要介護

ショートステイ・ゆきよし とやの利用料金表

事業所番号：1570109395
2024年4月更新＊1月の総単位数×10.17（※新潟市の短期入所生活介護事業所の1単位の単価）の1割又は2割又は３割が介護報酬一部自己負担となります。

区分
基
本料
金

単独型短期入所生活介護費（従来型個室・多床室）

要介護 2715

要介護 3787

要介護 4856

要介護 5926

1日につき

18

1日につき12看護体制加算（Ⅲ・2）

常勤の看護職員を1名以上配置している場合

1日につき6看護体制加算（Ⅳ・2）

看護職員を常勤換算方法で入所者25またはその端数を増す毎に1日につき1名以上配置し、かつ24時間の連絡体制を確保している場合

13

夜勤職員配置加算(Ⅰ)

夜勤を行う職員が最低基準(1名)を1以上上回っている場合

13

生活機能向上連携加算（Ⅱ）
医療連携強化加算
口腔連携強化加算
介護職員処遇改善加算（Ⅰ）

1日につき専従の機能訓練指導員の職務に従事する理学療法士等を1名以上配置している。個別機能訓練計画を作成し、機能訓練を適切に56提供している。3月ごとに1回以上、居宅を訪問した上で、訓練内容 1日につきを見直す。
提携する医療機関のリハビリ専門職と共同でアセスメントを行い上記内容と同等のサービスを行う場合。尚、個別機能訓練加算を算 1月につき200定している場合は月100単位の加算。
急変の予測や早期発見等のために、看護職員による定期的な巡視や、急変等が生じた場合の連携方法等を予め定めた場合。
1日につき58
算定者は「喀痰吸引」「人工膀胱」「経管栄養」「褥瘡」等の該当者
口腔の健康状態の評価を実施した場合において、利用者の同意を得て、歯科医療機関及び介護支援専門員に対し、当該評価の結 １月につき50果を情報提供した場合一月の介護職員の賃金改善に要する費用の見込み額が、介護職員処遇改善加算の算定見込み額を上回る賃金改善に関する計画を策定 1月につき 総単位数し、当該計画に基づき適切な措置を講じている場合
×8.3％

介護職員等特定処遇改善加算（Ⅰ）

一月の介護職員の賃金改善に要する費用の見込み額が、介護職員処遇改善加算の算定見込み額を上回る賃金改善に関する計画を策定 1月につき 総単位数
し、当該計画に基づき適切な措置を講じている場合
×2.7％

介護職員等ベースアップ等支援加算

一月の介護職員の賃金改善に要する費用の見込み額が、介護職員処遇改善加算の算定見込み額を上回る賃金改善に関する計画を策定 1月につき 総単位数
し、当該計画に基づき適切な措置を講じている場合
×1.6％

送迎加算

居宅と施設間の送迎を行った場合

市町村民税非課税の利用者負担段階 方で下記収入等により区分

介
護報
酬外
自己負担分

645

機能訓練体制加算

個別機能訓練加算

加算

要介護 1

介護職員の総数のうち、介護福祉士の占める割合が60％以上である場合
専ら機能訓練指導員の職務に従事する常勤の理学療法士等を1名以上配置している

サービス提供体制強化加算（Ⅱ）

介
護報
酬一部
自己負担分

内容および料金項目

食費および居住費（1日につき）184片道につき居住費
食費
個室

多床室

第1段階

老齢福祉年金、生活保護受給者

300

320

0

第2段階

公的年金収入+合計所得80万以下

600

420

370

第3段階①

公的年金収入+合計所得80万超120万以下

1000

820

370

第3段階②

公的年金収入+合計所得120万超等

1300

820

370

1500

1200855※「負担限度額認定証」をお持ちの方は記載の負担限度額が上限となります

上記以外の方おやつ代金

おやつを提供した場合

1食につき150

持ち込み電機製品使用料金

テレビ・電気毛布・ラジオなど持ち込み電化製品を使用した場合

1点/1日

100

テレビレンタル料金（電気使用料金含む） 施設のテレビをレンタルした場合

1日につき200

送迎料金

1回につき1800

居宅と施設間以外に送迎のご希望があり送迎を行った場合＊いずれの加算も基準を満たした場合のみ算定させていただきます＊介護報酬改定により変更される場合もございますのでご了承ください要支援

