プラットフォームデジタル化指標
・DX実践手引書連携ガイド
2022年12月13日
2022年1月17日

第3.0版
初版

独立行政法人情報処理推進機構
社会基盤センター
ニニギが天空から地上に降りてくるときに道案内をした、みちひらきの神サルタヒコにあやかり
企業のDXを目指す方向に導きたいという思いを込めました。

１．本書の目的と位置づけ
本書は、プラットフォームデジタル化指標（以下PFデジタル化指標）で見える化した問題に対して、対策を検討する際に参考とすべき、
DX実践手引書 ITシステム構築編 完成第1.0版（以下DX実践手引書）の参照箇所を案内する。
本書では、PFデジタル化指標の評価からDX実践手引書への羅針盤的役割を担うこととする。
PFデジタル化指標を使ったITシステム評価
対象

種別

大分類

属性情報 財務I
機能システム間の独立性
ム T
プラットフォームデジタル化指標
データ活用の仕組み
全シ
評価項目
体ス
運用の標準化
テ
ガバナンス
機
能
シ
ス
テ
ム
ご
と

評価項目
と問題点

プラットフォームデジタル化指標
・DX実践手引書連携ガイド

事業特性
影響度
属性情報 システム特性
保有リソース
IT開発の状況

評価結果

DX実践手引書 章・節・項・見出し①DX対応に求められる要件
評価項目 ②基礎的な要件

ITシステム品質

DX実践手引書を使った対策検討

IT資産の健全性

詳細は２（１）に記す

2

対策を検討する際に参考とすべき、DX実践手引書の参照箇所を探す

DX実践手引書 ITシステム構築編

詳
細
は
２
（
２
）
、
（
３
）
に
記
す

２．本書の利用法（１）PFデジタル化指標評価結果から、問題となった評価項目と問題点抽出までの手順（1/3）
１）PFデジタル化指標結果から問題となった項目を抽出

２）PFデジタル化指標結果と下表から参照すべき本書の章を求める
レーダーチャート軸ラベル

ⅰ.機能システム間の独立性№

Ｉ
Ｔ ⅳ.CIO、デジタル人材
シス
テⅲ.セキュリティ、ム
プライバシー
全体

ⅱ.データ活用の仕組み

運用の標準化 ※1

プロジェクトマネジメント、品質 ※1
ⅴ.データ活用性

機
能
シ
ス
テ
ム
ご
と

ITシステム全体

機能システムごと

評価分類
（後述）

3章の節番号

１ ⅱ.データ活用の仕組み

ⅴ.データ活用性

データ活用

3-1 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【データ活用】

２ ⅰ.機能システム間の独立性

ⅵ.アジリティアジリティ

3-2 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【アジリティ】

３ ーⅶ.スピードスピード

3-3 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【スピード】

４ ⅳ.CIO、デジタル人材ー

デジタル人材

3-4 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【デジタル人材】

５ ⅲ.セキュリティ、プライバシーー

セキュリティ

3-5 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【セキュリティ】

６ ーⅷ.IT資産の健全性 IT資産の健全性 3-6 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【IT資産の健全性】

７ ⅸ.グラフに表示されないPFデジタル化指標の大分類 社会最適 ※2

3-7 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【社会最適】

ⅵ.アジリティⅷ.IT資産の健全性

開発品質
※1

ⅶ.スピード
利用品質 ※1ⅸ.グラフに表示されないPFデジタル化指標の大分類
財務、事業特性、影響度、保有リソース、IT開発の状況

3※1 ラベルを破線で囲んだもの
DX実践手引書に有効な参照箇所がないもの。
※2 社会最適とは
ITシステムのすべてを自社で用意するのではなく、外部が提供している既存のサービスをうまく活用し、自社で用意するものと外部が提供するものを組み合わせることで、その企業全体として、最適な形にするということを意味している。
本書では後述するように複数のPFデジタル化指標を組み合わせて総合的に評価して課題の有無を判定し、当該課題がある場合のDX実践手引書の参照箇所を案内している。

２．本書の利用法（１）PFデジタル化指標評価結果から、問題となった評価項目と問題点抽出までの手順（2/3）※ 3-1 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【データ活用】 を例に説明。
３）参照すべき本書の節から該当する評価項目を確認する「評価分類」（後述）ごとのPFデジタル化指標の評価項目。
・「全体」はITシステム全体、「機能」は機能システムごとを示す。
・各列は左から、対象、分類、No.、項目、を表す。

４）該当する評価項目に対するPFデジタル化指標評価結果を評価表で確認する
回答（実 回答（効設問（実施状況）設問（効果）
配点
施状況） 果）PFデジタル化指標（評価表_ITシステム全体）01.xlsx
3 データ分析の仕組み ・・・横断的なデータ分析の仕組み・・・
全社レベルのデータ分析できて・・・ 8.3△×のシート「1-3．評価項目 評価 ITシステム全体」

