「寄留人名簿」にみる
明治 10 年代山伏山町の人口構成
安江範泰

本稿は、山伏山町文書に含まれる、明治 12 年 4 月改正「寄留人名簿」（引出 7-25）１の内容について分析と考察を行うことを通じて、同時代の町の人口構成及びその動態の部分的な復元を試みるものである。

１.

寄留人制度と名簿の概要

最初に、名簿にある「寄留人」制度に触れておこう。明治 4 年 12 月に京都府が作成した「寄留人名録仕法書」（引出 2-146）をみると、町の戸籍とは別に「名録」を作成する理由について触れた箇所に、寄留人（年季奉公稼の者など）について「根の在処の戸籍に書載せられ何れは此地の戸籍に載すへからす」と述べられていることから、彼らが一時的な滞在者と認識されていたことが判明する。家族の一部が戸籍を本貫に置いたままの状態で一時的に居住地を変更する移動を、「寄留」として初めて制度化したのは、明治 4 年布告翌 5 年施行の「府藩県一般戸籍の法」であった２。法は、移動を居住地の変更ならびに本貫の変更を伴う転籍、居住地の変更を伴わない旅行や出張等、それに寄留を区別した上、それぞれについて移動事由の生起に伴う届出・報告徴収の仕組みを規定したのである３。
府による「仕法書」では、寄留人に係る法として以下の点が示される。借家希望の町外出身者への家宅貸出しや年限りの奉公人の受入れについては、家主や雇入主によるその者の出国地や稼ぎ方についての聴糺しと、届出・願出の町年寄による受理をもって許可される。その引払・帰郷についても、同様に町年寄による願出の聴届が必要である。そして、町年寄は町組の役人である中年寄へも委細を通達、それに基づいて、中年寄が手元で作成し置いた、寄留人の属性と来去を記録する「寄留人名録」を更新する、としている。なお、各府藩県は「戸籍の法」により、寄留に係る出入人数の増減を 2 か月毎に検査した結果を記載した、「府藩県寄留表」の太政官への提出が求められた。多くの藩県は年 1回の提出とされたが、東京、大阪、京都の 3 府については特に「人民輻湊の地」であることから、隔月の報告を義務づけられた４。
本稿で扱う「寄留人名簿」（以下、名簿）は、上に述べた府による仕法に基づき、山伏山町（当時京都府下京区第 3 組）が作成したもので、以下の情報を記載している。即ち、町内在住の事業（雇用）主と、「寄留人」と呼ばれる被用者の氏名と年齢、出身地、親などの関係者、家業及び社会的地位、そして雇用の開始と終了などの年月（日）、がそれである。名簿は、町年寄らが、町内のどの家にどのような寄留人が出入りしていたかを通時的に把握することを可能にするものであり、府や中央政府の戸籍の基礎情報を提供していたのである５。

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２.

雇用主と寄留人の数、事業種、雇用期間名簿に記載される雇用主は 23 人、寄留人（被用者）は 104 人である。寄留人に重複はなく、町内のある家で雇用された者が、同町内の別の家で雇用された例はみられない。
名簿の扱う期間中に寄留人を最も多く雇い入れたのは、内藤源助（17 人）であり、それに木村嘉兵衛、熊谷佐兵衛、山田孫兵衛が続く（いずれも 10 人雇入）。内藤は、明治 8 年当時は町の戸長を、明治 10 年からは町中総代・地主総代を務めていた人物であり、木村も内藤と共に地主総代を務めた６。
山田も、明治 5 年当時は町の戸長を、明治 16 年当時には町の総代を務めていた７。
また、「山伏山町戸籍帳」（箱 3-59）の記載によると、内藤は縞木綿卸売商、木村は西陣帯地商であった。
熊谷、そして糸井岩蔵、松居庄七、井上清三郎、熊木忠七、小森仁兵衛、中井嘉七、長谷川弥三七はいずれも呉服商（大多数が卸売）である。山田も木綿唐物商、今井善兵衛も鹿ノ子商と、同業種である。
石津発三郎は京都府出仕、倉留さきは清酒売商、津荷順助は医師、野田儀三郎は理髪業、平田平七は旅籠屋業兼悉皆商、とある。以上から、町内で比較的規模の大きな事業（多くは繊維織物販売業）を営み、町の役職に就くこともあった有力者が、寄留人を受け入れたと考えることができる。
名簿が扱う、最初の雇入として確実な例は、明治 2 年 4 月である（石津発三郎雇入、房岡定八女みみ）で、最後の雇入は明治 14 年 2 月の例である。また、寄留人全 104 人のうち、雇用開始とともに雇用終了の記録があるのは 44 人、うちその年月が明確なのは 27 人である。この 27 人の雇用期間は、最長で 5 年 2 か月、最短で 1 か月、平均で 1 年半弱である８。年単位または半月単位で雇用期間が契約、更新されていたと推測できる例も見受けられるが、それにとらわれないものも多くあり、何らかの事情による途中解雇も含まれると思われる。

３.

