Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)

無形民俗文化の「復興」とコミュニティ－宮城県山元町の事例から－Revive Intangible Folk Cultural and Community
after the Great East Japan Earthquake and Tsunami
稲澤 努 1INAZAWA Tsutomu
キーワード：コミュニティ、無形民俗文化、山元町
Keywords：Community, Intangible folk cultural, Yamamoto-cho

１．はじめに
東日本大震災の際、東北地方太平洋側の沿岸部は津波により甚大な被害を受けた。震災後、東北地方での災害への対応単位としてコミュニティの役割が注目され、地域の人々の「つながり」が大きな役割を果たしたという言説がマスコミに取り上げられた。そうした「つながり」の核に地域のコミュニティがあり、東日本大震災の被災地においては、伝統的なコミュニティが「あった」がゆえに「絆」「つながり」によって人々は相互に助け合ったという論調が多くみられる。こうした論調に対し、人類学者や社会学者はさまざまな検討を加えてきた。
石田は、「戦後の日本社会において、政策的言説としてのコミュニティは、根無し草と化した郊外に構築されるべき『理想の地域像』を提供してきた」（石田 2015:4）と述べる。そして「コミュニティを提唱した政策文書には、『住民ひとりひとりが』『自発的に結びつき』『地域の発展に貢献する』といった“甘い言葉”が並ぶ。
」（石田 2015:4）と指摘する。石田が分析対象としたのは都市近郊の新興住宅地であり、そこには既存のコミュニティが「ない」がゆえに理想像として掲げられた。それに対して、東日本大震災の被災地においては、
伝統的なコミュニティが「あった」がゆえに、相互の助け合いがなされたというような新聞・
雑誌の記事が多く見受けられる。
その一方で学術的には、災害に対応する地域のコミュニティとして想定されていた自治組織に関して、それがどういう役割を果たしたのか、あるいはそもそも「あった」のか、「なかった」のかを含めて多くの研究がなされた（松本 2015、吉原 2013、竹沢 2013 など）。
なかでも、吉原は阪神淡路大震災の被災地と比べ、コミュニティの存在と意義が「東北らしさ」「絆」と結び付けて同時に強調されることを指摘している 2 （吉原 2013）。社会の中に東北地方における住民の「絆」の強さや美しさを称える表象があふれるがゆえに、学術的には「東北らしさ」「絆」への無条件な礼賛への疑問・再考が求められているといえよう。
東日本大震災の被災地においては、黒崎が指摘するように、被災した神社の社殿・境内を1

尚絅学院大学 准教授
吉原はまた、「近代において批判の対象であったはずの共同体が、コミュニティという言葉によってあらためて積極的に評価されている」（吉原 2013:49）ことも指摘している。
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整備し、祭りを復活して、犠牲者の慰霊追悼とともに、地域の再生・復興を祈る動きが、沿岸部各地で見られる（黒崎 2013:74）。そこで、人類学者を含めた研究者は、こうした祭り
を含めた「民俗」が地域で担ってきた役割や、それが被災し、復興を目指すという営為がど
ういったものなのかを調査してきた（高倉・滝澤（編）2014 など）。
こうした中で、これまで東北らしいコミュニティとして、地域の神社の祭りを担ってきた住民自治の組織である「地区」は、多くの地域で再編が行われつつある。津波の被害を受けた沿岸部には、政府や自治体により危険区域とされ居住できなくなった地域も多い。市町村
によっては、内陸部に仮設住宅や復興住宅を建設するにあたり、それまでの「地区」ごとにまとまって移転した地域もある一方で、本論で例示する山元町のように、そうした区分とは関係なく仮設住宅や新市街地を形成する自治体もあった。危険区域とされた地域では、実際にそこに住む人はほとんどおらず、「地区」組織としても解散へむけて準備が行われつつある。したがって、そうした地域においては、もしかつての「地区」こそがコミュニティだとするならば、それはもう存在しないことになる。
その一方で、被災後の沿岸部ではいち早く祭礼がおこなわれてきた。まだそれぞれが住む場所すら定まっていない震災直後から、震災前と全く同じ形ではない場合がほとんどとはいえ、多くの場所で行われていたのである（高倉・滝澤（編）2014、稲葉・黒崎（編）2013
他）。本論で例示する宮城県山元町の八重垣神社もそのような沿岸部の神社のひとつである。
この神社も、「お天王さま祭り」と呼ばれる夏季の例祭を震災翌年には神輿渡御を含めて再開した（稲澤 2104）。そのような祭礼がおこなわれる際には「神社なくしてふる里なし」「神社なくしてふるさとなし」「ここ（神社）に故郷あり」（太田 2012:108）といった言葉が語られる。人が集まるきっかけになる祭りには、かつての「地区」の人々に加え、何らかの思いをもつ人々が参加し、参加組織や神輿渡御の順路などの面で新しい形ができあがりつつある。
そこで本論では、山元町における災害後のコミュニティと祭りの「復興過程 3」を提示し、復興にともなってたびたび言及されるコミュニティについての再考を行う。誰が何を「復興」してきたのか、そこでのコミュニティとは何かを考えてみたい。
２．山元町の被災とコミュニティ
2-1

