「日本の眼科」第84巻 第 6 号（通巻627号）付録 平成25年 6 月20日発行

昭和42年11月13日第三種郵便物認可

日本眼科医会近視進行防止と屈折矯正研究班業績集（2009～ 2012）

公益社団法人

日 本 眼 科 医 会

巻

頭

言
公益社団法人会長

高

日本眼科医会野繁

日本眼科医会の総務部企画の中に研究班活動事業がある。この事業はその時々に話題となっている
眼科医療の課題についてのデータを構築するもので，昭和 61 年より続いている。はじめは ①「VDT
研究班（班長：石川哲先生）」で，その後 ②「テクノストレス眼症研究班（班長：石川哲先生）」，③「アレルギー眼疾患調査研究班（班長：大野重昭先生）」，④「色覚検査表等に関する調査研究班（班長：北原健二先生）」，⑤「IT 眼症と環境因子研究班（班長：木下茂先生）」，⑥「眼科医療における社会的貢献度の評価研究班（班長：三宅謙作先生）」と続き，毎回貴重なデータを作成し，りっぱな報
告書を発刊していただいている。そして最近の活動事業が ⑦「近視進行防止と屈折矯正研究班」で，その成果がこの業績集である。
「屈折」は眼科医が最も携わらなければならない基本的な医療の分野の 1 つであるが，最近は眼科
先端医療の進歩や，眼科臨床の場での視能訓練士との役割のすみわけなどによって，ともすると眼科医がこれにかかわらなくても支障がないという風潮が眼科医の中でさえみられる。これは明らかに間違いである。「屈折は医療」であり，眼科医の関与が不可欠であることを今一度認識してもらうためにこの研究班を立ち上げた。平成 21 年から４年間の事業として研究班を組織し，大阪大学医学部眼科学教室の不二門尚教授に班長をお願いした。この業績集の内容は，近視進行防止の研究が多方面からのアプローチでなされ，屈折は医療であるということが十分に裏付けられたものと考えられる。この研究がこれで終了することなくさらに発展し，私たち眼科医のすべてが臨床の場で屈折医療を実践していくことを切に望むものである。
この研究班の班員としてデータを構築し，この業績集にその成果を示して下さった各先生方に感謝の意を表し，また責任者としてこの研究班事業をしっかりとまとめて下さった班長不二門尚先生に厚くお礼を申し上げる。

目
巻

頭

言

次

公益社団法人

日本眼科医会会長

近視進行防止と屈折矯正研究班業績集刊行にあたって
第 1 ～ 3 回研究会抄録

高野繁
尚…………（ 1 ）不二門………………………………………………………………………………………………（ 3 ）〔近視進行防止と屈折矯正研究班業績集〕
1．学校近視の現況に関する 2010 年度アンケート調査報告

鳥居秀成・他…………（15）2．近視進行抑制眼鏡の多施設共同二重盲検ランダム化比較試験

不二門

尚・他…………（28）

3．眼鏡レンズによる近視進行抑制と軸外収差

長谷部

聡…………（33）

4．オルソケラトロジーが小児期の眼軸伸長に及ぼす影響に関する研究

大鹿哲郎・他…………（42）
牧…………（51）

5．エキシマレーザー近視屈折矯正手術と近視進行稗田

6．日本における青年期の近視の頻度

石

子

智

士…………（56）河原哲

夫…………（62）―医大生における研究―7．学童における視線解析と眼鏡レンズの使用部位
8．強度近視に続発する黄斑疾患に対する小切開硝子体手術の効果についての研究生野

恭司・他…………（67）大野京子・他…………（72）白正一郎…………（76）9．マウス実験近視モデルを用いた強膜光架橋による近視進行抑制
実験

編集後記

公益社団法人

日本眼科医会副会長

井近視進行防止と屈折矯正研究班

業績集刊行にあたって
日本眼科医会近視進行防止と屈折矯正研究班
班

長

不二門

尚

日本人を含む東洋人は，近視の頻度が高く，強度近視眼では黄斑変性や緑内障など重篤な視覚障害を来しやすい。従って，近視進行防止は，眼科医が取り組むべき重要な課題であるが，これまで確立した有効な治療法がなかったこともあり，近視に対する眼鏡処方は必ずしも重視されてこなかった。
近年，実験近視の研究に基づき，新しいコンセプトの眼鏡やコンタクトレンズが作成され，臨床研究が進められている。
このような背景をふまえ，本研究班では，まず近視に関する眼科医会の先生方のアンケート調査を行い，多くの先生方が，近視進行予防に関心を持っておられることを確認した上で，近視進行防止眼鏡の多施設研究を，旭川医科大学，筑波大学，東京医科歯科大学，慶應大学，京都府立大学，大阪大学，岡山大学の 7 大学で開始した。2 年間の研究期間で 207 名の参加者を得て，現在研究は進行中である。
また，個々の研究課題として，累進多焦点眼鏡を含む，眼鏡による進行防止研究，オルソケラトロジー
による近視進行防止の研究，医大生における近視の研究，エキシマレーザー治療後の近視進行の研究，
小児における眼鏡装用時の視線の研究などをとりあげ，近視の進行およびその予防法に関して多方面から検討を加えた。さらに，強度近視に伴う黄斑疾患に対する手術療法の研究，強膜光架橋による近視進行抑制の動物モデルを用いた研究を行い，強度近視の合併症を少なくする研究も行った。
これらの研究はまだ途上で，ガイドラインなどを出すレベルに到っていないが，今後さらに発展させる所存である。ここに，『近視進行防止と屈折矯正』研究班の班員，研究協力者の先生方のご協力に御礼申し上げるとともに，研究班の設立と運営にご尽力賜りました高野繁会長，白井正一郎副会長，
日本眼科医会理事の諸先生方，そして事務局の方々に御礼を申し上げる。

（1）

近視進行防止と屈折矯正

研究会抄録

8 年度の健康診断で裸眼視力 0.3 未満であった医学

第 1 回科の学生に屈折検査を行い，6 D を超える近視眼を日

時：2010 年 4 月 18 日（日）12：30～ 14：30

有する 41 名 67 眼に対し眼底検査を行った。その結場

所：名古屋国際会議場 4 号館 3 階 436 号室

果，網膜格子状変性を 14 眼（21％）に，網膜裂孔を 9 眼（13％）に，そして網膜剝離を 4 眼（6％）

1. 大学生の屈折と網膜疾患○石子に認めた。このうち自覚症状を有していたものは 1

智士（旭川医科大学）

名のみであった。この結果をふまえ，平成 9 年度の健康診断で同意を得ることができた医学科の新入生

2. 周辺部の網膜の波面収差○三橋俊文（㈱トプコン研究開発センター），

不二門

軸長検査，そして眼底検査を施行した。その結果，

尚（大阪大学）

平均屈折度は－3.8±2.8 D，眼軸長の平均は 25.4±

3. ピレンゼピンの調節に与える影響○川口門佳菜，阿曽沼早苗，森本尚（大阪大学），広原

95 名（男性 71 名，女性 24 名）に，屈折検査，眼

壮，不二

陽子，三橋

俊

1.3 mm で あ っ た。3 D を 超 え る 近 視 は 110 眼（57.9％）で，8 D を超える近視は 18 眼（9.5％）であった。屈折度毎の頻度は－2 D と－5D 付近に大文（㈱トプコン研究開発センター）
4. 近用および累進屈折力眼鏡の装用が VDT 作業

きなピークがあり－9 D にも小さなピークを認め後の調節応答に与える影響た。眼底検査では網膜格子状変性を 9 眼（4.7％）に，○河原

網膜円孔を 3 眼（1.6％）に認めた。4 年後これらの哲夫（金沢工業大学）

5. 近 視 学 童 の 周 辺 部 網 膜 に お け る 焦 点 誤 差 とTM学生が眼科臨床実習に来た際，眼底実習の終了後に

Myovision Lens

同意を得られた学生 89 名 173 眼（男性 65 名，女性

○長谷部

24 名）に対し以前と同様の検査を行った。平均屈聡（岡山大学）

6. オルソケラトロジーの小児近視進行抑制効果○大鹿

折度は－4.1±2.9 D，眼軸長の平均は 25.4±1.4mm

哲郎（筑波大学）であった。3 D を超える近視は 102 眼（59.0％）で，7. 強度近視と眼底光干渉断層計所見
○生野

恭司，城友

香理，佐柳

8 D を超える近視は 16 眼（9.2％）であった。屈折
香織（大阪

大学）

は，網膜格子状変性は 17 眼（9.8％）に，円孔およ

8. 後部強膜ぶどう腫を抑制する治療を考える○森山

毎の頻度の特徴は前回と同様であった。眼底検査で無価，大野び裂孔は 10 眼（5.8％）に，そして網膜剝離は 1 眼

京子（東京医科歯科大学）（0.6％）に認めた。3 D を超える近視眼で網膜疾患を有する頻度が高く，また，25 mm を超える眼軸1．大学生の屈折と網膜疾患
石子長を有する眼に網膜疾患を多く認める傾向があっ

智士（旭川医科大学）

た。これらのうち，2 回とも検査も受けていた 64
名に，両親の近視の有無，はじめて眼鏡をかけた年

旭川医科大学眼科では，学生の臨床実習においてとその処方，生活習慣などについてアンケートをと眼底検査実習を行ってきた。この際，複数の学生にり屈折の変化との間で多重ロジスティック回帰分析

網膜格子状変性や網膜裂孔を認めることを経験してを行ったが，近視の進行にかかわる説明変数は無いた。そこで 6 学年中 3 つの学年を対象とし，平成かった。旭川医大の医大生は近視の頻度が高く，網（3）膜剝離につながる網膜疾患を有するリスクが高かっ

的に打ち消されることが分かった。

た。したがって，健康診断あるいは臨床実習の際に被検眼グループのコマ収差の元の量（軸上のコマ

屈折検査・眼底検査を行う事は，網膜疾患の早期発収差を引いていない）には，光学系自体は中心軸に見・早期治療の観点から有用であり，これらにより

対して回転対称であっても発生する軸外のコマ収差

網膜剝離の危険因子を有する目かどうかを知ることと，それぞれの光学系要素（つまり角膜前面など）

は健康管理意識の向上という観点からも有用と思わで持っている非対称非球面性を起因とするコマ収差れる。

の双方が含まれている。今回，個々の眼の測定で上下左右の軸外におけるコマ収差を検討したところ，

2．周辺部の網膜の波面収差
三橋収差論で予想された，角膜前面のコマ収差を眼球内

不二門

俊文（㈱トプコン研究開発センター）部のコマ収差が打ち消すことが確認された。

尚（大阪大学）

今回の検討では，近視進行に関する収差論的な検討としては，軸外角度が小さかった。今後，この検人の視覚で中心視の重要性は言うまでもない。こ

討を発展させて，さらに大きな軸外角度についてもれを反映して，視力測定や，屈折検眼，収差の測定検討を進めたい。また，めがね，コンタクトレンズなどは，中心視に関して行われることがほとんどでを含めた検討も興味あるところである。

ある。近視の進行に関しても，中心視，つまり黄斑
3．ピレンゼピンの調節に与える影響

部における結像状態と関係した検討がなされてきた。しかし，最近，Earl Smith らのグループの動川口

佳菜，阿曽沼早苗

物研究により，近視の進行に対する周辺視の影響が

森本

壮，不二門

あることが確認された。波面収差の研究において尚（大阪大学）

広原

も，周辺視野での波面収差の測定報告が多くなってきている。また，軸外収差の評価では，回転対称光

陽子，三橋

俊文

（㈱トプコン研究開発センター）学系であることを仮定した眼のモデルに対する収差論が眼の光学的な構造を検討する上で重要と考えら

目的：ムスカリン受容体拮抗剤であるピレンゼピれる。これらを実際に検討するために，我々は，波ンは，小児の近視進行防止に有効であることが報告

面センサーによる軸外での測定を行い，眼のモデルされている。しかし，ピレンゼピンの副作用であるを使った収差論的な検討と比較した。

散瞳や調節力の低下について十分な検討はなされて

我々の開発したシャックハルトマン波面センサーいない。今回，ピレンゼピンの調節に与える影響に（KR-9000PW，トプコン）は，角膜前面の形状測定

ついて波面センサー試作機を用いて計測し，トロピが可能であり，軸外での測定を行えば，眼球光学系

カミドの結果と比較検討した。

全体の軸外収差の評価ばかりでなく角膜前面から発対象及び方法：視力や視機能に問題のない健常者

生する収差の軸外収差への寄与が評価できる。測定11 名 16 眼（男性 4 例，女性 7 例），年齢 21～ 29 才は，被検者が内部にある固視標の中心と上下左右の（平均 25.5 才）に対し，0.5％，1.0％，2.0％のピレ

4 方向の軸外（軸外角度は 4.5 度）を固視している

ンゼピン点眼薬，0.4％トロピカミド点眼薬を点眼状態で行った。10 人 10 眼の軸上収差をそれぞれのし，波面センサー試作機（Topcon）を用いて，点軸外収差から引いた後，平均値を算出し，個々の眼前，点眼後 30 分，60 分，90 分，120 分後の瞳孔径，

Zernike mode を調べると，軸外ではコマ収差が顕他覚的調節反応量，球面収差の変化量を計測した。

著に，しかも系統的に大きいことが確認できた。ま

他覚的調節反応量，球面収差の変化量については，た，眼球の軸外のコマ収差が角膜の軸外のコマ収差－4 D 調節負荷前後の差より求めた。また，自覚的の半分程度であった。

調節力を D’ACOMO（ワック社）により計測した。

また，眼のモデルを使用した収差論的な検討によ

瞳孔径，他覚的調節反応量，球面収差の変化量，自ると，眼の光学系では軸外の角膜前面で発生するコ

覚的調節力について，点眼前後の差から，変化量をマ収差は，眼球内部で発生するコマ収差により自動算出して検討を行った。

（4）結果：瞳孔径は，トロピカミドでは 30 分後から，荷を軽減させることを目的としている。さらに，両

2.0％ピレンゼピンでは 60 分後から有意に散瞳が起

眼の視線移動にともなう輻輳角のずれを極力抑える

こり，120 分後まで持続した。他覚的調節反応量とような配慮がレンズ設計でなされる場合もある。

自覚的調節力については，トロピカミドでは全ての本研究では，若年者（大学生）を被験者として上時間において有意に低下したが，60 分後から徐々記新コンセプトレンズを装用した VDT 作業前後のに 調 節 反 応 量 の 回 復 が 見 ら れ た。 ピ レ ン ゼ ピ ン

調節応答特性を評価し，その有効性を検討した。

2.0％では，60 分後から有意に低下が見られ，90 分

方法・手順：被験者は，4 種の眼鏡装用条件で後からトロピカミドよりも大きな低下が見られた。

キーボードの左横においた英文原稿を Microsoft

球面収差の変化量は，トロピカミドでは 30～ 90 分

Word にて入力する作業を 1 時間行った。作業前，

後にかけて有意な減少が見られ，2.0％ピレンゼピ

作業直後および休憩 10 分後にオートレフラクト

ンでは 90 分後から有意に減少し始め，120 分後でメータにて調節応答を計測した。被験者は 20 代前

トロピカミドよりも大きく減少した。0.5％ピレン

半で調節異常の無い大学生（男性：3 名，女性 2 名）

ゼピン，1.0％ピレンゼピンでは，どの項目についとした。

ても有意な差は見られなかった。点眼による痛みや眼鏡装用条件：充血，かゆみについては特に見られなかった。

1．裸眼あるいは常用眼鏡

結論：2.0％ピレンゼピンは，トロピカミドに比2．近用眼鏡（常用眼鏡度数＋1.5D）

べ散瞳作用は若干弱く，調節麻痺の作用も弱い傾向

3．累進眼鏡（HOYA Remark A）

があった。0.5％，1.0％ピレンゼピンでは，散瞳や調4．累進眼鏡（HOYA Remark B）

節麻痺が起こる傾向があるものの有意な変化ではな

結果および考察：裸眼あるいは常用眼鏡を装用しく，少ない副作用で使用できる可能性が示唆された。

た条件 1 では，全ての被験者で VDT 作業直後の調節力が低下し，作業中の毛様体筋の緊張による影響

4．近用および累進屈折力眼鏡の装用がが予想された。これに対し，条件 2～ 4 では調節力

VDT 作業後の調節応答に与える影響

低下が減少した。特に加入度が 0.88 D の Remark

河原Biz の装用条件では，作業後の調節力低下が全く認

哲夫（金沢工業大学）

められず，近距離作業での有効性が確認された。
はじめに：遠近両用眼鏡として，累進屈折力レン
5．近視学童の周辺部網膜における焦点誤差とズが開発・発売されてから，既に約 40 年が経過しMyovision LensTMている。発売当初は，装用時の「画像の揺れや歪み」

長谷部によって，「見え方が悪く，眼が疲れる」などの欠聡（岡山大学）点が指摘されていたが，近年の累進レンズの設計および製作技術の進歩によって，装用感のすぐれた各

目的：Earl Smith のサルによる動物実験は，網種の累進屈折力レンズが実用化されている。現在で膜周辺部における後方への焦点ずれ（relative hy-

は老視用眼鏡として代表的なレンズになると共に，

peropic defocus）が，眼軸長の伸展と近視進行を招

小児における近視の進行予防，ロービジョン者へのく主なトリガー信号であることを示している（Smith

応用など多くの局面で累進屈折力眼鏡の有用性が期EL 3rd, Hung LF, Huang J. Vision Research,

待されている。

2009）。Carl Zeiss Vision 社の Myovision LensTM は，

近年，主に VDT 作業による疲労を減少させる目

これまでの単焦点レンズが視軸上での（中心窩にお的で，累進屈折力レンズの設計技術を応用した新しける）屈折矯正のみを意図しているのに対し，同時いコンセプトの眼鏡レンズが開発され，各社（ニコに周辺部網膜での屈折異常を矯正することを目的に

ン・エシュロール：リラクシー，HOYA：リマー

設計された（Peripheral Vision Management Tech-ク）で商品化されている。この種のレンズでは，従nologyTM）。Brien Holden らの最新のランダム化臨

来の累進レンズの近用部を「広く・弱く」分散させ，床比較試験によれば，Myovision LensTM を近視学

揺れやゆがみを感じさせずに，近用作業での調節負童に装用させると，両親のうち少なくとも一方が近（5）視である場合，平均 30% の近視進行抑制効果を期

結果：OK 群 42 名，眼鏡群 50 名で 2 年間の経過待できるという（under review）。そこで演者らは，観察を行うことができた。各群のベースライン時の日本人の小学生において，この治療法の前提となる

屈 折 力 は OK 群 － 2.55±1.82 D， 眼 鏡 群 － 2.59±

網膜周辺部にみられる焦点ずれの特性について検討

1.66 D と差が無く，また眼軸も 24.66±1.11 mm とした。

24.79±0.80 mm で同等であった。2 年間での眼軸長

対象と方法：対象は軽度～中等度近視の小学生の伸びは OK 群で 0.39±0.27 mm，眼鏡群で 0.61±

77 名（年齢 : 6～ 12 歳，等価球面屈折度：－1.02～

0.24 mm と，それぞれ有意な延長であったが，群間－4.62D）。調整麻痺下で左右 30 度の範囲に設置しの比較では OK 群で有意に小さい増加幅であった

た 5 ないし 7 箇所の固視視標を順に注視させ，前面（P ＜ 0.0001, unpaired t test）。

開放型自動レフラクトメータ FR-5000（グランド結果：小児近視において，OK は眼軸長延長を完

セイコー）により屈折度を測定した。各視標に対す

全に抑制はできないが，眼鏡矯正に比べて有意に軽る屈折度と軸上で得られた屈折度の差を，相対的周減することができる。

辺 屈 折 誤 差（relative peripheral refraction） と し
7．強度近視と眼底光干渉断層計所見

た。

生野

結果：耳・鼻側ともほぼ対称的な相対的周辺屈折誤差が観察され，その大きさは，耳・鼻側 15°の網

恭司，城友

香理，佐柳

香織

（大阪大学）

膜上において平均 0～+0.4 D，耳・鼻側 30°の網膜上において平均 +1～+1.7 D であった。耳・鼻側 30°

近視合併症の中でも，中心窩分離症や黄斑円孔網の網膜上の相対的周辺屈折誤差と，年齢，屈折度，膜剝離などの発症に，後部ぶどう腫が大きな役割を

眼軸長の間には有意な相関はなかった。

果しているのは周知の事実である。加えて，脈絡膜

結論：近視小学生の大多数は，屈折異常を完全矯

新生血管も脈絡膜の厚みなど，解剖学的異常が関係正した場合，網膜周辺部において後方への焦点ずれすることが指摘されはじめた。病的近視の根源が眼を生ずるものと考えられる。この後方への焦点ずれ

軸延長であることから，合併症が特異的な形態異常

は，理論上，単焦点レンズによる屈折矯正で増大し，から生じるのは理解できる。しかし，近視の後極部

逆に Myovision Lens

TM

による屈折矯正で軽減する。

形態異常を把握することは非常に難しい。特に後部ブドウ腫はそのバリエーションが豊富である。従来

6．オルソケラトロジーの小児近視進行抑制効果
大鹿

は眼軸長が近視の程度をあらわすパラメータの哲郎（筑波大学）

Gold standard であった。しかし臨床的にも認められているとおり，眼軸長が長くても，近視性眼底の目的：オルソケラトロジー（OK）が小児近視眼

著しいものもあれば，その逆もある。これら臨床経の眼軸長延長を抑制できる可能性がこれまで報告さ

験からも，眼球形状という三次元を一次の数値だけれているが，きちんと対照群を設定した前向き研究

で表すことは，非常に困難であることを支持していはこれまでに行われていない。今回我々は，年齢屈る。光干渉断層計（OCT）は現時点では小さい面

折をマッチさせた OK 群と眼鏡群を 2 年間追跡して積ながらも，非侵襲的に眼球の立体構造を表すこと

眼軸長の変化を調べた。

が可能である。我々はこれを用いて近視の後眼部形

方法：OK 群 45 名 90 眼（12.1±2.5 歳），眼鏡群

態を数値化できないかと試み始めた。三次元的表現

60 名 120 眼（1.9±2.0 歳）の計 110 名 210 眼を対象への道のりはまだ遠いが，パラメータの中でも，脈とした。両群とも OK の適応を満たしており，OK

絡膜厚というのが重大な意味をもつのではないかと群は OK 治療を選択したもの，眼鏡群は眼鏡矯正を考え始めている。本講演では近視における眼球形態

希望した者である。眼軸長は IOLMaster で測定し測定の意味と病気との関連について議論する。

た。OK 群はレンズ装用後 3ヵ月のデータをベースラインとした。2 年間経過を観察し，眼軸長の変化を評価した。
（6）

8．後部強膜ぶどう腫を抑制する治療を考える
森山

無価，大野

状態（relative peripheral refraction）

京子

○長谷部

聡（岡山大学）

4．医学科・看護学科新入生における屈折と網膜疾（東京医科歯科大学）

患および 13 年の変化
○石子

強度近視では眼底後極部に様々な眼底病変が生じ智士（旭川医科大学）

5．強膜コラーゲン紫外線光架橋によるマウス実験

視覚障害を惹起するが，その主たる原因は，眼軸延長と，加齢に伴い形成される後部強膜ぶどう腫であ

近視眼の近視化抑制

る。後部ぶどう腫の発生機序は解明されていない

○森山

無価，大野

京子，森田

育男，望月

が，ヒト強度近視眼における後部ぶどう腫の範囲で學（東京医科歯科大学），玉田作哉，安田は，強膜厚が健常眼の約 1/3 に菲薄化し，強膜内コ

章夫（ソニー株式会社先端マテリアル研究所）
6．強度近視眼に好発する疾患の治療成績

ラーゲン線維が減少していることが報告されている。

○城

我々の過去の研究で（Hsiang S, et al. AJO 2008），

友香理，生野恭司（大阪大学）

7．若年者（18 歳～ 20 歳代）の LASIK 後の屈折ぶどう腫は 45 歳ころから発生し加齢とともに深くなることから，成人の強度近視患者を対象に，強膜変化についての硬度を増加させることにより後部ぶどう腫の発生○稗田牧（京都府立医科大学）

や進行を抑制することが強度近視の視覚障害を予防
1．学校近視の現況に関する 2010 年度

する上で有意義であると考えられる。

   アンケート調査報告

近年，角膜コラーゲンの紫外線光架橋が円錐角膜の治療に応用されている。本方法を強膜に適用する

鳥居秀成（慶應大学）

ことにより，強度近視眼におけるぶどう腫の発生や

宇津見義一（日本眼科医会学校保健部

眼軸延長を抑制できると期待されるが，強膜コラー

担当常任理事）不二門

ゲンに対する光架橋の効果を，実験的に検討した報尚（大阪大学）告は殆どない。そこで今回我々は，強膜コラーゲンに対する光架橋の効果について，殺処分 6 時間以内

目的：学校近視に対する日本の眼科医の先生方のの豚眼の強膜片を用いた ex vivo での研究成果を報

現在の検査，治療法を俯瞰し基礎データを把握，今告するとともに，マウス実験近視モデルにおいて本後の近視研究に対する方向性を検討する。
対象および方法：我が国の学校近視に関する眼科方法を施行した場合の in vivo の研究状況について医の実態調査を行うため，日本眼科医会会員すべて報告する。

13719 名にアンケート用紙を配布した。
結 果： 回 答 は 幅 広 い 年 代 層 か ら 得 ら れ， 合 計

第 2 回3165 名（23.1%）の先生方から回答を頂いた。また，

日時：2011 年 5 月 15 日（日）12：30～ 15：00

勤務形態は約 70％が医院・診療所の先生方であっ場

所：東京国際フォーラム Ｇ 504た。近視の進行予防に関して困った経験をされた先
生方は 55％であった。コンタクトレンズの処方年

1．学校近視の現況に関する 2010 年度アンケート
調査報告
○鳥居

齢は，中学生からが最も多かったが，小学校高学年から処方されている先生も 10％程度であった。

秀成（慶應大学），宇津見義一（日本

近視に対する眼鏡処方は，黒板が見にくいなど日

眼科医会学校保健部担当常任理事），不二門

常生活に支障を来す時点で行っている先生が多かっ

尚（大阪大学）た。

2．近視進行抑制メガネの多施設研究のプロトコー
ルについて
○神田

寛行，不二門眼鏡処方の前に行う検査としては，小学校低学年
まではシクロペントラート点眼後の屈折検査が多尚（大阪大学）く，高学年になるとトロピカミド点眼が増え，中学

3．近視進行中の学童にみられる周辺部網膜の屈折生になると調節麻痺点眼を行わない場合が多くなっ

（7）

た。

節麻痺下での自覚的屈折検査の値から決定する。検眼鏡処方までの治療として，小学生に対してはト

査データおよび眼鏡処方のデータは，各施設の担当

ロピカミド点眼を 1～ 3 か月程度行う先生が多かっ者がデータセンターへ所定の用紙にて送信する。初た。眼鏡処方時の目標矯正視力は 1.0 とした割合が回検査後にデータセンターでどちらのレンズを装用最も多く，やや低矯正がその次であった。

させるか無作為に割付して，そのレンズで作製した近視進行が抑制できる点眼・眼鏡・CL が市販さ眼鏡を眼鏡店経由で被験者に渡す。

れた場合，導入を考えておられる先生は 76％，同実施期間中は原則的に起床時から就寝時まで眼鏡様に近視研究に協力して頂けるとお答え頂いた先生の装用を行うこととする。途中で有害事象を認めた

方は 73％であった。

ときは直ちに適切な治療を行うとともに，カルテに最後のコメント・意見の項目では，今後の調査・研究により evidence のある学校近視の治療・予防記録を行う。また重篤な場合は試験責任者への報告を行う。

法・ガイドラインの作成を望む声が大半を占めた。

眼鏡度数の変更や眼鏡の破損など必要に応じて新

結論：各質問に一定の傾向が見られたが回答は様々

しく眼鏡を処方することができる。試験終了後にはであり，学校近視の検査・治療に関して evidence

全被験者に対して軸外収差抑制レンズを使った新しが確立していない事の表れであると思われた。今後

い眼鏡を無償提供する。

大規模疫学調査による日本人学童の現状を把握する

最終的に 24 ヶ月後の他覚的屈折値と眼軸長の平事が必要であると共に，evidence のある近視予防・

均変化量について各群で比較する。そして軸外収差治療法が望まれ，最終的なガイドライン作成や治抑制レンズが単焦点レンズに比べて有意に近視抑制

療・予防方法が求められている。

効果が得られているか，また眼軸長の伸展が抑制されているかを評価する。

2．近視進行抑制メガネの多施設研究の  プロトコールについて
神田

寛行，不二門3．近視進行中の学童にみられる周辺部網膜の尚（大阪大学）  屈折状態（relative peripheral refraction）
長谷部聡（岡山大学）

本研究では軸外収差抑制レンズ（Myovision, Carl
Zeiss Vision 社製）による近視進行抑制効果につい目的：眼軸長の視覚制御を誘発する刺激として，て検証することを目的に，日本人の小児に対して多近業時の調節ラグとともに近年注目されている周辺