寄留人の属性及び出身地

次に、寄留人の属性、具体的には年齢（雇入時のものと思われる）と性別、家業などについて検討を加える。最年少の寄留人は 5 歳 11 か月（山本孫兵衛雇入、山本喜助三男勘三郎）、最高齢は 79 歳（野田儀三郎雇入、木村しも、享和元年生れ）である（年齢不明者 9 人は除く、以下同じ）
。また、図

図１

寄留人の年齢別分布4545

１は寄留人の年齢別分布を示したものだが、最も多いのは 15 歳で 12 人、それに 13 歳（11 人）、11歳（9 人）が続く。年齢階層でみると、10 歳代後半が最多であり、10 歳代前半もほぼ同数である（それぞれ 36 人、35 人）。20 歳代は 10 歳代より少なく 17 人で、その人数の 4 分の 1 未満である。30歳以上と 10 歳未満はいずれも 5 人未満と少ない。
性別でみてみると男性が 67 人、女性が 37 人と男性が全体の 6 割強を占める。また、図２で示す通り、男性では長男が最も多く（27 人）、「その他男性」を除けば二男、三男と続く。女性でも長女が最も多く（13 人）、「その他女性」を除けば続くのは二女と妹である（同数の 6 人）。
以上より、寄留人の中心は 10 歳代の少年少女で、また家の長子であることが多いことが判明する。
また、町内の家業（主に織物販売業）は彼らの労働力に一定程度依存していたということができる。
なお、家業や社会的地位について記載のない寄留人は 76 人と全体の大半を占める。それらを除くと最も多いのは家業が商業の者で 12 人、それに農業 6 人、平民 4 人、士族 3 人、工業 2 人、僧（の妹）1 人、と続く。一定期間後の雇用終了が想定されていることと、寄留人の中心が 10 歳代であることからして、寄留人として働きに出されることは、家業の見習いの意味をもっていたのかもしれない。
続いて、寄留人の出身地（原住所）について考察を行う（表参照）。名簿において寄留人計 104 人は、出身地が京都府内か府外かで分類の上記載されている。府内出身者は 57 人、府外は 47 人である。府
内出身者の内訳は、山伏山町の所在する下京区内の出身者が最も多く 32 人（ただし伏見も加算）、続いて上京区 14、加佐郡 5、愛宕郡 2、葛野・与謝・桑田・中の各郡がそれぞれ 1 である。
府内出身者よりは少ないものの、府外出身で町内に雇い入れられた者も相当数いたことは注目される。府外で出身者の最も多い県は滋賀県（32 人）で、県内では高島郡と滋賀郡からの輩出が目立つ。
滋賀県に次いで 7 人の愛知県、4 人の兵庫県、2 人の大阪府、各 1 人の和歌山県・広島県が続く。
最も多い下京区の他町出身者、それに上京区出身者について、さらに詳しく、町ごとに分布をみたのが、図３である。それを見ると、寄留人の下京区内の出身町は、烏丸通を挟み南北に伸びた地帯に集中している。山伏山町を北限にして、それより南、七條通まで伸びる領域である。この領域は、山伏山町内にも多い繊維織物業者のネットワークや生産・販売活動の領域を反映している可能性がある。
上京区では、御池通の周辺と、下立売通を南限、上立売通を北限、千本通付近を西限にした領域に、寄留人の出身町が存在することがわかる。ここから、山伏山町内の織物業者と西陣の業者との、寄留人を通じた交流を想定することが可能である。

図２

寄留人の男女及び出生順別分布

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４.