山元町と神社の被災

山元町は、宮城県の沿海部最南端に位置し、福島県新地町と隣接している（図 1）。1955
年に山下町と坂元町の合併で誕生し、2010 年 10 月 1 日には人口 16,711 人であった。
山元町では、東日本大震災による死者は 635 人を数える。浸水範囲面積は総面積の 37.2%にあたる約 24 平方キロメートルである。建物の被害についても全壊は 2,217 棟、大規模半壊 534 棟、半壊 551 棟、一部損壊 1,138 棟と甚大なものである。こうした被害を出した町

3 筆者はこれまで、宮城県から東北大学東北アジア研究センターが受託した「東日本大震災に伴う被災した民俗文化財調査」によって 2012 年度より調査を開始した。そしてその後も東日本大震災からの無形文化
財の復興過程を調査してきた。2012 年までの状況については、報告済みである（稲澤 2014）。また、その後の過程そのものも、報告済みである（稲澤 2017）。本論はこれらをもとに、コミュニティに関する考察を加えたものである。

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Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)の沿岸部は、第一種危険区域に指定され、原則的に居住不可となった。
さらに、線路および駅を内陸へと移設したこともあり、常磐線の再開は 2016 年 12 月 10日までなされなかった。その間、仙台方面への通勤通学が大変不便であった。こうした諸要
因により、被災後には人口が大きく減少し 2016 年 11 月 30 日時点では人口 12,492 人となっている。
八重垣神社の氏子地区である笠野地区においても、地区内の住宅は 2 軒を残しほとんど流され、死者 44 名という被害を受けた。同じく氏子地区である新浜地区も壊滅的な被害を受けた。津波常襲地域である三陸地方などと異なり、これまで大きな津波が来たことがなかったので、「この年になるまで津波が来たのを見たことがない。大丈夫だ」といって逃げな
い老人も多かったという。地区内にある八重垣神社も社殿、宮司自宅とも流され、祭りの道
具等もほとんど流失してしまった 4。また、笠野地区と新浜地区のほとんどは第一種危険区域に指定されたため、原則的に地区内に住み続けることはできなくなった。

図 1.交通網

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御輿のみが元総代の自宅付近で発見された。

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2-2
2-2-1

山元町における「地区」とその再編
山元町における「地区」

前述のように八重垣神社の氏子地区は新浜地区と笠野地区というふたつの行政区である。
山元町においては、行政区が「地区」や「部落」 5として言及されることが多い。
山元町内には、昭和 45 年に 22 地区が条例で制定された 6。条例には「区長副区長を町が委嘱し、区長は区を代表し、町行政と地域自治組織との連絡調整を図り、行政の浸透、区住民の福祉増進に努めることをその職務とする。」とある。これは、1970 年代の日本政府の動きと連動したものと考えられる（鳥越 1994:4-5）。
それでは、山元町における「地区」とはどういったものであったのだろうか。ここでは笠野「地区」を例に考えたい。かつての笠野「地区」には 15 の班（＝隣組ともいう）があった。各班 10 世帯から 22 世帯ほどで構成されており、年に 2 回ほど「ムラヒマツ」ともいう親睦会を行っていた。班長は 2 年交代である（場合によっては 1 年交代も）。主な仕事は配布物関係（広報、回覧、亡くなった人のお知らせ）、集金（歳末助け合いなど）、地区内の草刈、井払い（排水溝掃除など）の差配などを行うことである。班とはこのように行政の補助をする組織であったという面がある。月に 1 回班長と区長の集まりがあり、公会堂に集まっていたという。
また、「1－3 班がひとつの契約講」といった、班の集合体に近い形で契約講があった。昔は自宅葬の場合にお葬式の手伝いをした。さらに地区で活動する班や契約講以外の組織としては、神輿の担ぎ手や力仕事などを担う山元町農協青年部（のちに４Ｈクラブ）や消防団、地区ごとに 1～2 名を選出する（交通）安全協会、イチゴ農家の集まりである園芸クラブなどがあった。また安産、子育ての神である山の神を拝む山の神講などもあった。その他、震災時にはすでになかった過去の組織としては 比較的若い嫁たちがあつまる若妻会、信仰対
象を同じくする人々の組織としての金華山講、月山講などがあったという。
こうした班のような「地区」内の組織と、農協青年部のように「地区」を超えて町内、あるいは郡内でつながりをもつ組織とが、冒頭で言及したお天王さま祭りをはじめ「地区」の行事には欠かせない存在として機能してきたといえよう。
また、こうした山元町の「地区」も全国各地の町内会や「地区」と同様に、地縁に基づく
原則全戸加入の組織であるといえ、市町村の下請け的な業務をしてきたことも明らかである。
なお、震災後も（元）町民同士であれば「どこの人？」「●●部落の者です」といった「地区」によって名乗りをする会話が普通になされていた。仮にその地に住まず、外部に住んでいても「●●部落の者」という意識はなくなってはいない。震災後、復興を願って 22 の「地区」の名前を記したタオルが復興工事を担う企業連合体により制作され、山元町への売り上げ寄付を目的としてふれあい産業祭で販売された（写真 1）。