施設臨床試験を実施する。試験デザインは，単焦点部網膜の屈折状態を近視進行中の学童で明らかにすレンズ群と軸外収差抑制レンズ群の 2 群を設定し，る。

二重盲検無作為化並行試験にて行う。実施期間は

方法：近視予防トライアルⅡに参加中の 77 名の24ヶ月で，各施設 30 名（7 施設で合計 210 名）を小学生（等価球面度数：－0.5 D～－4.5 D）におい

目標とする。対象者は 6～ 12 歳の小児の近視眼のて，調節麻痺下で水平経線上の±30 度の範囲に固男女で，屈折度が等価球面値で－1.5～－4.5 D，屈視目標を注視させながら，赤外線自動レフで屈折度

折異常以外に眼疾患がなく，両親のうち 1 名以上がを測定した。各注視方向で得られた屈折度と正面位近視であることを条件とする。

で得られた屈折度の差を網膜周辺部相対屈折度（rel-

定期検査は，6 ヶ月毎に合計 5 回実施する。検査項目は眼軸長測定（IOL マスター），非調節麻痺下ative peripheral refraction: RPR）とみなし，他の臨床所見との関連性を調査した。

での自覚的屈折検査，調節麻痺下での自覚的屈折検

結果：RPR には大きな個体差が見られたが，平査と他覚的屈折検査（オートレフラクトメーター）

均 +0.86～+1.78 D であった（±30 度の注視方向にである。オートレフラクトメーターは 0.01 D ステッて）。RPR は正面位での屈折度との間にわずかな関プのモードに設定して測定を行う。調節麻痺下での連性が見られたものの，眼軸長，年齢，性別，両親検査は，ベノキシール点眼後に 1% サイプレジン点の近視，その後の近視進行速度（1.5 年間）との間眼を行い 60 分経過後に行う。なお，眼鏡度数は調には相関は見られなかった。

（8）

結論：遠視性 RPR が近視進行を促進しているとていた。眼軸長は，平成 9 年には 25.3±1.3mm でいう仮説は支持されなかった。しかし，対象者の多あ っ た が 今 回 は 25.7±1.4mm で あ っ た。 こ れ は，

くは遠視性 RPR を軽減する眼鏡（MC-PAL2）を

A-mode と IOL master による測定誤差を補正して装用していることから，近視進行速度との関連性にも有意な差であった（p ＜ 0.05）。

ついては，割り付け情報を基にデータを再検討する必要がある。

眼底検査により網膜格子状変性，網膜裂孔などの網膜疾患を認めたものが 124 眼中 12 眼（9.8％）に認めた。これは，平成 9 年の 190 眼中 11 眼（5.8％）

4．医学科・看護学科新入生における屈折とと比べ有意ではなかったものの，その割合は大きい  網膜疾患および 13 年の変化
石子傾向があった。

智士（旭川医科大学）

大学入学直後の同年齢でも，看護科より医学科の方が有意に近視化していた。これは入学試験の際の昨年の本研究会では，これまで旭川医科大学で近業の差が関与している可能性があると思われる。

行ってきた眼科健診ならびに学生実習での屈折状

また，13 年前と比べ学生の屈折度数は同じ 2 峰性態・眼底所見について報告した。今回，平成 22 年の分布を示したが，正視付近のピークも近視側の度の医学科および看護学科の新入生に対し健康診断

ピークも同じ程度に近視化する方向に偏移していの際に屈折検査と眼軸長測定を行い，インフォームた。これは，屈折度数に関係なく全ての学生で近視

ドコンセントを得られた学生のみ散瞳剤点眼 1 時間化が生じていることを表すものと思われる。

後の屈折検査と眼底検査を行った。また，散瞳剤を

医大生は近視の頻度が高く網膜疾患を有する割合

用いて検査を行った学生の結果を，平成 9 年に施行が高かった。したがって，健康診断などを通して眼した眼科健診の結果と比較した。

科的検査を行う事は，疾患の早期発見・早期治療の屈折検査のみを受診したのは，医学科 122 名のうち 91 名（74.6％）（男性 65 名，女性 26 名），看護観点からも，さらには健康管理意識を向上させる意
味からも有用と思われる。

科 61 名のうち 56 名（91.8％）（男性 6 名，女性 50 名），
5．強膜コラーゲン紫外線光架橋による散瞳して検査を受けたのは医学科 62 名（50.8％）  マウス実験近視眼の近視化抑制であった。
平均屈折度は，医学科－4.8±2.7D，看護科－3.8

森山

無価，大野

京子

±2.4D で， 医 学 科 の 方 が 有 意 に 近 視 化 し て お り

森田

育男，望月

學

（p ＜ 0.01）。また，どちらも女性の方が男性よりも（東京医科歯科大学）

玉田

有意に近視化していた（p ＜ 0.05）。屈折分布は 2
峰 性 を 示 し， 医 学 科 で は－1 D 未 満－2 D 以 上 と

作哉，安田

章夫

（ソニー株式会社先端マテリアル研究所）－5 D 未満－6 D 以上に，看護科ではそれぞれ 1 D
近視が少なくなる屈折値にピークを有していた。医

目的：我々は昨年の本学会で，豚強膜に紫外線架学 科・ 看 護 科 そ れ ぞ れ で，0.5 D を 超 え る 近 視 は橋を施行し ex vivo で強膜硬度が増強したことを報96.2 ％ と 88.4 ％，3 D を 超 え る 近 視 は 69.2 ％ と告した。今回我々は，マウス実験近視モデルを用い，66.1％，8 D を超える近視は 9.9％と 5.4％であった。

in vivo で強膜コラーゲンに紫外線光架橋を導入す

眼軸長は，医学科で 25.7±1.4mm，看護科で 24.9±

ることにより，近視進行が抑制されるかを検討した。

1.1mm と医学科で有意に延長していた（p ＜ 0.01）。

方法：生後 21 日の C57/B6 マウスの片眼強膜にまた，それぞれ，屈折度と眼軸長には有意な相関関

紫外線を照射し，その後非照射眼とともにゴーグル係を認めた（p ＜ 0.01）。

にて 21 日間遮蔽し実験近視を誘導した。照射前に散瞳後の屈折度は－4.6±2.8 D で，平成 9 年の－3.8

0.1% リボフラビンを球結膜上から点眼し，試作プ±2.8 D と比べ有意に近視化していた（p ＜ 0.05）。

ローブにて眼球の上側，下側，鼻側，耳側の 4 方向

屈折分布は，平成 9 年も 2 峰性を示していたが今回から赤道部と後極を含むように結膜上から紫外線をの結果は両方のピークとも 1 D ずつ近視側に偏移し照射した。照射量は 2640，3960，6600，9240 mJ/（9）cm2 を用いた。生後 42 日に照射眼と非照射眼の屈sis）をはじめとする屈折矯正手術が広くおこなわ

折値をレチノスコピーにて測定し比較した。

れるようになり，眼鏡・コンタクトレンズと並ぶ第2

結果：照射量が 6600，9240 mJ/cm のマウスは三の方法として「手術」が社会的に受け入れられる

高度の強膜炎症のため屈折値測定はできなかった。

ようになってきている。しかし，近視が進行しうる2

照 射 量 2640 mJ/cm の マ ウ ス は 照 射 眼 が＋9.0 D，
2

若年者（18 歳～ 20 歳代）の手術後における屈折変

非照射眼が＋5.0 D，照射量 3960 mJ/cm のマウス化に関する報告は少ない。今回我々は術後 5 年の経は照射眼が＋8.0 D，非照射眼が＋4.5 D で両群とも過で若年者がより近視化する傾向にあるかどうか検非照射眼が照射眼に比べ近視であった。

討を行った。

結論：C57/B6 マウスの強膜に紫外線光架橋を導方法：対象はバプテスト眼科クリニックにおい入することで近視進行を抑制できる可能性が inて，2000 年 6 月から 2005 年 4 月の期間に，29 歳以

vivo で示された。今後は眼軸長など他の屈折構成

下で正視ねらいの LASIK（エキシマレーザー EC-

要素の検討および照射至適条件の設定を進める予定

5000™, マ イ ク ロ ケ ラ ト ー ム MK-2000™） を お こである。

なった 414 眼のうち，5 年間継続して経過観察されている 29 人 57 眼（男性 27 眼，女性 30 眼）平均年6．強度近視眼に好発する疾患の治療成績
城友香理，生野

齢 25±2.4 歳（19～ 29 歳），以下若年群である。同恭司（大阪大学）

時期同条件に LASIK を行った 30 歳代の 79 眼（男性 47 眼，女性 32 眼）平均年齢 34±2.8 歳（30～ 39

近視の進行に伴い，眼軸長は延長し，後部ぶどう腫の形成が生じることで強度近視に伴う様々な疾患歳），以下中年群を比較対照とし，裸眼視力，術後屈折度（等価球面度数），矯正精度を検討した。

が発症する。近視性脈絡膜新生血管，黄斑円孔網膜

結果：若年群の術前屈折度は－6.00±2.51 D，中剝離や近視性網脈絡膜萎縮，近視性視神経庄などで

年群は－6.26±2.48D であった。術後 5 年におけるある。その中から強度近視眼における黄斑円孔と近裸眼視力 1.0 以上，0.7 以上の割合は，若年群がそ

視性脈絡膜新生血管の治療成績について報告する。

れぞれ 79%，95%，中年群が 80%，91% であった。

強度近視眼に発症した網膜剝離を伴わない特発性術 後 屈 折 度 は 若 年 群 が－0.23±0.38 D， 中 年 群 が黄斑円孔の術後成績は比較的良好であると報告され－0.45±0.58D と有意に（P ＜ 0.05）中年群が近視ている。しかし，我々は術後視力不良症例も多く経よりであった。矯正精度は±0.5 D 以内，±1.0 D 以

験しており，網膜分離症の併発の有無に分け，術前内が，若年群が 95%，98%，中年群が 92%，96% で因子と術後成績について検討した。

あった。

また近視性脈絡膜新生血管に対しては，近年光線

結論：若年者の LASIK 術後 5 年の矯正精度は力学的療法や抗血管新生療法が施行され，視力予後

0.5 D 以内 95% と非常に良好であり，中年群と比較が改善している。しかし再発例も多く，複数回の治して明らかな近視化傾向を認めなかった。

療による網膜色素上皮や脈絡膜への影響も考慮すると長期での検討が重要と考えられる。そこで抗血管第 3 回新生療法を施行した症例のうち初回投与後 2 年間経過観察可能であった症例を後ろ向きに検討した。画日時：2012 年 4 月 8 日（日）12：30～15：30

一でない本疾患における視力成績とそれにかかわる

場

所：東京国際フォーラム Ｇ 401 室

因子について報告する。
1．旭川医科大学新入生に対する眼科健診とその後
7．若年者（18 歳～ 20 歳代）の LASIK 後のの経過  屈折変化について稗田○石子
牧（京都府立医科大学）

智士（旭川医科大学）

2．学童における視線解析と眼鏡レンズの使用分布○河原

目的：近年，LASIK（Laser in situ keratomileu（ 10 ）哲夫（金沢工業大学）

3．強度近視と緑内障○生野望した。これらのうち，医学生では，1 眼において恭司（大阪大学）

網膜剝離を生じていたため手術を施行し，3 眼に対

4．LASIK 術後 10 年の長期経過○稗田

し網膜光凝固術を施行した。これらの眼は全て 5 D

牧（京都府立医科大学）

を超える近視眼であった。看護学生では，前回と同5．小児におけるオルソケラトロジーの眼軸長伸長様の経過観察となった。

抑制効果

結論：医学部新入生は近視の頻度が高く，看護学○平岡生と比べ医学生でより近視の程度が強かった。今回

孝浩（筑波大学）

6．MC-PAL2 による近視予防の無作為化比較試験の眼科健診により網膜剝離につながる網膜病変を早結果の概要報告

期に発見することができたが，治療のタイミングを○長谷部

逸しないためには，その後の定期検査の動機付けが聡（岡山大学）7．3 D MRI による強度近視眼球の水平径および重要と思われた。

垂直径の検討○森山

無価，大野

2．学童における視線解析と眼鏡レンズの京子（東京医科歯科大学）  使用分布8. 近視進行予防眼鏡の経過報告○阿曽沼早苗，神田寛行，不二門河原尚（大阪

哲夫（金沢工業大学）

大学）
近視進行予防の一手段として，累進屈折力眼鏡の1．旭川医科大学新入生に対する眼科健診と小児への装用が試みられ，その有効性が報告されて  その後の経過いる。ここでは，近見時での調節ラグを減少させる
石子

智士（旭川医科大学）

目的で，調節機能を部分的に肩代わりさせるための
近用加入度数を用いている。そのため，眼球の視線

目的：我々は，一昨年から旭川医科大学新入生に方向すなわちレンズの使用部位で，対象の奥行き位

眼科健診を行っているが，今回，健診により経過観置に対応した屈折力となっていることが，装用状態察が必要と判断された学生について，その後の経過での前提条件になっており，累進眼鏡の処方と作を含め報告する。

成・調整における重要な点と思われる。

対象と方法：平成 22 年度当医学部新入生，医学累進レンズの最適な屈折力分布，すなわち，レン科（医学生）112 名，看護学科（看護学生）61 名をズのどの部位にどの程度の屈折力を配置させるか対象とした。健診希望者に対し，散瞳後に屈折検査

は，装用者の生活スタイルや視対象（視点）の移動と眼底検査を行った。

に対する眼球運動の個人差など，使用者による違い

結果：眼科健診に同意し検査を受けたのは，医学生 61 名（54％），看護学生 43 名（71％）であった。

も重要な要因であり，使用者にフィットした屈折力分布を持つレンズの提供が必要と考えられる。

0.5 D 以上の近視は医学生 116 眼（95％），看護学生
74 眼（86％）であり，平均屈折度（D）は医学生

上記の問題を検討するに当たっては，日常生活の各種状況で（－4.6±2.8）が看護学生（－3.5±2.5）と比べ有意

a. 眼鏡レンズのどこを通して，に近視側の値を示した（p ＜ 0.01）。網膜格子状変b. （どの距離）を見ているか

性は医学生 8 名 12 眼，看護学生 5 名 5 眼に認め，を具体的・個人別に知ることが必要であり，学童に

医学生ではそのうち 2 名 3 眼で円孔を伴っていた。

おける眼鏡レンズの部分別使用頻度の測定を試み

これらの他に強度近視であった学生を含め医学生でた。

は 19 名に，看護学生では 6 名に，それぞれ病変に子供たちは多種多様な状況で生活しているが，そ応じた再検査の時期を指示した。1 年経過しても受の代表例として，①読書，②遠方視標の確認とメモ

診した学生がいなかったため，対象者に連絡し再度書き，③TV 視聴，④移動視標の追跡，などでの評

眼底検査を勧めた。その結果，医学生では 13 名価を試みた。なお，自然な状況での眼球運動を評価（68％）が，看護学生は 4 名（67％）が再検査を希するため，被験者には特に姿勢や行動に制限を設け（ 11 ）

なかった。各作業中の視線方向（上下・左右方向のおいて眼圧からの機械的な負荷を増強する点で重要

眼球回転角）の計測には，測定中に頭部を自由に動である。近視眼でも眼軸の延長に伴い，強膜厚が減かすことができる装置（ナック，アイマークレコー

少する。緑内障における乳頭周囲萎縮に類似する所

ダ，EMR-9）を用いた。被験者は小学 3 年生，小見として，耳側コーヌスがあるが最近，強度近視の学 5 年生，中学 2 年生であり，EMR-9 のヘッド部

NTG と周囲脈絡膜厚との関連も報告された。本講を装着させた状態で各作業を行った。また，各状況

演では，両病態に共通する所見を整理し，近視眼とに慣れるため，最低 2 回の練習後に数回の測定を緑内障感受性について考察する。

行った。
4．LASIK 術後 10 年の長期経過

眼球の上下・左右の回転角度（視線方向），すな稗田

わち眼鏡レンズでの使用部位は 1/60 秒ごとに計測

牧（京都府立医科大学）

し，さらに被験者の視野映像と注視点（視対象）を同時に VTR へ記録することによって，何を（どこ

目的：2000 年にわが国でエキシマレーザーによを）見ている時にレンズのどの部分を使用している

る屈折矯正手術が厚生労働省に認可されて約 11 年

かをほぼ連続的に計測・解析した。測定範囲は，眼が経過した。今回，我々は，LASIK 術後 10 年の長鏡レンズ面上で左右方向が±26 mm，上下方向が±期経過ができた症例について長期の安定性について

18 mm であった。

検討した。

計測・解析の結果，眼鏡レンズの使用部位および対象と方法：対象は 2000 年 4 月〜 2001 年 8 月にその頻度は，作業環境や個人の生理的特性で多少異バプテスト眼科クリニックで LASIK を施行し，術なるが，一般成人（大学生）とほぼ同様であり，眼後 10 年以上の経過観察が可能であった症例，31 例

球の回転による注視点移動が確認された。

59 眼である。男性 18 例，女性 13 例，両群とも手術時年齢は平均 40 歳以上であった。術前屈折度に3．強度近視と緑内障より，6 D 未満の中等度以下近視群と，6 D 以上の
生野恭司（大阪大学）

強度近視群の 2 群に分けて検討した。裸眼視力の推移，自覚屈折度の変化，角膜形状の変化，眼軸長の緑内障と近視については以前からその関連性が指変化を検討した。角膜形状変化については，TMS

摘されてきた。また，本邦で多くを占める正常眼圧により測定した中心 4 mm 内の Power Difference

緑内障（NTG）については，近視を危険因子とすを用いた。

る意見が優勢である。NTG の発症機序として，眼結果：自覚屈折度は，両群ともに 1〜 5 年，5〜

圧感受性（Susceptibility）の上昇が考えられてい10 年で有意な低下を認めるものの，その変化量はるが，そのメカニズムは今のところ明確ではない。

いずれも－0.5 D 未満と軽度であった。眼軸長は経しかし近年，診断機器やコンピュータ画像解析の進

過中有意な変化を認めなかった。Power Difference

歩から，眼圧変化に伴う視神経の生体力学的反応には，6 D 未 満 で は，1〜 5 年 で 0.18 D，5〜 10 年 では篩状板だけでなく，乳頭周囲組織，特に強膜の形

0.07 D の steep 化，6 D 以上では，1〜 5 年で 0.34 D，態，力学特性，相対位置などさまざまな要因が関与

5〜 10 年で 0.17 D の steep 化を認めるという結果とすることがわかってきた。

なった。しかし，Power Difference と，自覚屈折

一方，近視にはいくつか緑内障と共通する乳頭所見があり，NTG の発症機序を考えた場合，非常に度における屈折変化量の間に有意な相関は認めなかった。

興味深い。緑内障では，篩状板が菲薄化するが，こ

結論：LASIK は，術後に経時的な近視化を認め

れは強度を減少させるだけでなく，眼内腔と髄液腔

るものの，その要因は角膜形状変化だけでなく，他との距離を短縮し，力学的な後方支持を失うとされの要因が関与している可能性が示唆された。今回のる。このことから，眼圧への感受性が増すと考えら検討では，手術時年齢が平均 40 歳以上であり，近れるが，近視眼でも篩状板が菲薄化することが知ら

視化の要因としては，白内障などの加齢性変化が考れている。また乳頭周囲強膜厚の減少は，篩状板にえられた。

（ 12 ）

5．小児におけるオルソケラトロジーの

randomised controlled clinical trial. The two types  眼軸長伸長抑制効果

of PALs had additions of 1.00 D（Lens B）and 1.50
平岡

孝浩（筑波大学）

D（Lens C）and high distance zone aspherisationcomparable to the addition power. Myopic chil-

近年，オルソケラトロジー（OK）治療による小dren between the ages of 6 and 12 were recruited

児の近視進行抑制効果が報告されるようになった。

in China and Japan. The children had an eye ex-

これまでに publish された論文は 3 つあり，いずれ

amination every six months. Number of children

も 2 年間の検討を行っているが，Cho らは 7～ 12

recruited was 197 with 169 completing the 24

歳の 35 例に OK 治療を行い，眼鏡装用対照群と眼months examination. The primary measurement

軸長の伸びを比較したところ，OK 群で 0.29 mm，of the progression of myopia was the change in

眼鏡装用群で 0.54 mm であり，両群間に有意差がmean sphere equivalent value derived from cyclo-

認められたと報告した（Curr Eye Res 2005）。まplegic auto-refraction. Peripheral refraction mea-

た，Walline らは SCL 装用群との比較を行っており，

surements of both eyes along the horizontal me-

OK 群 で 0.25 mm，SCL 群 で 0.57 mm と 報 告 し た

ridian were also taken at a series of field angles（BJO 2009）。我々も同様の研究を行い，OK 群でout to ±35°using an open field auto-refractor.

0.39 mm，眼鏡対照群で 0.61 mm とやはり群間の有Multi-linear mixed effects regression modeling was

意差を認めた（IOVS 2011）。対象者の年齢や近視

used to obtain the progression rates in each group

度数がスタディ間で異なるため，結果には多少の相of children adjusted for confounding independent

違があるものの，いずれの検討でも OK の有意な眼variables.

軸長伸長抑制効果が確認されている。

Results: Statistical analysis of adjusted progres-

我々はさらに長期での経過観察を行い，5 年の経sion rates has shown a mean progression（±SE）

過においても有意な抑制効果が維持されていること

in the control group wearing SVL of －1.38±0.09を確認した。対照群との眼軸長伸長の差は約 0.41

D over 2 years. A statistically significant（p=0.02）

mm であり，これまでに試みられた近視抑制治療のbut clinically not meaningful（0.27±0.11 D or 20%）

なかでも比較的強い効果である。過去の報告ではア

retardation of SER by Lens C relative to controls

トロピン点眼が最も強い抑制効果を示しているが，

has been found but nearly all of it occurred in the

小児に調節麻痺と散瞳状態を長期にわたり強いるこ

first 12 months with no significant efficacy in theとになり，現実的には困難な手法である。一方，second year. Lens B, on the other hand has shown

OK は裸眼視力を向上させ，長期継続が比較的容易

negligible efficacy in retarding progression of my-

であるうえ，我々の検討では重篤な合併症は皆無で

opia with the exception of a small subgroup ofあり，小児の近視進行抑制法として有望であると考

children with no parental myopia（N=15）where a

えている。

more steady 27% reduction in myopia progression（0.37±0.17 D）was observed up until the final 24

6．MC-PAL2 による近視予防の無作為化比較試験  ―結果の概要報告

months visit, which was statistically significant（p=0.04）and had the potential of being clinically長谷部聡（岡山大学）significant if sustained in the 3rd year.
Conclusions: The retarding effect of Lens C after

Purpose: To evaluate the effect of two types of

24 months was similar to that found in some othernovel progressive addition lenses（PALs）com-

studies with minimally aspherised PAL lenses

pared with the effect of a single vision low basehaving the same 1.50 D addition power. These re-curve spherical lens（SVL）on the progression ofsults are consistent with the earlier findings that ajuvenile-onset myopia.

fixed positive rotationally symmetrical aspherisa-

Methods: The design of the study is a paralleltion of a spectacle lens has a small preventive ef-（ 13 ）

8．近視進行予防眼鏡の経過報告

fect on the myopia progression.

阿曽沼早苗，神田
7．3D MRI による強度近視眼球の水平径および寛行，不二門尚（大阪大学）  垂直径の検討
森山

無価，大野

京子

目的：近視進行予防眼鏡の多施設研究における当科での進捗状況を報告する。

（東京医科歯科大学）

対象と方法：現在のエントリー数は 30 例（男子
目的：強度近視眼の眼球変形の特徴は主に眼軸長12 例，女子 18 例）で，初診時の年齢は 7～ 12 歳（10.5の延長という前後方向での変化であるが，眼球の水±1.1），このうち，6 カ月後の検査を終了したのが平方向や垂直方向の眼球の形状変化についての報告

25 例，1 年後の検査を終了したのが 10 例である。

は少ない。そこで，今回我々は，3D MRI を用いて調節麻痺剤（サイプレジン）点眼後の他覚的屈折

多数例の強度近視眼において水平径および垂直径を値と IOL マスターによる眼軸測定，処方した眼鏡

計測し検討したので報告する。

度数について，初診時あるいは 6 カ月受診時との比

対象と方法：対象は強度近視患者 38 名 76 眼（平較検討を行った。

均年齢 64.1 歳，平均屈折度－17.2 D ，平均眼軸長

結果：6 カ月後の検査を終了した 25 例 30 眼につ30.4mm）である。対照群として正視眼（屈折度＜いて，他覚的屈折値は，初診時平均が－3.52，6 カ±1.0 D あるいは眼軸長＜ 25.0 mm）12 眼も検討し月後平均が－3.91（D）であり，6 カ月間で有意にた。T 2 強調画像から volume rendering 法により－0.39±0.26（D）近視化した（P ＜ 0.0001 : paired

3 D MRI 画像を構成し，正面像から水平径およびt-test）。眼軸長は，初診時平均が 24.81，6 カ月後垂直径を，側面像より前後径を測定した。さらに，

平均が 25.00（mm）で 6 カ月間で有意に 0.18±0.26

水平径，垂直径と眼軸長との関係を解析した。

（mm）伸展した（P ＜ 0.0001 : paired t-test）。眼結果：強度近視眼の水平径は平均 25.6 mm，垂直

鏡度数は，6 カ月後に変更が必要だったのが 33 眼

径は平均 24.4 mm，前後径は平均 30.4 mm であり，

で変更眼群と変更なし群の眼軸長の変化量を比較す

正 視 眼 の 水 平 径 は 平 均 24.3 mm， 垂 直 径 は 平 均

ると，変更群が 0.23±0.08（mm），変更なし群が 0.1

23.8 mm，前後径は平均 23.2 mm であった。強度近±0.09（mm）であり，変更群の方が有意に眼軸長

視眼と正視眼では水平径，垂直径，前後径，いずれが伸展していた（P ＜ 0.0001 : t-test）。

の径においても有意に強度近視眼の方が延長してい1 年後の検査を終了した 10 例 20 眼について，他

た。また，強度近視眼では眼軸長と水平径および垂覚的屈折値は，初診時平均が－3.60，6 カ月後平均

直径には正の相関を認め（水平径：P ＜ 0.05 r=0.47，

が－4.26（D）であり，6 カ月間で有意に－0.66±0.29

垂直径：P ＜ 0.05 r=0.38），水平径と垂直径の差（水（D）近視化した（P ＜ 0.0001 : paired t-test）。眼

平－垂直差）と眼軸長との間にも正の相関を認めた

軸長は，初診時平均が 25.05，6 カ月後平均が 25.36（P=0.02，r=0.21）。

（mm）で 6 カ月間で有意に 0.30±0.12（mm）伸展

結論：強度近視眼では，眼軸延長とともに垂直径した（P ＜ 0.0001 : paired t-test）。眼鏡度数は，変および水平径も増大する傾向にあった。延長量は垂更が必要だったのは 13 眼で変更眼群と変更なし群

直より水平方向が大きく，この傾向は眼軸長が長くの眼軸長の変化量を比較すると，変更群が 0.19±

なるほど著明であり，横方向に長軸を持つ楕円形に0.09（mm），変更なし群が 0.11±0.04（mm）であり，変化していくことが示された。

変更群の方が有意に眼軸長が伸展していた（P=0.03:
t-test）。
まとめ：初診時から 6 カ月後，1 年後までの他覚的屈折値と眼軸長は有意に近視化しており，6 カ月
後，1 年後に眼鏡度数の変更が必要だった群は，変更なし群より有意に眼軸長が伸展していた。

（ 14 ）

学校近視の現況に関する 2010 年度アンケート調査報告
鳥

居

秀

成

（慶應大学）

不二門

尚（大阪大学）

宇津見義

一（日本眼科医会学校保健部常任理事）〔要
目的：学校近視に対する日本の眼科医の先生方

旨〕
くなった。

の現在の検査，治療法を調査し基礎データを把

眼鏡処方までの治療として，小学生に対しては

握，今後の近視研究に対する方向性を検討する。

トロピカミド点眼を 1～ 3 か月程度行う先生が多対象および方法：我が国の学校近視に関する眼科かった。眼鏡処方時の目標矯正視力は 1.0 とした医の実態調査を行うため，すべての日本眼科医会

割合が最も多く，やや低矯正がその次であった。

会員 13719 名にアンケート用紙を配布した。

近視進行が抑制できる点眼・眼鏡・CL が市販さ

結果：回答は幅広い年代層から得られ，合計れた場合，導入を考えている先生は 76％，同様

3165 名（23.1％）の先生方から回答を頂いた。ま

に近視研究に協力して頂けると返答した先生方は

た，勤務形態は約 70％が医院・診療所の先生方

73％であった。

であった。近視の進行予防に関して困った経験を最後のコメント・意見の項目では，今後の調された先生方は 55％であった。コンタクトレン

査・ 研 究 に よ り evidence の あ る 学 校 近 視 の 治ズ（CL）の処方年齢は，中学生からが最も多かっ

療・予防法・ガイドラインの作成を望む声が大半たが，小学生高学年から処方されている先生がを占めた。

10％程度であった。

結論：各質問に一定の傾向が見られたが回答は近視に対する眼鏡処方は，黒板が見にくいなど様々であり，学校近視の検査・治療に関して evi-

日常生活に支障を来す時点で行っている先生が多dence が確立されていない事の表れであると思わかった。

れた。今後大規模疫学調査による日本人児童生徒

眼鏡処方の前に行う検査としては，小学生低学等の現状を把握する事が必要であると共に，evi-

年まではシクロペントラート点眼後の屈折検査がdence のある近視予防・治療法が望まれ，最終的多く，高学年になるとトロピカミド点眼が増え，なガイドライン作成や治療・予防方法が求められ中学生になると調節麻痺点眼を行わない場合が多