寄留人と雇用主との関係

前節を踏まえて最後に、寄留人と雇用主との関係性について考察を加える。関係性は、名簿には記載されないが、山伏山町文書に含まれる町戸籍と照らし合わせると、若干の事例では推測可能である。
1 つは、雇用主糸井岩蔵（7 人受入）と寄留人の関係である。前出の「山伏山町戸籍帳」によると、岩蔵は明治元年生れの呉服卸売及び生糸縮緬商で、明治 11 年 8 月に与謝郡岩滝村から転入してきた借家人（家主熊谷ふみ）である。転入の翌年、名簿の作成時は若干 11 歳であった。ここで、岩蔵名義で雇い入れられた寄留人をみると、同じ岩瀧（滝）村から、14 歳と同年代の少年（商家小室熊蔵長男彦太郎）が迎えられている。他にも、岩滝村と隣接する弓木村出身者（1 人）、近隣の舞鶴新町の出身者（2 人）、峯山出身者（1 人）がいる。舞鶴新町出身の 1 人は、当時 3 年間の出稼ぎで岩蔵の元に来ていた宮塚平吉の娘である。7 人のうち 6 人は 10 代前半から 20 代前半であることから、府北部の人々が出身地の近い岩蔵を頼って、子息を府の中心地に送り出していたとの推測ができる（ただし 7人のうち 4 人は岩蔵の転入前に岩蔵に雇用９））。同じ戸籍から紀伊国室（牟婁）郡津荷村出身とわかる
医師の津荷順助も、出身村から 14 歳の少年を招いていることから岩蔵と同様の事例と見なせるだろう。
ここでは雇い主が転入者で、雇用主と寄留人の間に地縁関係がみられる特殊な事例を扱った。転入記録のない雇い主が多く、そして上京区・下京区出身の寄留人が半数近くを占めることから、多くの場合は、交流のある近隣の町からの寄留人の受入れを繰り返すというものであったと言える。ただ、内藤源助のように、受け入れた寄留人の大部分（17 人のうち 11 人）が府外出身者（滋賀県 6 人、愛知県 5 人）という事例もある。この事例で、滋賀県のうちでも高島郡に 4 人が、愛知県のうちでも葉栗郡外割田村に 3 人が集中していることや、熊谷佐兵衛が滋賀県滋賀郡第 6 区出身者を 3 人受け入れていることから、他県からの集団寄留の事例も混在していたと考えるのが妥当だろう。
寄留人は一定期間後に町を去ることが前提とされていたが、その寄留の経験が同郷の他の者にも同地への寄留の機会を与える契機になったことは十分に考えられる。寄留人は、区内の町と近隣の町、区外、そして他府県の町村とを継続的に、人的・経済的に結び付け、媒介する役割を担っていたと言うことができる。

【注】
１

名簿の作成時の管理番号は「を弐拾三号」。なお、本分析は「寄留人名簿」の目録データ（筆者作成）を用いて行う。

２

森博美「明治 4 年「一般戸籍の法」における人口の社会動態の把握」法政大学日本統計研究所、
2020 年 6 月（https://www.hosei.ac.jp/application/files/9916/0090/8881/g_oc110.pdf）、
3 頁。

３同上、2 頁。

４同上、4 頁。

５

本稿と同様に町の戸籍簿を用いて、明治初年京都の人口動態を分析したものに、たとえば本多健
一・村上富美・河原典史「京都府戸籍簿の維持利用とその歴史地理学的研究―『凾谷鉾町戸籍簿』にみる居住と移動―」（『歴史地理学』49-3 (234)、2007 年）がある。ただし寄留名簿原本の所在が不明であったことから、同論考は寄留人を検討の対象にしていない。

６ 「買得請負一札之事」（山伏山町文書 箱 1-129-2）、「売請一札之事」（同 箱 2-140）、「地租改正地主総代人撰書」（同 引出 5-252、槙村正直京都府知事宛）、「市街一筆限地券願帳」（同 箱 2-34・35、槙村府知事宛）、「市街坪数地価合計帳」（同 箱 3-84、槙村府知事宛）など。
７ 「人別送り一札」（山伏山町文書 箱 1-25）、「御町中召送人請状之事」（同 箱 1-121-1）、「道路修4747

繕ニ附建札御願」（同 引出 2-73・85、山田総代差出・下京区長宛）など。
８

雇用開始・終了の日付までは不詳のものが大多数であるので、ここでは便宜的に雇用開始月と終了月を合わせて 1 か月間として算出した。

９

前出の「山伏山町戸籍帳」（箱 3-59）によると、岩蔵は、翌明治 13 年には上京区仲保利町在住の山田長左衛門宅に雇い入れられているため、その後も寄留人を雇用し続けられたかは定かではない。名簿は、寄留人 7 人のうち少なくとも 2 人が 13 年で雇用を終了したことを記録している。

表

寄留人の出身地別分類

図３ 寄留人の出身町の分布（於下京区・上京区）
注 1)『歴史的行政区域データセットβ版』（CODH 作成）「行政境界データセット ベクトルタイル地図」（https://geoshape.ex.nii.ac.jp/vector-adm/）を改変して作成。図中の表記や町の区画は現在のもので、表記のある中京区は明治 12 年当時は存在しない。本図は町の位置を確認する参考である。
注 2) 山伏山町は黒色、寄留人の出身町は灰色で塗りつぶして表示した。所在不明の町と、出身者の少ない伏見は図から除いた。
注 3) 扇酒屋町と悪王子町（寄留人各 2 人）を除いて、各町とも輩出した寄留人は 1 人。各町からの寄留人は基本 1 人との不文律の存在も想定できる。

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