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東北地方においては行政区や自然村を「部落」と呼ぶことが多い。そのためこの地域において「部落」という言葉と被差別部落とは全く関連しない。
6 山下から分離する形で新しい山下駅前にできた新市街地が「つばめの杜東」「つばめの杜西」としてあらたに行政区となった。また、明治期から行政区は存在する。

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写真 1.地区名で山元町を表したタオル

このことからもわかる通り、町民にとって山元町を構成するのはそれぞれの「地区」なの
であった。
2-2-2

コンパクトシティ計画と「地区」の再編

ところが、山元町の「地区」は震災により再編を余儀なくされることになる。沿岸部の集落の大部分が被災し、その多くが危険区域と定められ居住ができなくなったからである。
震災後に山元町は、常磐線をこれまでよりも山側へ移転して再開し、これまで町内に広がっていた 22 の行政区を常磐線の駅を核に集約して新たな市街地を作るという復興案を提示した。常磐線の山側への移設について用地買収が必要となり早期の再開業ができないといった理由で反対する声もあった。しかしながら、結局 5 年以上の歳月をかけて山側へ移設することとなり 2016 年 12 月に再開業した。
山元町は、平成 23 年 12 月に発表した「山元町震災復興計画 基本構想」において、基本理念のひとつに「つながりを大切にするまちづくり」を掲げ、以下のように説明している。
基本理念３ つながりを大切にするまちづくり
山元町は、これまでの歴史や文化、地域のコミュニティにおける「人と人との絆」といった「つながり」を大切にしてきました。復興にあたっても、これまでに培ったつながりを活かしながら、新たなつながりを構築し、そのつながりにより町の魅力を磨きあげ、活力を呼び込みます（山元町 2011:5）。
このように、山元町は「つながり」を活かしつつも、「新たなつながり」を作ることを表明している。さらに平成 23 年から 25 年までを「復旧期」、25 年から 28 年までを「再生期」、28 年から 30 年までを「発展期」と位置付け、コミュニティについてそれぞれ以下のように述べている。
③ コミュニティ【復旧期】
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・ 津波被害により地域コミュニティが分散した沿岸部にあっては、被災者の生活基盤に合わせた地域コミュニティの回復を図ります。
・ 仮設住宅の生活が長期にわたることから、きめ細やかな環境改善を図るとともに、仮設住宅での新たなコミュニティ形成を支援します。
【再生期】
【発展期】
・復旧期に引き続き、沿岸部の居住地内の地域コミュニティの再生を推進するとともに、震災前のコミュニティの維持に配慮しながら、新たな市街地におけるコミュニティの形成と併せて町全体の地域コミュニティ（行政区）の再構築を図ります。
・これまで培ったつながりを活かしながら、新たなつながりを構築するため、地域主体のまちづくりを支援するとともに、地域コミュニティ活動や行政、保健・福祉サービス等を提供する拠点となる集会施設整備を推進します。
・ 津波被害を受けた墓地の再生と、町民の心のよりどころとなる新たな墓地の整備を支援します。
・ まちづくりの将来の担い手の育成や教育、文化、産業の振興のため、ふるさと振興基金の活用を推進します（山元町 2011:21）。
以上の施策からは、町としてこれまでのコミュニティを基盤とした動きを維持しつつ、新
たなコミュニティ形成を考えてきたことが伺える。さしあたり、震災後 5 年ほどは、条例で制定された「地区」に居住していない人も、これまでの「地区」（行政区）に属するものと考えてきた。
たとえば、沿岸部になってそのほとんどが危険区域に指定された笠野「地区」では、震災後も次のような活動を行ってきている。まず、従来と比べ対象となる数は少ないものの防犯灯の管理と消防団への補助を行ってきた。また、慶弔にかんしても、申告のあったものや区長や副区長の耳にはいったものに関して、慶弔金を支給してきた。さらに、副区長を会長とする組織「すみれ会」により、敬老の集いを年に数回仮設住宅の集会所で行い、一緒に食事をしたり、歌を歌ったり、警察官を招いての特殊詐欺対策講座などをしていた。笠浜甚句保存会も副区長が保存会会長を兼務することになっており、震災後は行政の支援も受けて用具を整え、活動を再開している。これらの活動の対象は「震災前に住民票があった人」である。
そして、本論で紹介する八重垣神社の夏祭りである「お天王さま祭り」に関しても、氏子地区として支えてきた。3 月に行われる「地区」の総会の後、そのまま神社の総会がおこなわれるため、「地区」総会への参加者はほとんど全員が八重垣神社の総会に参加する。
2-3