ている。

Ⅰ．緒

画像診断法の著しい進歩や，抗 VEGF 薬による治言療法の発展などが脚光を浴びている。こうした中

近年の眼科臨床においては，光干渉断層計によるで，眼鏡による屈折矯正は，眼科医の重要な業務で（ 15 ）

表1

アンケート用紙（ 16 ）

あるにもかかわらず，やや地味な分野となってい

2．勤務形態（図 1）る。一方眼科医以外で，眼鏡処方ができる資格を作

医院・診療所の先生方で約 7 割を占め，私立総合

ろうという動きが出ている。こうした背景を踏まえ

病院・国公立病院・大学病院・私立眼科病院の先生て，日本眼科医会のサポートを受け，眼科医による方がそれぞれ 6～ 9％という結果であった。
3．近視の進行予防に関して児童生徒等・保護者

屈折矯正の重要性を再確認することを目的として  にたずねられて困った経験（図 2）「近視進行防止と屈折矯正」研究班が発足した。本
研究班では，近視の進行防止方法の確立に向けて，進行予防方法が確立されていない現在，困った経新しいコンセプトの近視予防眼鏡は有効か，二重焦験をされている先生方が多いと想定していたが，点 CL，あるいはオルソケラトロジーが近視進行防「いいえ」の回答が約 4 割を占めていた。
4．近視の診断名をつける児童生徒等の数

止効果をもつか，後部ぶどう腫の進行予防ができるか，などを個々のテーマとして研究を進めている（2010 年度の 1 か月あたりの平均）（図 3）  

が，その一環として，眼科医の学校近視に対する意

それぞれの選択肢にほぼ均等にわかれた。ただ識調査を実施した。

31 名以上という選択肢が 16％も占め，これは学校近視の原因には遺伝因子と環境因子があり，その機構はまだ十分にはわかっていない。その中で，現医をやっている医院・診療所の先生方からの回答が多かったためと思われる。

在様々な evidence のない治療や進行予防が行われ，

5．近視の診断名をつけて眼鏡・CL を処方する

目立った規制も行われていない状況である。屈指の児童生徒等の数（2010 年度の 1 か月あたり

近視国家である日本の眼科医が，2010 年現在学校の平均）（図 4）

近視に対しどのような考え方を持ち，治療を行って

0～ 5 例が約 50％を占めており，4 と比較して近いるかという基礎データを集めるとともに，近視に関する問題点を挙げた上で，どのような研究を今後

2．勤務形態行い，将来的に治療へ結びつけるかの方向性をつけるという意味合いもある。
本稿では，このアンケート結果をまとめるとともに，コメントの項で，有意義な意見を多くの先生方

その他
1%

無回答
0%

大学病院
7%

私立総合病院
9%から頂いたので紹介する。

Ⅱ．調査方法アンケート調査は日本の眼科 2010 年 12 号に同封，

国公立病院
8%

医院・診療所69%

私立眼科病院
6%

全国のすべての日本眼科医会会員に郵送した（表
1）。

Ⅲ．結

図1

果

日本の眼科 2010 年 12 号に同封・配布され，2011
年 1 月 31 日が締切りという，非常に忙しい時期に行われたが，13719 名の会員の内 3165 名（23.1％）
もの先生方から回答を頂いた。

3．近視の進行予防に関して児童生徒等・保護者にたずねられて困った経験
わからない
3%

無回答
3%

1．年齢分布比較的幅の広い先生方から御協力を頂いた。30
歳未満の先生は眼科医会に所属している先生方が少ないためか，ほとんど回答がなかった。多い順に，

いいえ
39%

はい
55%

「40～ 49 歳」32％，「50～ 59 歳」29％，「60 歳以上」
22％，「30～ 39 歳」16％，「24～ 29 歳」1％であった。
（ 17 ）

図2

視と診断しても眼鏡や CL を処方するのはかなり限

たのではないかと推察される。当初は複数回答の形られるという事を示していると思われる。

式を考えたが，ここはあえてどの機械・データを近6．調節麻痺剤の点眼などで屈折異常が著しく改視の診断の際には一番重要視するか，という事を意

善したいわゆる「仮性近視」といわれる症例

図するために「一番」とした。その結果，オートレのこれまでの経験数（図 5）

フラクトメーターが最多で，その次には自覚的屈折

この質問は仮性近視の存在を肯定するわけでも否

値，その次は裸眼視力，検影法，眼軸長という結果

定するわけでもない。「屈折異常が点眼などで改善であった。その他の中には，調節麻痺後のオートレした症例」を，以前からある「仮性近視」という言

フラクトメーターが最多で，眼底のコーヌスという葉で表現したため，「いわゆる」と断ったが，一部回答もあった。
8-1．近視の児童生徒等に眼鏡・CL を処方するの先生方に誤解を生じさせる結果となった。

際，参考とする裸眼視力（図 7）

点眼などで屈折異常が著しく改善した症例を，6例以上お持ちの先生が約 50％という結果が得られ片眼だけでなく両眼視力も重視して，片眼と両眼た。これだけで結論はつけられないが，屈折異常がの両方を参考としている先生が 82％という結果で点眼で改善する場合があることを支持する意見が多あった。

かった。ただ，改善した症例が 0～ 5 例である先生

8-2．近視の児童生徒等に眼鏡・CL を処方するも約半数を占めており，さらに検討を進める必要が際の 8-1 で答えた裸眼視力（図 8）
日常生活に支障をきたした場合に処方する先生があると考えられた。
7．近視の診断をする際，一番参考とする機器・55％であった。視力で判断されている先生の中でデータ（図 6）は，0.5 以下になったら処方をしている先生が多い

この質問では，複数回答を希望する先生が多かっという結果であった。年齢によりケースバイケー

4．近視の診断名をつける児童生徒等の数

6．「仮性近視」の症例を経験した数

無回答
2%

31 例以上
17%

0～5例
26%

31例以上
16%

無回答
2%

21～30 例
5%

0～5 例
49%

11～20 例
10%21～30例
11%
6～10例
23%

11～20例
22%

6～10 例
17%

図3

図55．近視の診断名をつけて眼鏡・コンタクトレンズ（CL）を処方する児童生徒等の数

7．近視の診断をする際，参考とする機器・データ

31 例以上
8%

無回答
1%

眼軸長
3%
裸眼視力
21%

21～30 例
5%
11～20 例
14%

その他
2%

オートレフラクト
メーター
37%

0～5 例
49%
検影法
（スキアスコピー）10%

自覚的屈折値27%

6～10 例23%

図4

図6（ 18 ）

ス，本人・親次第という意見もあった。

⒝

9．近視で眼鏡・CL 処方の前に行う治療と使用

小学生低学年（1・2 年生）（図 9，10）

トロピカミドを使用する先生が 64％と⒜よりもする期間高くなり，何も行わない先生が 18％と⒜よりも低

この質問はやや回答しづらかった部分もあり，無くなるという結果であった。薬剤を使用する場合の回答とした先生が一番多かった。「治療を何も行わ

期間は分散したものの，1～ 3 か月が最多の 38％でない」と治療の項目で選択した場合，「使用する期あった。

間」を無回答とした事が主な原因だと思われる。図「トロピカミド（ミドリン®M）」64％，「何も行はスペースの都合上図 9，図 10 のみとし，あとはわない」18％，「低濃度シクロペントラート（サイ

同じ形式であるため文字で記す。

プレジン®）」3％，「ネオスチグミン（ミオピン®

⒜

保育園児・幼稚園児等）」4％，「その他」1％，「無回答」10％という結「トロピカミド（ミドリン®M）」47％，「何も行果であった。薬剤を使用する場合の期間は，「1～ 3わない」30％，「低濃度シクロペントラート（サイか月」38％，「4～ 6 か月」14％，「1 か月未満」9％，

プレジン®）」5％，「ネオスチグミン（ミオピン®

「13 か月以上」4％，「7～ 12 か月」6％，「無回答」等）」3％，「その他」2％，「無回答」13％という結29％であった。

果であった。薬剤を使用する場合の期間は分散した⒞

ものの，「1～ 3 か月」28％，「4～ 6 か月」11％，「1⒝とほぼ同じ結果であった。「トロピカミド（ミか月未満」9％，「13 か月以上」5％，「7～ 12 か月」

ドリン®M）」62％，「何も行わない」21％，「低濃4％，「無回答」43％であった。

度シクロペントラート（サイプレジン®）」2％，「ネ小学生中学年（3・4 年生）

9．近視で眼鏡・CL 処方の前に行う治療（b）小学生低学年（1・2 年生）

8―1．近視の児童生徒等に眼鏡・CLを処方する際，参考とする裸眼視力
片眼視力
8%

無回答
0%

何も行わない
18%

両眼視力
10%

低濃度シクロペントラート（低濃度サイプレジン®）
3%
ネオスチグミン（ミオピン®等）
4%

図7

図9

8―2．近視の児童生徒等に眼鏡・CL を処方する際の8―1で答えた裸眼視力

裸眼視力に関係なく，
屈折値等その他のデータで判断する
4%

0.1以下
1%

9．近視で眼鏡・CL 処方の前に治療する期間（b）小学生低学年（1・2 年生）
1か月未満
9%

0.3以下
8%
0.5以下
18%
0.7以下
11%

裸眼視力に関係なく，黒板が見えにくい等
日常生活に支障をきたした場合に処方する。
55%

トロピカミド（ミドリンM®）
64%

その他
1%

片眼・両眼視力
の両方
82%

無回答
3%

無回答
10%

1.0以下
0%

図8

無回答
29%
1～3か月
38%

13か月以上4%
7～12か月
6%
4～6か月
14%

図 10
（ 19 ）

オスチグミン（ミオピン®等）」4％，「その他」1％，

9 番全体を通して，治療のその他としては，ワッ「無回答」10％という結果であった。薬剤を使用すクを用いる，近業時間を少なくする等の生活指導，る場合の期間は，「1～ 3 か月」38％，「4～ 6 か月」

β ブロッカーやアトロピン，サイプレジン®を用い13％，「1 か月未満」9％，「13 か月以上」3％，「7～る，ミドリン®M やミドリン®P とミオピン®の12 か月」5％，「無回答」32％であった。

併用といった意見があった。

⒟

10．眼鏡・CL を処方する際に行う，調節麻痺の小学生高学年（5・6 年生）

方法

小学生高学年になると⒞の小学生中学年に比べ，トロピカミドを使用する先生が 52％と減り，何も行わない先生が 32％と増加した。「トロピカミド

図はスペースの都合上 11 のみとし，あとは同じ形式であるため文字で記す。

（ミドリン®M）」52％，「何も行わない」32％，「低⒜濃度シクロペントラート（サイプレジン ®
）」1％，「シクロペントラート（サイプレジン®）のみ」「ネオスチグミン（ミオピン®等）」4％，「その他」

29％，「アトロピン」25％，「トロピカミド・フェニ

1％，「無回答」10％という結果であった。薬剤を使レフリン合剤・シクロペントラート（ミドリン®P・用する場合の期間は，「1～ 3 か月」33％，「4～ 6 かサイプレジン®）」18％，「トロピカミド・フェニレ月」10％，「1 か月未満」10％，「13 か月以上」2％，

フリン合剤（ミドリン®P）のみ」9％，「調節麻痺「7～ 12 か月」3％，「無回答」42％であった。

剤は使わない」7％，「その他」3％，「無回答」9％⒠

中学生

保育園児・幼稚園児であった。

中学生になると小学生の時と比べ，トロピカミド⒝

小学生低学年（1・2 年生）（図 11）を使用する先生がさらに減少して 30％に，何も行

小学生低学年になるとアトロピンの割合が減っ

わない先生が 53％に増加して点眼等をしなくなるた。「シクロペントラート（サイプレジン®
）のみ」

先生が大半を占めるようになった。「トロピカミド

33％，「アトロピン」8％，「トロピカミド・フェニ（ミドリン®M）」30％，「何も行わない」53％，「低レフリン合剤・シクロペントラート（ミドリン®P・

濃度シクロペントラート（サイプレジン®
）」0％，

サイプレジン®）」22％，「トロピカミド・フェニレ「ネオスチグミン（ミオピン®等）」4％，「その他」

フリン合剤（ミドリン®P）のみ」15％，「調節麻1％，「無回答」12％という結果であった。薬剤を使

痺剤は使わない」10％，「その他」4％，「無回答」8％用する場合の期間は，「1～ 3 か月」20％，「4～ 6 か

であった。

月」5％，
「1 か月未満」9％，「13 か月以上」1％，「7⒞～ 12 か月」1％，「無回答」64％であった。

小学生中学年になるとミドリン®P のみや，「調小学生中学年（3・4 年生）

薬剤を使用する場合の期間は無回答が 64％と節麻痺剤は使わない」割合が増え，さらにアトロピなったが，これは治療を何も行わない先生方の回答

ンの割合が減った。「シクロペントラート（サイプが大部分反映されたものだと思われる。
⒡

高校生

10．眼鏡・CL を処方する際に行う，調節麻痺の方法（b）小学生低学年（1・2 年生）

高校生になると中学生の時と比べ，トロピカミドを使用する先生がさらに減少して 17％に，何も行

その他
4%

わない先生が 67％に増加して点眼等をしなくなる先生が大半を占めた。「トロピカミド（ミドリン®

調節麻痺剤は使わない
10%M）」17％，「何も行わない」67％，「低濃度シクロペントラート（サイプレジン®）」0％，「ネオスチグ
ミン（ミオピン®等）」2％，「その他」1％，「無回答」
13％という結果であった。薬剤を使用する場合の期間は，「1～ 3 か月」11％，「4～ 6 か月」2％，「1 か月未満」8％，「13 か月以上」1％，「7～ 12 か月」1％，

アトロピン
トロピカミド・8%
フェニレフリン合剤（ミドリン P®
）のみ
15%

無回答
8%

トロピカミド・フェニレフリン合剤・
シクロペントラート（ミドリン P®・サイプレジン®）
22%「無回答」77％であった。

図 11（ 20 ）

シクロペントラート（サイプレジン®
）
のみ
33%

レジン®）のみ」26％，「アトロピン」2％，「トロピフェニレフリン合剤（ミドリン®P）のみ」15％，

カミド・フェニレフリン合剤・シクロペントラート「調節麻痺剤は使わない」59％，「その他」7％，「無（ミドリン®P・サイプレジン®
）」17％，「トロピカ回答」11％であった。

ミド・フェニレフリン合剤（ミドリン®P）のみ」

10 番の全体を通して，その他の中では，ワック

20％，「調節麻痺剤は使わない」20％，「その他」7％，を用いる，雲霧する（＋レンズ使用を含む）が最多「無回答」8％であった。

で，アトロピン・サイプレジン®
・ミドリン®P の⒟

小学生高学年（5・6 年生）

3 種類の点眼を使用する等の意見もあった。
11．近視の児童生徒等に眼鏡・CL を処方する際

小学生高学年になるとさらに「調節麻痺剤は使わない」割合やミドリン®P のみの割合が増えた。
「シの目標矯正視力（片眼，両眼問わず。
）（図 12）

クロペントラート（サイプレジン®）のみ」18％，「ア「視力に関係なく，黒板が見える等の主訴が改善

トロピン」1％，「トロピカミド・フェニレフリン合する視力」よりも，具体的な視力を目標とされてい剤・シクロペントラート（ミドリン®P・サイプレる先生方が多いという結果で，目標矯正視力を 1.0

ジン®）」13％，「トロピカミド・フェニレフリン合とした割合が最多の 46％，やや弱めの 0.7～ 0.9 と剤（ミドリン®P）のみ」20％，「調節麻痺剤は使した割合が 26％，「視力に関係なく，黒板が見える

わない」32％，「その他」8％，「無回答」8％であっ等の主訴が改善する視力」とした割合が 17％であっ

た。

た。

⒠

12．近視の児童生徒等に眼鏡を処方する際の装中学生

用指導（図 13）

中学生になるとさらに「調節麻痺剤は使わない」
割合が顕著に増えた。「シクロペントラート（サイ

眼鏡装用指導は，「授業等，遠方が見づらい時のプレジン®）のみ」8％，「アトロピン」1％，「トロみ」が 76％と圧倒的に多く，終日装用がわずかにピカミド・フェニレフリン合剤・シクロペントラー

12％という結果であった。

ト（ミドリン®P・サイプレジン®）」6％，「トロピ13．CL を処方する学年（図 14）

カミド・フェニレフリン合剤（ミドリン®P）のみ」

小学生高学年から徐々に割合が増え，小学生高学

18％，「調節麻痺剤は使わない」49％，「その他」8％，年が 13％，中学生からが最多の 59％，高校生から「無回答」10％であった。

が 24％という結果であった。

⒡

14．今後近視の児童生徒等は，増加すると思い高校生

ますか？（図 15）

高校生になるとさらに「調節麻痺剤は使わない」
割合が増え，「シクロペントラート（サイプレジン®）

近視の児童生徒の増加について，増加するが最多のみ」4％，「アトロピン」1％，「トロピカミド・フェの 76％，わからないが 18％，いいえが 5％であった。

ニ レ フ リ ン 合 剤・ シ ク ロ ペ ン ト ラ ー ト（ ミ ド リ

15．今後近視の進行予防に有効と考えられる点

ン®P・ サ イ プ レ ジ ン®）」3 ％，「 ト ロ ピ カ ミ ド・

眼・眼鏡・CL が出てきた場合，導入したい

11．近視の児童生徒等に眼鏡・CL を処方する際の目標矯正視力（片眼，両眼問わず。
）
視力に関係なく，黒板が見える等の主訴が改善する視力
17%

無回答
1%

0.1～0.3
1%

12．近視の児童生徒等に眼鏡を処方する際の装用指導
特に装用指導はしない
9%

0.4～0.6
3%

無回答
3%

終日装用
12%

1.5～2.00%

0.7～0.9
26%

1.2
6%

授業等，遠方が見づらい時のみ
76%

1.0
46%

図 12

図 13
（ 21 ）

と思いますか？（図 16）

持されており，眼鏡・CL 処方に際しては 1）

導入したいと思われる先生方が最多の 76％，わからないが 21％，いいえが 3％であった。

完全矯正，2）近方視で調節を働かせる量を軽減するための弱めの調整，どちらも正しくもあ16．今後近視の環境因子を推測するにあたり，

りかつ誤っているということになってしまうの

さらにアンケート調査等に御協力をして頂で，統一した見解がほしい。

けますか？（図 17）～近視と環境因子～

御協力をして頂ける先生が最多の 73％，わからないが 23％，いいえが 3％であった。

・東京から地方に移って，こちらの近視人口の低さにおどろいている。環境因子，遺伝素因が大きいのだと実感している。

〈コメント〉

・北海道は TV ゲームの普及により，近年近視の多くの有意義かつ貴重なコメントを頂いた。ページの都合上，抜粋し要旨を掲載する。

低年令化，近視人口の増加が著明である。パソ
コン等の普及も多く近視化はさけられない。あ～近視の原因論～

まり人工的なことはせずに，顕著な近視化が避・近視に進化論の考え方を入れると，環境を変えけられればありがたい。

る以外にないように思う。現在の社会環境から～近視の疫学調査～

は，近視の予防は難しいと思われる。

・日本人の近視の疫学調査を，n 数を多くして・近視の進行要因について。1）像のボケが進行

やって頂きたい（地方・県別等）。眼科医は，につながる説（動物実験），2）調節の酷使が進

近視人口増加に歯止めがかかっていない状況に行につながる説（一般臨床）の 2 つがともに支対し，危機意識を持つべきだと思う。学校健診

13．CLを処方する学年
小学生低学年（1・2 年生）から
1%
無回答
2%
高校生から
24%

保育園児・
幼稚園児から0%
小学生中学年（3・4 年生）から
1%

小学生高学年（5・6 年生）から
13%

15．今後近視の進行予防に有効と考えられる点眼・眼鏡・CL が出てきた場合，導入したいと思いますか？

わからない
21%

無回答
0%

いいえ
3%
はい
76%

中学生から
59%

図 14

図 16

14．今後近視の児童生徒等は，増加すると思いますか？

16．今後近視の環境因子を推測するにあたり，さらにアンケート調査等に御協力をして頂けますか？

わからない
18%

無回答
0%

わからない
24%

いいえ
5%

無回答
0%

いいえ
3%

はい
76%

はい
73%

図 15

図 17
（ 22 ）

で，昔ながらの視力検査のみを行いつづけるの～近視に関するガイドライン等作成の要望～ではなく，オートレフ等の他覚検査を導入すべ・確立したガイドラインがあると有難い。良くあきだと思う。

る質問で，視力回復センターはどうか，超音波～近視の診断名統一に関して～治療はどうかなどがあるが，眼科医会としての・近視予防の眼鏡は日本では発売されていない。

見解を示して頂きたい。

現況についての総説が欲しい。レセプト上の診

・近視の進行，発生の予防については不確定の要断名にて「学校近視」と書くと，査定されミド素があって，どう対応していいのか分からない。

リン®M 処方も認められない。「調節緊張」は現代社会で，PC，ゲーム，ケータイ電話，電OK である。これは東京都の例であるが，日本子本など止めようがない。近業がどの程度視覚全国で診断名を統一した方がよい。

に影響しているのか，確かなエビデンスがある～学校医との関連～のか？

この辺りをまとめた小冊子が欲しい。

～意見一般，希望，要望～

・学校近視を考える 1 つの要素として，学校医の問題があがっている。眼科学校医が健診以外何・近視メカニズムが解明され，予防可能な眼鏡，もしていないという，乱暴な理屈を言う者もで点眼薬等が開発されることを願っている。

ている。日眼医のホームページに，すぐれたポ・将来の日本を背負う子どもたちが少しでも近視スターがあるが，これをダウンロードして，学を進行させないでおくことが，国にとっても利校の保健室や教室に貼るなど，積極的な対応ア益であると考えられる。

ピールも必要に思われる。

・眼鏡について：以前は低矯正が良いとされてい・眼科医が近視進行防止に何の手立ても持たない

たが，最近は完全矯正のほうが近視の進行を抑ことに学校の先生たちは，不信感を高めている

制するという説もあるようで混乱している。

と 考 え ら れ る。 学 校 保 健 委 員 会 に 出 る と，

Ⅳ．考PTA 側からの質問はほとんどが視力や近視に按

ついてである。それに対して，「近視は病気で現在近視の人口は世界的に増加しており1），世界ない」などと説明すると，親たちに，眼科医は各国の近視の有病率は，特に日本を含む東アジアに無力だという印象を与えてしまう。

おいて高い事が報告2）されている。厚生労働省研究・学校近視について，眼科医がある程度統一見解

班によって行われた視覚障害原因の疫学調査（厚労をもって保護者や学校保健担当者に対応するこ

省平成 17 年度研究報告書）によると失明者（視覚とは，重要と考える。今後この取り組みが発展障害 1 級）の原因疾患は，緑内障 25.5％，糖尿病網

していくことを期待，希望する。

膜症 21.0％，網膜色素変性症 8.8％，強度近視 6.5％

～ Evidence のない近視治療に対する要望～という結果であり，強度近視が失明原因疾患の第 4・結局近視進行予防の明確なエビデンスのない現位であった。また Tajimi Study でも，WHO の定

在では，児童・生徒の屈折状態を把握し，学業

義による失明（矯正視力＜ 0.05）の原因疾患として，に支障のない視力を保持する様な眼鏡・CL で

強度近視は約 2 割を占め，第 1 位の失明原因であっの矯正を行い，日常の姿勢をよくする，近業時

た3）。
強度近視の原因論を軽度～中等度の近視と同じにの適正な休憩をとる等の意識的な指導しかない

するというのは異論もあるが，少しでも近視進行をと思う。
・ミドリン®M や WOC® に近視進行予防効果

遅らせ，強度近視による失明を防ぐ事が我々の目標があるのか知りたく思う。「仮性近視」なる状である。本アンケート調査は，近視に対する眼科医

態は本当にあるのか，常日頃，疑問に思っていの先生方の現在の検査，治療法を調査し，今後の近る。

視治療に対する方向性を検討することを目的とし・視力回復センターなどの民間療法についてそのた。
近視に対する眼鏡処方は，黒板が見にくいなど日

根拠や視力改善の可能性について，眼科医から正しい情報を，国民に提供して欲しい。

常生活に支障を来す時点で行っている先生が多かっ（ 23 ）

た。

ピレンゼピン塩酸塩眼軟膏は，M1 選択的ムスカリ

眼鏡処方の前に行う検査としては，小学生低学年

ン受容体拮抗薬であり，作用機序はアトロピン点眼

まではシクロペントラート点眼後の屈折検査が多液と同様であるが，M3 受容体へ影響が小さいため，く，高学年になるとトロピカミド点眼が増え，中学

アトロピンと比べて散瞳や調節不全が起こりにく

生になると調節麻痺薬の点眼を行わない場合が多くい。Siatkowski ら12） や Tan ら13） の報告によると 1なった。どの学年でどの調節麻痺薬を使うかという

年間で，屈折値で約 50％近視抑制効果があった事

決まりはないが，調節麻痺作用の強力な順にアトロを報告している。Siatkowski らの報告の中で，参ピン，シクロペントラート（サイプレジン®），トロ

加者のうち 1 人だけ落馬し右腕を骨折した事例が報ピカミド・フェニレフリン合剤（ミドリン®P）等

告されており，その他にもアレルギー反応や霧視等を点眼時の刺激性や作用時間等を考慮して使いわけの副作用が原因で途中離脱する参加者が 11％（Tan

4-6）

る

。アトロピンを用いる場合には濃度を調整しらの報告では 8.8％）おり，長期的な治療効果や副て使用する必要があり，3 歳未満で 0.25％，3 歳以作用が検討されておらず，現時点では国内で眼軟膏

上 6 歳未満で 0.5％，6 歳以上では 1％を用いる。

として市販される予定がない事からピレンゼピン塩

眼鏡処方までの治療として，小学生に対してはト酸塩眼軟膏の臨床応用もやはり難しいと思われる。

ロピカミド点眼を 1～ 3 か月程度行う先生が多かっメタ解析（すでに実施された複数のランダム化比た。これは，頻度は低いがいわゆる “仮性近視” の較試験をまとめ，標本数やデータのばらつきから重症例を鑑別するためと考えられた。近視に対する点

み付けを行い，それらを統合する事により一つの結眼治療は様々な回答が散見されたが，点眼による近論を得ようとする研究の事で，エビデンスレベルは

7）視進行予防研究をまとめた報告 によると，まずト

最高位である。）により近視進行抑制効果や眼軸長

ロピカミド点眼液は，調節が近視進行の原因である伸展抑制効果が確認された点眼や眼鏡等の方法論ととの考えに基づき 1960 年以後に様々な研究が行わしては，アトロピン点眼，ピレンゼピン眼軟膏，累れたが，対照をおかないなど研究デザインに問題が進屈折力レンズの三者が挙げられる14）。メタ解析のある事が多く近視進行予防に関するエビデンスに乏

結果アトロピン点眼により近視進行は平均 0.73 D/

しい。アトロピン硫酸塩点眼液は非選択的ムスカリ

年抑制される事，ピレンゼピン眼軟膏により近視進

ン受容体拮抗薬であり，作用機序は調節麻痺作用に

行は平均 0.31 D/年抑制される事，累進屈折力レンよるものではなく，網膜や強膜のムスカリン受容体

ズにより近視進行は平均 0.20 D/年（最近の報告14）に直接作用して，眼軸長の伸展を抑制するものと考では平均 0.14 D/年）抑制される事が示され15），まえられている8）。Chua らは，二重盲検無作為化比たコクランレビュー16） でもほぼ同様の結果が報告

較対照試験を行いアトロピン硫酸塩点眼液の近視進された。アトロピン点眼，ピレンゼピン眼軟膏につ行予防効果および眼軸長の伸展抑制効果を報告していては上述の通りである。

おり，1％アトロピン点眼を 1 日 1 回 2 年間使用す近視進行の光学的予防法として調節ラグ理論と軸る事により，屈折値で平均 77％近視抑制効果があっ外収差理論が提唱されており，どちらの理論が有効た（2 年間でコントロール群との差が屈折値 0.92 D，であるかは未だ定かではないが，累進屈折力レンズ

9）

眼軸長 0.40mm）事を報告 した。この Chua らのの作用機序は，調節ラグ理論に基づいており，眼軸報告の中で重篤な合併症の報告はなかったが，不快長の制御機転のトリガー信号と考えられる近業時に感や見え方，アレルギー等が原因で合計 11％の症みられる網膜後方への焦点ずれ（調節ラグ）を軽減