テ I 分類ムT
全 シ データ活用
体 ス の仕組み№ 項目

4 AI活用の仕組み

・・・機械学習／深層学習などAIを・・・

分類

№ 項目

システム特
性

6 活用データ

設問
PFデジタル化指標（評価表_機能システム）01.xlsxのシート「2-1．属性情報
機能システム」
活用すべきデータを扱っているシステムか・・・データ項目を回答する。

分類

№ 項目

機
能
シ
ス
テ
ム
ご
と

データ活用
性
※SoR/So
Eともに

7 期間あたりの変更回数

・・・データ分析などでAIを活用・・・

期間あたりの、機能拡張や機能変更などの実施回数は？（・・・）設問（実施状況）×

顧客の住所、注文履歴
1回／週
回答（実 回答（効施状況） 果）1 活用すべきデータの定義
活用すべきデータについて・・・
今までのデータをきれいな状態に・・・
PFデジタル化指標（評価表_機能システム）01.xlsx
2 新たなデータの追加容易性・・・新たに活用するデータに・・・ ・・・新たなデータを容易に追加・・・のシート「2-7．評価項目 評価 機能システム」
3 データの鮮度活用すべきデータをリアル・・・
リアルタイムにデータ取得し、・・・

△

×

△

×

△

×

4 データの量の変化への対応

・・・データ量を取得・・・

・・・データ分析にインプットできて・・・△△

5 データ分析へのインプット方法

取得データを、AI・・・・・・仕組みにインプットして活用・・・

△

×

問題点
適切なデータ分析やAI活用の仕組みが無い、外部からのデータを合わせて分析できない。
特に既存システムのデータをリアルタイムに取り出せない／活用できない。
必要なデータが収集され、活用できる精度に処理して蓄積する仕組みが確立されていない。
・・・

×

回答

設問（効果）

５）評価結果が✖の評価項目と問題点を明確にし、3-1以降に進む

4

8.3

２．本書の利用法（１）PFデジタル化指標評価結果から、問題となった評価項目と問題点抽出までの手順（3/3）■補足：主な問題点
PFデジタル化指標の評価で抽出される問題点は様々だが、あらかじめ想定される主な問題点は以下のとおり。
項番

主な問題点

1 適切なデータ分析やAI活用の仕組みが無い、外部からのデータを合わせて分析できない。
2 特に既存システムのデータをリアルタイムに取り出せない／活用できない。
3 必要なデータが収集され、活用できる精度に処理して蓄積する仕組みが確立されていない。
4 機能システム（業務・部門レベルのITシステム）間で処理やデータが密結合している。
5 変更が多いITシステムにもかかわらず、機敏な対応に適した手法・組織になっていない。
6 変更が多いにもかかわらず、適切な粒度の独立性が高いITシステムになっていない。
7 必要リリース回数確保のために、テストやデリバリーの自動化が十分に進んでいない。
8 開発量自体を抑えるための、共通部品化して再利用、外部サービス利用が十分でない。
9 環境／基盤構築期間短縮のために、外部サービスやエコシステムの活用が十分でない。
10 デジタル人材像、調達・育成方法などが具体的でない、計画どおりに進んでいない。
11 内製、外製の適切な使い分け、パートナーとの役割分担の見直しができていない。
12 全社レベルで、セキュリティポリシー・ルールを把握していない、順守状況がわからない。
13 開発の現場で、セキュア開発ガイド類の内容を把握していない、順守状況がわからない。
14 全社レベルで、個人情報保護のポリシー・ルールを把握していない、順守状況がわからない。
15

活用すべきデータを扱っているなど事業上重要なITシステムが、保守・開発しにくくなっている。
（ソフトウェアの複雑化／肥大化／ブラックボックス化、製品基盤のサポート切れなど）

16 非競争領域、事業上重要でないITシステムに、必要以上に費用や人数を割り当てている。
517 競争領域、事業上重要なITシステムに、十分な費用や人数を割り当てていない。

２．本書の利用法（２）PFデジタル化指標・DX実践手引書連携ガイド（本書の3.1以降） 利用方法
3.1以降では、PFデジタル化指標で見つかった問題の対策を検討するうえで参考となるDX実践手引書の参照箇所を示す。
各ページの利用方法は図のようになる。
PFデジタル化指標評価項目で見つかった問題に対して、参照すべきDX○：役立つ可能性が高い内容「評価分類」（後述）ごとのPFデジタル化指標の評価項目。
・「全体」はITシステム全体、「機能」は機能システムごとを示す。
・各列は左から、対象、分類、No.、項目、を表す。

△：役立つ可能性があるため念のため参照すべき内容

①PFデジタル化指標を使って評価実践手引書の章・節・項・見出しを記載している。理解を深めるため必要であれば前後の文章も参照すること。
各「章・節・項・見出し」に記載されている文章の要点。

②問題に関連するDX実践手引
書の章・節・項・見出しを探す

評価結果として得られる問題点の例

•

•

6

iAGL1i iAGL2i iAGL3i：想定される主な問題の識別番号である。「評価項目」、「主な問題点」と同じ
識別番号の「DX実践手引書の章・節・項・見出し」を参照する。
詳細表：「PFデジタル化指標・DX実践手引書連携ガ
イド（詳細表）」を参照することを示す。（詳細は次ページ）③DX実践手引書の該当箇所を調べて対策検討「章・節・項・見出し」が次ページに続くことを示す。