進みつつある「復興」と「地区」の再編

前述のように、震災後、交通インフラが整わず、通勤・通学が必要な家族成員をもつ層を中心に、町外へ転出するひとが目立っていた。常磐線は、2011 年 4 月に岩沼駅から亘理駅
までいち早く再開し、2013 年 3 月には山下駅の隣の浜吉田駅（亘理町）まで再開した。しかし、浜吉田以南については、内陸への移設を行うために再開が遅れ、山元町から岩沼・名取・仙台などへの人口流失の大きな要因となっていた。しかし、2014 年に常磐自動車道が
山元 IC から相馬 IC まで開通し、さらに 2016 年 12 月にはようやく浜吉田以南の常磐線も15

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営業を再開するなど、少しずつ町外への通勤・通学の足も整いつつある。
また、特産品のいちご生産を復活させ、さらに発展させるため、いちご栽培への助成も行
われ、大型のいちご栽培用のハウスが続々と建てられている。6 次産業化もすすめられいちごを原料としたワインなど加工品の製造もおこなわれるようになった。こうした事業の進展により、町内で暮らすことを選択した人は少なくない。
さらに、町の掲げたコンパクトシティ計画に沿って、内陸に移設された新しい山下駅と坂元駅を中心とした新市街地の造成が進んでいる。山下駅前にはすでに「つばめの杜」という新市街地が形成され、「つばめの杜東」「つばめの杜西」という新しい行政区が誕生した。
そして危険区域となり人の住めなくなった沿岸部では、築山などを備えた公園の整備が進んでいる。また、危険区域内にかつてあった宅地の多くは、ネギなどの農作物を作る土地として転用されつつある。
このような状況を踏まえ、震災後も行事や祭りを行ってきた「地区」も今後はその再編が見込まれている。上述した町の「基本理念」にも「これまでに培ったつながりを活かしながら、新たなつながりを構築し」とあるように、「地区」の再編は早い段階で予想されたことではあった。笠野地区を含めた沿岸部を危険区域に指定した以上、そこに人は住めないため、「地区」を再編せざるを得ないのである。
こうした再編への動きは震災後、沿岸部のかなり広い範囲が危険区域に指定された段階
で、「地区」の人々にもある程度予想されたことであった。そのため、「地区」内においても再編を見越した措置がとられてきた。
例えば、震災後の笠野地区では、それまで徴収していた区費を集めていない。かわりの財源として防潮堤を整備工事のため地区の持っていた土地を貸した地代を充てて運営してきた。区費を集めてこなかったのには被災後にみな苦しく、集金どころではなかったという事情もある。しかし、工事の地代で解散までの数年間は運営していける目途がたっていたので、集金しなかったというのも事実である。
「地区」の再編を見据えて、地区総会では共有財産の処分が議題にのぼっている。防潮堤工事の地代によって得た収入がまだ残っており、2014 年 3 月の地区総会ではそれをどうするかという話題がでた。その際に、「お金は全て神社とお寺に」といった発言も参加者からあがっていた。その声に対して総会参加者の間で異議は全くなく、具体的な金額や寄付の方法などには議論の余地が残ったものの、八重垣神社と寺の再建に寄付をすることで話はまとまっている。
将来の笠野地区をどうするのかについては 2017 年 2 月現在話し合いがもたれ模索されている最中である。震災前には約 200 戸あった笠野地区であるが、2016 年段階ではその範囲内に 30 戸ほどしか住んでいない。笠野とともに八重垣神社の氏子地区であった新浜地区
は、笠野地区と同様沿岸部に位置し危険区域にしているため、かつての「地区」範囲内に居住している家は数戸しかなく、すでに「地区」を解散している。では、笠野も解散するのか、それとも範囲内に住む約 30 戸で（新）笠野区としてやっていくのか。これに関しては、まだ確定せず、当然ながら笠野地区を残す可能性もある。
しかし、神社の氏子区域であったかつての笠野地区と新浜地区に住む人はあまりに少な
く、これまで氏子として八重垣神社を支えてきた「地区」がそのまま残ることはないというのはだれもが認めることである。約 30 戸で（新）笠野区を作ったとしても、その家々だけ
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でこれまでのようにお祭りを行うことは大変に難しい。
３．地区の民俗とその再開
3-1 保存会の発足
かつて氏子地域として祭りを支えてきた「地区」がこれまで通りには祭りを行えないのであれば、今後お祭りをどうしていくのか。ここで登場したのが震災を契機に導入された「保存会」という形である。橋本が論じているように、民俗文化財「保存会」の大半は、行政の「無形民俗文化財」指定をきっかけとして発足する。これはこれまでの伝承主体に代わり、文字通り保存を目的として、後継者不足や財政難などの危機を克服しようとする組織である（橋本 2000:77）。
山元町においては、震災後 2012 年 2 月に山元町内 8 団体の「復興」の後押しを目的として、「山元町無形民俗文化復興協議会」が発足した。担当部署は町教育委員会生涯教育課である。団体相互の情報共有や、宮城県職員による道具や後継者育成の予算を支援する事業の紹介などを行っている。
この復興協議会に、「お天王さま祭り」も総代長を保存会会長、神社の宮司を保存会庶務として参加している。現状では、「保存会」メンバーは宮司や総代といったかつて「地区」
で祭りを担ってきたメンバーのままである。しかし、「地区」ではなく、「保存会」が主体となることで、今後仮にこれまで祭りをさせてきた「地区」がなくなっても祭りが続く形として受容されている。かつては、祭りの際には地区に住む氏子たちから 1 軒ずつ寄付を集めていた。しかし震災後、2012 年夏から再開したお天王さま祭りでは、そうした集金は行わず、企業や一部の氏子の自発的寄付で運営している。この形であっても、防潮堤工事を行う
建設会社などからも寄付があったため、花火などの費用も不足することはなかった。
前述のように震災時には、八重垣神社も社殿、宮司自宅とも流された。御輿のみが元総代の自宅付近で奇跡的に発見されたものの、祭りの用具等はほとんど流失してしまった。こうして失われた用具の整備も、保存会を通して行われている。役場が関与するものに関しては、宗教と関わる神社に直接援助をするよりも、「保存会」への支援のほうが問題は生じないというのも理由のひとつである。そのほか、宮司の個人的ネットワークにより、神社関係者などから支援が寄せられるものも多い。
津波によって流された神輿は、元総代の自宅付近で発見された。震災直後から翌年にかけて、復興に向けて建築業界は大変忙しい時期であったものの、文化庁などからの資金をあてて、町内の腕利きの大工の協力により 2012 年の夏祭りには神輿の修繕を間に合わせた。支援団体からは、新しいものを作成してはどうかという話もあったようだが、以前からあったものを担ぎたいということで修理して担ぐことになった。実際に、お披露目された際には「直るとは思ってなかった」と氏子の方々に大変喜ばれていた。
祭りの際に神輿の後について家々をまわる賽銭箱もまた、文化庁の補助事業の予算を用いて、御輿修復と同じ大工に作成してもらった。祭りの担ぎ手の衣装に関しても、新調している。
ししがしら、太鼓などは、祭りを再開した当時は支援が間に合わず、B 宮司の兼務神社（春祭りはあるが、夏祭りはしない）から一部の道具を借りていた（稲澤 2014:183）。し17

