを設けているため，補強部を無視した柱下端の図‑4パネルおよび接続鋼材（単位：mm）断面により算出している。せん断耐力は，二羽らの式 5)を参考とし，既設柱の帯鉄筋，接続鋼材およびモルタルを修正トラス理論における引張材として各補強部材のせん断耐力を累加することとし，式(=ry+cs++ml

3.21))を用いて算出した 。

pl

載荷方法

載荷装置を図‑5 に示す。載荷方法は，軸方向鉄筋の降(伏変位を δ y とし，δ y を基準とした正負交番載荷を行った。

)

載荷サイクルは，δ y までは，変形角 1/600，1/300，1/200

ここに，：部材のせん断耐力の 1 回繰返し，δ y 以降は，2δ y，4δ y，6δ y の 3 回繰返しとc：せん断補強鋼材を用いない棒部材のせん断耐力した。鉛直方向軸力はラーメン高架橋の地震時の最大応答s：せん断補強鉄筋の受け持つせん断耐力軸力を想定し，2353.6 kN（3.68 N/mm 2），とした。計測：モルタルの受け持つせん断耐力

項目は，水平荷重，水平変位，軸方向鉄筋ひずみ，帯鉄筋：接続鋼材の受け持つせん断耐力ひずみおよび接続鋼材ひずみである。

ryml
pl27

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写真‑1

図‑5載荷試験装置（No. 1，2）

図‑6

曲げモーメント―部材角関係

4．実験結果4.1

終局時の損傷状況

大きく座屈していた。また，両試験体でボルトの破断は認曲げモーメントと部材角の関係められず，No. 2 において接続鋼材の破断が確認された。

試験体柱脚部の曲げモーメントと部材角の関係を図‑6

終局時の柱下端の損傷状況から，両試験体とも曲げ破壊にに示す。なお，図中の曲げモーメントは，変形に伴う軸力至ったと判断できる。また，各試験体ともに計測された軸による付加モーメントを考慮している。また，図中には，方向鉄筋の降伏範囲は，柱基部から柱高さ 1D 程度であっ既往の研究 3)に示される溶接継手を用いて接合された鋼板たことから，柱の塑性ヒンジ区間は柱の断面高さと仮定し巻立て補強の変形性能算定式により算出される骨格曲線おてよいものと考えられる。

よび実験による骨格曲線を併せて示している。

4.2

ここで，図中に示す Y，M，N 点は，それぞれ，軸方向曲げモーメントの算出

Y 点および M 点での曲げモーメントの実験値と計算値

鉄筋の降伏点，最大耐力後に同一変位での繰返しによる顕の関係を図‑7 に示す（計算値は表‑5 を参照）。

著な耐力低下（ここでは，耐力が繰返し 2 回目と 3 回目を本工法の Y，M 点における実験値/計算値の平均値はそ比較して 5% 以上低下することとする）が生じない最大変

れぞれ 1.06，1.18 となり，既往の研究 3)に示される鋼板巻形点，最大耐力以降に降伏耐力を維持できる最大変形点で立て補強の平均値（1.15，1.20）とほぼ同等となった。本4)ある 。両試験体は，補強によりせん断耐力が向上し，曲工法はフーチングと接合せず補強するため，補強を無視しげ耐力の算定値を超過した。

た柱下端の断面により，曲げ降伏および曲げ耐力を算出することができると考えられる。

終局時の柱下端の損傷状況を写真‑1 に示す。柱下端の1.25D 区間に配置し，ボルト接合した接続鋼材（Type‑D）

4.3

は，終局時には両試験体で軸方向鉄筋の座屈とともにはら

Y，M，N 点の部材角の算出は，既往の研究 3) に示されみ出した。載荷終了後にパネルを撤去したところ，塑性ヒる溶接継手による接合された鋼板巻立て補強の変形性能算

ンジ区間のモルタルに鉛直方向にひび割れが生じ，モルタ定式により算出した。Y，M，N 点における部材角の実験ルがかぶりコンクリートとともにはく落し，軸方向鉄筋が値と計算値の関係を図‑8 に示す。なお，図中には既往の28部材角の算出

東急建設技術研究所報 No. 44図‑7Y，M 点での曲げモーメント

図‑8Y，M，N 点での部材角研究 3)に示される試験体の結果を併せて示している。

形による変位を考慮しており，塑性ヒンジの回転角 θ pm

θ =θ +θ ()は，式(θ =(δ+δ)/L()θ'  と鋼板巻立て補強による塑性ヒンジの回転角 θ"  のδ=θ (L−L/2)()和として算出される。このため，本工法の補強を構成する