２．本書の利用法（３）PFデジタル化指標・DX実践手引書連携ガイド（詳細表）利用方法
PFデジタル化指標の各評価項目とDX実践手引書との詳細な関係は、別途提供する「PFデジタル化指標・DX実践手引書連携ガイド（詳細表）」のシート「１．DX実践手引書連携ガイド」を使用することを想定している。使い方は下記の様になる。
○：役立つ可能性が高い内容①PFデジタル化指標を使って問題のあった項目を選択。
△：役立つ可能性があるため念のため参照すべき内容
ー：PFデジタル化指標と関連がない内容②○、△がある列を選択。
③DX実践手引書 章・節・項・見出しからDX実践手引書の参照すべき箇所を求め、DX実践手引書を参照する。
④全ての欄が「-」の場合はDX実践手引書に該当箇所がないので、シート「２．基礎的なノウハウの参照先」に記載のIPAの刊行物などを参照するものとする。
⑤「評価分類」については本ガイドの3章 ■PFデジタル化指標の評価分類 を参照のこと。

下図に表の見方を示す。

DX実践手引書の章・節・項・見出し

PFデジタル化指標

１．DX実践手引書連携ガイド※I、J列の「問題の分類」については資料「プラットフォームデジタル化指標・DX実践手引書連携ガイド」を参照

凡例：○：役立つ可能性が高い内容。△：役立つ可能性があるため念のため参照すべき内容※セルがグレーの項目はシート「２．基礎的なノウハウの参照先」を参照※章・節・項・見出しが長いセルでは、全ての文字は表示していない

PFデジタル化指標・DX実践手引書連携ガイド（詳細表）
対象 種別

大分類

財務
属性情報

7

I
T
シ
ス

機能システム間の独立性
データ活用の仕組み⑤ 評価分類

No.項目

1 IT費用2 IT関連サービス費用
3 売上高、営業利益、販管費
4 固定資産、ソフトウェア資産
5 IT関連の人数
1 処理の独立性
2 データの独立性
3 データ分析の仕組み

社会最適

④

①

社会最適
アジリティ
アジリティ
データ活用

スピード

△
△
-

△
△
-

○

3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム
要件①データ活用基盤が社内外の様々なソースからの柔軟なデータ収集・蓄積が可能である
3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム
要件②収集・蓄積されるデータの品質が担保され、かつ活用しやすい状態に整理されている
3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム
要件③堅守すべきデータセキュリティの確保と、積極的なデータ活用のユーザーへの開放が両立できてい3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム
要件④データ量の増加に対応しうるキャパシティーや機能追加に耐えうる拡張性・柔軟性を持ってい3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム
要件⑤疎結合で拡張性が高く、周辺システムとの連携が可能である3.3.「スピード・アジリティ」を実現するためのITシ
ステム要件①アプリケーション（≒プログラム）同士が密結合せず、機能単位で疎結合に分離・独立してお3.3.「スピード・アジリティ」を実現するためのITシ
ステム要件②クラウドのような「拡張（容易）性」、システム
環境の立上げ/停止を俊敏に行える弾力的な
3.4.DXを実現するITシステムのあるべき姿の全体像 序文

3.1.「社会最適」を実現するためのITシステム要件①非競争領域に外部の有用なサービスや、競争領域に最先端技術を取り入れる柔軟性があ
3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム
要件 序文

3.1.「社会最適」を実現するためのITシステム要件 序文

PFデジタル化指標

③

○

②

○

-

-

○
○
-

○
-

-

△
△
-

３． PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係■PFデジタル化指標の評価分類
DX実践手引書での「ITシステムに求められる要素」である「データ活用」、「スピード・アジリティ」、「社会最適」を参考に、PFデジタル化指標
を表のように分類してDX実践手引書との対応を示すことにする。
№

8

評価分類

略号

本書の章

１ データ活用DTU

3-1 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【データ活用】

２ アジリティAGL

3-2 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【アジリティ】

３ スピードSPD

3-3 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【スピード】

４ デジタル人材

DHR

3-4 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【デジタル人材】

５ セキュリティ

SEC

3-5 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【セキュリティ】

６ IT資産の健全性

MNT

3-6 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【IT資産の健全性】

７ 社会最適OPT

3-7 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【社会最適】※略号説明
DTU：data utilization
AGL：agility
SPD：speed
DHR：digital human resource
SEC：security
MNT：maintainability of IT system
OPT：total optimization

3-1 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【データ活用】
評価項目
全
体

データ活用の仕組み
システム特性機
能

データ活用性DX実践手引書の章・節・項・見出し
iDTU1i △2.2.3. デジタルカンパニーの流儀を体得する【経営】

必要なデータは、外部パートナーとも連携して入手し、活用する

iDTU2iiDTU3i △2.2.3. デジタルカンパニーの流儀を体得する【事業】

必要なデータを見極めて収集し、組み合わせて活用
し価値を引き出す

1 活用すべきデータの定義

iDTU3iiDTU1i ○ 3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム要件 序文 「データ活用」を実現するためのITシステム要件