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かし、その後「山元町無形民俗文化復興協議会」を仲立として公益財団からの支援を得て、ししがしらや太鼓も保存会として購入している。
このように、行政が仲介し外部からの支援を獲得していることがわかる。むろん、それだ
けではなく、神社とかかわりの深い地元の大工さんが関り、かつ他の神社から道具を借りたりするなど、もともとの地域のつながりを活用しながら用具類をそろえてきたことがわかる。
3-2 神社と祭りの復興の形
八重垣神社の夏祭りは、2011 年には役員での祭祀のみを行い、宵祭りや神輿渡御は 2012
年から再開している。その後毎年 7 月の最終土日に行われてきたが、少しずつ実施形態に変化がある。筆者は、2012 年から毎年宵祭りと本祭りに調査に訪れ、2014 年から 2016 年まで神輿渡御には神輿を担ぎ参加している。ここでは、その変遷を整理して提示する。
震災前の神輿は、海へ入った後、氏子区域である笠野地区と新浜地区、すなわち神社周囲の住宅地を渡御していた。しかし、2012 年に祭りを再開した際には、被災前には神社の周囲にあった住宅がなくなってしまったため、本祭りで神輿が海へと入った後は、氏子の人々が比較的多く居住していた 2 か所の仮設住宅へと渡御していた（稲澤 2014）。その後、仮設住宅に住んでいた人も、年月が経つにつれて山元町内外に居所を定めていき、住む人は少なくなっていった。2014 年には、仮設住宅も空室が多く、神輿が仮設住宅に到着してもあまり人が集まらないということもあり、担ぎ手からも「ギャラリーの少ないところで担ぐのはきつい」という声も出ていた。また、そのころには数戸ではあるが、元の氏子地区内に家を再建し住み始める人々もでてきた。そこで、2015 年からは仮設住宅への渡御は 1 か所だけにして、笠野地区内に再建した家々を回ることになった。さらに、2016 年には新しい山下
駅前に新市街地が形成され、そこにもかつての氏子区域の住民たちが住むようになったた
め、その地域へも渡御することになった。なお、かつては神社境内にあった社務所も流されてしまったため、ナオライも町内の別の場所で行われている。
表 1.祭りの開催形態と神輿渡御先の変遷