θ =θ' +θ" ()モルタルによる塑性ヒンジの回転角への影響が考慮されて)に示すように RC 部材の塑性ヒンジの回転角おらず，大きな値を示しているものと考えられる。

ここに，
δ mb：塑性ヒンジ部以外の躯体変形

N 点における部材角の実験値/計算値は既往の研究（平δ mp：塑性ヒンジ部の変形均値 1.05）と同等の値を示している。これは，終局時にはθ pm：塑性ヒンジの回転角

モルタルのひび割れが過大となり，モルタルによる軸方向

a：せん断スパン鉄筋の座屈抑制効果が喪失していると考えられ，試験体の：塑性ヒンジ長（=柱の断面高さ）損傷状況と一致する。

pθ' ：RC 部材の塑性ヒンジの回転角θ" ：鋼板巻立て補強による塑性ヒンジの回転角

5．まとめ

本工法の Y，M，N 点での部材角の実験値/計算値の平本工法により補強した RC 柱の正負交番載荷試験を実施

均値はそれぞれ，0.93，1.23，1.05 となった。Y 点におけし，補強した RC 柱の変形性能を確認した。本研究にて得る部材角の実験値/計算値は既往の研究（平均値 1.20）よられた知見を以下に示す。

りも小さな値を示した。Y 点での部材角 θ y は，塑性ヒン()()

ジ長

本工法にて補強することで，せん断破壊型と判定される試験体の破壊形態が曲げ破壊型に移行した。

（柱の断面高さまでの区間）の補強による断面剛a性の増加を無視していることが影響しているものと考えら

高強度繊維補強モルタルは M 点において変形性能れるが，Y 点における本工法の部材角は，概ね既往の算に影響を与える。N 点では高強度繊維補強のひび定式により評価できるものと考えられる。

割れが過大となるため，軸方向鉄筋の座屈抑制効果は喪失する。

M 点における部材角の実験値/計算値は，既往の研究(（平均値 0.99）よりも，設計式としては安全側ではあるものの，大きな値を示している。M 点での部材角 θ m は，式)Y，M，N 点の曲げモーメントおよび部材角は，既往の鋼板巻立て補強の算定式により評価できる。

)に示すように躯体変形による回転角 θ m0 と軸方向鉄筋今後，モルタルによる補強量や柱の寸法を試験変数としの定着部からの抜出しによる部材端部の回転角 θ m1 の和とた実験を行い，モルタルの影響を考慮した変形性能評価手(3)法を提案する予定である。

して算出される 。ここで，θ m0 は，塑性ヒンジの曲げ変

29東急建設技術研究所報 No. 44

謝辞本研究は，東急建設株式会社，公益財団法人鉄道総合技術研究所，株式会社ホクコンとの共同開発にて実施したものです。ここに，本実験にご協力頂きました関係各位に深く謝意を表します。
参考文献
1) 笠倉亮太，田所敏弥，黒岩俊之，宇治公隆，：プレキャストパネルと高強度繊維補強モルタルを用いた耐震補強工法のせん断耐荷特性に関する実験的検討，コンクリート工学論文集，Vol. 29, pp. 55‑62, 20182) (社)土木学会：コンクリートライブラリー 113

超高強度繊維補強繊維補強コンクリートの設計・施工指針（案），2004

3) 前田友章，岡本大，谷村幸裕：鋼板巻立て補強した鉄筋コンクリート柱の変形性能算定手法，コンクリート工学年次論文集，
Vol. 31, No. 2, pp. 1087‑1092, 20094) (財)鉄道総合技術研究所：鉄道構造物設計標準・同解説

コンクリート構造，2004

5) 二羽淳一郎，山田一宇，横沢和夫，岡村甫：せん断補強鉄筋を用いない RC 梁のせん断強度式の再評価，土木学会論文集，第372 号，pp 167‑176, 1986

EXPERIMENTAL STUDY ON DEFORMATION PERFORMANCE OF CB PANEL METHOD
T. Kuroiwa, R. Kasakura, S. Maehara, M. Suzuki, and M. Ito
The authors developed the CB panel methods. So far, the authors confirmed the increase in shear strength by thisretrofitting method, and proposed the evaluation formula. However, the deformation performance of the member
retrofitted by this method was not clear. In this study, for the purpose of evaluating the ductility of the RC member
reinforced by the CB panel method, cyclic loading tests of reinforced RC column specimens were carried out. As a result, itwas confirmed that ductility of the RC column using this method was evaluated by the same formula as steel jacketing inthe past study.

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