2 新たなデータの追加容易性

詳細表

3 データの鮮度

iDTU2i

4 データの量の変化への対応

詳細表

3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム要件
iDTU1i ○ ①データ活用基盤が社内外の様々なソースからの柔軟なデータ収集・蓄積が可能である

3 データ分析の仕組み

iDTU1i4 AI活用の仕組み

iDTU1i6 活用データ

5 データ分析へのインプット方法 iDTU1i

主な問題点
iDTU1i

適切なデータ分析やAI活用の仕組みが無い、外部からのデータを合わせて分析できない。

iDTU2i

特に既存システムのデータをリアルタイムに取り出せな
い／活用できない。

iDTU3i

必要なデータが収集され、活用できる精度に処理して蓄積する仕組みが確立されていない。

3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム要件
ビジネス上の目的を決めて、柔軟に社内外と連携を
iDTU3i ○ ②収集・蓄積されるデータの品質が担保され、かつ活用し 行い、目的に応じた品質の確保と、データカタログをやすい状態に整理されている
整備することが重要
3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム要件
詳細表 △ ④データ量の増加に対応しうるキャパシティーや機能追加に耐えうる拡張性・柔軟性を持っているデータ追加やキャパシティ増加に対する拡張性・柔軟性

iDTU1i△ 4.1.6. あるべきITシステムとIoTの関連
iDTU2i

あるべきITシステムとIoTとの関係

iDTU3i○ 4.4.データ活用 全体
iDTU2i

データ活用基盤、データ分析基盤の設計開発手法

iDTU1i △ 4.5.3. APIの活用により実現できること <データ活用>

APIによるデータ活用

iDTU1i △ 4.5.5. スサノオ・フレームワークとの関連

スサノオ・フレームワークにおけるAPIの役割（E・
D⇔J）

詳細表 △

9

社内外の各システムと連携した社内インフラの整備が必要

4.5.7. API活用の事例 (2)保険業B社<取組みとその効果> ③データ活用促進

部門ごとにデータ活用基盤を構築し、APIを活用して社内外のデータを整理・保管

iDTU1i △ 4.6.3. IoTの活用により実現できること

IoTの活用方法の例

iDTU3i △ 4.6.5. 製造業でのIoTの活用事例

活用データと収集方法の例

3-2 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【アジリティ】 （１／２）
評価項目
全 機能システム間の独立性
体
システム特性機
能アジリティ（ユーザ要件への対応）

DX実践手引書の章・節・項・見出し
iAGL1i2 データの独立性

iAGL1i

7 期間あたりの変更回数

iAGL3iiAGL2i △2.2.1.トップダウンとボトムアップの両面から火をつける【人材・組織】DX推進部門、ビジネス部門、IT部門は近距離で連携する

1

要件の精度を高める手法（デザイiAGL2i
ンシンキングなど）

iAGL2i △2.2.3.デジタルカンパニーの流儀を体得する【技術】

ウォーターフォールとアジャイル開発手法を使い分ける

2

要件を確認し易い仕組み（アジャiAGL2iイル開発など）詳細表 ○2.4.DXの実践における課題の対応事例 (1) 業務の電子 短期間かつ低コストでMVP（Minimum Viable
Product）を作成して開発を進め、評価する化が進まなかった(製造業 A社)

詳細表 △2.4.DXの実践における課題の対応事例(2-a)システム開 PoCを繰り返し、できる範囲で解決するような発に技術的な壁が存在した(製造業 B社)[取り組み]
トライアンドエラーを繰り返す

詳細表 △国内外のビジネス変革の事例をまとめた「アイ2.4.DXの実践における課題の対応事例 (4)トランス
デア集・事例集」を作成し、デジタル部門と事フォーメーションへの道筋が見通せなかった (化学工業 E社)
業部門でワークショップを開催し共有

iAGL1i ○3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム要件 ⑤疎APIアクセスなど疎結合なデータ活用基盤
結合で拡張性が高く、周辺システムとの連携が可能である

3 要件変更し易い実装

iAGL3i4 機能分割の容易性

iAGL3i

5 迅速な対応のための組織・体制

iAGL2i

6 エコシステムの活用、連携の容易さ 詳細表
アジリティ（非機能要件への対応）

7 アクセス急増への俊敏な対処

IT資産の健全性

3 組織的な対応、設計内容の把握

iAGL3i8 システム障害の影響範囲の最小化 iAGL3i
詳細表

主な問題点

10

変化が激しく不確実性が高い場合に必要となるマインド1 処理の独立性

iAGL1i

機能システム（業務・部門レベルのITシステム）間で処理やデータが密結合している。

iAGL2iiAGL3iiAGL2i △ 1.5.アジャイルマインド

3.3.「スピード・アジリティ」を実現するためのITシステム要件①アプリケーション（≒プログラム）同士が密結合せず、機API連携などによるアプリケーションプログラム
iAGL1i ○ 能単位で疎結合に分離・独立しており、API等の連携するの疎結合ための技術を活用して、接続/切断が容易に行えるようになっている
iAGL3i △変更が多いITシステムにもかかわらず、機敏な対応に適した手法・組織になっていない。