例が途中離脱しており，アトロピン点眼を近視進行し，眼軸長の伸展を抑制する事にある17）。問題とな抑制のために臨床応用するには長時間の調節麻痺作る副作用の報告はこれまでないが，近視抑制効果が用や安全性も加味すると，やはり大きな問題がある

平均 0.14 D/年にすぎず，また，完全矯正時の近見と思われる。本アンケート調査で一部の先生よりコ

内斜位の問題や眼鏡の下方偏位の問題18），近用部をメントを頂いたチモロールマレイン酸塩点眼液は，使用者が正しく使いこなせるかどうかという事も課

眼圧降下作用による眼軸長伸展の抑制を期待され過

題15）である。軸外収差理論については後述する。

去に検討されたが，治療効果を認めなかった10）, 11）。
（ 24 ）

眼鏡処方時の目標矯正視力は 1.0 とした割合が最も多く，やや低矯正がその次であった。これは，近均 0.29 D/年抑制）されたと報告33）されている。今

視進行抑制に対して完全矯正がよいのか，低矯正が後データが蓄積された場合，有力な近視進行予防方

14）, 16）

よいのかについて，メタ解析した報告による法になる可能性があり，日本においても近視進行予と，低矯正眼鏡を処方する，もしくは軽度近視を眼

防眼鏡の多施設共同の臨床試験が全国 7 大学病院

鏡矯正せずに経過をみる事には近視抑制効果は期待（旭川医科大学医学部附属病院，大阪大学医学部附できないとの事であり，evidence が確立していな

属病院，岡山大学医学部附属病院，京都府立医科大い現在，判断が分かれていることを示している。

学病院，慶應義塾大学病院，筑波大学医学部附属病本アンケート調査の結果で，CL の処方年齢は中院，東京医科歯科大学医学部附属病院）にて現在進学生からが最も多かったが，小学生高学年から処方行中である。これに関係する事項として，本アンされている先生も 10％程度おられた。

ケートの「12．近視の児童生徒等に眼鏡を処方する

日常生活と近視に関する報告として，小児の近視

際の装用指導」で，終日装用指導をしている先生が進行に関するコホート研究の結果が有用であり，わずかに 12％という結果がある。この近視進行予19）, 20）

Orinda Study, Singapore Cohort Study of the

Risk Factors for Myopia
Study

21）
, 22）

, Sydney Myopia

23）
, 24）

が挙げられ，これらの研究により，小児

防眼鏡は終日装用でトライアルをしているため，もしこの眼鏡の有効性が確認された場合，終日装用指導を行わないといけない事になる。

期の近視進行は遺伝の影響（親が近視である事）が近視予防に不可欠なのが現状の把握であるが，一強く，都市部で速く，勉強などの近業時間が長いほ大近視国家である日本において，基本的な問題点とど速く，スポーツ等の屋外活動により抑制され，学して大規模近視疫学調査自体が行われていない点が歴や IQ が高いほど速い事などが明らかになってい挙げられる。現在のところ，日本人の近視に関するる。

疫学研究で，英文誌に報告されているものは 40 歳以

近視進行が抑制できる点眼・眼鏡・CL が市販さ上の成人に対して調節麻痺薬不使用の等価球面度数

れた場合，導入を考えている先生は 76％で，近視

1）
, 34）
，
で屈折評価が行われた横断調査（n＝2168～2765）

予防に対する関心の高さが感じられた。

および鹿児島，奈良で行われた児童生徒等に対する

近年近視の進行予防が期待される眼鏡が開発され縦断的調査（n＝346～ 350）35）, 36），北海道で行われている。これは，黄斑部をレーザーで変性させた動

37）
た小学校 6 年生に対する横断調査（n＝480）程度

物モデルを用いた研究において，近視の進行に重要である。近視の要因は交絡因子が非常に多く，結果なのは黄斑部のみでなく，網膜周辺部の遠視性の網を出すのが困難であるが，可能であれば大規模疫学

25）

に基

調査を行い日本から世界に発信していきたいと考えづいたものであり，網膜周辺部の遠視性の網膜像のている。眼科学校医の先生方の担当する学校が，近ボケと近視の関連についての動物実験を含めた報視の疫学研究に協力していただける場合，全国規模

膜像のボケが近視を進行させるという報告

26-32）

告も最近増えてきており，近視の進行予防が期で疫学研究を行っていく事ができるのではないかと待される眼鏡である。現在一般的に使用されている考えている。また，環境因子に関してもアンケート

眼鏡や CL は，黄斑部の矯正のみに重点がおかれ，等を用いて調査を行い，evidence レベルの高い近網膜周辺部では遠視性のボケを生じている。Carl

視の環境因子を探り，そのデータから近視の進行予

Zeiss 社から網膜周辺部の屈折矯正を考えた軸外収防方法を考えていきたいと考えている。そして，将差抑制レンズ（以下，近視進行予防眼鏡）が開発さ

来的に近視の進行予防が可能になればと思う。

れ， 臨 床 試 験 が 2007 年 か ら 中 国 人 の 子 供 210 人

おわりに（6～ 16 歳）を対象に行われた。この近視進行予防
眼鏡は，全方向に累進加入度を持つ眼鏡で，軸外収多くの先生方から頂いたコメントからは，近視に差理論に基づいて設計された眼鏡である。その臨床

対する関心の高さが伺えた。今後の要望をまとめる

試験では，通常の眼鏡群と比較すると，近視進行予と，学問的には，近視の病因に関してさらに研究を防眼鏡群では，両親のうち 1 名以上が近視で，年齢進めて，evidence のある有効な治療法を確立する

が 6～ 12 歳の亜群で有意に近視の進行が抑制（平こと，大規模な疫学調査をして，本邦の近視進行の（ 25 ）

危険因子などを明確にすることが望まれ，社会的には初期の近視に対する診断名，学校医の近視に対する対応のしかた，evidence のない近視の治療法に対する対応の仕方などを検討し，統一することが望まれていた。そして，最終的には近視治療のガイド
ライン作成を望む声が多かった。
これらの要望に応えるべく，時間はかかると思われるが今後日本眼科医会の協力を得て，evidence
レベルの高い研究を行っていき，最終的なガイドラ
イン作成や治療・予防方法まで到達できればと考えている。
本アンケート結果が，今後の先生方の診療の一助になれば幸いである。稿を終えるにあたり，今回のアンケート調査にご協力をいただきました日本眼科医会会員の先生方に，深謝致します。
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（ 27 ）

近視進行抑制眼鏡の多施設共同二重盲検
ランダム化比較試験
不二門

尚・神田

寛行・阿曽沼早苗（大阪大学）ている。

研究目的

本臨床試験の目的は，従来の単焦点レンズをコン

世界各国の近視の有病率は，特に日本を含む東アトロールとして装用した群に比べ，近視進行予防メ

ジアにおいて高いことが報告されている。文部科学

ガネにより，日本人の小児の近視の進行予防が可能

省による平成 20 年度学校保健統計調査によると，

か否かを明らかにすることである。

裸眼視力 1.0 未満の者の割合は，小学校 29.9％，中

実験方法

学校 52.6％とされており，その大部分は近視によるものと推測される。近視が進行し強度近視に至る

試験デザインと，近視性網膜症，網膜剝離，緑内障など様々な眼本臨床試験は，眼鏡レンズを利用した近視抑制効

疾患のリスクが増える。厚生労働省研究班によって果を比較する試験である。軸外収差抑制眼鏡を装用行われた視覚障害原因の疫学調査（厚労省平成 17

させる「軸外収差抑制群」と従来の単焦点眼鏡を装

年度研究報告書）によると強度近視が失明原因疾患

用させる「対象群」を設定し，二群間のパラレルデの第 4 位であった。もし近視の進行を予防すること

ザインで実施した。割り付けは本臨床試験に直接携ができれば，多くの国民の QOV（視覚の質）向上

わらない担当者が行った。対象者がどちらの群に割に寄与できる。

り付けられたかは，担当医ならびに対象者共に情報

これまでに，調節麻痺の点眼薬，または累進多焦は伝えず，二重盲検で実施した。本臨床試験には，点メガネを用い，近視の予防効果を得たという報告

大阪大学，旭川医科大学，慶應義塾大学，筑波大学，もあるが，安全で，臨床的に有効な近視予防は未だ

東京医科歯科大学，岡山大学，京都府立医科大学がに確立していない。

参加し，多施設共同で行われた。
対象者

一方，網膜周辺部の遠視性の網膜像のボケ（軸外収差）が近視を進行させると報告されている。現在

両グループともに，対象者は 6～ 12 歳の近視眼使用されているメガネやコンタクトレンズは，視力の小児の男女で，等価球面値で－1.5～－4.50 D のを司る黄斑部の矯正のみに重点がおかれ，網膜周辺

近視眼とした。合計人数は一施設当たり 30 名以上，

部では遠視性のボケを生じている。そこで，軸外収7 施設で 210 名以上を目標とした。最初の検査時に差を眼鏡で矯正することで近視進行を光学的に予防

下記の選択基準に適合し，除外基準に該当しないボする方法（軸外収差理論）が提唱されている。

ランティアを対象とした。

今回，軸外収差理論に基づいて，全方向に累進加1．対象者の選択基準入度を持つ軸外収差抑制眼鏡が開発された（以下，・本人の意思と両親が同意したもの

近視進行予防メガネ，Carl Zeiss 社製）。中国人の・装用スケジュールや定期検査の要望に応じられ子供 210 人（6～ 16 歳）を対象に実施されたパイロッ

るもの

ト試験では，両親のうち 1 名以上が近視のケース

・6～ 12 歳の男女で有意に近視の進行が抑制されたことが報告され・等価球面値が－1.5～－4.50 D の近視眼のもの（ 28 ）

・屈折異常以外に眼疾患を有しない正常者を参考に完全矯正した。経過観察時に眼鏡装用下で・両親のうち 1 名以上が近視の者の視力が 1.0 未満の場合，眼鏡度数を変更した。

・メガネの常用ができること

解析

2．対象者の除外基準

近視進行の度合いは①調節麻痺下屈折値と②眼軸・不同視差が 1.50 D を超えるもの

長から評価した。近視の進行程度や眼軸長伸長程度

・1.50 D を超える乱視を有するものを評価した。最終的に，軸外収差抑制群と対照群の・斜視を有するもの

間で，有意に近視抑制効果（調節麻痺屈折値の減少

・狭隅角であるものの抑制）が得られるか t 検定で統計解析を行う予定

・眼科の手術歴（屈折矯正手術を含む）や眼外傷である。

歴のあるもの結・緑内障，糖尿病網膜症，未熟児網膜症，弱視，

果

円錐角膜，ヘルペス角膜炎，乳頭増殖などを有〈全 7 施設における進捗状況〉

するもの

対象者

・過去にバイフォーカルや累進屈折力の眼鏡を装用していたもの

これまでに全 7 施設において合計 207 名のエント
リーがあった。エントリー時の年齢は 9.2±1.5 歳

・過去にオルソケラトロジーレンズを装用してい（平均±標準偏差），調節麻痺下における他覚的屈折
度は－3.3±0.9 D だった。それぞれの度数分布を図たもの
・他に本試験と同様な臨床試験に参加しているも1 に示した。
〈大阪大学における進捗状況〉

の
検査方法

対象者

万国式試視力表，オートレフラクトメータ，IOL

これまでに大阪大学では合計 30 名のエントリー

マスター（カールツァイスメディック）を用い，矯があった。エントリー時の年齢は 10.5±1.1 歳（平正視力，眼軸長，調節麻痺下における自覚的屈折値

均±標準偏差），調節麻痺下における他覚的屈折度および他覚屈折値（サイプレジン使用）を測定した。

は－3.6±1.0 D だった。このうち，現在までに 12

初回の検査後，6 か月毎に 2 年間にわたり継続的にか月後の経過観察を終えたのは 28 例，18 か月後の検査を行っている。その他に，APCT による眼位経過観察を終えたのは 19 例である。
屈折度の変化検査を一回以上実施した。
眼鏡装用

12 か月後の経過観察を終えた阪大の対象者 28 例

対象者には与えた眼鏡を常時装用するよう指示しを対象に他覚的屈折度の推移を評価した。エント

た。眼鏡度数は調節麻痺下の自覚的屈折検査の結果

リー直後と 12 か月後で比較すると有意に近視化が

80

60

70

50

60

40

50
40

30

30

20

20

10
6

7
図1

8
9
10
11
Age（years old）

12

13

10
－7

－6

－5
－4
－3
－2
Refractive error（D）－1

全 7 施設においてエントリーされた対象者の年齢の度数分布（左）と屈折度の度数分布（右）（ 29 ）

認められ，平均で－0.78±0.41D 進行した。なお，

たが，有意な差は見られなかった（p ＝ 0.7661）。

現在も試験進行中で被検者がどちらの群に属していまた外斜位の大きさと近視進行の程度を検討した

るか情報が得られていないため，この結果は対照群

が，両者に有意な相関関係は見られなかった。
眼軸長の変化と軸外収差抑制群を合わせた結果となっている。
阪大における対象者において近視進行の程度が近同様に 12 か月の経過観察を終えた阪大の対象者

視の親の数によって差があるかどうか t 検定を行っ28 名を対象に眼軸長の推移を評価した。エントリー

Mean refractive error（D）

－1

＊＊＊
＊＊＊

－2

12

＊＊＊

10
8
eyes
6

－3
－3.60 D

－3.99 D

－4

4

－4.38 D

2
－5
－1.8 －1.6 －1.4 －1.2 －1 －0.8 －0.6 －0.4 －0.2

0Progression of myopia（D）－60

6 months
図2

Myopia progression（D）

0

阪大においてエントリーされた対象者の他覚的屈折度の推移（左）と  近視化の程度の分布（右）。（***p ＜ 0.0001, paired-t test）

1

Ocular deviation（prism diopter）

2

0

－0.5

－0.5

－1

－1

－1.5

－1.5

－2
N. S.
（p＝0.7661）
図30.4

12 months

Parental history of myopia:
Number of myopic parents
0

0.2

－2

0

2

4

6

8

N. S.
（r＝0.1653, p＝0.4295）

近視化の程度と両親の近視の数との関係（左図，統計検定は対応のない t 検定で実施）。
  近視化の程度と外斜位の大きさの関係（右図，ピアソンの相関分析を実施）（ 30 ）

10

直後と 12 か月後を比較すると，有意に眼軸長の延の近視の数によって差があるかどうか t 検定を行っ長が認められ，平均で 0.37 mm 延長した。なおこ

たが，有意な差は見られなかった（p ＝ 0.8190）。

の結果も対照群と軸外収差抑制群を合わせた結果とまた外斜位の大きさと近視進行の程度を検討したなっている。

が，両者に有意な相関関係は見られなかった（r ＝

阪大における対象者において眼軸長の延長が両親
＊＊＊

27

＊＊＊

＊＊＊
Mean axiallength（mm）－0.1197, p ＝ 0.5687）。

16
14
12

26
24.99 mm1025.17 mm24.80 mm

8
6

25

4
2
－0.1

24

6 months

0
図4

0

0.1

0.3

0.4

0.5

0.6

0.7

0.8

阪大においてエントリーされた対象者の眼軸長の推移（左）と眼軸長延長の  程度の分布（右）。（***p ＜ 0.0001, paired-t test）

N. S.
（r＝0.1197, p＝0.5687）

0.8

0.8

0.7

0.7

0.6

0.6

0.5

0.5
0.4

0.4

0.3

0.3

0.2

0.2

0.1

0.1

0

0.2

Axial length elongation（mm）

12 months

N. S.
（p＝0.8190）

0.9

Axial length elongation（mm）

eyes

0

1

0

2

Parental history of myopia:
Number of myopic parents
図5

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

Ocular deviation（prism diopter）

眼軸長延長の程度と両親の近視の数との関係（左図，統計検定は対応のない t 検定で実施）。
  眼軸長延長と外斜位の大きさの関係（右図，ピアソンの相関分析を実施）（ 31 ）

10

は両親の近視の数や外斜位の程度と近視進行の程度

ま と めに有意な差や相関は認められなかった。

我々は，軸外収差抑制レンズの近視進行予防効果

現在はまだ臨床試験が遂行中であるため，担当医を多施設臨床試験で検証を進めている。現在までにおよび対象者ともに軸外収差抑制群と対照群のどち

7 施設全体で合計 207 名のエントリーがあった。大らに属しているのかわからない。今後，所定の 24

阪大学では 30 名のエントリーがあった。

か月のフォローアップが終了すれば割り付け情報が大阪大学での対象者 28 名について結果を解析し公開されるため，両群間の近視進行の比較が可能とたところ，12 か月間で平均－0.78±0.41 D 近視化し，なり，軸外収差抑制眼鏡の近視抑制効果が検証され0.37±0.15 mm 眼軸長が延長した。この対象者群でる予定である。

（ 32 ）

眼鏡レンズによる近視進行抑制と軸外収差
長谷部聡（川崎医科大学）

障害 1 級の原因疾患は，緑内障 26％，糖尿病網膜1．近視進行抑制の必要性症 21％，網膜色素変性症 8.8％，強度近視 6.5％で世界的に近視の有病率は増加しており，Brien

あると報告されている。

Holden Vision Institute（http://www.brienholden

学童期に何故近視が進むか，1950～ 1970 年頃に

vision.org/）の推定によれば，現在 16 億人，2020は，眼軸長の過伸展による眼軸説と水晶体の屈折力

年には 25 億人の人々が近視に罹患すると報告されが強まるとする屈折説に分かれ，わが国でも学問上ている。殊に東南アジアの近視有病率は高く，若年の論争が繰り広げられた。しかし 1980 年代になる層での有病率が 80％を越える国々も少なくない。

と，超音波やレーザー干渉計など生体計測の技術進

残念ながらわが国では，屈折異常に関する大規模な歩により正確に眼軸長を測定することが可能とな

疫学的データは調査されておらず，正確な近視の有り，その結果，学童期の近視進行は，軽度近視から病率は不明である。

高度近視に至るまで眼軸長の過伸展が主な原因であ

近視が強度になれば，黄斑変性症，網膜剝離，緑ることが明確になっている。さらに近年のコホート

内障といった失明につながる眼疾患，さらに白内障研究によれば，強度近視に移行する症例の危険因子を発症しやすいことが広く知られている。緑内障には学童期の近視の強度であることが報告されている

関する疫学的調査 Tajimi study で，同時に実施さ（Gwiazda et al, 2007）。したがって，学童期に近視れた屈折検査では－5 D を越える近視が 8.2％と報

進行や眼軸長の過伸展を抑制することができれば，告され（Iwase A et al, 2006），強度近視が成人失強度近視の有病率を低下させ，さらには黄斑変性

明（矯正視力 0.05 未満）の第一位の原因疾患であっ症，網膜剝離，緑内障といった眼疾患の発症を抑止た。また厚生労働省研究班によって実施された視覚することが期待される。近視の有病率を考えたと

表1

き，効果的な近視進行抑制治療が確立されれば，社各国の近視有病率国（地域）

近視の有病率（%）

会的に，また医療経済に及ぼすインパクトは極めて大きいといえる。

アフリカ

10

インド

15

オーストラリア

16

南アフリカ

17

中東

17

ヨーロッパ

27

北アメリカ

30～44

中国

47

進 行 を 促 す こ と が 明 ら か に な っ た（lens-induced

2．眼鏡レンズによる近視抑制治療の機転
1990 年代になると，Earl Smith は生後間もないサルを対象として一連のレンズによる近視化実験を行った。その結果，凹レンズで網膜後方への焦点ずれ（ボケ）を与えると，軸長が過伸展を示し，近視

台湾

56～84

myopia）。このような現象は，他の動物種を対象とシンガポール

59～85

香港

85

した研究でも複数報告されており，これらの知見を日本

不明

基に，「眼軸長の視覚制御機構（visual regulationof axial length）」の理論が確立された（Smith E,（ 33 ）

近視を矯正するとき，周辺視野から来る光線はレン

近業時にみられる調節ラグ（Gwiazda）

ズ素材を斜めに通過することから，軸外乱視（offaxia astigmatism, oblique astigmatism） と と も に

後方へのデフォーカス

軸外遠視（off-axis hyperopia）が発生する。さらに近視眼では長眼軸により眼球は前後に長いプロレー
トな形状を取る場合が多く，その時後極部網膜はよりスティープとなるため，光学的な焦点面である周辺網膜での相対的屈折誤差（Charman& Smith）

image shell との間にずれを生じ，近視眼の周辺網

後方へのデフォーカス膜に向かうほど後方へのデフォーカスを発生しやす
いと考えられる。
眼鏡レンズやコンタクトレンズを用いる光学的近視進行抑制治療はいずれも，これら網膜後方へのデ

後方へのデフォーカス

フォーカスを生ずる要因を取り除くことによって，Image shell（焦点面）
図1

眼軸長を安定化させることが主なねらいである。

網膜後方へのデフォーカスが起こる仕組み

レンズ下方に漸増するプラスパワーを配置した累進屈折力眼鏡レンズ（progressive addition lenses:

1998）。さらに網膜後方へのデフォーカスが強膜のPALs）は，調節必要量を減じることによって，近性質にどのような機転で影響を及ぼすのか，網膜内業時の調節ラグを軽減する効果があり，また後述すにおける神経伝達系に関する基礎研究が進んでいるレンズ周辺部にプラスパワーを配置した特殊非球る。近年では，眼軸長の視覚制御機構は，本来正視面 の 眼 鏡 レ ン ズ は， 周 辺 部 網 膜 へ の 後 方 へ の デ化（emmetropization）を促す生理的な適応機能でフォーカスを軽減させる作用を持つ。

あったが，近業を強いられる情報化社会においては

3．ハイレベルの科学的根拠

眼軸長の過伸展を促すものと考えられている。
次に Jane Gwiazda らは，近視の学童の調節反応

21 世紀になって実施された近視進行抑制に関すを他覚的に測定し，正視の学童に比べ網膜像のボケる臨床試験の大部分は，無作為化や二重盲検化などに対する調節反応が悪く，調節ラグ（lag of accom-

evidence-based medicine（EBM）の要件を備えてmodation）， す な わ ち 近 業 時 の 網 膜 後 方 へ の デ

おり，統計学的な方法論に基づいて，遺伝因子や環フォーカスが大きいことを報告し，過大な調節ラグ

境因子など近視の進行に係わる背景因子や調節ラグ

が近視進行の原因であると考えた（Gwiazda J, 1993）。

や近見眼位などの臨床的特徴を交絡因子として統計

さらに，Earl Smith や Frank Schaeffel らは，実験学的に調整し，より精密にデータを解釈しようとす動物において周辺部網膜に局所的に後方へのデる努力がなされている。米国医療政策研究所はエビフォーカスを加えた時，対応する局所に眼軸の過伸

デンスのレベルをⅠ：複数の無作為化比較対照試験

展が生ずることを発見し，眼軸長の視覚制御のメカのメタアナリシス，Ⅰb：無作為化比較対照試験，ニズムは，黄斑部に限定された機能ではなく，むしⅡa：非無作為化比較対照試験，Ⅱb：その他の準ろ周辺網膜の役割が大きいことを示した（Smith

実験的研究，Ⅲ：非実験的記述的研究，Ⅳ：専門家

EL et al, 2005 & 2009）。さらに Hoogerheide らの委員会や権威者の意見に分類しているが，眼鏡レン

網膜周辺部に後方へのデフォーカスを認めた症例でズによる近視進行抑制研究においても，2000 年か

近視が進行するという臨床的な観察（Hoogerheide

ら約 10 年間に，レベルⅠ，Ⅰb に該当するハイレ

J, et al, 1971）をもとに，Neil Charman らは周辺部

ベルの科学的根拠が集積されている（Walline JJ et

網膜における網膜後方へのデフォーカスが近視進行

al, 2011 & Li SM et al, 2011）。

の主な原因であるという新たな仮説を示した（Char-

筆者らも PALs を用いて，学童の近視進行抑制を

man WN, Radhakrishnan H，2010 & Schmid GF,目的とした無作為化臨床比較対照試験（エビデンス

2011）。現在の標準的治療法である単焦点レンズでレ ベ ルⅠb） を 実 施 し た（Hasebe S, et al, 2008）。

（ 34 ）

95 名の軽度～中等度近視を示す小学生を対象とし点における平均近視進行（PALs/SVLs）は，トラて 3 年間にわたり経過観察を行った。18 ヶ月毎に

イ ア ル 前 半（0～ 18 ヶ 月 ） で は そ れ ぞ れ 0.29 D/

得た調節麻痺下の自動レフ値に基づいて近視進行速

0.52 D，0.63 D/1.04 D，0.97 D/1.37 D， ト ラ イ ア ル

度をもとに PALs の近視抑制効果を評価した結果，後 半（18～ 36 ヶ 月 ） で は そ れ ぞ れ 0.33 D/0.43 D，

近見加入度数＋1.5 D の PALs（Sola MC-PAL）は0.60 D/0.64 D，1.02 D/0.95 D であり，非調節麻痺下対照である単焦点レンズ（SVL）に比較して平均の自動レフ値においても調節麻痺下の自動レフ値に0.17 D/ 年近視進行を抑制する（p ＝ 0.007）ことが基づく結果とほぼ同様の抑制効果が示された。これ明らかになった。さらに，二元配置分散解析（混合に加えて，経過観察期間内であっても，時間経過とモデル）により治療―治療順序因子が有意（p ＝ともに PALs の効果は低下する傾向がみられた。

0.0223）であったことから，治療開始が早いほど抑制効果が大きいことが明らかになった。

初めて PALs を近視進行抑制に用いた Leung は，屈折度において抑制率 46％という強力な治療効果

また 6 ヶ月間隔で実施した非調節麻痺下の自動レを報告した（Leung JT, et al, 1999）10）。民族や生活

フ値を用いた再検討においても，6，12，18 ヶ月時

習慣などにより，近視の進行速度には大きな差があ

平均近視進行（D）

るため，研究結果を一様に比較することはできない。しかし，その後に実施された多数の無作為化比0.0較対照試験ではいずれも，Leung が報告したほど

PALs

－0.5
－1.0

大きな効果は得られなかった（表 1）。報告された

－2.0
－2.5

単焦点レンズに対する PALs の抑制効果は，屈折度

SVLs

SVLs

－1.5

グループ1

PALs
0

18

で 11～ 17％，眼軸長で 2～ 13％に止まり8），11），治療効果は統計学的には有意であるが，臨床的治療法とグループ2

しては不十分であり，標準的な近視進行抑制治療としては推奨できないというのがメタ解析（エビデン36

スレベルⅠ）のおおよその結論である（Walline JJ

時間経過（月）図 2 累進屈折力レンズ（PALs）の近視進行抑制効果
3 年間の平均近視進行を示す（n ＝ 92）。参加者は，グループ 1 とグループ 2 に無作為に割り付けされ，二重盲検化を遵守した。検査はクロスオーバー法により，観察期間の中間地点（18 ヶ月）でレンズの種類を交代した。
PALs：累進屈折力レンズ，SVLs：対照の単焦点レンズ。

et al, 2011 & Li SM et al, 2011）。

4．周辺網膜における後方へのデフォーカスの是正
メタ解析により PALs による近視進行抑制効果が，
統計学的には有意であったが，臨床治療としては効

屈折度（D/年）

眼軸長（mm/年）

Leung（1999）
Shih（2001）
Edwards（2002）
COMET（2004）

N.A.

