国立防災科学技術センター研究報告

第19亭

1978年3月

524，144．4

太陽熱による屋根雪融解に関する予備実験

木村忠志＊・清水増治郎＊
国立防災科学技術センター雪害実．験研究所

Prelimin趾yExperim6nt
theRoofbyfor

theMe1timg

oftheUseofa皿d

Masujim

Smw

Solar

E皿ergyom

By

Tadashi／η∫〃〃・∫8〃・ωα〃／・
P

Kimum

Shimizu

5〃伽∫，N〃oηα1ル3ω・・んCθ〃・・∫oブα∫ω3r

η3〃〃o〃，8〃ツo∫〃，1Vαgαo是α，！V〃gαα一尾6η940，Jα戸α刀

Abstmct

Duringments

forcarriedthetheoutatper三〇dme1tingof

from19Jamary

thesnowon

to11February1977，pre1iminary

theroof

Nagaoka，Niigata−ken，Japan．Asbythe

theuseof

so1arexperi−energyexperimenta1apParatus

for

were

thiswork a roof of1．2m2was set on a cubic room of about1m3which was open to
the south with a vertical window of O．94m2but not equipped with any heat
reSerVOir．

In

thewindowofroof

was

whole

the

periodoftheexperiment，thesolarradiation

apparatus

and

was

effectivethemeltingthe

tota1solar

about37％

offorradiation，and

thewhichoftotal

the

got

into

snow

amountof

theon

thewaterproduced by melting of the snow on the roof was172．5kg／m2，and the weightpercentage of the water from the me1ting of snow to the tota1snowfal1was90弛．
On the other hand，the mean value of daily cumulative solar radiation from

December1976toJanuary1977wasnearlyhalfthevalueof

theexperimental

period． From these results，the possibility that the water amount from snow
melted by solar radiation only reaches about300kg／m2in the snowfal1season in
the1．

Niigata−kendistrikt（fromDecembertoFebmary）isderived、序新潟県など温暖な多雪地帯における市制施行地の屋根雪処理の実態は，世界最多雪都市である新潟県十目町市で代表され得る．ここでは最大積雪の深さの40年平均値が，2．5m，このときの積雪重量は，積雪層の平均密度を0．35t／m3（木村、忠志，1977）としてo．88t／m2であり，これが12月中旬から3月上旬にかけての，およそ80目の降雪期間に降り積もる、一方，新潟県の建築基準法施行令関連諾条令と細則によれば，新潟県内の建物は，人力による雪おろしの実施を必要条件として，十目町市のようなところでも最低420kg／m2の長期積雪＊第2研究室一191一

国立防災科学技術センター研究報告第19号

1978年3月

荷重に耐えるように作ればよいことになっている（木村，1977）．ここに屋根雪処理の必要な現状がある．

屋根雪処理の実用的な方法のひとつとして，自然落下方式（木村幸一郎，1943．1945）がある．これは所要エネルギーがゼロという特長をもっているが，大量の落雪のたまるスペースが建物の周囲に必要なため，多雪地帯においては建ぺい率50％以下であることが実施の必要条件（十目町市，1973）（木村，1977）であり，建ぺい率が80％以上にもおよぶ市街地には適当でない．また，屋根雪荷重を1t／m2以上として，どのような豪雪にも耐え得る建物を作ることは，短期間の降雪期のみに対処する方策としては抵抗がある．それで，建物密集地の屋根雪処理は，人力による雪おろしと，おろした雪の機械力による搬出・投棄作業の組みあわせによってなされているのが現状＊であるが，近年，雪おろし人力の確保が次第に困難化しており，加熱による屋根雪の融解処理が必要となってきた．この目的のためには，地下水を屋根上に散布して，地下水の熱量により融雪を行なう方法（木村ほか，1975）があるが，この方法は，地下水量が豊富で，かつ，地下水使用によって地盤沈下などの2次災害が発生しない地域でのみ実用可能であり，一般的な方法でないばかりでなく，最近では，この方法がひろく実用されていた新潟県長岡市においてさえ，地下水の大量消費（湯原浩三・北岡豪一．1973）に伴う地下水位の低下によって井戸の掘削深度が増大し，実用が困難となりつつある．一方，化石燃料などを熱源とする屋根雪の融解処理方法が，基礎的に研究されており（木村・清水増治郎，1969．1970．1971）（木村，1974）（木村，1975）（木村ほか，1975）（木村，1977），人カの1／3程度の費用で十目町市における実用が可能という見通しもついているが，屋根面積100m2当り，灯油で950Zを一冬に消費してしまうため，資源エネルギー節約の見地からは問題がある．