年度

開催形態

神社と海以外の神輿の渡御先

2011 年

役員での祭礼のみ

渡御なし

2012 年

宵祭＋渡御

仮設住宅×2 か所

2013 年

宵祭＋渡御

仮設住宅×2 か所

2014 年

宵祭「共催」＋渡御

仮設住宅×2 か所

2015 年

宵祭「共催」＋渡御

仮設住宅×1 か所 ＋区内の再建者の地域×2 か所

2016 年

宵祭「共催」＋渡御

仮設住宅×1 か所 ＋新市街地 1 か所
＋区内の再建者の地域×2 か所

また、宵祭りについても若干の変化がある。2014 年から、亘理郡（＝山元町ならびに隣接する亘理町）内の組織である亘理山元商工会の青年部が宵祭りを「共催」することになった。夕方から大道芸人やご当地アイドル・演歌歌手・地元の和太鼓サークルなどのステージ
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を提供し、「すきですやまもと夏祭り」「すきですやまもと福幸花火」というイベントを八重垣神社で行う。さらに神社の花火打ち上げの前に、ほぼ続ける形で商工会青年部提供の花火を打ち上げるというものである。これは、2013 年までは別の場所で別の日に行っていた青年会の夏のイベントを、神社の祭りと同時に行うことで盛大に行おうと企図されたものである。
このように、氏子の人々の居所の変化に合わせて神輿の渡御先を変化させ、町のイベントとして商工会青年部とも協力して行うなど、この 5 年の間にも変化はあった。復興の歩み
とともになされたこうした変化を記録しておくことには、一定の意義があろう。ただし、神社で祭祀を行ったあと、必ず神輿は海に入る。そしてその後氏子たちが住む地区を廻るという基本的な形はずっと変わってはいない。もちろん、防潮堤工事の進展とともに、海への道
のりと砂浜の地形に変化が生じ、担ぎ手には様々な苦労があるものの、毎回それにも対応して祭りを遂行しているのである。

写真 2.2016 年の宵祭り

3-3

祭りに集まる人々

毎年神輿を担いでいる C さんは、氏子地域である笠野地区の出身者である。かつては、神社のすぐそばに住んでいたが、被災後（2014 年現在）は仮設住宅に住んでいる。家は農家だったが、被災後はハウス栽培の仕事をしている。18、19 歳くらいから神輿を担いでおり、「みんな地元愛で来ている。笠野と新浜に生まれた者の宿命だ」という。そして「かつぐのはきつい。しかし『仕事で来ない』というのは言い訳だ。ずっと前から日にちは決まっているわけだから」とも述べる。ここから、彼が強い思いをもって参加していることと、地区内の若者でも参加していない者もいることとがうかがえる。また、農協でのつながりなど
で、町内の別地区の農家の人が参加していることもある。
さらに、筆者も含めて、町外から参加している人もいる。2014 年と 15 年には、仮設住宅
でボランティアをした宮城県内の大学教員と学生計 3 名が参加した。2015 年には、筆者の勤務先大学のゼミの学生 2 名を連れて参加した。ただし、全体の人数で言えば、筆者のように震災後に参加するようになった者よりは、震災前から続けて参加している人の方が多い。
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そのうちの一人 D さんは「フンドシ先生」と呼ばれ、県外から毎年のように参加している。
きっかけは、2001 年に県の広報に乗っていた記事を見て友人と二人で参加したことであるという。彼らがしていたフンドシが「格好いい」ということで、かつては海パンで海に入っていた地元の参加者も彼にならってフンドシをするようになっていたそうである。なぜずっと参加しているのかを彼に訊ねると「多くのお祭りがあるが大きいものだと、一人一人が歯車になってしまう。こういう小さな祭りは誰もが主人公である。地元の人にも良くしてもらって、付き合いが続いている。毎年 1 回しか会えないが、それがとても楽しみである。奇跡の神輿を担げるのもうれしい。
」と述べていた。このように、祭りが縁で人のつながりができ、それがずっと続いている。ただし、それは震災後に起きたことではなく、震災前から続いてきたことである。
かつて、この神輿は地区の者しか担ぐことができなかった。小谷によれば、昭和 40 年代に仙台在住で父親が笠野出身という人が担ぎたいと申し出た時には総代会に諮ったという（小谷 2006:56）。地元の「笠野新浜に生まれたものの宿命」という声には、そうした地元の祭りとしての姿に対する思いがあると考えられる。しかし、その後徐々に山元町内、そして町外の人々にも担がれるようになってきた。地元の若者を中心にしつつ、フンドシ着用に至った経緯のように外部からもいろいろな影響を受けながら続いてきたのである。そして、それはこれまでのところ震災後も変わらず、地元の人々が中心にありつつ筆者のようにこの地が被災したことをきっかけに参加する者も含めて行われてきた。