Hasebe（2008）
Yang（2009）
Cheng（2010）*
統合平均値差－0.14－1.50 －1.00 －0.50－0.054
0.00

－0.50

－0.25

0.00

対照群（単焦点レンズ）に対する平均抑制効果
図 3 PALs を用いた近視進行抑制の臨床試験―メタ解析
統計学的には有意であるが，臨床効果としては小さい（抑制率：14％）。
（ 35 ）

0.25

単焦点レンズ

mean power plot

MyoVision LensTM＋0.25 D/ライン
図4

Peripheral Vision Management
Technology（U.S. patent）

単焦点レンズと MyoVision レンズの相対的屈折度数分布と予想される光学的効果の違い
レンズ光心の屈折力を 0 D として表示。

果は十分でないことが明らかになったため，治療効の研究は，先行研究によって高い有効性が示唆され果の改善を狙った最初の試みが Brien Holden Vision

た近視の家族歴をもつ学童のみを対象とするター

Institute より 2010 年に報告された（Sankaridurg P,

ゲット研究である。これと同時に，このレンズの治

et al 2010）。

療原理となっている周辺部網膜における網膜後方へ

このレンズ（MyoVision）は，眼軸長の過伸展をのデフォーカス（relative peripheral refraction, 相促すもう一方の因子と考えられている周辺網膜にお対的周辺屈折度）を調査することが急務となった。

ける後方へのデフォーカスを取り除くよう設計され検査対象は，軽度～中等度の近視をもつ小学生ていた（peripheral management technology）。PALs

77 名（年齢： 6～ 12 歳 , 平均（±SD）年齢：10.0±がレンズ光心から下方へ向かうにしたがってプラス

1.5 歳，女児 37 人，等価球面度数：－0.5～－4.50 D，度数が徐々に加入されているのに対し，MyoVision

乱視＜ 1.50 D，不同視＜ 1.50 D，他の眼科的既往なは光心を取り囲むようにプラス度数が徐々に加入さし）であった。

れている。基本的には rotational refractive gradient

被検者は調節麻痺下で眼前 50 cm の距離に置い（RRG）design lens のデザインであるが，正面視でた正接尺に，水平方向に 9 個の固視視標（light emit-の非点収差を避け，良好な視力を担保するため，レting diode: LED, 0, ±5, ±15, ±25, ±30 度）を配置

ンズ中央部には球面設計の部分（クリアゾーン）をし（図 5 A），視標を順に注視しながら，自動レフ持っていた。1 年間の無作為化比較対照試験の結果，ラクトメーター FR-5000（Grand Seiko）で屈折度近視の家族歴を持つ児童において，単焦点レンズ比を求めた。測定は暗室で実施し，測定装置の光軸較で，抑制率 30％の治療効果が報告された。このが入射瞳の中心に来るよう位置調節を行った（図結果を受けて現在，日本をのぞくアジア各国とオー

5 B）。相対的周辺部屈折度のパターンは，各固視視

ストラリアで，近視進行抑制レンズとして市販され標を注視して得られた屈折度と正面位で得られた屈ることとなった。

折度の差を dioptric power matrix（次式，S：球面

しかし MyoVision レンズの市販にあたって国内
では，日本人学童を対象とする，独立した無作為化

度数，C：円柱度数，θ：円柱度数の軸）を用いて求めた。

比較試験の要望が高まった。このため，2011 年かM ＝ S ＋ C/2（D）

ら 7 大学の多施設共同トライアルが開始された。こ（D）J180 ＝－C/2 × cos（2 × θ）

（ 36 ）

図5

周辺屈折度（off-axis refraction）の測定方法

図6

周辺部屈折度と相対的周辺部屈折度（n ＝ 77）

J45 ＝－C/2 × sin（2 × θ）
（D）

5．日本人の近視学童におけるさらに相対的周辺部屈折度のパターンと各種の臨相対的周辺部屈折度

床所見との関連性を検討するため，眼軸長を IOLMaster（Carl Zeiss）で測定，検査後の近視進行速

右眼と左眼の正面位における平均屈折度（図 6 上）度（D/ 年）を 18 ヶ月経て実施された調節麻痺下のは，それぞれ－2.88±0.93 D と－2.86±0.97 D であっ

自動レフ値の差から算出した。

た。一定の個体差を認めるものの，全体としては正面位を軸とする耳側―鼻側対称の下に凸のパターン（ 37 ）

RIGHT EYE
TemporalretinaLEFT EYE

Nasal
retinaNasal
retinaTemporalretinaJ180 (D)

2.00
1.00
0.00
-1.00
-2.00
30

15

0

15

30

30

15

0

15

30

Angle in visual field (degrees)
図7

周辺部屈折度―直乱視成分 J180（n ＝ 77）を示し，網膜周辺部へ向かうとともに近視度数が軽なわち近視が強い群ほど，耳側網膜において相対的減する傾向が見られた。

周辺部屈折度が大きかった（より大きな後方へのデ

右眼の 30°の注視方向における平均（±SD）相フォーカスを示す）。これは，近視度数と眼軸長の対的周辺部屈折度（図 6 下）は，鼻側網膜で＋1.39

間には負の相関があり，眼軸長が長いほど眼球はプ±0.96 D，耳側網膜で＋1.13±0.79 D であった。左ロレートな形状を示す傾向があることから，眼光学

眼では，それぞれ，鼻側網膜で＋0.91±0.86 D，耳系の焦点面（image shell）と網膜面の間に食い違

側網膜で＋1.78±0.92 D であった。一部には，相対いが起こりやすいためであると解釈できる。しかし的周辺部屈折度のパターンが鼻側と耳側で明らかにながら，眼軸長については相対的周辺部屈折度のパ

非対称である症例もみられた。以上の結果は，もしターンには群間で有意差がみられず，他の交絡因子

軸上で，つまり中心窩において近視を完全矯正したが関与している可能性も否定できない。
眼軸長の視覚制御理論から予想すると，相対的周場合，網膜周辺部には平均 1 D を越える後方へのデ辺部屈折度のパターンにおいて，網膜周辺部で近視フォーカスが発生することを示している。
Dioptric power matrix における乱視成分を図 7

度数が軽い症例ほど，眼鏡矯正した場合により大きに示した。網膜周辺部に向かうにつれて直乱視成分

な後方へのデフォーカスを示すことになるため，近J180 は低下し，30 度の注視方向で平均－0.5～－0.8 D

視進行が速くなると期待される。しかし今回の検討の近視性乱視がみられた。J180 のパターンには，正では，当初の予想とは逆に，近視進行が速い群（＞面位を軸とする耳側―鼻側で対称性がみられた。乱

0.63 D/ 年）は，遅い群（≦ 0.63 D/ 年）に比較して，視の理由は，周辺視野から到来する光線が，角膜や網膜周辺部（鼻側網膜）で近視度数が有意に強かっ水晶体などのレンズ系を斜めに通過するために生ずた。さらに注視方向 30°の相対的周辺部屈折度と臨る非点収差（off-axis astigmatism, oblique astigma-

床的特徴との関連性を検討したが，検討したすべてtism）であると考えられる。

の項目において有意な相関はみられなかった。

次に観察された相対的周辺部屈折度のパターンと結論として，相対的周辺部屈折度のパターンのみ

各種の臨床所見との関連性を検討した（図 8，表 2）。

では，その後の近視進行や眼軸長の伸展速度を占う

両眼ともほぼ同様の結果が得られたため，図では左ことはできないと思われる。ただし，この分析には眼のみのデータを示す。

他の交絡因子，例えば使用した眼鏡レンズの種類な臨床所見をもとに分類したサブグループ間での相どの影響が考慮されておらず，他の因子を変数に加対的周辺部屈折度のパターンの違いは，⑴近視強度

えて多変量解析による再検討を行う必要がある。

と⑵その後の近視進行速度でのみ有意であった。す（ 38 ）

図8

相対的周辺部屈折度パターンと臨床所見との関連性（左眼）表2相対的周辺部屈折度と臨床的特徴との相関

屈折度
（D）

眼軸長
（mm）

年齢
（歳）

近視進行
（D / 年）

眼軸長伸展（mm / 年）

平均RPR*右眼

ρ = 0.04
P = 0.72

ρ =－0.11
P = 0.35

ρ =－0.02
P = 0.84

ρ = 0.18
P = 0.13

ρ =－0.08
P = 0.50

左眼

ρ = －0.18
P = 0.11

ρ = 0.08
P = 0.48

ρ =－0.09
P = 0.45

ρ = 0.11
P = 0.37

ρ =－0.14
P = 0.25

a係数**
右眼ρ = 0.08
P = 0.51

ρ =－0.11
P = 0.35

ρ = 0.04
P = 0.35

ρ = 0.20
P = 0.10

ρ =－0.09
P = 0.43

左眼

ρ = 0.16
P = 0.19

ρ =－0.05
P = 0.67

ρ = 0.05
P = 0.66

ρ = 0.10
P = 0.40

ρ = －0.13
P = 0.27＊：耳側，鼻側 30°を注視した場合の相対的周辺部屈折度（relative peripheral refraction:
RPR）の平均（D）。＊＊ : a 係数：関数 f（x）＝ ax（x－b）（x: 注視方向［度］）をデータに近似させた場合に得られる係数。ρ：Spearman’s rank correlation coefficients.

あったため，周辺網膜における最小錯乱円を前方に6．第二世代の近視進行抑制 PALs

移動させる効果と同時に，大きな非点収差をもたら

Brien Holden Vision Institute が網膜周辺部の後す欠点があった。そのため，周辺部網膜ではシャー方へのデフォーカスを軽減するために設計した近視

プな網膜像は得られず，形態覚遮断近視の機転によ

進行抑制レンズ（MyoVision Lens®）はレンズ中心

り近視が進行し，総合的には十分な近視進行抑制効を軸とする回転対称の設計，つまり RRG-design で果が得られなかった可能性がある。またレンズ下方（ 39 ）

相対的周辺屈折度数の平均（D）

2.00

右眼耳側 30 °1.75

右眼鼻側 30 °1.50

左眼耳側 30 °1.25

左眼鼻側 30 °
平

1.00

均

0.75
0

6
12
18
時間経過（月）24

図 9 24ヶ月間にみられた相対的周辺屈折度の変化
相対的周辺部屈折度は経過とともに増大する傾向があり（平均 0.14 D/ 年），特に鼻側網膜で変化が明瞭であった。この変化は眼軸長の伸展（0.31 mm/ 年）にともなって，後極部網膜の形状がよりスティープな形状に変形することが理由として考えられた。

加入度数 1.0 D

1.5 D

レンズ表面における
非点収差

平均パワー

図 10

第二世代の近視進行抑制用 PALs の光学的特徴（レンズ径 : 60mm）

部には，PALs と同様プラス度数が加入されている

ス度数―近用部を設け，近業時の調節ラグの軽減をものの，非点収差が強いため，近業時の調節ラグを計 っ た。 こ れ に 加 え て， 遠 用 部 で あ る レ ン ズ の軽減させる効果は期待できない（つまり装用者は，

フィッティングポイント周囲には，RRG-design レ

遠見時も，近見時も中央部の球面レンズ部分を通しンズと同様のプラス度数を配置し，網膜周辺部におて見ることを強いられる）。

ける後方へのデフォーカスの軽減をはかった。非点筆者の共同研究者である Saulius Vernas（Carl

収差領域は，比較的使用頻度が少ないレンズ上方にZeiss Vision）は，これらの欠点を改善する新しい移動させ，幅広い注視野で快適な装用感を確保しレンズ（第二世代の近視進行抑制 PALs）を設計し，た。小児を対象とした小規模な臨床試験で，装用感2012 年米国特許（US 7,992,927）を得た。

や安全性について検証が行われた。第二世代の近視

図 10 にこのレンズの光学的特徴を示した。PALs

進行抑制 PALs を用いた無作為化臨床比較試験の結の設計と同様にレンズ下方に非点収差の少ないプラ

果については，近日，論文報告される見込みである。

（ 40 ）

［文献］
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（ 41 ）

オルソケラトロジーが小児期の眼軸伸長に及ぼす影響に関する研究
大

鹿

哲

郎・平

岡

孝

浩

（筑波大学）

研究目的

ン社の α オルソ®-K レンズが本邦初の「角膜矯正用

コンタクトレンズ」として厚生労働省の認可を取得

オルソケラトロジーとは，レンズ内面に特殊なデザインが施されたハードコンタクトレンズ（HCL）

した2）。現在まで 4 社のレンズが認可され，3 社が製造・供給を行っている。

を計画的に装用することにより，角膜形状を意図的

この特殊レンズを装用することにより，中央部のに変化させて近視を矯正する手法であり，近年では角膜上皮の菲薄化と中間周辺部の角膜厚増加がもた

夜間就寝時のみにレンズを装用するオーバーナイト

らされ，その結果近視が軽減し裸眼視力の向上が得

オルソケラトロジーが主流となっている。本法によられる。ただし，非観血的な治療であり矯正効果にり十分な矯正効果が得られれば，昼間の矯正用具はは限界があり強度近視には不向きである。またレン不要となり裸眼での生活が可能となる。手術の要ら

ズ素材は通常のガス透過性 HCL とほぼ同様である

ない新しい近視矯正法として注目され，本邦でも少が，就寝時に装用するため Dk 値 100 以上のものがしずつ普及してきている。ただし効果は恒久的では用いられている。

なく，装用を中止すれば角膜形状や屈折は元の状態

上記のメカニズムにより矯正効果が得られるわけに戻るので，矯正効果を維持するためには治療の継であるが，その特徴的な角膜形状変化により眼光学続が必要である。

系への影響は避けられない。これまでに球面収差やオルソケラトロジーは約 50 年前（1960 年代）にコマ収差の増加をもたらすことが報告されている3）。

米国で考案されたが1），当時は矯正効果が弱く予測

そしてこれらの高次収差の増加に伴いコントラスト

性に欠け，効果の発現にも長時間を要するため広く感度が低下することも確認された4）。このように普及するには至らなかった。しかし，1980 年代に

Quality of Vision（QOV）の観点からはネガティブ

リバースジオメトリーレンズ（reverse geometry

な側面があるが，近年この特殊な光学特性が近視進lens）という特殊デザインレンズが開発されると，行抑制の観点からはポジティブに作用することが分矯正効果や精度は飛躍的に向上し，矯正に要する時かってきた。

間も格段に短縮された。さらに高酸素透過性（highオルソケラトロジーの普及はアジア諸国で著しいDk）のレンズ素材の登場により就寝時装用が可能と言われている。この理由として，アジアでは近視となり，1990 年代には再度臨床応用が進められた。

の有病率が欧米と比較して明らかに高く，学童の近そして 2002 年に Paragon 社の CRT®レンズが初の視コントロールを目的として本治療が盛んに行われ就寝時装用オルソケラトロジーレンズとして米国食ていることが挙げられる。オルソケラトロジーの 1品医薬品局（Food and Drug Administration; FDA）

つの利点として小児に対する近視進行抑制効果が古の認可を受けるに至った。その後，複数のレンズがくから示唆されてきたが，エビデンスとしては皆無

FDA の認可を受けており，本治療法が世界中で広の状態であった。しかし，2004 年 Cheung ら5） は，まるようになったが，日本では 2004 年から治験が片眼だけオルソケラトロジーを行っていた 11 歳の開始され，2009 年 4 月にアルファコーポレーショ

男児において 2 年間の眼軸長の伸びが僚眼よりも半（ 42 ）

分以下に抑えられていたと報告した。また 2005 年
6）示す適応基準を満たした 45 例 90 眼（男児 22 例，

Cho ら は，オルソケラトロジーを継続中の 35 人

女児 23 例）がオルソケラトロジー群に登録され，の小児において眼軸長の伸びが眼鏡装用のコント

その平均年齢は 12.1±2.5（mean±SD）歳であった。

ロール群よりも有意に抑制されたと報告した。さらまた 60 例 120 眼（男児 28 例，女児 32 例）が眼鏡

7）に，2009 年 Walline ら は，8～ 11 歳の小児におい対照群に登録された（平均年齢 11.9±2.0 歳）。眼鏡てオルソケラトロジー治療群はソフトコンタクトレ

群は同様の適応基準を満たしたが眼鏡での矯正を希ンズ（SCL）装用の対象群と比較して有意に眼軸伸望した症例である。本研究はヘルシンキ宣言に基づ長が抑制されていることを報告した。しかし，これいて行われた。また柿田眼科倫理委員会の承認のも

らの既報

6），7）

には重大な問題点があり，まず対照群を自ら設定せずに他の研究で報告されたデータを使と，研究目的，治療についての十分な説明を行った
上で，すべての対象者から同意を得た。

用していることと，眼軸長測定装置に接触式超音波

使用したオルソケラトロジー用コンタクトレンズ

A モード法を使用している点が挙げられる。小児はエメラルドレンズ（Euclid Systems Corporations,の眼球は軟らかく容易に変形するうえ，十分な協力

Herndon, VA, USA）で 4 ゾーンリバースジオメトが得られないことも多く，接触式での測定では誤差

リーデザインを有している。素材は Boston®XOを生じやすい。そこで我々は，同一施設において適

material（Polymer Technology Corp., Wilmington,

切な対照群を設定し，かつ非接触式光学的眼軸長測

MA, USA） で あ り Dk 値 は 100×10－11（cm2/sec）定装置（IOLMaster®, Carl Zeiss Meditec）を用い（ml O2/ml・mmHg），レンズの中心厚は 0.22 mm

たスタディをデザインし，オルソケラトロジーが小で直径は 10.6 mm であった。メーカーのガイドラ

児期の眼軸長変化にもたらす影響についてプロスペ

インに従いレンズフィッティングが行われ，最終レ

クティブな検討を行った。まず 8～ 16 歳の対象者ンズが決定したのちレンズの引き渡しが行われた。

8）において 2 年間の前向き研究を行い（研究 1） ，次すべての患者は毎日少なくとも 7 時間以上の就寝時

いで対象年齢を 8～ 12 歳に限定して 5 年間の前向装用を行うように指導された。オルソケラトロジー

9）

き研究を行った（研究 2）ので ，以下にその概要

群は 3 ヵ月毎に定期検査が行われ，屈折や視力のについて報告する。

他，合併症の有無やレンズフィッティングについてのチェックを受け，必要に応じてレンズの処方交換

研究 1（オルソケラトロジーが小児期のが行われた。対照群は単焦点眼鏡を処方され 6 ヵ月

眼軸長変化に及ぼす影響：2 年スタディ）8）毎の定期検査を受けた。観察期間中に屈折が変化し対象と方法た場合には適宜処方交換が行われた。

この研究は 2002 年 11 月から 2007 年 6 月まで柿オルソケラトロジー後は角膜が菲薄化することが田眼科（千葉県流山市）において行われた。表 1 に知られているので，これが安定化する治療後 3 ヵ月

表1

8）

研究 1（2 年スタディ）の患者適応基準のデータを眼軸長のベースラインデータとした。屈折や視力は治療開始前の値をベースラインデータと1．年齢が 8～ 16 歳。

した。眼鏡群のベースラインデータは眼鏡を処方さ

2．オルソケラトロジーやコンタクトレンズの経験がれた際の測定値を用いた。両群はそれぞれオルソケ

ないもの。
3． 非 調 節 麻 痺 下 で の 屈 折 が 両 眼 と も に －10.00～－0.50 D。
4．乱視度数は両眼ともに 1.50 D 以下。
5．不同視は 1.50 D 以下。
6．両眼ともに矯正視力が 1.0 以上。
7．眼位異常のないもの。

ラトロジーと眼鏡装用を 2 年間継続した。眼軸長の測定には非接触型光学的眼軸長測定装置である IOL
マスター®が用いられ，午後 3 時から 6 時の間に測定が行われた。受診毎に計 5 回の測定が行われ，その平均値が解析に用いられた。そして 2 年間の眼軸長変化について群間比較が行われた。

8．未熟児でないもの。

結9．眼球や全身の発達異常がないこと。
10．薬剤の使用がないもの。

果

オルソケラトロジー群の 45 症例のうち 42 症例が2 年間の検査を終了し，その平均年齢は 12.0±2.6（ 43 ）

歳であった。このうち 13 症例（31％）は 8～ 10 歳，怠ったため脱落となった。
2 群間にはベースラインでの性別，年齢分布，屈16 歳であった。これらの症例のベースライン時の折，logMAR 視力，眼軸長に差は認められなかった

等価球面度数は－2.55±1.82 D（－0.50～－10.00 D），（Mann-Whitney U test & unpaired t-test）。2 年間

裸 眼 視 力 は logMAR 値 で 0.80±0.32（0.30～ 1.40），の治療継続によりオルソケラトロジー群の等価球面

眼軸長は 24.66±1.11 mm（21.98～ 27.67 mm）であっ

度数はベースラインの－2.55±1.82 D から－0.68±

た（表 2）。3 症例が途中で脱落したが，その理由と1.02 D へ と 有 意 に 改 善 し た（P ＜ 0.0001, paired

して 2 症例が視力改善の不十分を訴え，1 症例は定t-test）。 一 方， 眼 鏡 群 の 屈 折 は －2.59±1.66 D か

期受診を怠ったためであった。眼鏡対照群 60 症例

ら －3.83±1.76 D へ と 有 意 に 悪 化 し て い た（P ＜のうち，試験を完了したものは 50 症例であった（平0.0001）。眼軸長に関しては，オルソケラトロジー

均年齢 11.9±2.1 歳）。そのうち 17 症例（34％）は群がベースラインの 24.66±1.11 mm から 2 年後に8～ 10 歳，26 症例（52％）は 11～ 13 歳，そして 7は 25.05±1.06 mm，眼鏡群では 24.79±0.80 mm から症例（14％）が 14～ 16 歳であった。これらの症例25.40±0.84 mm へと共に有意に増加したが（P ＜のベースラインでの等価球面度数は－2.59±1.66 D

0.0001），2 年間の眼軸長変化量をみてみると，オル（－0.50～－9.00 D），裸眼視力は logMAR 値で 0.83±

ソケラトロジー群で 0.39±0.27 mm，眼鏡群で 0.61

0.31（0.10～ 1.40），眼軸長は 24.79±0.80 mm（22.53～±0.24 mm であり，オルソケラトロジー群は眼鏡群

28.00 mm）であった（表 2）。10 症例が定期検査をに比較して有意に眼軸長の伸びが抑制されていた2 年間での眼軸長の伸び（mm）

23 症例（55％）は 11～13 歳，6 症例（14％）が 14～（P ＜ 0.0001，unpaired t-test）（図 1）。

*P ＜ 0.0001（unpaired t-test）

1

観察期間中にオルソケラトロジー群で角膜びらんが 2 例認められが，1 週間のレンズ装用中止にて改0.8

善し，その後治療を再開した。角膜潰瘍などの重篤な合併症は皆無であった。眼鏡群に合併症はみられ

0.6

なかった。

0.4

研究 2（オルソケラトロジーの長期継続が小児期の眼軸伸長に及ぼす影響：5 年スタ

0.2
0

ディ）9）
オルソケラトロジー群

眼鏡群

対象と方法

図 1 眼軸長変化量（2 年間）の群間比較
オルソケラトロジー群（0.39±0.27 mm）と眼鏡群（0.61±0.24 mm）の眼軸長の伸びには有意差が認められ（unpaired t-test, P ＜ 0.0001），オルソケラトロジー群で有意に抑制されていることが判明した。
文献 8）より引用，改変。
表2

我々は経過観察期間を 5 年間に延長し同様の検討を行った。なぜなら 2 年を超える長期にわたり治療を継続している症例が極めて多いからである。本研
究も研究 1 と同様にヘルシンキ宣言に基づき柿田眼科で行われた。また倫理委員会の承認のもと，研究8）

2 年間の試験を完了した症例のベースラインデータ比較

年齢（歳）
性別

オルソケラトロジー群

眼鏡対照群（平均±標準偏差）（平均±標準偏差）

12.0±2.6

11.9±2.1

P値
P ＝ 0.6129

男児 21，女児 21

男児 22，女児 28

P ＝ 0.4378

等価球面度数（D）－ 2.55±1.82－ 2.59±1.66

P ＝ 0.8771

裸眼視力（logMAR）

0.80±0.32

0.83±0.31

P ＝ 0.5064

眼軸長（mm）

24.66±1.1124.79±0.80

P ＝ 0.3434（ 44 ）

表39）（表 4）。7 症例（24％）が途中で脱落し試験を完了

研究 2（5 年スタディ）の患者適応基準

できなかった。この理由として定期受診を怠ったの

1．年齢が 8～ 12 歳。

が 3 症例，通常のコンタクトレンズへの変更を希望

2．オルソケラトロジーやコンタクトレンズの経験がしたのが 3 症例，治療後の視力に満足できなかったないもの。
3． 非 調 節 麻 痺 下 で の 屈 折 が 両 眼 と も に －5.00～のが 1 症例であった。脱落症例の年齢は平均で 10.39－0.50 D。

±1.34 歳，等価球面度数は－2.08±0.82 D，logMAR

4．乱視度数は両眼ともに 1.50 D 以下。

裸眼視力は 0.74±0.28，眼軸長は 24.66±0.62 mm で，5．不同視は 1.50 D 以下。

いずれの項目においても完了者との有意差は認めら

6．両眼ともに矯正視力が 1.0 以上。

れなかった（P ＞ 0.05, unpaired t-test）。

7．眼位異常のないもの。

眼鏡群に登録された 30 症例のうち 21 症例が 5 年

8．未熟児でないもの。
9．眼球や全身の発達異常がないこと。

間の試験を完了し，それらのベースラインでの年齢

10．薬剤の使用がないもの。

は 9.95±1.59 歳， 等 価 球 面 度 数 は －1.83±1.06 D，logMAR 裸 眼 視 力 は 0.73±0.30， 眼 軸 長 は 24.22±

目的，治療についての十分な説明を行った上で，す

0.71 であった（表 4）。9 症例（30％）が途中で脱落

べての対象者から同意を得た。適応基準は表 3 に示し試験を完了できなかった。このうち定期受診をすように，対象年齢を 8～ 12 歳へ，また等価球面

怠ったのが 4 症例，通常のコンタクトレンズへの変度数を－5.0 D 以下と変更した点以外は研究 1 と同更を希望したのが 5 症例であった。脱落症例の平様であった。29 症例がオルソケラトロジー治療群，

均年齢は 10.16±1.25 歳，等価球面度数は－ 1.93±

30 症例は単焦点眼鏡装用群に登録され，それぞれ0.80D，logMAR 裸 眼 視 力 は 0.81±0.21， 眼 軸 長 はの矯正を 5 年間継続した。使用したオルソケラトロ

24.68±0.65 mm であり，いずれの項目においてもジー用コンタクトレンズや単焦点眼鏡は研究 1 と同完了者との有意差は認められなかった（P ＞ 0.05）。

様であり，装用方法や処方交換についても同様に

5 年間の試験を完了した症例のベースラインデー

行った。IOL マスターを用いて定期的に眼軸長を測

タはオルソケラトロジー群と眼鏡群で完全にマッチ定し群間の比較を行った。この測定方法についてもングしており，年齢，性別，屈折，視力，眼軸長の研究 1 と同様に設定した。得られたデータに関して

すべてにおいて群間の有意差はみられなかった（表は，両眼データの平均値を各症例の代表値として採4）。

用し，以下の解析に用いた。
結

オルソケラトロジー群の等価球面度数はベースラ

果

インの－1.89±0.82 D から 5 年間の試験終了時にはオルソケラトロジー群に登録された 29 症例のう－0.70±0.45 D へ と 有 意 に 改 善 し て い た（P ＜ち 22 症例が 5 年間の臨床試験を完了し，それらの0.0001, paired t-test）。眼鏡対照群の等価球面度数

ベースラインでの平均年齢は 10.04±1.43 歳，平均はベースラインの－1.83±1.06 D から 5 年間の試験

等価球面度数は－1.89±0.82 D，logMAR 裸眼視力終了時には－5.03±1.83 D へと有意に悪化していたは 0.70±0.24， 眼 軸 長 は 24.09±0.77 mm で あ っ た（P ＜ 0.0001）。

表49）

5 年間の試験を完了した症例のベースラインデータ比較

年齢（歳）オルソケラトロジー群

眼鏡対照群（平均±標準偏差）（平均±標準偏差）

P値

10.04 ± 1.43

9.95 ± 1.59

P ＝ 0.8412

男児 10，女児 12

男児 8，女児 13

P ＝ 0.7244

等価球面度数（D）－ 1.89 ± 0.82

－ 1.83 ± 1.06

P ＝ 0.8468

裸眼視力（logMAR）

0.70 ± 0.24

0.73 ± 0.30

P ＝ 0.7443

眼軸長（mm）

24.09 ± 0.77

24.22 ± 0.71

P ＝ 0.5524

性別（ 45 ）

両群の 5 年間の眼軸長経時変化を図 2 に示す。こトロジーの眼軸伸長抑制効果が認められた。研究 18）

れらの経時変化に有意差が認められ（P ＝ 0.0085,

におけるオルソケラトロジー群の眼軸長の伸びは

repeated-measures analysis of variance）， 各 年 毎

2 年間で平均 0.39 mm，眼鏡対照群において平均に群間比較をすると初年度（P ＝ 0.0002, unpaired

0.61 mm であり，約 36％の眼軸伸長抑制効果が確

t-test），2 年目（P ＝ 0.0476），そして 3 年目（P ＝認された。既報と比較してみると，Cho ら6）は 2 年

0.0385）に有意差が認められ，眼鏡群での眼軸長変間の眼軸長の伸びがオルソケラトロジー群において化量が有意に高値であることが判明したが，4 年目

平均 0.29 mm，眼鏡対照群において平均 0.54 mm（P ＝ 0.0938）と 5 年目（P ＝ 0.8633）には有意差であったとしている（46％の抑制効果）。Wallineが認められなかった。5 年間トータルでの眼軸伸長ら7）によればオルソケラトロジー群で平均 0.25 mm，はオルソケラトロジー群で 0.99±0.47 mm，眼鏡群

SCL 対照群で平均 0.57 mm（56％の抑制効果），まで 1.41±0.68 mm であり，オルソケラトロジー群でた Santodomingo-Rubido ら10） の 報 告 で は，2 年 間有意に低値であった（P ＝ 0.0236）（図 3）。図 4 はでの眼軸伸長が 0.47 mm（オルソケラトロジー）と治療開始時年齢と 5 年間での眼軸長変化量の関係を0.69 mm（眼鏡対照群）であり，約 32％の抑制効果示す。両群の回帰直線の傾きに有意差が認められたが確認されている。もちろん成長期の眼軸伸長を完（P ＝ 0.033, analysis of covariance）。