2024年4月更新

ショートステイ・ゆきよし とやの利用料金表

事業所番号：1570109395＊1月の総単位数×10.17（※新潟市の短期入所生活介護事業所の1単位の単価）の1割又は2割又は３割が介護報酬一部自己負担となります。

区分基
本料金

機能訓練体制加算
個別機能訓練加算
生活機能向上連携加算（Ⅱ）
医療連携強化加算
加算

口腔連携強化加算
介護職員処遇改善加算（Ⅰ）

479

要支援 2596

介護職員の総数のうち、介護福祉士の占める割合が60％以上で1日につき18ある場合
専ら機能訓練指導員の職務に従事する常勤の理学療法士等を11日につき12名以上配置している専従の機能訓練指導員の職務に従事する理学療法士等を1名以上配置している。個別機能訓練計画を作成し、機能訓練を適切に56提供している。3月ごとに1回以上、居宅を訪問した上で、訓練内容 1日につきを見直す。
提携する医療機関のリハビリ専門職と共同でアセスメントを行い上記内容と同等のサービスを行う場合。尚、個別機能訓練加算を算 1月につき200定している場合は月100単位の加算。
急変の予測や早期発見等のために、看護職員による定期的な巡視や、急変等が生じた場合の連携方法等を予め定めた場合。
1日につき58
算定者は「喀痰吸引」「人工膀胱」「経管栄養」「褥瘡」等の該当者
口腔の健康状態の評価を実施した場合において、利用者の同意を得て、歯科医療機関及び介護支援専門員に対し、当該評価の結 1月につき50果を情報提供した場合一月の介護職員の賃金改善に要する費用の見込み額が、介護職員処遇改善加算の算定見込み額を上回る賃金改善に関する計画を策定 1月につき 総単位数
し、当該計画に基づき適切な措置を講じている場合
×8.3％

介護職員等特定処遇改善加算（Ⅰ）

一月の介護職員の賃金改善に要する費用の見込み額が、介護職員処遇改善加算の算定見込み額を上回る賃金改善に関する計画を策定 1月につき 総単位数
し、当該計画に基づき適切な措置を講じている場合
×2.7％

介護職員等ベースアップ等支援加算

一月の介護職員の賃金改善に要する費用の見込み額が、介護職員処遇改善加算の算定見込み額を上回る賃金改善に関する計画を策定 1月につき 総単位数
し、当該計画に基づき適切な措置を講じている場合
×1.6％

送迎加算

居宅と施設間の送迎を行った場合

市町村民税非課税の利用者負担段階 方で下記収入等により区分

介
護報
酬外
自己負担
分

要支援 1

単独型介護予防短期入所生活介護費（従来型個室・多床室）
サービス提供体制強化加算（Ⅱ）

介
護報
酬一部
自己負担分

内容および料金項目

食費および居住費（1日につき）184

片道につき居住費
食費
個室

多床室

第1段階

老齢福祉年金、生活保護受給者

300

320

0

第2段階

公的年金収入+合計所得80万以下

600

420

370

第3段階①

公的年金収入+合計所得80万超120万以下

1000

820

370

第3段階②

公的年金収入+合計所得120万超等

1300

820

370

1500

1200855※「負担限度額認定証」をお持ちの方は記載の負担限度額が上限となります

上記以外の方おやつ代金

おやつを提供した場合

1食につき150

持ち込み電機製品使用料金

テレビ・電気毛布・ラジオなど持ち込み電化製品を使用した場合

1点/1日

100

テレビレンタル料金（電気使用料金含む） 施設のテレビをレンタルした場合

1日につき200

送迎料金

1回につき1800

居宅と施設間以外に送迎のご希望があり送迎を行った場合＊いずれの加算も基準を満たした場合のみ算定させていただきます＊介護報酬改定により変更される場合もございますのでご了承ください
段階別食費一覧
朝食
昼食
300円／1日
第1段階
600円／1日
第2段階
1000円／1日
第3段階①
1300円／1日
第3段階②
上記以外
¥400
¥550

夕食

¥550