3.4.DXを実現するITシステムのあるべき姿の全体像③スピード・アジリティ

詳細表 △変更が多いにもかかわらず、適切な粒度の独立性が高いITシステムになっていない。

4.1.2. あるべきITシステムを実現する技術要素群内の「組APIによるデータ活用基盤へのアクセス
織内サービス」の各要素 (4) API(F)iAGL2i ○ 4.2.2.アジャイル開発とは何か

アジャイル開発手法とその進め方

詳細表 △ 4.2.3.アジャイル開発により得られる効果

小さく始めて素早くリリースを繰り返し、仕様を柔軟に変更する

次ページ参照ITシステム全体としてのスピード・アジリティの必要性

3-2 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【アジリティ】 （２／２）
評価項目
全 機能システム間の独立性
体
システム特性DX実践手引書の章・節・項・見出し
1 処理の独立性

iAGL1i2 データの独立性

iAGL1i

7 期間あたりの変更回数

iAGL3i

1
2
機
能

アジリティ
（ユーザ要件への対応）

要件の精度を高める手法（デザイiAGL2i
ンシンキングなど）
要件を確認し易い仕組み（アジャiAGL2iイル開発など）3 要件変更し易い実装

iAGL3i4 機能分割の容易性

iAGL3i

5 迅速な対応のための組織・体制

iAGL2i

6 エコシステムの活用、連携の容易さ 詳細表
アジリティ（非機能要件への対応）

7 アクセス急増への俊敏な対処

IT資産の健全性

3 組織的な対応、設計内容の把握

iAGL3i8 システム障害の影響範囲の最小化 iAGL3i
詳細表

主な問題点
機能システム（業務・部門レベルのITシステム）間で処理やデータが密結iAGL1i
合している。
変更が多いITシステムにもかかわらず、機敏な対応に適した手法・組織に
iAGL2i
なっていない。
iAGL3i11

変更が多いにもかかわらず、適切な粒度の独立性が高いITシステムになっていない。

前ページ参照詳細表 ○ 4.2.4.アジャイル開発の考慮点

アジャイル開発手法とその考慮点。

詳細表 ○ 4.2.5.アジャイル開発の先進取組み事例

チーム内での価値の共有、経営陣との対話、
複数スキルの取得促進

iAGL2i △4.3.1.マイクロサービスアーキテクチャを採り上げる背景 (3)アジャイル開発方法論の確立
開発方法論の確立

4.3.3.マイクロサービスアーキテクチャを活用する上での考慮 マイクロサービスの適用対象
iAGL2i △ 点 (1)計画の段階で明示的に検討しておくべき事項 < サービスごとに、開発から運用まで同じチーム
適用対象>、<開発体制>
で実施
iAGL3i △4.3.3.マイクロサービスアーキテクチャを活用する上での考慮 データ配置、データ整合性、サービス粒度の点 (2)設計の段階で明示的に検討しておくべき事項
設計上の考慮点

4.3.3.マイクロサービスアーキテクチャを活用する上での考慮
マイクロサービスの開発成果物（API仕様な
iAGL2i △ 点 (3) 開発・テストの段階で明示的に検討しておくべき事
ど）
項 <成果物>
4.3.3.マイクロサービスアーキテクチャを活用する上での考慮 マイクロサービスにおける点 (4)非機能に関して明示的に検討しておくべき事項
・性能対策、・性能拡張性の考慮点
iAGL3i △<性能対策>、<性能拡張性>、<信頼性>、
・耐障害性、信頼性確保の仕組み<監査・監視>・障害監視、調査の仕組み
iAGL1i △4.5.4.APIの活用時の考慮点< APIゲートウェイの提供や利用>

iAGL3i △ 4.5.5.スサノオ・フレームワークとの関連
iAGL3i △4.5.7.API活用の事例 (1)情報・通信業A社 <取組みとその効果> ①短期開発の実現

API活用時の考慮点（APIゲートウェイ）

スサノオ・フレームワークとAPIの役割(A⇔H)
連携のための改修が容易で開発量抑制と開発作業軽減

・API管理ツールや性能監視ツールを導入し4.5.7.API活用の事例 (3)小売業C社<取組みとその効て、利用増加に適切に対応可能
果> ①異常事態にも対応できる安定したITシステム運用
iAGL3i △・バックエンドとフロントエンドをAPI連携する-1. ②ビジネス変化のスピードや顧客の期待に対応するた「ヘッドレスコマース」設計思想でサービスを構
めの非同期API技術活用やヘッドレスコマース設計-2.
築3-3 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【スピード】
DX実践手引書の章・節・項・見出し
評価項目
全 機能システム間の
体 独立性
アジリティ
（ユーザ要件
への対応）