全に抑制することはできないが，これらの既報に基オルソケラトロジー群では経過観察中に中等度のづけば 2 年間で 3～ 5 割の抑制効果が期待できる。

点状表層角膜症が 3 症例，軽度の角膜びらんが 1 症

また，研究 2 における長期フォローアップスタ

例に認められたが，いずれも 1 週間の治療中止にてディにより，さらに面白い新知見を得ることができ

改善し，その後治療を再開した。角膜潰瘍などの重た。図 3 に示すように，その抑制効果は期間が長く篤な合併症を発症した症例はなかった。また眼鏡群

な る ほ ど 減 少 す る が（1 年 間 で 50 ％ → 2 年 間 でに合併症はみられなかった。

37 ％ → 3 年 間 で 35 ％ → 4 年 間 で 33 ％ → 5 年 間 で考察29％），5 年経っても約 3 割の眼軸伸長抑制効果が8）9）

研究 1 ，研究 2 のいずれにおいてもオルソケラ

27.0

オルソケラトロジー

26.5
眼軸長（mm）

得られていることが確認できた。また図 4 で示され

眼鏡

26.0

E

D

25.5

B*

25.0

C*

A*

24.5
24.0
23.5
23.0

眼軸長
の伸び

眼鏡群
（mm）

オルソケラトロジー群（mm）

P値

A

0.38±0.20

0.19±0.09

0.0002*B

0.33±0.18

0.26±0.13

0.0476*C

0.29±0.16

0.19±0.15

0.0385*D

0.24±0.18

0.18±0.17

0.0938E

0.17±0.14

0.16±0.13

0.8633（mean±SD） （mean±SD）
pre

1Y

2Y
3Y
経過（年）

4Y

5Y

* unpaired t-test

図 2 眼軸長の 5 年間にわたる経時変化の比較
両群とも年々眼軸長は伸長していくが，群間比較を行うと 1～ 3 年目（A～C）は眼軸長の変化量に有意差がみられ，オルソケラトロジー群で有意に伸びが少ない。4 年目（D）もオルソケラトロジー群の方が眼軸長変化量が小さいが有意差は認められなかった。5 年目（E）の変化量は両群でほぼ同値であった。
文献 9）より引用，改変。
（ 46 ）

2.5

29％の抑制

オルソケラトロジー眼鏡

2.0
眼軸長の伸び（mm）

33％の抑制35％の抑制* P = 0.0236* P = 0.0111* P = 0.0105
37％の抑制

1.5* P = 0.0094
50％の抑制

1.0* P = 0.0002
0.5
0.19

0.0

0.45

0.38

1Y

1.00

0.71

0.65

2Y

1.24
0.83

3Y

1.41
0.99

4Y

5Y

治療開始後観察期間（年）図 3 観察期間別の眼軸長変化量の比較
1 年間での眼軸長変化量は，オルソケラトロジー群で 0.19±0.09 mm，眼鏡群で 0.38±0.20 mm であり，群間の有意差がみられた（P ＝ 0.0002, unpaired t-test）。2 年間ではそれぞれ 0.45±0.21 mm と 0.71±0.39 mm（P ＝ 0.0094），
3 年間では 0.65±0.33 mm と 1.00±0.53 mm（P ＝ 0.0105），4 年間では 0.83±0.38 mm と 1.24±0.61 mm（P ＝ 0.0111），
5 年間では 0.99±0.47 mm と 1.41±0.68 mm（P ＝ 0.0236）であり，いずれの観察期間においても群間の有意差がみられ，オルソケラトロジー群の眼軸伸長はコントロール群よりも低値であった。

5 年間での眼軸長の伸び（mm）

3.0
オルソケラトロジー

2.5

眼鏡

2.0
y =－0.359 x + 5.016

1.5

1.0
y =－0.178 x + 2.811

0.5

0.0

7

8

9

10
11
治療開始時年齢（歳）1213

図 4 治療開始時年齢と 5 年間での眼軸長変化量の関係
両群ともに開始年齢が早い症例の方が 5 年間での眼軸長の伸びが大きい傾向がみられた。また，両群の回帰直線の傾きに有意差が認められ（P ＝ 0.033, analysis of covariance），低年齢でオルソケラトロジーを開始したほうが，眼軸長の伸長がより強く抑えられることを示唆している。
文献 9）より引用，改変。
（ 47 ）

たように，両群ともに開始年齢が若い症例の方が 5ンズの眼軸伸長抑制効果は共に 0.13 mm/1 年間で年間での眼軸長の伸びが大きいことが明らかとなっあり，オルソケラトロジーの 0.20 mm/1 年間よりたが，これは低年齢層の方が眼球の発達（眼軸長のも 劣 る。 一 方，2001 年 の Shih ら14） と 2006 年 の伸長）が盛んであることを示している。しかし，特Chua ら15）のアトロピン点眼を用いた研究ではそれ筆すべきは両群の回帰直線の傾きに有意差が認めら

ぞれ 0.37 mm/1.5 年間と 0.40 mm/2 年間であり，オ

れ，これはオルソケラトロジーを低年齢で開始した

ルソケラトロジーの 0.23 mm/1.5 年間と 0.26 mm/

ほうが，眼軸伸長抑制効果がより大きいことを示唆

2 年間よりも勝っている。これまでに報告された近している。

視進行抑制治療のなかでアトロピンは最も強い効果

表 5 はこれまでに報告された他の近視進行抑制法を示しており，数値上の比較ではオルソケラトロとの比較表である。過去の報告は治療期間や観察期

ジーの方が劣勢である。ただし，これらの試験は対間が異なっているために，この表では観察期間を一

象年齢が異なっているので，同年齢でのさらなる検致 さ せ た 比 較 を 行 っ て い る。2003 年 の Gwiazda

討が必要であると考える。アトロピンに関しては散11）

らの報告では累進多焦点眼鏡と単焦点眼鏡（対瞳に伴う羞明や霧視，紫外線暴露，調節麻痺による照群）の 3 年間の比較が行われており，眼軸長の伸近見障害など様々な副作用があり，視機能の悪化がびは前群で平均 0.64 mm であったのに対して，後避けられないことも考慮しなければならない。

群では 0.75 mm であったと報告されている。したオルソケラトロジーの近視進行抑制に関するメカがって，累進多焦点眼鏡の眼軸伸長抑制効果はこれ

ニズムは未だ解明されていないが，最も有力な仮説らを差し引きして 0.11 mm/3 年間ということになとして網膜周辺部における遠視性焦点ずれ（defocus）

9）

る。研究 2 の結果ではオルソケラトロジー群の眼の改善が提唱されている。Smith ら16） はサル眼で軸伸長抑制効果は 0.36 mm/3 年間であるので，累の実験において，周辺視すなわち黄斑（中心窩）以

進多焦点眼鏡よりも遥かに強い抑制効果であるとい

外の周辺網膜における像の質や光学特性が眼軸や屈える。2005 年 Tan ら

12）の報告によるピレンゼピン折の発達に強い影響を及ぼしていることを証明し

眼軟膏の眼軸伸長抑制効果と 2011 年の Sankaridurg

た。つまり，眼軸長や屈折の発達において，中心窩

13）

らの報告による特殊非球面ソフトコンタクトレ
表5
文献（年）

年齢

Gwiazda et al.
（2003）11）

6-11

Tan et al.
（2005）12）

6-12

Sankaridurg
et al.
（2011）13）

7-14

Shih et al.
（2001）14）

6-13

Chua et al.
（2006）15）

6-12は必ずしも重要ではなく，むしろ軸外（周辺部網膜）

過去に報告された他の近視進行抑制法との比較表

介入法
治療法（上段）対照群（下段）観察期間内の
眼軸伸長

累進多焦点眼鏡

0.64 mm/ 3 年

単焦点眼鏡

0.75 mm/ 3 年

ピレンゼピン

0.20 mm/ 1 年

プラセボ

0.33 mm/ 1 年

特殊非球面 SCL

0.27 mm/ 1 年

単焦点眼鏡

0.40 mm/ 1 年

アトロピン+
多焦点眼鏡

0.22 mm/ 1.5 年

単焦点眼鏡

0.59 mm/ 1.5 年

アトロピン－0.02 mm/ 2 年

プラセボ

0.38 mm/ 2 年（ 48 ）

オルソケラトロ
治療群と対照群
ジーと対照群のの眼軸伸長の差（対照群－治療群） 眼軸伸長の差10）
0.11 mm / 3 年

0.36 mm / 3 年

0.13 mm / 1 年

0.20 mm / 1 年

0.13 mm / 1 年

0.20 mm / 1 年

0.37 mm / 1.5年

0.23 mm / 1.5 年

0.40 mm / 2 年

0.26 mm / 2 年

遠視性 defocus

結像面

結像面

眼鏡（凹レンズ）による矯正

オルソケラトロジー治療後

図 5 眼鏡とオルソケラトロジーによる網膜結像面の違い
近視眼に対して通常の単焦点眼鏡で矯正を行うと，周辺部の遠視性デフォーカス（焦点ぼけ）を生じてしまうが（図左），オルソケラトロジー後は周辺部角膜が肥厚，スティープ化するため周辺での屈折力が増し，その結果，周辺網膜像での遠視性デフォーカスが改善するという仮説が提唱されている（図右）。

の要素のほうが重要であることを示した。この理論などの条件を満たすような理想的な近視進行抑制法

は発達期における近視眼に対して眼鏡やコンタクトは存在しないが，オルソケラトロジーは裸眼視力を

レンズを用いて中心窩における結像を良くしても，改善させるうえに調節や散瞳への影響がなく，アト近視の進行を抑えることができないことを支持す

ロピンやピレンゼピンに対して大きなアドバンテーる。また近視眼では非近視眼よりも軸外の屈折がよジを持つ。また，累進屈折力眼鏡や特殊非球面 SCL

17）

り遠視化しているとの報告があり ，この軸外でのよりも近視進行抑制効果が大きい。以上の理由から

遠視性 defocus が眼軸の延長を促している可能性が本治療は promising な方法であるといえ，今後，小示唆されている。通常のコンタクトレンズや眼鏡に児の近視進行抑制療法において中心的な役割を果たよる近視矯正では，周辺部網膜の遠視性 defocus をしていく可能性がある。ただし，そのメカニズムは矯正できないが，オルソケラトロジーでは角膜中央いまだ仮説に過ぎず，効果に個人差があることも否が扁平化すると同時に周辺角膜が厚くなるため，結めない。今後はどのような症例でより有効なのか？

果として中間周辺部での屈折力が強くなる（より近より重要なファクターは何なのか？有効な開始時

18）視化する） 。したがって，オルソケラトロジー後期・継続期間はどの程度か？など，解明しなければは図 5 に示すような周辺部網膜での遠視性 defocus

ならない問題がまだまだある。今後のさらなる研究が改善され，その結果，眼軸伸長が抑制されると考が待たれる。

えられている。

ま と め
オルソケラトロジーは特徴的な角膜形状変化をもたらし，その結果裸眼視力を向上させる。これに伴い光学的質や QOV の低下ももたらすが，この特殊な光学特性の変化は，学童期の近視進行抑制においては大いに威力を発揮することも明らかとなってきた。現時点で，効果や安全面，経済性，また簡便性（ 49 ）［文献］
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elongation in childhood myopia: a 5-year follow-up
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Peripheral refraction in orthokeratology patients.
Optom Vis Sci 83 : 641-648, 2006.

（ 50 ）

エキシマレーザー近視屈折矯正手術と近視進行稗田牧（京都府立医科大学）

1．背①

ることをうまく説明できない。

景

つぎに，調節ラグ説が提唱され，近視になる場合

近視の進行の自然史には近業時調節が不十分であるため，近業時に遠視

近視の進行についてはこれまで，国内外で数多く

性デフォーカスが発生して近視進行を促す可能性がの疫学研究がなされている。新生児には遠視が多あるとされた。この場合，遠近両用眼鏡により調節

く，小学校入学時期には正視が優勢となり，小学校

ラグを解消すれば近視の進行は抑制されるはずと考高学年から近視が発生し，増加するとともに，近視

えられ，二重焦点や多焦点の眼鏡による近視進行抑の程度も進行する。学童期に発生した近視の進行が制研究が多くなされることとなった。しかし，そのどこまでつづくのかは，成人発症の近視をのぞけ抑制の効果は統計学的には有意だが，臨床的にはあば，24 から 25 歳くらいでほぼとまるという定説がまり大きな作用といえなかった7）。

ある1）。どこまで，進行するかどうかは個人差もあ

そこで，近年では黄斑部における遠視性デフォー

るが，全体の傾向としては学童期に発生したもの

カスのみならず，周辺部網膜の遠視性デフォーカス

は，20 歳前後から徐々に進行速度は鈍り，プラトーが誘引となって眼軸の延長と近視の進行がおこるとに達する。その後しばらくは屈折が安定するとすれいう説が優勢になってきた。黄斑部をレーザー凝固

ば，20 歳代と 30 歳代の近視の進行を比較すると，したサルを使った実験近視8）などにより，周辺部網

20 歳代の近視が進行しやすいであろうことは予想

膜の遠視状態が近視の発生進行に関係があることがされる。

推論された9）。このことを利用した周辺部の遠視を②矯正した，眼鏡やコンタクトレンズによって近視進

近視進行予防の理論的背景

学童の近視の進行に環境要因が大きな役割をはた

行抑制に効果があることを示す報告がしめされてきすことが見直されてきている。大規模な疫学調査かている10）。そのなかで，オルソケラトロジーも近視

ら屋外活動が近視の発生や進行抑制に働くことが明

進行抑制効果ありとされている11）（図 1）。

らかになった2 4）。屋外活動が近視進行抑制にはた

オルソケラトロジーは角膜上皮層を角膜中央部の-らくメカニズムに不明な点は多いが，近業が軽減されることや，日光の波長による影響のほかに，周辺部網膜への遠視状態が緩和される要素も寄与していオプチカルゾーンが狭い
近視性 defocus

ると考えられる。
1970 年代から始まった実験近視の研究で，実験動物では蒙像に眼軸延長作用があり5），とくに遠視性デフォーカスの刺激が眼軸を延長する6）ことが明らかとなっている。このことは，従来近視の過矯正が近視進行を促進するということと関連づけて理解されていた。ところが，この理論では，適切に矯正

周辺よりの光線された場合や，低矯正であった場合に近視が進行す（ 51 ）

図1

オルソケラトロジーの光学系

み薄くし，中間周縁部を厚くすることで，一時的な屈折矯正効果を得る矯正方法である。その光学的な特徴は高次収差が増えるが，特に瞳孔径を大きくすると球面収差を中心として球面様収差が増え，これは矯正量がふえるほど増加する12）。後述するエキシマレーザーの近視矯正手術ではオルソケラトロジー
ほど球面収差は増加しないが，瞳孔径を大きくすれば同様に球面収差が増加する相似した眼光学系13）ということもできる。したがって，レーザー近視矯
正手術後であっても近視進行抑制効果が働く可能性はあるものと考えられる。
③

図2

エキシマレーザーによる近視矯正手術

ArF エキシマレーザーは 193 nm の紫外線レーザーであり，高い光エネルギーにより分子間結合をレーザー角膜内切削形成術のイメージ図

sis（LASIK; 以下，レーザー角膜内切削形成術

図16）2）が生まれることになった 。

解離させる光切除によって，角膜をサブミクロン単レーザー角膜内切削形成術はマイクロケラトーム

位 で 平 滑 に 切 除 す る こ と が で き る。1980 年 代 にを使用してフラップを作成することで，角膜上皮細Trokel が角膜にエキシマレーザーを照射すること

胞層に神経終末をもつ知覚神経への影響が少ないた

14）で，精確な角膜切開が可能なことを報告し ，角膜め術後疼痛が少ない。また角膜上皮が保たれるため手術への応用が試行され始めた。現在のような角膜

早期に視力回復が得られ，角膜上皮下混濁の問題も中央部の屈折力を変化させるような術式が正常眼へ少ない17）。しかも，エキシマレーザーを使用するこ適応されたのは 1980 年代後半のことである。術式とで手術の精度も高い。アメリカでは近視手術の件と し て は Photorefractive keratectomy（PRK） と数が飛躍的に増加するのと時をおなじくして，PRK呼ばれるものであり，角膜上皮をゴルフメスなどでからレーザー角膜内切削形成術へ術式の変換が劇的剝離して，ボウマン膜と角膜実質をレーザー切除すにすすみ，年間 100 万件を超えるレーザー角膜内切ることで角膜屈折力を変化させて近視矯正を行っ削形成術がなされるようになった。わが国でも，年た。PRK は，高い矯正精度をもつ初めての屈折矯

間数万件の角膜屈折矯正手術のほとんどがレーザー正手術として 1990 年代前半から盛んになり，1995

角膜内切削形成術で行われている。

年には米国の FDA に認可された。しかし，術後にレーザー角膜内切削形成術や PRK に関しては日疼痛があることや，視力安定に時間を要すること，

本眼科学会からガイドライン18）が出ており，6 D ま

また時として術後角膜上皮下混濁が発生することなでの中程度の近視であり，角膜厚が十分にあれば手15）

どの短所ももちあわせていた 。

術適応となる。90％が 1.0 以上の裸眼視力を得るこ

このエキシマレーザーとは別の流れで，Lamellarとが可能である。遠視用レーザー角膜内切削形成術

refractive surgery は 1960 年 代 に コ ロ ン ビ ア のは 3 D 程度までであればかなり正確に矯正できる。

Barraquer がマイクロケラトームと呼ばれる表層角

乱視は 6 D 程度までであれば矯正精度は高い。

膜を円形に切除する手術器具を開発した。マイクロ

主な術後の合併症としては，ドライアイや夜間視

ケラトームを改良したコロンビアの Ruiz らは，角機能の低下などがあげられるが，術後半年程度で改膜を表層切除時に一部をのこしてフラップとし，屈善されることが多い。レーザー角膜内切削形成術に折矯正用の 2 回目の角膜切除を行ってからフラップ

特徴的な合併症としては，フラップ作成時のトラブをもとに位置にもどす automated lamellar kerato-

ルが起こりうることである。フラップが不完全な場

plasty（ALK; 術式としては keratomileusis in situ）

合にはレーザー照射をせずに，3 ヶ月以上延期して，を開発した。ギリシャの Pallikaris はフラップを作

もう一度フラップを作り直すことで後遺症を残すこ成したあとの 2 回目の角膜切除にエキシマレーザーとなく矯正できる。また，角膜を切除しすぎることを使用する術式を発表し Laser in situ keratomileu-

で，長期経過後に角膜中央部が突出する角膜拡張症（ 52 ）

が報告されている。術前に円錐角膜の疑いがないこ

表1と，角膜フラップ下厚を 250 μm 必ず残すことなど

18-29 歳19）

で避けることができる 。

年齢

レーザー角膜内切削形成術の術後眼光学系の特徴

対象の背景

場合には，近視矯正量に比例して球面収差が増加する。また，軸外屈折は中央に比較して近視化するこ
20）とが既に報告されている 。つまり，近視矯正のp25±2.534±2.9＜ 0.001*64

46

0.017*

屈折度－ 5.96±2.34－ 6.09±2.39

0.7

眼軸長

25.66±1.3126.14±1.25

0.023*

角膜厚547±28548±280.8

性別（女性％）

として，とくに波面ガイド照射や非球面照射でない

30-39 歳レーザー角膜内切削形成術では周辺部網膜は遠視ではなく近視状態になっており，近視進行はむしろ抑表2

術後 5 年の臨床成績制される可能性がある。

2．研究目的
近視矯正手術レーザー角膜内切削形成術後には周
辺網膜は近視性デフォーカスとなるので，近視進行に抑制的に作用する可能性がある。このことを確か

18-29 歳

30-39 歳p

裸眼視力 0.7 以上（％）

93

90

0.37

裸眼視力 1.0 以上（％）

81

81

1

±1.0 D（％）

95

91

0.3

±0.5 D（％）

85

79

0.26

めるために，近視進行が起きやすいと考えられる若年者の術後屈折変化を，屈折が安定している中年者

表3の変化と比較検討した。20 歳代と 30 歳代の術後屈18-29 歳

30-39 歳p

3 M to 1 Y－ 0.14±0.62－ 0.12±0.44

0.8

1 Y to 2 Y－ 0.04±0.30－ 0.07±0.31

0.56

2 Y to 5 Y－ 0.03±0.11－ 0.03±0.11

0.62

時

折の推移を比較することで，この手術後において，若年者の近視化が抑制されている可能性があるか否かの検討を行った。

3．対象および方法

年間屈折変化量（D/year）

期

対象は 2000 年～ 2006 年 1 月に同一施設（バプテ

度±1.0 D 以内の割合は若年群 95％，中年群 91％，

スト眼科クリニック：京都市）にて近視および近視

矯正精度±0.5 の割合は若年群 85％，中年群 79％で性乱視矯正のためレーザー角膜内切削形成術を行あった。いずれも有意な差はみとめられなかった

い，5 年間継続して経過観察が可能であった 18 歳

が，若年群がわずかに良好な成績であった（表 2）。

から 29 歳の症例のうち，再手術例や初回手術時に術後 3 月から術後 5 年までの屈折の変化は若年群

正視以外を目標屈折度とした症例を除外した 41 症

が－0.24±0.36 D，中年群が－0.31±0.49 D と近視方

例 81 眼（若年群）である。

向の変化を両群にみとめたものの差は認められな比較対象を同時期に，同施設で手術をうけた，30

かった。また，より細かく時期を区切って比較した。

歳から 39 歳の 112 眼（中年群）とし，若年群と中3 か月から 1 年までの変化，1 年から 2 年までの変化，年群の術後成績および屈折度の推移を比較検討し2 年から 5 年までの変化も，両群間に差を認めなた。

かった（表 3）。両群とも 2 年以降の変化は非常に

4．結

少なく年間あたり 0.03 D の近視化であった。

果

5．考若年群と中年群で術前屈折度，眼軸長，角膜厚に明らかな差をみとめなかったが，若年群では女性が多い傾向にあった（表 1）。

案

近視および近視性乱視矯正のためレーザー角膜内切削形成術をうけた 18-29 歳の若年群において，術術後 5 年経過時点での，裸眼視力 0.7 以上の割合

後 5 年間の屈折変化は 30-39 歳の中年群と比較する

は若年群 93％，中年群 90％，裸眼視力 1.0 以上のと，より近視になりやすいとは言えなかった。近視

割合は若年群 81％，中年群 81％であった。矯正精矯正のレーザー角膜内切削形成術後の角膜形状は中（ 53 ）

央部が flat 化しており，周縁部角膜は本来の角膜形と比較して近視が進みやすいことはなく，これは状である。したがって，周辺部網膜へは遠視性デレーザー角膜内切削形成術後に特有の何らかの効果

フォーカスが発生しにくい。このことが，若年群のを示すものではないかと考えられた。そのメカニズ

術後近視化を抑制している可能性がある。

ムの一つとして周辺網膜の遠視性デフォーカスが抑レーザー角膜内切削形成術の 10 年を超える屈折

制されることが考えられた。

変化については，近視化する傾向はみとめるものの，平均値としては大きな戻りではなく，術後 5 年

この仮説については，より直接的な関連を検討していく予定である。

21）
，
22）

以降はほぼ安定するとする報告がでている。今回の検討では 5 年までであるが，若年群，中年群ともわずかな近視化をみとめたが，この近視化は術後2 年以降はほぼ安定する傾向であった。角膜を切除したことによる生体の反応が術直後にはある程度発
生し，時間経過ととものに定常状態になるものと考えらえる。
5 年以上継続して同一集団の屈折を測定した検討では，20 歳まではわずかな近視化がみとめられるが，50 歳代以降には遠視化がみられる23），24）。屈折
は一生変化しつづけるものであるが，そのなかでも30 歳代はもっとも屈折が安定した年代と予想できる。今回の検討では，20 歳代と 30 歳代に差がなかったことは，レーザー角膜内切削形成術後には 20 歳
代の近視化がなんらかの影響で抑制されていることを示しているのかもしれない。
近視進行抑制のため，周辺網膜の遠視性デフォー
カスを矯正する矯正方法が開発されてきているが，レーザー角膜内切削形成術は 18 歳以上しか対象にならず，今後とも学童期の近視進行抑制の方法として臨床使用されることは不可能であろう。レーザー
角膜内切削形成術の矯正限界は約 10 D と考えられており，18 歳までに強度近視にならないように近視進行抑制を行っておくことで，レーザー角膜内切削形成術が行える年齢になれば，この手術をうけることで比較的安定した屈折度が得られるものと思われる。
今回の検討では，自覚的な屈折度のみの検討であり，近視進行の大きな要素である眼軸については検討されていない。また調節麻痺下の屈折検査でないため，調節の影響も完全に排除しているとは言えない。また，成人近視の原因とされる水晶体の変化についても検討していない。今後，眼軸や調節麻痺下
他覚的屈折検査などの要素も含めて，より詳細に検討していく必要がある。しかし，少なくともレー
ザー角膜内切削形成術を 20 歳代にうけても 30 歳代［参考文献］
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（ 55 ）

日本における青年期の近視の頻度― 医大生における研究 ―
石

子

智

士

（旭川医科大学）

近視の発症及び進行には，遺伝的要因と環境要因

OREF RKT-7700, Nidek, Japan）を施行した。

の両方が複雑に絡み合って関与している。したがっ結果 1：屈折検査の結果て近視の頻度は生活環境も遺伝的素因も異なる人種

医学生全体おける等価球面度数は－4.79±2.66 D間においては明らかに異なっており，日本を含めた（dipoter）で あり，女性（－5.61±2.04 D）が男性

東アジアにおいてその頻度が高いことは以前から報（－4.47±2.81 D） に 比 べ 有 意 に 近 視 が 強 か っ た

1），
2）。環境要因に目を向けると，教育（p ＜ 0.01）。看護学生では全体で－3.82±2.43 D でレベルは重要な因子の一つとして挙げられ，そのレあり，女性（－4.02±2.42 D）の方が，男性（－2.17

告されている3），4）

ベルが高いことが近視に関与している。大学生±1.89 D） に 比 べ 有 意 に 近 視 の 程 度 が 強 か っ た

では学部によって近視の頻度が異なり，医学生にお（p ＜ 0.01）。医学生と看護学生では，全体，女性，

5），6）

いてはその頻度が高いことが知られている。我が国における近視の頻度に関する研究では，高校生

男性のすべての比較において，医学生の方が近視が強かった（p ＜ 0.01）（表Ⅰ-1）。

7）までの学校健診での報告 と，40 歳以上を対象とした住民健診での報告

8）
，
9）

近視の程度とその頻度を検討すると，医学生におがなされているが，20 歳

いては，近視（－0.5 D を超えるもの）は 96.2％で前後の青年層でのここ最近の報告はほとんどない。

あり，中等度以上の近視（－3.0 D を超えるもの）

本研究では，平成 22 年度の旭川医科大学医学部

は 69.2％，強度近視（－6.0 D および－8.0 D を超えの医学生および看護学生に施行した屈折検査と眼底るもの）はそれぞれ 34.1％と 9.9％であった。看護

検査の結果をまとめ，13 年前に医学生に対し行っ

学生においては，近視は 88.4％，中等度以上の近視た検査結果との差を検討した。さらに，健診後の再は 66.1％，強度近視はそれぞれ 18.8％，5.4％であっ

検査についても検討した。

た（表Ⅰ-2）。
全体の屈折分布をみると正規分布とはならず，どⅠ．医学生・看護学生における初年度のちらの学科とも人数の頂点を 2 か所に認めた。これ

屈折状態の検討

らの頂点の屈折度は，医学生では，－1 D を超え

医学部初年度の学生における屈折状態を検討した。

－2 D 未満と－5 D を超え－6 D 未満に認め，看護対象と方法
平成 22 年度における旭川医科大学医学部初年度

表Ⅰ-1の学生のうち，検査の主旨を理解し文章で同意した
医学科 91 名 182 眼（男性 65 名，女性 26 名），看護学科 56 名 112 眼（男性 6 名，女性 50 名）を対象

等価球面値

医学生

看護学生

有意差

全学生

－4.79±2.66－3.82±2.43

p ＜ 0.01

女性－5.61±2.04－4.02±2.42

p ＜ 0.01

男性－4.47±2.81－2.17±1.89

p ＜ 0.01

p ＜ 0.01

p ＜ 0.03（diopters［D］）とした。平均年齢は医学生（20.2±3.3 歳）の方が看 護 学 生（18.4±1.2 歳 ） と 比 べ 有 意 に 高 か っ た（p ＜ 0.01）。
春の健康診断時，無散瞳下で屈折検査（TON（ 56 ）屈折度（無散瞳下）

男女差

表Ⅰ-2

200, Nidek, Japan）ならびに眼科専門医による眼底

近視の程度とその頻度（無散瞳下）

屈折度（D）

医学生（％）

看護学生（％）＜－0.5

175/182（96.2）

99/112（88.4）＜－3.0

126/182（69.2）

74/112（66.1）＜－6.0

62/182（34.1）

21/112（18.8）＜－8.0

18/182（ 9.9）

6/112（ 5.4）

検査を行った。
平成 22 年度初年度の医学生もこれに準じ，検査の主旨を理解し同意した 62 名 182 眼（男性 43 名，
女性 19 名）（平均年齢 20.4±3.6 歳）を対象とし，
散 瞳 剤（ ミ ド リ ン P®） 点 眼 1 時 間 後 に 屈 折 検 査（TONOREF RKT-7700, Nidek, Japan）ならびに眼科専門医による眼底検査を行った。