写真 3.海へ入っていく神輿（2015 年及川高氏撮影)

そのことは、神輿渡御の担ぎ手を見守る人々も感じているようである。仮設住宅で神輿を見物していた 5、60 代の女性は、かつては神社のすぐそばに住んでいたという笠野区の人であった。彼女は「（神輿をみて）懐かしい。ヤエガキさんには力強さがある」と述べていた。さらに「地元の人も頑張っているが、ボランティアというか、手伝ってくれる人がいるのもありがたい。地元を盛り上げてもらっている。復興に向けて力になる。復興が加速するのではないかと思う。
」と語っていた。神輿渡御が神社の御利益と、若者の力を感じる機会になっていたようである。さらに隣にいた社協勤務の女性は「いつもは仕事で町をまわって20『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
いるので、神輿を見ることができない。今日はたまたま近くにいて、見ることができた。社
協としても祭りをバックアップしている（担ぎ手の移動用マイクロバスは社協のもの）。実
際にみることができて、うれしい。
」と述べた後、「若い男の人があんなにいるなんて。あの人たちはいつもどこにいるのだろうか？」と言っていた。高齢化の進む山元町において、日常的に若い人が数多く集まることは少ない。イチゴハウスなどで働いている若者に社協の職員が出合うことはあまりないのであろう。
宵祭りには、震災後も毎年 10 軒ほどの屋台が出ている。そこには、中学生・高校生がた
くさん集まってくる。浴衣を着ている女子も多い。震災によって自宅から神社までが歩きで来る距離ではなくなってしまったため、子供たちが来なくなってしまうのではないかという主催側の心配は杞憂に終わった。また、送迎のためにやってきた大人たちも、自分たちの旧知の人と会話を楽しんでいた。ある氏子が被災後に宮司に語った「人々が笑って集まることができるのが神社だ」というのは、こういった祭りを行ってこその言葉なのであろう。また、スタッフとして会場の音響を担当する E さんは、福島県相馬から通っている。かつて
山元町の公民館のイベントで音響を手伝ったのが縁で、その後もこちらに通ってきているそうである。このように、震災前からのネットワークは生き続けている。その一方で、住宅は遠く離れており神社まで車で来る人が大半であるため、祭りであってもアルコールを飲む人は少ない。
「かつては酔っても家まで歩いて帰るだけだからよかったんだけど、今は飲めない」と嘆く大人は多い。震災後に変化したのは、神社の周囲に家がないことに起因する部分である。
４．おわりに:「地区」の解体後へ向けて
震災以前、祭りを支えてきたのは神社の氏子である「地区」の人々であった。八重垣神社
であれば笠野、新浜のふたつの「地区」である。そうしたコミュニティに注目が集まり、祭りなどの民俗の力も、こうしたコミュニティを維持・活性化させるところにあると考えられてきた。
しかし、東日本大震災ののち被災地の沿岸部の多くの地域が危険区域に指定された。山元町の復興計画のなかにも「つながり」の文字がある。明らかに、山元町も「地区」のつながりとその重要性は認識していたと考えられる。その一方で、人口減少が続き財源にも限りがあるため、様々な議論はあったものの、コスト面を重視してコンパクトシティを選択した。
そのこと自体の是非は、本論では検討しない。
「地区」ごとの集団での移転ではなく、「地区」再編を含むコンパクトシティを目指した
山元町の政策下では、沿岸部に人が住むことは難しく、これまで通りの形の笠野「地区」は存続しえない。もちろんその一部地域に笠野の名を残した新しい「地区」が成立する可能性はある。ただし、その場合でも以前のように神社のすぐ近くにたくさんの人々が住んでいた時代と同じように祭りを行うのは難しい。
しかしながら、ここまで紹介してきたように、神社とそこで行われる祭りという「民俗」
を残し、そこに集おうとする人々の姿がある。八重垣神社では震災の年も役員による祭礼のみは実行されたし、翌年からは宵祭りや神輿渡御を行い、多くの人が集まってきたのである。
かつてこの地に住み続けたものが、祭りの場で再会する。「ここにふるさとあり」という言
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Research Paper of the Anthropological Institute Vol.4 (2017)
葉は、神社での祭りによってふるさとの「つながり」を確認しているという意味もあるのだ
ろう。
もちろん、
「地区」の人々だけが祭りの存続を目指したわけではない。行政の働きかけと、それにより「保存会」が発足したことも大きな要因であろう。
さらに、ボランティアや学生など新たな人々も担ぎ手として加わっている。こうした地域
外の人が加わるのは、震災だけが契機なのではなく、それ以前から行われてきたことである。
祭りの担い手が「地区」から保存会へと移行することが決まったときに、スムーズに移行できたのは、こうした地域外の人をこれまでも受け入れてきたことも一因であろう。
橋本は、被災地における民俗芸能を例として「地域社会は地域文化によって担われる」ば
かりではなく、「地域文化が地域社会を担う」「地域文化が地域社会を形成する」という視座の重要性を主張している（橋本 2016）。これまでの「地区」がなくなってしまうこの地域において、まったく同様の主張はできないものの、祭りという民俗がとりもつ人々の関係があり、祭りに集い、神輿をかつぐというコミュニティができるということは言える。この場合のコミュニティは、地縁に基づく「地区」ではない。もちろん、「地区」を懐かしく思う人々、という意味で「地区」と無縁ではないが、祭りを実践することでつながるコミュニティが出来上がる（残る）ということはいえるだろう。
本稿では、マスコミ等で無条件に礼賛されがちな「祭りの復興＝東北の人々の「絆」の顕在化」という図式を批判しつつも、「地区」を核にしたつながり（＝コミュニティ）は「地区」そのものに人が住まなくなっても存在するということをお天王さま祭りの事例で示した。同時に、ただしそれは、「地区」の人のみで構成されるのではなく、外部の人も含めた形で存在するのだということも提示した。
今後、このあたらしいコミュニティがどうなっていくのか。特に、「地区」の記憶がない世代が大人になり、神輿を担ぐ年齢になったらどうなるのか。今後の展開を祭りに参加しつつ見守ることにしたい。
参照文献
石田光規
2015『つながりづくりの隘路－地域社会は再生するのか』勁草書房。
稲澤努
2014「地区と祭りの変遷－山元町八重垣神社のお天王さま祭りの調査から」高倉浩樹・滝澤克彦(編) 2014『無形民俗文化財が被災するということ』、pp.177-187。
2017「祭りの復興過程－宮城県山元町八重垣神社の事例から」高倉浩樹・山口睦(編) 『震災後の地域文化と被災者の民俗誌－フィールド災害人文学の構築』、pp. 88-100。