機
能
スピード

1 処理の独立性

iSPD2i3 要件変更し易い実装

iSPD2i1

開発・テスト環境の迅速な準備

iSPD3i2

要件確認・調査・見積もり範
囲の極小化

詳細表

3 新規設計・開発量の削減

iSPD2i

4 テストの自動化

iSPD1i5

本番リリースの自動化（デリバiSPD1i
リーの自動化）6 目標品質の担保

詳細表

7 リリース回数の目標達成度

iSPD1i3.3.「スピード・アジリティ」を実現するためのITシステム要件
API連携などによるアプリケーションプログラム①アプリケーション（≒プログラム）同士が密結合せず、機能単位で疎結iSPD1i○の疎結合合に分離・独立しており、API等の連携するための技術を活用して、接続/iSPD2i
切断が容易に行えるようになっている
3.3.「スピード・アジリティ」を実現するためのITシステム要件
クラウド活用などによるシステム環境構築／
iSPD3i △ ②クラウドのような「拡張（容易）性」、システム環境の立上げ/停止を俊拡張／停止の容易性
敏に行える弾力的な基盤を備えている
詳細表 △4.1.2.あるべきITシステムを実現する技術要素群内の「組織内サービス」 競争領域の独自アプリケーションプログラムの各要素 (1) 競争領域の独自アプリケーション(A)には、スピードとアジリティを備えるべし

iSPD1i ○4.3.1.マイクロサービスアーキテクチャを採り上げる背景(2)マイクロサービスアーキテクチャを支える技術の整備

4.3.2.マイクロサービスアーキテクチャの活用により実現できる内容
詳細表 △ ①サービスを単位として各機能が分離・独立していることによる俊敏な開発 サービス単位で分離・独立した開発の実現
の実現
詳細表 △

4.3.2.マイクロサービスアーキテクチャの活用により実現できる内容
サービスの柔軟な構成変更の実現②Web APIを介したサービス間の連携による柔軟性を備えた構成の実現

iSPD1i △4.3.3.マイクロサービスアーキテクチャを活用する上での考慮点(3) 開発・テストの段階で明示的に検討しておくべき事項

iSPD2i △ 4.5.2.API技術利用の背景

主な問題点
iSPD1iiSPD2iiSPD3i12

必要リリース回数確保のために、テストやデリバリーの自動化が十分に進んでいない。
開発量自体を抑えるための、共通部品化して再利用、外部サービス利用が十分でない。
環境／基盤構築期間短縮のために、外部サービスやエコシ
ステムの活用が十分でない。

コンテナ環境の整備、CI/CD前提の開発・
テスト・リリース

CI/CDを前提としたプロセスの導入、CI環
境でのテスト自動化
API利用による効率化・スピードアップ

詳細表 △4.5.6.API全体管理とビジネス戦略スサノオ・フレームワーク領域別の特徴 ■API全体管理 (1) 技術的な観点＜API開発支援機能＞

API管理ツールがAPI開発支援機能を提供する

iSPD2i △4.5.7.API活用の事例(1)情報・通信業A社 <取組みとその効果>①短期開発の実現

連携のための改修が容易で開発量抑制と開発作業軽減詳細表 △4.5.7.API活用の事例(4)製造業D社<取組みとその効果>①API管理ツール活用による開発の品質向上と生産性向上-3.

API一覧機能を活用して、APIの改修・追加を行う場合の影響範囲を正確にとらえる

iSPD2i △4.5.7.API活用の事例(4)製造業D社<取組みとその効果>①API管理ツール活用による開発の品質向上と生産性向上-4.

APIノーコード開発機能を活用してAPIの
開発工数を削減

3-4 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【デジタル人材】
DX実践手引書の章・節・項・見出し

評価項目
全 ガバナンス（CIO、 11 CIOの権限
体 デジタル人材）
12 デジタル技術戦略と人材
機保有リソース
能10 内製化率

主な問題点
iDHR1iデジタル人材像、調達・育成方法などが具体的でな
い、計画どおりに進んでいない。

iDHR2i

内製、外製の適切な使い分け、パートナーとの役割
分担の見直しができていない。

詳細表

詳細表 △ 1.1. DXの起点は「目指すべきビジョン」の共有

経営陣のコミットメントと現場との対話

iDHR1iiDHR1i △ 1.2. 挑戦しやすい組織環境

多数の取り組みに挑戦して学ぶ、組織環境の整備

iDHR2iiDHR1i△ 1.3.企業経営の中核課題となる内製開発力の強化
iDHR2i

内製開発力の強化と外部リソースの活用

iDHR1i △ 1.4.DXの実践を支える人材

最新技術を見極めて判断する能力を持った
人材が必要

iDHR1i △2.2.2. 活動を全社に波及させるための身体作りを行う【人材・組織】デジタル人材の育成は、全社活動としてキャリアパスと関連付けよ

iDHR1i ○2.2.3. デジタルカンパニーの流儀を体得する 【人材・組織】■データ活用人材の連携

業務・技術がわかるデータサイエンティストを、計画的に全社で育成する

2.2.3. デジタルカンパニーの流儀を体得する 【人材・組織】
iDHR2i ○ ■自社開発の内部エンジニア■外部リソースの活用

外部リソースを使いながら技術者を育成せよ、外部リソースを使い分ける

2.2.3. デジタルカンパニーの流儀を体得する【技術】

新技術について自社で持つかパートナーと組むか使い分ける

iDHR2i △2.4. DXの実践における課題の対応事例
iDHR1i △ (2-a)システム開発に技術的な壁が存在した(製造業 B社)[取り組み]