30
25

結果 1：屈折検査の結果
医学生

全 体 の 平 均 屈 折 度 を 比 較 す る と， 平 成 9 年 度

看護学生（－3.81±2.78 D）と比べ平成 22 年度（－4.55±2.78 D）

20

人は有意に近視に傾いていた（p ＜ 0.03）。どちらの年度も，女性が男性より近視化の傾向を認めたが有数

15

意な差はなかった（表Ⅱ-1）。

10近視の程度とその頻度を検討すると，平成 9 年度

50においては，近視（－0.5 D を超えるもの）は 87.4％－11－10－9 －8 －7 －6 －5 －4 －3 －2 －1 0
等価球面値（D）

1

であり，中等度以上の近視（－3.0 D を超えるもの）

2

は 57.9％，強度近視（－6.0 D および－8.0 D を超え

図1るもの）はそれぞれ 21.1％と 9.5％であった。平成

学 生 で は，0 D を 超 え －1 D 未 満 と －4 D を 超 え

近視は 66.1％，強度近視はそれぞれ 29.8％，10.5％－5 D 未満に認めた（図 1）。

であった（表Ⅱ-2）。

22 年度においては，近視は 91.1％，中等度以上の結果 2：屈折異常と両親の近視

全体の屈折分布をみてみると，どちらの年度も人

両親の近視を調査した。左右の等価球面値は医学数の頂点を 2 か所に認めた。これらの頂点の屈折度

生も看護学生も有意差は認めなかったため右眼の屈は，平成 9 年度では 0 D を超え－1 D 未満と－4 D

折度を用いて検討した。少なくとも一方の親が近視を超え－5 D 未満に認め，平成 22 年度では－1 D をの学生とそうでない学生の屈折度は，それぞれ医学

超え－2 D 未満と－5 D を超え－6 D 未満に認めた生においては－5.21±2.47 D と－3.09±2.57 D，看護

表Ⅱ-1

学生においては－5.07±2.13 D と－2.54±2.15 D で
あ り， 両 者 と も 両 親 に 近 視 が あ る 学 生 で 有 意 に（p ＜ 0.01）近視の程度が大きい結果となった。

等価球面値

網膜疾患の検討

平成 9 年度

平成 22 年度

有意差

全学生

－3.81±2.78－4.55±2.78

p ＜ 0.03

女性－4.07±2.89－5.26±2.22

p ＜ 0.05

男性－3.72±2.75－4.24±2.96

p ＞ 0.05

p ＞ 0.05

p ＞ 0.05（diopters［D］）

Ⅱ．医学科学生における初年度の屈折と13 年前との比較

我々は平成 9 年度に，初年度の医学生における屈屈折度数（散瞳下）

男女差

折検査と眼底検査を散瞳下にて行った。平成 22 年
度初年度医学生の結果からこの 13 年間における変化を検討した。
対象と方法
平成 9 年度旭川医科大学医学部初年度の医学生
は，文章で同意を得た 95 名 190 眼（男性 71 名，女性 24 名）（平均年齢 21.2±11.4 歳）を対象とし，散瞳剤（ミドリン P®）点眼 1 時間後に屈折検査（ARK（ 57 ）

表Ⅱ-2

近視の程度とその頻度（散瞳下）

屈折度（D）

平成 9 年度（％）

平成 22 年度（％）＜－0.5

166/190（87.4）

113/124（91.1）＜－3.0

110/190（57.9）

82/124（66.1）＜－6.0

40/190（21.1）

37/124（29.8）＜－8.0

18/190（ 9.5）

13/124（10.5）

1）眼科健診結果

30

対象と方法

平成 9 年度

25
学生数

平成 22 年度

20

平成 22 年度における旭川医科大学医学部新入生，
医学科 112 名 224 眼（男性 83 名，女性 29 名），看15

護科 61 名 122 眼（男性 6 名，女性 55 名）のうち，10

検査の主旨を理解し同意した医学生 61 名（男性 42

5

名，女性 19 名）（54.5％），看護学生 43 名（男性 3 名，

0

－11－10－9 －8 －7 －6 －5 －4 －3 －2 －1 0
等価球面値（D）

1

女性 40 名）を対象とした。

2

散瞳剤（ミドリン P®）点眼 1 時間後に，屈折検査（TONOREF RKT-7700, Nidek, Japan） と 眼 底図2検査を施行した。
結果 1：屈折検査結果（図 2）。
結果 2：網膜疾患

全体の平均屈折度を比較すると，医学生（－4.6±

平成 9 年度は，190 眼中 11 眼（5.8％）が網膜疾

2.8 D）は看護学生（－3.5±2.5 D）と比べ有意に近患を有していた。その内訳をみると，網膜格子状変視に傾いていた（p ＜ 0.01）。両者とも女性が男性

性は 9 眼（4.7％），円孔は 3 眼（1.6％）であった。

より近視化している傾向があったが有意な差は認め

平成 22 年度では，124 眼中 12 眼（9.7％）が，網膜なかった（表Ⅲ-1）。

疾患を有しており，網膜格子状変性は 9 眼（7.3％），

近視の程度とその頻度を検討すると，医学生にお円孔を伴う網膜格子状変性は 3 眼（2.4％）であっいては，近視（－0.5 D を超えるもの）は 95.1％でた。平成 22 年度は平成 9 年度と比べ，網膜疾患のあり，中等度以上の近視（－3.0 D を超えるもの）

割合が多い傾向にあるものの有意差は認めなかっは 67.2％，強度近視（－6.0 D を超えるもの）はそた。屈折度ごとの網膜疾患数を検討すると（表Ⅱ－

れぞれ 30.3％であった。看護学生においては，近視

3），平成 22 年度は中等度以上の近視でその割合がは 86.0％，中等度以上の近視は 59.3％，強度近視は多い傾向を認め，平成 9 年度と比べ全ての屈折度で16.3％であった（表Ⅲ-2）。

網膜疾患が認められる頻度が高かった。いずれの年

結果 2：網膜疾患と経過観察の判断においても屈折度による網膜疾患数の差は認めな医学生では，網膜格子状変性を 8 名 12 眼（学生の 13.1％）に認め，そのうち円孔を伴うものが 2 名かった。

3 眼であった。この他に強度近視など他の危険因子

Ⅲ．医学部新入生に対する眼科健診とその後の経過表Ⅲ-1

平成 22 年度医学部新入生に行った屈折検査と眼底検査の結果と，経過観察が必要と判断し再検査を勧めた学生のその後の経過を報告する。
表Ⅱ-3

網膜疾患と屈折平成 9 年度 平成 9 年度 平成22年度 平成22年度
総数
網膜疾患
総数
網膜疾患
3D 以 下 の 近視・正視・遠視

80

4（5.0％）

36

2（ 5.6％）

3D を超え 6D
以下の近視

70

7（10.0％）45

6（13.3％）

6D を 超 え る
近視

400（ 0.0％）37

190

11（ 5.8％）

124

合

計

屈折度の検討（散瞳下）

医学生

看護学生

有意差

－4.6±2.8－3.5±2.5

p ＜ 0.01

女性－5.3±2.2－3.6±2.5

p ＜ 0.01

男性－4.3±3.0－2.6±1.2

p ＜ 0.01

有意差

p ＞ 0.05

p ＞ 0.05

全体表Ⅲ-2

近視の程度とその頻度（散瞳下）
医学生

看護学生

－0.5 D 以下

116 眼（95.1％）

74 眼（86.0％）4（10.8％）－3.0 D 未満

82 眼（67.2％）

51 眼（59.3％）

12（ 9.7％）－6.0 D 未満

37 眼（30.3％）

14 眼（16.3％）（ 58 ）

を有している 11 名を含め 19 名（31.1％）に経過観

護学生で約 18 歳であったが，Matsumura ら7）の報

察の指示を伝えた。看護学生では，網膜格子状変性

告では 17 歳の日本人における近視の頻度は 65.6％

を 5 名 5 眼（11.6％）に認め，他の疾患 1 名を加えであり，初年度の医大生では同世代と比較して近視

た 6 名（14.0％）の学生に経過観察の指示を伝えた。

の頻度が高いことが示された。さらに我々の結果で2） 経過観察―眼科健診で指摘された学生の 1

年後までの経過は，男性に比べ女性の方が近視が強い傾向があったが，女性の比率がはるかに多い看護学生よりも医学対象と方法

生の方が有意に近視に傾いていた。入学に関わる偏平成 22 年度検診で，経過観察が必要と判断され差値の差を考慮すると，教育レベルが高いことが近た学生，医学生 19 名（男性 15 名，女性 4 名）およ

視に関与している10），11） という報告を裏付けるもの

び看護学生 6 名（女性 6 名）を対象とした。

と考えられる。

散瞳剤（ミドリン P®）にて散瞳後，眼科専門医

は，デンマークの医大生における 42.7％6），アメリが眼底検査を施行した。
結果 1

今回の対象と同年代の大学生を対象とした報告で再検査受診者

カ合衆国の法学生における 65.5％12） に対し，シン

各人への指導にもかかわらず 1 年後まで誰も受診

ガポールの医大生では 89.8％5），上海の大学生ではしなかったため，対象者に学内掲示とメールで連絡

95.5％13）と高頻度であり，東アジア圏で近視の頻度を行い再検査を促した。その結果，医学生では 13が高いことが報告されている。我々の今回の結果

名（68.4％），看護学生では 4 名（66.7％）が眼底検は，同じアジアの医学生であるシンガポールの報告

査の再検査を希望した。

とほぼ同等であった。

再検査を受診した学生としなかった学生の平均屈日本人における若年者の屈折度数の分布は年齢に

折度は，医学生では－6.1±2.1 D と－3.8±3.2 D，看従って集中化し，小学生ではその頂点が正視部分に

護学生では－4.5±0.6 D と－1.9±0.9 D であり，両来るものの，中学・高校になるにつれ近視側にもう者とも再検査受診者で近視が強い傾向があったが看一つ小さい山を作る傾向があることが報告されてい護学生でのみ有意な差（p ＜ 0.05）を認めた。

る7），14）。今回の結果では，頂点はほぼ同程度の 2 峰

結果 2

眼底再検査の結果

性の山を示し，正視に近い山よりもむしろ中等度近眼底再検査の結果，健診の網膜格子状変性内円孔視の領域に作られた山のほうが大きく，高校までのを有していた 3 眼のうち 1 眼で，その網膜病変が原傾向とは逆転現象を生じていた。これもやはり，高因と思われる裂孔原性網膜剝離を発症していた。25

校卒業後の学生のうち各屈折異常の学生が均等にで

歳男性で，屈折度は－5.25 D であった。また，他のはなく，近視の学生がより多く医大に入学している2 眼では円孔の拡大を認め，初年度健診時網膜格子

ことを反映しているものと思われる。

状変性を有していた 6 眼のうち 1 眼では新たに網膜

この 13 年間で，医学生の近視の頻度は 87.4％か

格子状変性内円孔を発症していたため，この 3 眼にら 91.1％に上昇し，その平均屈折度は－3.81±2.78 D

は網膜光凝固を施行した。これらの眼は全て 5 D をから－4.55±2.78 D と約 0.75 D 近視化していた。過超 え る 近 視 で あ り， 平 均 屈 折 度 は－6.7±1.9 D で去との比較から，近視の頻度の上昇とその程度の悪あった。看護学生では前回と同様の所見であり，再化が報告されている15），16） が，今回の結果も同様のび経過観察となった。

結果を示した。さらに，屈折度数の分布はどちらも

考類似した 2 峰性の山を形成しており，この 2 つの山

按がそれぞれ 1 D 近視側に移動していたことから，近本研究の結果から，平成 22 年度旭川医科大学医学部の初年度の学生における近視の頻度は，無散瞳

視群のみがさらに近視化したのではなく，全ての屈折群で近視が進行していると考えられた。

下での屈折検査では，医大生において 96.2％，看護

両親の近視は，近視発症の重要な危険因子である

学生において 88.4％であり，散瞳下での屈折検査でことが報告されている17），18）。我々の結果でも同様のは，医学生においては 95.1％，看護学生においては結果を得たが，両親のうち少なくとも一方が近視で86.0％であった。平均年齢は医学生で約 20 歳，看ある学生でより近視の程度が大きいことから，今後（ 59 ）

生まれてくる子供達の近視化が予想される。また，

ると思われた。

このことは，今回検討した 13 年で近視進行が生じ

ま と めていた原因のひとつとして考えられる。
近視が網膜剝離の危険因子であることはよく知ら

医大生は近視の頻度が高く，看護学生と比べるとれている。その前駆病変としての網膜裂孔や網膜格

医学生でより近視の程度が強かった。その屈折分布

19）

子状変性は，荻野らによれば 20 歳から 29 歳をの頂点は正視付近と中等度近視付近で 2 峰性を示対象とするとそれぞれおよそ 1.8％と 8.4％と報告さし，この 13 年で 2 つの頂点はおよそ 1 D 近視側にれている。我々の結果は，13 年で網膜格子状変性移行した。全体的には約 0.75 D の近視化を認めた。

の頻度がわずかに増える傾向を示したが，この報告

網膜格子状変性はこれまでの報告と大きな差は認めの割合を超えるものではなかった。また網膜格子状なかった。裂孔原性網膜剝離の前駆病変を発見した

変性は，近視の程度とともに頻度が増加し高度近視場合には，症例に応じて慎重かつ柔軟に予防的治療

20）でほぼ一定となることも報告されているが ，我々を選択する必要があると思われる。

の結果も近視眼でより頻度が高い傾向にあった。
Wilkinson21）は，自覚症状の無い網膜裂孔や網膜
格子状変性に対しては，予防的治療の効果に関するエビデンスは無く，行うべきではないと報告した。
2008 年に出された American Academy of Ophthalmology（AAO） の 後 部 硝 子 体 剝 離， 網 膜 裂 孔 お
よび網膜格子状変性に対する治療指針（Preferred
Practice Pattern（PPP）Guidelines, “Posterior Vitreous Detachment, Retinal Breaks, and Lattice Degeneration”）でも，自覚症状を有する馬蹄形裂孔と外傷性網膜裂孔以外は，積極的な治療を勧めていない。そこで今回我々は，この指針に従って積極的に治療は行わずに経過観察とすることにした。健診
1 年後に再検査した結果，1 眼が網膜剝離を発症しており，3 眼で網膜格子状内円孔の発生あるいは拡大を認めた。裂孔原性網膜剝離の病態を考える上で後部硝子体剝離は重要である。この硝子体剝離は年齢の変化に伴って生じるが，強度近視では若いうちから生じることが知られている22），23）。したがって，
網膜裂孔および網膜格子状変性に対する予防的治療の適応を考える上で，近視の程度や年齢，後部硝子体剝離の有無などは重要な要因である。人種によって近視の程度も異なるため，母集団となる患者の背景が異なっている可能性がある。あるいは国による医療費負担の差やそれに対する考え方が，予防的治療に踏み切るかどうかを考える上で関わってくるかもしれない。確固としたエビデンスがあるわけではないものの，近視が多い日本のなかでもとりわけ近視の頻度も高く程度も大きな今回のような対象に対しては，AAO の基準をそのまま採用するのではな
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（ 61 ）

学童における視線解析と眼鏡レンズの使用部位
河

原

哲

夫

（金沢工業大学）いると予想される。ただし，装用者の生活スタイル

1．はじめにや視対象（視点）の移動に対する眼球運動特性，す

遠近両用眼鏡として，累進屈折力レンズが開発・なわち眼球を主に回転させる（eye mover），ある

発売されてから，既に約 40 年が経過している。発いは頭部を主に回転させる（head mover）などの売当初は，装用時の「画像の揺れや歪み」によって，生理的反応の個人差など，使用者による違いも重要「見え方が悪く，眼が疲れる」などの欠点が指摘さな要因である。近視進行防止を目的として累進屈折れていたが，近年の累進レンズの設計および製作技

力眼鏡を処方する場合，使用者の視覚状態に適した術の進歩によって，装用感のすぐれた各種の累進屈

屈折力分布を持つ最適なレンズをカスタムメイドで

1）

折力レンズが実用化されている 。現在では老視用提供する必要があると考えられる。

眼鏡として代表的なレンズになると同時に，小児に
2）

この問題を検討するに当たって重要なことは，日おける近視の進行予防 ，ロービジョン者への応用

3）

常生活の各種状況で，「眼鏡レンズのどこを通しなど多くの局面で累進屈折力眼鏡の有用性が期待さて」，「何（どの距離）を見ているか」を具体的・個れている。

人別に知ることであり，日常生活の各種状況におけ近視進行の一つの要因として，近見時での調節ラグに基づいた焦点外れ（ボケ）が考えられる。このる眼鏡レンズの部分別使用頻度の測定例が成人を対象として一部報告されている4）。

調節ラグを減少させる手段として，近見時の調節機

本研究では，学童を対象として各種の自由な行動

能を部分的に肩代わりさせる程度の近用度数を加入

中での眼球運動と視線分布の解析に基づいて，遠方した累進屈折力眼鏡の装用が有効と思われ，学童へ

視，中間視，近方視における眼鏡レンズの使用部位の試行的な装用試験で近視進行防止への有効性が確の評価を試み，学童に対する累進屈折力眼鏡を処方認されている。

するための基礎データを検討した。

老視用の累進屈折力眼鏡においても同様ではある

2．測定状況，対象および方法

が，学童の調節ラグを減少させるための最適な累進レンズを処方する場合，近見時の視線方向，すなわ

子供たちは多種多様な状況で活動しているが，そちレンズの使用部位を正確に把握し，累進レンズのの代表例として以下に示す 5 種類の状況での計測を

近用アイポイントをそれに一致させる必要がある。

試みた。

さらに，加入度数は対象の奥行き位置に対応した屈1．遠方視標（文章）の朗読 ［遠方視主体］

折力となっていることも重要であり，この両者が眼2．近方視標（教科書）の朗読 ［近方視主体］

鏡処方および作成・調整における重要な点と思われ3．TV（映画）鑑賞 ［中間視主体］

る。

4．遠方視標（文章）のノートへの筆記 ［遠近一般に，累進眼鏡レンズの屈折力分布，すなわち，

交互視］

レンズのどの部位にどの程度の屈折力を配置させる

5．カードゲーム ［中近交互視］

かは，レンズの設計段階で加入度，累進帯長および実験内容と安全性などを本人および両親にあらか輻輳角などに基づいて各メーカーが独自に設定してじめ説明し，協力に快諾が得られた学童 3 名（小学（ 62 ）

3 年生，小学 5 年生，中学 2 年生）を被験者とした。

3．測定結果および検討

なお，自然な状況での眼球運動を評価するため，被3-1．遠距離重視，中間距離重視，近距離重視の験者には姿勢や行動に関して特に指示はせず，行

状況

動・作業の時間にも制限は設けなかった。行動・作業中の視線方向（垂直・水平方向の眼球回転角）の

日常生活の中で，累進眼鏡の遠用部あるいは近用

計測には，屋外や車載での使用が可能であり，短時

部を主に使用する場合を想定し，「距離 5 m に設置

間で容易に校正でき，さらに測定中に頭部を自由にしたスクリーンに投影された文章（横書き）の朗読

動かすことができる装置（ナック，アイマークレ（図 2）」，「視距離 1.6 m でのテレビ鑑賞」および「学コーダ，EMR-9）を用いた。被験者は EMR-9 の校の授業や自宅学習時での教科書（縦書き）の朗読

ヘッド部分を装着した状態で各種の行動・作業を（図 3）」の各状況を設定した。

行った。また，各状況に慣れるため，最低 2 回の練習後に数回の測定を行った。

図 2 は，被験者 N. N.（中学 2 年）が遠方視標の文章を朗読している時のレンズ使用部位（注視点位4）

実験・解析方法 を図 1 に示すが，それぞれの状

置に対応）を 1/60 秒毎にプロットしている。図の況で眼球の垂直・水平方向の回転角度（視線方向）

横軸はレンズ面上での水平方向の位置，縦軸は垂直を 1/60 秒毎に計測し，眼鏡レンズでの使用部位を方向の位置を表している。ただし，両軸の値は相対求めた。また，眼球運動の計測と同時に，被験者の的な任意の単位（1 dot＝0.08 mm）で示している。

視野映像と注視点（視対象）を記録し，被験者が何被験者の注視点は，垂直・水平方向共に文章が表示を注視している時にレンズのどの部位を使用していされている範囲全体（17×12 度：図中の赤枠内）

るかをほぼ連続的に計測・解析した。測定範囲は，を主に眼球運動だけで移動させていた。

眼鏡レンズ面上で水平方向が±26 mm，垂直方向が±18 mm であった。

また，中間距離重視のテレビ鑑賞時でも，遠方視重視と同様の結果であり，画面範囲全体（41×19度）を眼球運動だけで視線移動していた。両条件での結果は，他の被験者 2 名でも同様の傾向を示して測定ヘッド部

視野映像と注視点

眼球運動

視対象

眼球回転角

視距離

何を見ている時にレンズのどの部位を使用しているか？
図1

眼球運動計測・解析方法（sampling rate: 60 Hz）（ 63 ）

お り， 被 験 者 に よ る head mover あ る い は eye

けで注視点を移動しているが，行を読み進むにつれ

mover の差異は認められなかった。

て頭部が右から左へ順次回転している。そのため，被験者 R. N.（小学 5 年）が，近方視重視で縦書

水平方向の眼球運動は教科書の幅（38 度）よりもきの教科書を朗読している時のレンズ使用部位を図

狭くなっている。この特徴は，他の被験者 2 名でも3 に示す。縦方向に 1 行を読む状況では眼球運動だ同様であり，被験者による head mover あるいは

観察状況
5m

スクリーン
（17×12°）垂直方向のレンズ使用部位（dot）

視野状況と注視点400

図2

遠方視での文字朗読における注視点分布とレンズ使用部位

被験者：
N. N.（中学 2 年）

350
300
17×12 deg

250
200
150

・主に眼球運動

200

300

400

500

水平方向のレンズ使用部位（dot）

観察状況
30 cm

垂直方向のレンズ使用部位（dot）

教科書

視野状況と注視点

400

14 deg38 deg

被験者：
R. N.（小学 5 年）

300
200

・主に眼球運動
・水平方向

100
0

多少の頭部運動

0

図3

100

200

300

400

水平方向のレンズ使用部位（dot）

500

近方視での教科書朗読における注視点分布とレンズ使用部位（ 64 ）

eye mover の差異は認められなかった。近方視重視

るスクリーンに投影された文章を視距離 30 cm での教科書朗読における水平方向への眼球運動と頭部

テーブル上に置かれたノートに書き写す作業を行っ

回転の割合は，ほぼ 5：2 であった。

た。

3-2．遠近交互視の状況

図 4 に被験者 R. N.（小学 5 年）および N. N.（中学童の場合，教室で「黒板の文字などを自分の学 2 年）での測定結果を示すが，各視対象（スクリー

ノートに書き写す」状況も多く，視距離 5 m にあンおよびノートあるいは鉛筆）を見た時の使用頻度

EMR-9500 cm

スクリーン

30 cm

・垂直方向
眼球運動、頭部運動：

ノート

ほぼ同等
・水平方向
主に眼球運動

400

400

300

300

38 °

200

200

100

100

0

0

0

200

400

600

37°

0

R. N.：10 才（小学 5 年）
図4

200

400

600

N. N.：13 才（中学 2 年）

遠近交互視による筆記作業における注視点分布とレンズ使用部位

カードゲーム状況
相手

テーブル

40°

120 cm

相手

被験者

視野状況と注視点
被験者：

400

Y. H.（小学 3 年）
手元カード：20 cm

300

相手カード：60 cm

200

・ほぼ同等で頻繁な

100
0

眼球運動と頭部運動

40°

0

図5

200

400

600

中近交互視によるカードゲーム中の注視点分布とレンズ使用部位（ 65 ）

が高いレンズ部位を赤楕円枠で示した。両被験者と全員がほぼ同じ眼球運動・頭部回転運動の特性を示

もに，スクリーン上の文字を読んでいる時にはレンしていた。一般の成人で見られた eye mover あるズ上部のほぼ中央を，ノートへ筆記している時にはいは head mover の個人差は特に認められず，学童

レンズ中央やや下部を主に使用していた。ここで，の眼球運動特性の特徴と示唆される。ただし，被験スクリーンと手元ノートとの垂直方向の角度差は者数が 3 名と少なく，今回の被験者がたまたま同じ

60～ 70 度であったが，眼球の垂直方向回転角は 38特性を示していた可能性も否定できない。
累進眼鏡における遠用部および近用部をほぼ均等度程度であり，眼球運動と頭部回転角がほぼ同等とに使用する文章筆記作業での視線移動は，眼球運動なっている。
なお，小学 5 年生（R. N.）では，中学 2 年生（N. N.）と頭部回転がほぼ均等に受け持っていることが示唆に比較してスクリーンを見る頻度が高くなっていされた。それゆえ，学童に対する累進眼鏡の処方にた。これは，筆記文章の記憶量が相対的に少なかっ

おいては，遠用部と近用部の累進帯長を，必要とすた結果と推測される。

る総回転角の半分程度に設定することが望ましいと予想される。

3-3．中近交互視の状況
学童が自宅あるいは友人宅でトランプなどで遊ぶ

この報告では，数少ない被験者に対し，限られた場合も多いと予想し，カードプレイ中の視線移動状

活動状況での視線分布（レンズ使用部位）の解析を

況を計測した。図 5 は，カードゲーム中の被験者試みた。日常生活の中では，カードゲーム時のよう

Y. H.（小学 3 年）および相手 2 名（成人）の配置に，かなり広い範囲を使用する場合も予想され，累状況，被験者の視野状況および計測結果を示してい

進レンズの非点収差部分を使うことも考えられる。

る。ゲーム中の被験者は，至近距離の手元カードお装用者の視線移動の特徴を十分に把握し，それに適よび中距離の相手カードを頻繁に交互注視していた合した屈折力分布と非点収差配分を持つカスタムレ

が，その状況は測定結果からも確認できる。また，ンズを考慮することが最善と考えられる。

2 名の相手方とは視角で 40 度に設定されていたが，主要なレンズ使用部位は 20 度程度の範囲となっており，この状況では眼球運動，頭部回転がほぼ同等に起こっていたと予想される。

4．おわりに学童の日常生活における活動状況の数例を設定し，その視線分布を計測・解析した。その結果，小学 3 年生から中学 2 年生までの 3 名の被験者では，（ 66 ）［主要文献］
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強度近視に続発する黄斑疾患に対する
小切開硝子体手術の効果についての研究
生

野

恭

司・浅

井

智

子

（大阪大学）〔要約〕

強度近視の黄斑合併症に対する小切開硝子体手良好であったが，視力変化には 4 群間で有意差を術の結果を検討した。強度近視の黄斑合併症に対みなかった（P ＝ 0.21）。無縫合 23 G では，術後して 20 G から 25 G の硝子体手術を施行した 68 眼

1 日目の眼圧が有意に低いが（20 G；15.0 mmHg，（20 G；27 眼， 無 縫 合 23 G；15 眼， 縫 合 23 G；

無縫合 23 G；11.4 mmHg，縫合 23 G；18.7 mmHg，

15 眼，25 G；11 眼）を対象とした。これら症例

25 G；14.2 mmHg，P ＜ 0.05），7 日 目 は 同 等 でを後ろ向きに検討し，周術期合併症，術後視力にあった。創口閉鎖不全，感染症などの合併症率はついて検討した。術後 3 か月の平均 logMAR 視

4 群間で差をみなかった。強度近視に対する小切

力は 20 G；0.85，無縫合 23 G；0.78，縫合 23 G；

開硝子体手術は，20 G と比較して同等の手術成

0.43，25 G；0.46（P ＜ 0.05）で小切開になるほど績を有する。

目

報告では，当科で行った近視性合併症に対する硝子的体手術を振り返り，小切開硝子体手術の効果を検討

強度近視には中心窩分離症や黄斑円孔網膜剝離なする。

ど，特有の合併症が存在する。黄斑円孔網膜剝離は対象および方法

硝子体皮質が原因とされ1），2），中心窩分離は網膜血管牽引など複合的な原因である3），4）。そのため，治対療にはこれら牽引力の源を除去することが必要で，対象は当科で同一術者により，初回硝子体手術を