稲葉圭信・黒崎浩行(編)2013『震災復興と宗教』明石書店。
太田宏人
2012「被災地神社『復興』ルポ－第六回ここに故郷あり」『皇室』56：108-112。
小谷竜介
2006「笠野のお天王さん－県南地域の浜降り行事」『東北歴史博物館研究紀要』7：41-59。
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『人類学研究所 研究論集』第 4 号（2017）
黒崎浩行
2013「神社神道の活動」稲葉圭信・黒崎浩行(編)『震災復興と宗教』、pp.63-87、明石書店。
高倉浩樹・滝澤克彦(編)2014『無形民俗文化財が被災するということ』
、新泉社。
竹沢尚一郎
2013『被災後を生きる－吉里吉里・大槌・釜石奮闘記』、中央公論新社。
鳥越皓之1994『地域自治体の研究－部落会・町内会・自治会の展開過程』、ミネルヴァ書房。
橋本裕之
2000「民俗芸能の再創造と再想像－民俗芸能に係る行政の多様化を通して」赤田光男・
香月洋一郎(編)『講座日本の民俗学 10－民俗研究の課題』、pp69-80、
雄山閣出版。
2015『震災と芸能－地域再生の原動力』、追手門大学出版会。
2016「拡張する実践共同体、もしくは地域文化の可動態」『社会人類学年報』42：31-50。
松本行真
2015『被災コミュニティの実相と変容－福島県浜通り地方の調査分析』御茶ノ水書房。
吉原直樹
2013「ポスト 3・11 の地層から－いまコミュニティを問うことの意味」伊豫谷他(編)『コミュニティを再考する』、pp.89-124、平凡社。
参照 URL
山元町
2011『山元町震災復興計画～キラリやまもと！みんなの希望と笑顔が輝くまち～基本構
想』http://www.town.yamamoto.miyagi.jp/uploaded/attachment/1079.pdf(2017 年 2 月 25 日閲覧)
日本財団
2014「津波で被災した神社、“再建”へ―東北 3 県・沿岸部の 3 神社で」http://www.nippon-foundation.or.jp/news/pr/2014/img/46/46.pdf(2015 年 12 月 23 日閲覧)23