同業3社による共同の勉強会開催による人材育成

2.4. DXの実践における課題の対応事例
全社的なIT組織に、事業部側のデジタ(3)事業の変革を進めるための人材が不足している (サービ ル人材、人事のリーダクラスを中核メ
iDHR1i △ス業 D社)
ンバーに迎えるとともに、デジタル人[取り組み]
材のあり方を見直し、IT研修を行った

13

3-5 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【セキュリティ】
評価項目

全 ガバナンス（セキュリティ、体 プライバシー）機 開発品質能DX実践手引書の章・節・項・見出し
9 セキュリティポリシー・ルール iSEC1i
10

個人情報保護のポリシー・
iSEC3iルール

8 セキュリティ

主な問題点
iSEC1i

全社レベルで、セキュリティポリシー・ルールを把握していない、順守状況がわからない。

iSEC2i 開発の現場で、セキュア開発ガイド類の内容を把握していない、順守状況がわからない。
iSEC3i14

全社レベルで、個人情報保護のポリシー・ルールを把握していない、順守状況がわからない。

iSEC1i △2.2.2.活動を全社に波及させるための身体作りを行う【経営】

セキュリティ・ガバナンスは、DX推進を阻害
しないよう柔軟に対応

3.2.「データ活用」を実現するためのITシステム要件△③堅守すべきデータセキュリティの確保と、積極的なデータ活用の
iSEC2i
ユーザーへの開放が両立できている

データセキュリティの確保とデータの積極的利用の両立

4.1.4.「組織内サービス」の各要素におけるセキュリティの考え方(1) 対策は多層的に行うことを認識し、責任分担を明確化する

セキュリティ対策や個人情報保護に対する組織内と外部の役割分担明確化

iSEC2iiSEC3i ○4.1.4.「組織内サービス」の各要素におけるセキュリティの考え方
iSEC1i ○ (2) 守るべき資産(データとシステム)を明確化し、資産の重要度に基づいたセキュリティ対策・データ共有を実施する

守るべき資産の重要度に応じたセキュリティ
対策

4.1.4.「組織内サービス」の各要素におけるセキュリティの考え方
iSEC2i ○ (3) 開発においては設計時からセキュリティ機能の作りこみを行い、開発環境もセキュアに保つ

設計時からのセキュリティ機能の作り込み（特にAPI連携）

4.1.4.「組織内サービス」の各要素におけるセキュリティの考え方
iSEC3i ○ (4) データはセキュリティに加え、プライバシー・コンプライアンスルールに基づいた管理を行う

データのセキュリティ・プライバシーなどのルールに基づいた管理iSEC2i △4.3.3.マイクロサービスアーキテクチャを活用する上での考慮点
マイクロサービスでのセキュリティの考慮点(4)非機能に関して明示的に検討しておくべき事項 <セキュリティ>iSEC3i △4.4.3.要素ごとの考慮点(1)データガバナンス ② セキュリティ

全社組織と責任者によるデータ利活用の妥当性チェックiSEC2i △ 4.5.4.APIの活用時の考慮点 <セキュリティ>API活用時の考慮点（セキュリティ）iSEC2i △4.5.6.API全体管理とビジネス戦略スサノオ・フレームワーク領域別 APIを使うアプリにセキュリティ条件を満足すの特徴 ■API全体管理 (1) 技術的な観点＜APIゲートウェイ＞ る実装をしやすくする

iSEC2i △4.5.7.API活用の事例(2)保険業B社<取組みとその効果>①安 APIのセキュリティ確認のためのチェックリスト
定したITシステム運用-3.
を用意して運用

3-6 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【IT資産の健全性】
評価項目

機 IT資産の健全性
能DX実践手引書の章・節・項・見出し
1 ソフトウェア資産の最適化

iMNT1i2 不要なソフトウェア資産を増やさない

iMNT1i3 組織的な対応、設計内容の把握

iMNT1i4 適切な箇所での対応

iMNT1i

5 再構築に必要な設計情報の維持・管理 iMNT1i
6 ハードウェア製品のサポート継続性

iMNT1i7 ソフトウェア製品のサポート継続性

iMNT1i

8 利用サービスの継続性

iMNT1i

主な問題点
活用すべきデータを扱っているなど事業上重要なITシステムが、保守・開発しにくくなっている。
iMNT1i（ソフトウェアの複雑化／肥大化／ブラックボックス化、製品基盤のサポート切れなど）