1）
，5-9）

通常は硝子体手術が第一選択である。

象

施行した黄斑円孔，中心窩分離症例連続 68 例 68 眼。

当初，20 ゲージ（G）硝子体手術のみ使用可能なシステムは存在しなかったが，その後 23 G，25 G

ヘルシンキ宣言に基いて加療を行い，手術には書面によるインフォームドコンセントを獲得した。

10），11）

調査項目

12）が開発されている 。結膜切開が不要となる小切開

以下の項目に関する情報を調査，検討した。1）

硝子体手術の利点として，侵襲の低減や視力の早期

初回手術時年齢，性別，疾患名，術式，2）術前，13）回復などが言われている 。一方で，創口の閉鎖不術後矯正視力，3）術前，術後眼圧，4）周術期合併

全，術後低眼圧の頻度や眼内炎の頻度が高まるとの症。視力はすべて logMAR 値に換算した。

と小切開化が進み報告がある，27 G 硝子体手術システム

手術手技

13）
，
14）

。

現在，多くの施設で小切開硝子体手術が行われる

有水晶体眼 45 眼全てに超音波水晶体乳化吸引術

ようになったが，近視性疾病に対する小切開硝子体および眼内レンズ挿入術を施行した。全例トリアム

手術の，多数例での検討は我々の知る限りない。本

シノロンで可視化15） したのちに，後部硝子体剝離

（ 67 ）

表1

各群における症例の背景

ゲージ数（症例数）

P 値*

20G
(27)

縫合23G
(15)

無縫合23G
(15)

25G
(11)

6
21

2
13

4
11

5
6

0.32

平均±標準偏差65.1±9.164.5±7.3

68.6±11.8

55.8±8.6<0.01

中心窩分離症
黄斑円孔
黄斑円孔網膜剥離
剝

20
1
6

6
5
4

9
4
2

6
4
1

0.07

空気
C 3F8
SF6

4
8
15

0
6
9

0
8
7

0
5
6

0.08

併施あり
併施なし

19
8

12
3

5
10

9
2

0.11

30.0±1.3

0.37

性別（例）
男性
女性
手術時年齢（歳）
原因疾患（例）

ガスタンポナーデ（例）水晶体再建術（例）術前眼軸長(mm)**
平均±標準偏差29.2±1.6
28.6±2.1
29.2±2.4* One-way ANOVA**眼軸長は20G群２５眼、２３G縫合群１３眼、２３G縫合群１４眼、２５G群９眼のデータに基づくを作成し，内境界膜剝離はインドシアニングリー

結ン5），9）もしくはブリリアントブルー G16）を用いて内果境界膜を染色し，2 から 3 乳頭径の範囲で剝離した。

症例の背景

また，最終的にガスタンポナーデを行い，術後腹臥症例の内訳は男性 17 例 17 眼，女性 51 例 51 眼，位を指示した。後部硝子体剝離作成の際には，Dia-

合計 68 例 68 眼であった。手術時の平均年齢は 64.3

17）

mond-dusted membrane scraperを用いた。

±8.9 歳，疾患別の割合は中心窩分離 41 眼（60％），

使用ゲージ

黄 斑 円 孔 14 眼（21 ％）， 黄 斑 円 孔 網 膜 剝 離 13 眼硝子体手術はすべて，3 ポートシステムを用いた。

（19％）であった。タンポナーデに使用した気体は20 G 硝子体手術は全例強膜および結膜を縫合した。

空 気 4 眼（6 ％），SF6 が 37 眼（54 ％），C3 F8 が 27

23 G システムは，3 つの強膜創を縫合したもの（23 G

眼（40％）であった。術前の水晶体の状態は，有水縫合群）と縫合しなかったもの（23 G 無縫合群）の晶体が 45 眼（66％），偽もしくは無水晶体眼が 23

2 群が存在した。25 G 硝子体手術はすべて縫合を行眼（34％）で，全症例の術前平均眼軸長は 29.20±

わなかった。

1.88 mm であった。各ゲージ数別における症例の背景を表 1 に示した。年齢のみ 4 群間で有意差を認め

20
18
16
14
12
10
8
6
4
2
0

（P ＜ 0.01），多重比較検定では，無縫合 23 G 群と25 G 群（P ＜ 0.01）と縫合 23 G 群と 25 G 群（P ＜0.05）に有意差を認めた。性別，疾病，ガスタンポ
ナーデ，水晶体再建術の有無に関しては 4 群間で有20 G
P＜0.05NS

23 G sutured
23 G sutureless25 G

意差はなかった。
眼圧変化
術前後の眼圧変化を図 1 に示した。術前眼圧は 4群すべて，ほぼ等しく，群間に有意差を認めなかっPOD 7

た（P ＝ 0.94）。しかしながら，術後 1 日目の眼圧

図1
強度近視の黄斑疾患に対して，20 G，23 G 無縫合，23 G
縫合，そして 25 G と 4 種類の異なるゲージや条件を用いた場合の術後早期の平均眼圧変動。術後 1 日目の平均
眼圧は多群の間に有意差を認めた（P ＜ 0.05）。

は 4 群間で有意差を認めた（P ＜ 0.05）。多重比較POD 1検定を行うと，23 G 無縫合群が平均眼圧 11.4 mmHg
で，一番低く，一番高値であった 23 G 縫合群との間に有意差を認めた（P ＜ 0.05）。術後 7 日目には，（ 68 ）

4 群の平均眼圧値は収束して，有意差は消失した

た（P ＝ 0.08）。術後 3 か月視力は 20 G 群が 0.85±（P ＝ 0.76）。多重比較検定によると 23 G 縫合群と0.09，無縫合 23 G 群が 0.78±0.12，縫合 23 G 群が 0.43

23 G 無縫合群の間に有意差があった（P ＜ 0.05）。

±0.13，そして 25 G 群が 0.46±0.14 で，4 群間に有術後 7 日目には，多群間の有意差は消失した。

意差を認め（P ＜ 0.05），多重比較検定では，20 G

周術期合併症と縫合 23 G 群間に有意差を認めた（P ＜ 0.05）。

術後一過性に眼圧 6 mmHg 未満の低眼圧症状を視力変化は 4 群間で有意差を認めなかった（P ＝認めたものは，20 G 群 4 眼（14.8％），23 G 無縫合0.21）。全体での術前平均 logMAR 値は 0.78±0.09

群 0 眼（0％），23 G 縫合群 1 眼（6.7％），25 G 群 1

で，術後 3 か月の時点では 0.68 とわずかに視力の眼（9.1％）であった。頻度に関して 4 群間に有意改善を認めたが，手術前後で有意な視力の改善は見差は見られなかった（P ＝ 0.80）。低眼圧をきたしら れ な か っ た。（P ＝ 0.11）。 ま た ゲ ー ジ 別 で は，た症例 6 例のうち，空気で終了したものが 2 眼，

20 G 群（P ＝ 0.29）， 無 縫 合 23 G 群（P ＝ 0.42），

SF6 が 2 眼，そして C3F8 が 2 眼であった。術後低25 G 群（P ＝ 0.38）で有意な視力改善を認めなかっ

眼圧をきたした割合を算出すると，空気は 4 眼中 2たが，縫合 23 G 群でのみ有意な視力の改善を認め

眼（50％），C3F8 が 27 眼中 2 眼（7％），そして SF6た（P ＜ 0.05）。

が 37 眼中 2 眼（5％）で，有意な関連は認めなかっ考た（P ＝ 0.08）が，膨張ガスよりも，空気を使用し按

強度近視における黄斑合併症に対する硝子体手術た症例に多い傾向があった。
硝子体手術創の閉鎖不全から再度縫合手術を行っは，小切開硝子体手術を使用しても合併症発症率にたものは，無縫合 23 G 群で 1 眼あった（P ＝ 0.32）。

関しては明らかな差がなく，安全性はほぼ同等であ

初回から 3 か月以降で網膜剝離をきたしたものは，ると考えられる。しかしながら，23 G 手術群では，20 G 群 2 眼（3.7 ％），23 G 無 縫 合 群 0 眼（0 ％），術後に再縫合を要した症例が 1 例あった。このため

23 G 縫合群 1 眼（6.7％），25 G 群 1 眼（9.1％）（P ＝ 0.70）

強度近視の合併症に小切開硝子体手術を行う際は，であった。軽度の硝子体出血をきたしたものが全体

創口の管理について十分な注意を払う必要がある。

で 8 眼あり，20 G 群 5 眼（18.5％），23 G 無縫合群

術後機能の回復に関しては，術後視力改善には明ら

2 眼（13.3％），23 G 縫合群 0 眼（0％），25 G 群 1 眼

かな差がみられず，術翌日の眼圧値のみ 23 G 無縫（9.1％）で，頻度に有意差は認めなかった（P ＝合群が低い傾向にあった。強度近視眼における小切0.36）。この 8 眼はいずれも，経過観察することで開硝子体手術は，視機能の早期回復という点では，軽快した。化膿性眼内炎など，術後に感染症を併発

明らかな優位性は認めなかった。

した症例は見られなかった。また，眼内レンズの虹

特に懸念された，術後の化膿性眼内炎は，いずれ

彩捕獲など位置異常を生じた症例は 20 G 群が 2 眼の群にも見られなかった。元来本合併症の頻度は非（3.7％），23 G 無縫合群 1 眼（6.7％）で，群間に有常に低く，Kunimoto らは 20 G が 0.018％，25 G が意差を認めなかった（P ＝ 0.39）。低眼圧，網膜再0.23％で，小切開群が有意に高いとし14），Shimada剝離，創口閉鎖不全，硝子体出血，眼内レンズ異常

らは 20 G が 0.028％，25 G が 0.030％と報告した18）。

のうち，なんらかの合併症を生じたものは 20 G 群

その頻度から考察するに，今回の症例数では，本合8 眼（30％），23 G 無縫合群 5 眼（33％），23 G 縫合併症が生じるに十分の眼数ではなかったものと考え

群 1 眼（7％），25 G 群 2 眼（18％）で，これも頻度られる。従来の 20 G と，小切開硝子体手術におけにおいて群間に有意差を認めなかった（P ＝ 0.21）。

る化膿性眼内炎の頻度を調査した報告があるが，小視力経過

切開硝子体手術の方が多いとするものと14），同等で各硝子体手術ゲージ群における術前平均 logMAR

あったとする18） 報告がある。硝子体内注射に伴う値は，20 G 群が 0.92±0.09，23 G 無縫合群が 0.70±

術後眼内炎の予防には，ドレープの使用や睫毛を注

0.12，23 G 縫合群が 0.60±0.12，そして 25 G 群が 0.60

射部位から遠ざけると同時に，ポビドンヨードの点±0.14 であった。平均視力は 20 G 群で最も悪かっ眼や洗眼が重要で19），硝子体手術中に希釈したポビ

たが，比較してみると 4 群間に有意差を認めなかっドンヨード液を使用することは，術野の細菌検出防（ 69 ）

止に重要であると Shimada らは報告している20）。

範囲が狭くかつ，上記のような手技を施行していな

当科では以前から，術直前の術野の消毒に，1.25％

いことも，駆逐性出血を起こさなかったことと関連のポビドンヨード点眼液と 10％溶液による周囲眼すると思われた。術後創口閉鎖不全による低眼圧

瞼皮膚消毒を行っている。これらのことも低い眼内は，駆逐性出血のリスクが高い強度近視眼でさらに炎発症率に関与している可能性がある。

リスクを大きくすると考えられる。また，術後低眼

強度近視眼に小切開硝子体手術を行うに際し，理圧は創口の自己閉鎖を妨げる要因となり，ひいては論的に不利な点がいくつかあげられる。ひとつ目は化膿性眼内炎の危険を助長する。このように，術後強膜が菲薄なため，自己閉鎖創の作成が困難なこと

早期に眼圧を安定させることは，出血等の合併症をである。近視眼では一般に強膜が薄く，深さや部位減らす意味で重要である。

によって異なるが，1/2 から 1/10 の厚みになって21）いるとされている 。脈絡膜も同様で，正視眼での22）

従来の 20 G での報告では，黄斑円孔網膜剝離の術後視力は芳しくない。最近では，術前平均視力 0.04

厚みが平均 300 μm 程度であるのに対し ，強度近から最終視力が約 0.08 程度となったが28），logMAR

視眼では，50-100 μm 程度となる23）。今回検討した

値 1.4 程度で術前後は不変とする報告もある29）。網

症例の強膜厚を検討したわけではないが，眼軸の伸膜剝離を伴わない近視性黄斑円孔に関しては通常，

展により，強膜も非常に薄いと考えられる。強膜が視力が改善することが多いが，眼軸の伸長とともに薄いため，強膜創の自己閉鎖が妨げられる。小切開

視力改善は難しくなり，視力悪化する場合も多い30）。

硝子体手術で期待される自己閉鎖創は，強膜トンネ

分離症の有無で近視黄斑円孔の予後は異なるとされ24）ルの長さが非常に関連しており ，そのため通常はているが，術後 3 か月で有意な視力改善が得られる

垂直切開より，斜めにトロッカーを刺し入れること

割合は分離症がある場合は 0％，ない場合でも 20％が推奨されている。強度近視眼では，たとえ斜めに前後である31）。また，中心窩分離症に関しては，分侵入しても自己閉鎖を十分に促すことができる距離

離型や中心窩剝離型では術後 3 か月で平均視力はを稼ぐのは困難ではないかと考えられた。今回我々

2-3 段階の向上を見るが32），中心窩剝離がない場合，の施設では，23 G 硝子体手術は Two-step 法を用い

平均視力は術前後で変化なしともされる33）。このよた。本方法は V ランスを必要とするが，強膜創がうに近視性黄斑疾患における視力改善は一般に困難

挫滅せず自己閉鎖が促進されるという利点がある。

で，今回，平均視力は概ね改善したものの，縫合トロッカーナイフで，強膜創を作る場合と比較し23 G 群を除き，術前と比較して有意な差がなかって，強膜創の自己閉鎖が今回は促進され，術後低眼たと考えられる。縫合 23 G 群の病型は，他群と差圧の頻度が低かった可能性がある。強度近視眼ではなく，なぜこのような結果となったかは不明であは，上記のように強膜創の自己閉鎖がなされにくいる。また症例の追加で，統計学的に有意になった可環境にあり，少しでも，強膜自己閉鎖を促進する配能性はある。

慮が必要である。

本研究の限界として，後ろ向き研究のため，各群ふたつ目は，眼内容積が大きく，強膜の剛性が低が均一な集団でない。このような症例背景の違いがいことから，眼圧維持が困難なことである。強度近結果に影響した可能性は否定できず，そのことを勘

視眼では，術中往々にして，過剰吸引などによる眼案して解釈しなければならない。また，術後のパラ球虚脱が観察される。また，強度近視では脈絡膜循メータでも症例数を増加させれば，何か有意な差が環障害が潜在的に指摘されており，硝子体手術中のもたらされた可能性もある。

駆逐性出血の危険因子とされている

25-27）

。その頻度

結

26）

は 0.17％とされているが ，今回では例数が少ない
こともあって，術中に駆逐性出血をみた症例はなかった。強度近視だけでなく，網膜剝離症例，そし論

強度近視眼の黄斑合併症に対して小切開硝子体手術は有効な手段と考えられる。

て冷凍凝固術，強膜バックリング術を併用した場合にそのリスクは高まるとされている25 27）。今回は，-一部網膜剝離症例が含まれていたが，基本的に剝離
（ 70 ）［参考文献］
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（ 71 ）

マウス実験近視モデルを用いた
強膜光架橋による近視進行抑制実験
大

野

京

子・森

山

無

価

（東京医科歯科大学）

眼球変形を抑制できると期待されるが，強膜コラー

研究目的

ゲンに対する光架橋の効果を実験的に検討した報告

近視は欧米に比してアジアに多い疾患であり，強はない。そこで我々は，強膜コラーゲンに対する光度近視に進行すると脈絡膜新生血管，網膜分離症，架橋の効果について，ex vivo で解析し，その後，緑内障などの合併頻度が増加し，高度の視覚障害をマウス実験近視モデルを用いて in vivo で近視進行来す。強度近視では眼軸延長に加えて後部ぶどう腫を抑制できるか実験を行った。

形成などの眼球変形をきたし，これらの変形により

Ⅰ．豚眼を用いた強膜コラーゲンの紫外線

強膜が菲薄化した結果，強膜が脆弱化し，最終的に光架橋に関する実験的解析

種種の強度近視合併症の原因となりうる。

実験方法

これまで強膜の脆弱性を克服するために強膜補強術などの外科的治療が行われたことがあったが，視殺処分 6 時間以内の豚眼を用い，赤道部の円周方神経障害や眼球運動障害などの合併症があり現在は向に幅 4 mm の強膜切片を作成し，光増感剤である

行われていないのが実情である。一方，近年，角膜0.1％リボフラビンと 20％デキストラン T の溶液にコラーゲンに紫外線光架橋（図 1）を導入し，硬度30 分浸透させた後，波長 365 nm の紫外線を照度を増加させることによって円錐角膜の治療が行われ35 mW/cm2 で 3 分間照射した。マイクロメータにている。同様に強膜コラーゲンに紫外線光架橋を導より強膜厚を測定し，硬度の指標としてはヤング率

入させることによって，近視進行や眼軸延長などのリボフラビン（光増感剤）＋紫外線
Air
O2-

光架橋効果

-CH2-CH2-CH2-CH=NH-CH2-CH2-CH2-

架橋が増加
コラーゲン ﬁbril

コラーゲン ﬁbril

図 1 紫外線光架橋の模式図
光増感剤と紫外線照射により大気中より酸素ラジカルを発生させる。コラーゲン fibril 間に酸素ラジカルが作用し，架橋を促進させる。結果的にコラーゲン間の架橋が増加し，硬度が増す。

図 2 作成した引っ張り試験の実験系
赤の円で囲んだ部分に強膜切片を固定する。UV スポット照射器とつながれた光ヘッドから紫外線が強膜切片に照射される。その後，X 軸ステージが動くことによって強膜切片が引っ張られ，その時の応力がデジタルフォー
スメータによって測定される。同時に X 軸ステージがどれだけ動いたかも測定され，応力－歪み曲線がコンピュータ上に出力される。

（ 72 ）

を用いた。引っ張り試験機を用いて応力－歪み曲線

せた（図 4）。対照は非遮蔽の僚眼を用い，形態覚を計算し，8％伸展時の接線の傾きからヤング率の遮蔽の開始時期，遮蔽期間，遮蔽法を変え，A 群

測定を行なった。構築した実験系を図 2 に示す。

から E 群の計 5 群を作成した。各群の遮蔽開始時期，

紫外線照射群と対照としての非照射群の強膜切片

遮蔽期間，遮蔽法について表 2 に示す。A 群は瞼々とのヤング率の差を統計学的に検定し，また強膜厚縫合を生後 8 日から 20 日間行い，B 群は瞼々縫合とヤング率との関係を解析した。

を生後 18 日から 22 日間行った。C，D，E 群は生結果

後 21 日からゴーグルを装着させ，それぞれ 15 日間，

紫外線照射群と非照射群の強膜厚，ヤング率を表 1

25 日間，32 日間遮蔽を行った。屈折度はレチノスに示す。紫外線照射群のヤング率は 27.3±12.4 MPa，

コピーにて測定し，非遮蔽群との屈折度を比較した。

非照射群のヤング率は 15.6±5.1 MPa で有意に照射群のヤング率が高く（P ＜ 0.001：Welch’s t-test），
約 75％の硬度増加を得た。
また，強膜厚とヤング率との関係を図 3 に示す。
強膜厚とヤング率は有意な負の相関（R ＝－0.77，
P ＜ 0.001：Spearman’s correlation coefficient by ranktest）があり，強膜が薄いほど高い紫外線光架橋効
果を得られた。

Ⅱ．マウスを用いた実験近視モデルの作成
Ａ

実験方法
C 57/B 6 マウスの片眼に瞼々縫合あるいはゴーグルの装着による形態覚遮蔽を行い，近視を誘導さヤング率（MPa）

70
60
50
40
30
20

Ｂ

10
0

0

0.2

0.4
0.6
0.8
1
強膜切片の厚さ（mm）

1.2

1.4

図 3 強膜切片の厚さとヤング率の関係
横軸に強膜切片の厚さ（mm），縦軸にヤング率（MPa）をとった。強膜切片の厚さとヤング率には負の相関関係があった。（R ＝－0.77，P ＜ 0.001）
表1

対照群と照射群のヤング率有意差

図 4 マウスの視覚遮蔽
Ａ：瞼々縫合による視覚遮蔽。縫合糸は 9-0 シルク。
Ｂ：ゴーグル装着による視覚遮蔽。ゴーグルはエッペ
ンチューブを切断して作成。
表2

各群の遮蔽方法，遮蔽開始時期，遮蔽期間

群

遮蔽方法

N（匹）

遮蔽開始時期（生後日数）

遮蔽期間
（日）

Ａ

瞼々縫合

3

8

20

Ｂ

瞼々縫合

3

18

22

Ｃ

ゴーグル

3

21

15

対照群

照射群

n

13

20

厚さ（mm）

0.74

0.73

n.s.

Ｄ

ゴーグル

4

21

25

ヤング率（MPa）

15.6

27.3

P ＜ 0.001

Ｅ

ゴーグル

4

21

32

（ 73 ）

結果

照射時間を 120 秒，180 秒，300 秒，420 秒と変えた。

瞼々縫合を行った A, B 群の結果を表 3，ゴーグ

単位面積当たりの総照射エネルギーはそれぞれ

ルにて遮蔽した C, D, E 群の結果を表 4 に示す。A

3888，5832，9720，13608 mJ/cm2 で あ る。 至 適 照

群は作成した 3 匹中 2 匹は縫合糸による角膜障害の射量を決定した後，多数例に対して照射を行い，照ため屈折度が測定できなかった。残る 1 匹では屈折

射眼と非照射眼の屈折度を比較した。

度の差は両眼で認められなかった。B 群では非遮蔽眼に比し，遮蔽眼に平均 2.3 D の近視化がみられた
が，有意差はなかった。C 群では平均 5.3±0.6 D，
D 群では平均 4.8±1.4 D，E 群では平均 8.2±1.5 Dの近視化を遮蔽眼に認め，それぞれ有意差もみられた（C 群：P ＜ 0.01，D 群：P ＜ 0.001，E 群：P＜ 0.001 Student’s t-test）。

Ⅲ．マウス実験近視モデルを使用した

Ａ

強膜光架橋の近視抑制効果
実験方法
生後 21 日の C 57/B 6 マウスの片眼強膜に紫外線を照射し，その後非照射眼とともにゴーグルにて
21 日間遮蔽し実験近視を誘導した。照射前に 0.1％
リボフラビンを球結膜上から点眼し，試作プローブ
にて眼球の上側，下側，鼻側，耳側の 4 方向から赤道部と後極を含むように結膜上から紫外線を照射した（図 5）。試作プローブの照射面積は 0.0185 cm2で単位面積当たりの照射エネルギーは 32.4mW/cm2

Ｂである。両眼を 21 日間遮蔽し，生後 42 日に照射眼

図 5 試作プローブによるマウス眼球への紫外線照射
Ａ：試作プローブの先端
Ｂ：脱臼させたマウス眼球に試作プローブを当てて紫外線を照射。

と非照射眼の屈折値をレチノスコピーにて測定し比較した。
まず，至適照射量を決定するために，1 方向への
表3
群
Ａ

Ｂ

遮蔽期間

遮蔽眼の屈折値（A） 非遮蔽眼の屈折値（B） 屈折差（A－B）

1

8日

2

8日

角膜障害にて屈折測定不可

38日

角膜障害にて屈折測定不可

1

18 日

10.0 D

11.0 D－1.0 D

2

18 日

8.0 D

11.0 D－3.0 D

3

18 日

9.0 D

12.0 D－3.0 D表4
群

瞼々縫合にて遮蔽した群の遮蔽眼と非遮蔽眼の屈折値

N（匹） 遮蔽期間

16.0 D

16.0 D

0.0 D

ゴーグルにて遮蔽した群の遮蔽眼と非遮蔽眼の屈折値
遮蔽眼の屈折値（A） 非遮蔽眼の屈折値（B） 屈折差（A－B）

Ｃ

3

15 日

＋5.3±0 D＋11.3±0.6 Ｄ－5.3±0.6

P ＜ 0.01

Ｄ

4

25 日

＋6.9±1.0 D＋11.6±0.4 D－4.8±1.4

P ＜ 0.001

Ｅ

4

32 日

＋0.8±0.8 D＋9.0±1.9 D－8.2±1.5

P ＜ 0.001（ 74 ）結果した。至適照射量にて複数のマウスに照射した結果照射量を変えて実験を行った結果を表 5 に示す。
2

を表 6 に示す。その結果，照射眼の屈折値は平均＋照射量が 9720，13608 mJ/cm のマウスは眼球が高12.3±1.2 D，非照射眼の屈折値は平均＋7.1±0.6 D と度に瘢痕化し計測不能であった。照射量が 3888，

有意な屈折値の差を認め，非照射眼に比べ，照射眼

25832 mJ/cm のマウスは照射眼と非照射眼の屈折値

は近視化が抑制されていた（P ＜ 0.001：Student’sに差を認め，非照射眼の方が近視化していた。眼球t-test）。

に障害を来さず，照射眼と非照射眼の屈折値の差をま と め認めた 3888，5832 mJ/cm2 のうち，より照射エネ
ルギーの少ない 3888 mJ/cm2 を至適照射量と決定
表5

橋により強膜は有意に硬化し，さらにその効果は膜各照射量での照射眼と非照射眼の屈折値

照射眼の屈折値（A）が薄いほど高く，膜厚依存性があることが分かった。強度近視眼の強膜は菲薄化しており，光架橋に

21 日間遮蔽後（P 42）の屈折値（D）

照射量

豚眼強膜を用いた ex vivo の実験では紫外線光架

屈折差
非照射眼の （A－B）
屈折値（B）

よる効果は高いと推察される。
マウスの実験近視モデルについては生後 21 日からの 10 日間以上のゴーグル装着による視覚遮蔽に23888 mJ/cm

＋9.0

＋5.0

＋4.0

よって作成されることが分かった。これまではヒヨ

2

＋8.0

＋4.5

＋3.5

コの実験近視モデルが多く使用されていたが，強膜5832 mJ/cm

29720 mJ/cm

眼球の高度瘢痕化の構造が哺乳類とは異なり，強膜硬化の実験には用2

眼球の高度瘢痕化

いづらい。マウスはヒトと同じ強膜構造をもち，ヒ13608 mJ/cm
表6マウス

ト強膜硬化を念頭に置いた実験には適していると思

至適照射量での照射眼と非照射眼の屈折値
21 日間遮蔽後（P 42）の屈折値（D）

屈折差
（A－B）

照射眼の
屈折値（A）

非照射眼の屈折値（B）

1

＋11.5

＋6.75

4.75

2

＋13.5

＋7.0

6.5

3

＋11.0

＋6.75

4.25

4

＋13.25

＋8.0

5.25

平均

＋12.3±1.2＋7.1±0.6

5.2±0.96

われる。
マウスの実験近視モデルを用いた紫外線光架橋のin vivo の実験では，紫外線照射眼の近視化が有意に抑制されていた。光架橋による強膜硬化によって近視化が抑制されることは判明したが，屈折値の面のみでしか近視化抑制効果を確認できていない。紫外線光架橋による強膜硬化によって眼軸延長がおさ
えられ，その結果近視化が抑制されていることを証明するためには眼軸長の面からも近視化抑制効果があることを確認する必要があり，今後の課題と思われる。

（ 75 ）

編集後記
平成 21 年度から 3 年間の計画で，日本眼科医会「近視進行防止と屈折矯正」研究班が立ちあげられ，活動が開始された。
小生は，平成 22 年 4 月から副会長としてはじめて日本眼科医会の執行部に加わり，前任の伊藤副会長の後任として，直ちに当研究班の担当副会長の大役を仰せつかった。はじめは，自分の役目をよく理解しておらず，関係各位に失礼があったり，ご迷惑をおかけしたことに対し，この場をお借りして陳謝申し上げる。
その後は少しずつではあれ副会長としての役割を理解し，当研究班の会合には必ず出席し，不二門
教授，大鹿教授をはじめ研究班メンバーの熱心な討議に参加させていただいた。
「屈折」はまさに眼科学の基礎であり，医療の現場でも医師自らが取り組む日常臨床に欠かすことのできない命題であり，「近視の進行防止」はその中でも最重要のテーマである。
さらに「変性近視」は日本人の失明原因の上位を占める疾患であり，その原因の究明と発生防止，治療法の確立は，眼科医のみならず国民にとっても関心事である。
このような困難な命題に立ち向かわれた当研究班のメンバーの方々の研究に，小生も大いに啓発され，自らも研究者として過ごしたころの情熱がふつふつとよみがえり，ついつい昔の研究からの意見を述べさせていただき，精神的にも若返ることができた。
当研究班の活動は当初は 3 年間の計画であったが，この研究の重要性と，素晴らしい研究成果が得られてきていること，「近視進行抑制眼鏡の多施設共同二重盲検ランダム化比較試験」が進行中であることから，もう一年間の研究班活動の延長を日本眼科医会として決定させていただいた。研究班としての 4 年間の活動は，本年 3 月をもって終了したが，現在もまだ研究活動は継続されており，今後さらなる研究結果が期待されるところである。
今回，この 4 年間の研究成果が研究班業績集として取りまとめられたことに，担当副会長として，
当研究班のメンバー各位に厚く御礼申し上げる。今後，この成果をもとに，ますます研究が活発になり，新しい知見が見いだされ，国民の目の健康の保持・増進に役立つことを念じて，編集後記とする。
公益社団法人
副会長（ 76 ）

白

日本眼科医会

井正一郎