15

iMNT1i ○ 4.8.現行システムからあるべき姿への移行

レガシーシステムの定義と仕分け方、あるべき姿への段階的な移行方法

DX実践手引書 ITシステム構築編 レガシーシステム
ブラックボックス化した現行ITシステムの仕様
iMNT1i ○ 刷新ハンドブック
復元の考え方
第3章 現行ITシステムの仕様復元

3-7 PFデジタル化指標とDX実践手引書の関係【社会最適】
社会最適※においては、複数のPFデジタル化指標項目を組み合わせて分析することにより問題を把握する。

iOPT1i △ 3.1.「社会最適」を実現するためのITシステム要iOPT2i
件 序文

評価項目
全 財務
体

事業特性

1 IT費用1

競争領域／非競争領域

3 ダウンタイム許容度
影響度

4 顧客影響度
5 社会影響度
8 IT費用保有リソース

主な分析観点5 IT関連の人数

2 事業上の重要性

機
能9 IT関連の人数

非競争領域の機能システムでは、費用、人数を最小限に抑えているか
iOPT1iを、ITシステム全体に対する比率などから見極める。
競争領域で事業上重要な機能シ
ステムでは、 必要十分な費用や人数をかけることができているかを、IT
システム全体に対する比率などから見極める。

iOPT2i△ 3.4.DXを実現するITシステムのあるべき姿の全体
競争領域への注力の仕方
像 序文

iOPT2i△ 3.4.DXを実現するITシステムのあるべき姿の全体 競争領域への集中投資と、非競像 ① 社会最適
争領域への外部リソース活用

iOPT1i△ 4.1.3.あるべきITシステムを実現する技術要素群
非競争領域への外部共通基盤の内の「外部サービス」の各要素
活用(2) 外部共通基盤(I)iOPT2i

主な問題点

12 年間延べ生産量

iOPT1i○4.5.5.スサノオ・フレームワークとの関連

スサノオ・フレームワークにおけるAPIの役割（B⇔I）

iOPT1i

非競争領域、事業上重要でないITシステム△ 4.7.3.割り勘効果が期待できる外部サービスの種
外部サービスの種類と特徴に、必要以上に費用や人数を割り当てている。 iOPT1i
類と特徴

iOPT2i

競争領域、事業上重要なITシステムに、十分な費用や人数を割り当てていない。

iOPT1i △ 4.7.4.外部サービス利用のメリット・デメリット
iOPT2i16

競争領域と非競争領域の明確化とIT投資計画立案△ 3.1.「社会最適」を実現するためのITシステム要件 ①非競争領域に外部の有用なサービスや、競争領域に最先端技術を取り入れる柔軟性があり、 非競争領域のSaaS・標準パッiOPT1i
その分野で実績のあるベンダーやサービス提供事 ケージ・業界共通基盤への移行
業者と価値を生み出すためのパートナーシップを提携できる

10 内製化率
IT開発の状況DX実践手引書の章・節・項・見出し※社会最適とはITシステムのすべてを自社で用意するのではなく、外部が提供している既存のサービスをうまく活用し、自社で用意するものと外部が提供するものを組み合わせることで、その企業全体として、最適な形にするということを意味している。

iOPT2iiOPT2i△△△

外部サービスの利点と欠点

4.7.5.競争領域、非競争領域と外部サービス

競争領域・非競争領域と外部サービスの関係

4.7.6.デジタル産業の企業４類型との関係

競争領域・非競争領域とデジタル産業の企業4類型の関係

4.7.7.競争性の変化

競争領域・非競争領域の変化へ
の対応

変更履歴

17

公開日

説明

2022年12月13日●本ガイドの参照先であるDX実践手引書 ITシステム構築編 完成第1.0版の発行に伴い、PFデジタル化指標に対するDX
実践手引書の参照先を追加。
●本ガイドに記載されている今までのPFデジタル化指標とDX実践手引書 ITシステム構築編の参照先を見直し変更。
●今回の改定において本ガイドの文書名を下記の様に変更。
・プラットフォームデジタル化指標 ITシステム構築ノウハウ参照ガイド⇒プラットフォームデジタル化指標・DX実践手引書連携ガイド
・プラットフォームデジタル化指標 ITシステム構築ノウハウ参照ガイド（詳細表）⇒プラットフォームデジタル化指標・DX実践手引書連携ガイド（詳細表）

2022年4月4日●本ガイドの参照先である「DX実践手引書 ITシステム構築編 暫定第2.0版」の発行に伴い、下記の本ガイドを変更。
・プラットフォームデジタル化指標 ITシステム構築ノウハウ参照ガイド
・プラットフォームデジタル化指標 ITシステム構築ノウハウ参照ガイド（詳細表）

2022年1月17日●初版発行「DX実践手引書 ITシステム構築編 暫定第1.0版」の発行に伴い、PFデジタル化指標に対するDX実践手引書の参照先をまとめた本ガイドを発行。
・プラットフォームデジタル化指標 ITシステム構築ノウハウ参照ガイド
・プラットフォームデジタル化指標 ITシステム構築ノウハウ参照ガイド（詳細表）