以上の背景により，太陽熱による屋根雪処理の可能性についての実験を，新潟県長岡市で行なった．新潟県の12月および1月の全天目射量平均値は，1．6Mca1／m2・day（村井潔三，1975）（田中俊六，1977）で，降雪期間における総量は128Mca1／m2となる．一方，新潟県十目町市における一冬の屋根雪処理量は，残留屋根雪量（木村・清水，1969〜1971）をO．2t／m2としてo・68t／m2となり，これを融かすには54．4Mca1／m2の熱量を必要とするが，この値はうえにのべた全天目射量80目分の43％程度である．それで，エネノレギー的には，太陽熱による屋根雪処理の可能性は大きいと考えられる．また，太陽熱収集システムは，給湯などの熱源として，屋根雪処理の不要な期間においても施設利用が可能というメリットもある．このような予想のもとに，以下に記述する集熱・融雪実験を実施した．

2．実験装置と測定要素
図1に今回使用した実験屋根の横方向からみた断面を示す．屋根面には市販の波形鉄板1＊新潟県小千谷市および十目町市
一192一

太陽熱による屋根雪融解に関する予備実験一木村・清水枚を使用して，鉄アングル材の雪止めをつけ，北に向けて2．5。の勾配をもたせた、波形鉄板は波形に沿った方向の曲げに強く，波形と直角な方向に支持材を入れるのみで，耐荷重が大きく熱伝導の良好な屋根を作ることができるほか，融雪時に屋根雪とほぼ完全に密着し，屋根雪と屋根面の間に空洞が発生して融解をさまたげることがない（木村ほか，1975）（木村，1977）．実験屋根の屋根面積は1．2m2で，軒先部分を10cmとした．屋根の下には体積1m3のほぼ立方体の空気室をつけた．この空気室の幅は奥行と等しい．空気室の前面は高さ130・mで南向きであり，97cm角の集熱窓を設けた．集熱窓は厚さ3mmのガラス板を1cm間隔で3重に固定し，バテで充分に密閉した．空気室の両側壁と後壁および床は，厚さ5cmのスタイロフォーム板で断熱し，目射の吸収板として屋根面と同じ波形鉄板を内張りした．これらの内張り表面と屋根面裏側は，黒色つや消しラッカーで塗装した．集熱窓から入射した日射は空気室の内張りに吸収されて熱に変換される．この熱は空気室内の空気の対流と，昇温した内張りからの再放射によって屋根面裏側に伝えられ，屋根雪を融かす．

軒先には市販の塩化ビニーレ製雨樋をつけて，融出水をポリエチレン製の20Z入りタンクに集め，1時間おきに融出水量を測定して融雪に要した熱量を計算した．融出水量の測定にはメスシリンダーをもちいたが，測定精度は0．5mZの程度である．融出水量の測定と並行して，南向き重直面への目射量を測定し，この値と融雪に要した熱量を比較した．また，水平面日射量も同時測定した．これらの目射量の測定には，それぞれゴルチンスキー型の目射計を使用した．実験屋根の内部には，屋根面直下の気温を測るために，白金抵抗線温度計の感部を，屋根面裏側からわづかにはなして固定した．

bN．WSTO■PヒH＼＼も︐／C0RRuGATED1R0NsHEET

S・owswPER＼＼、

2．5り：；＝；「、T、、P，PE／TトrERN0METER1
萎
萎丁＾NK二弓！ABs欄︑︑︑TED一︒︒︒︒︒︒︒︒︶

TRlPLE0LAss3門M

1N

く一一一一一一一一

1ユ00

1NsuL＾Tl0N50NM

図1実験屋根断面図
Fig．1

Cross

sectionof

一193一

experimental

roof。

国立防災科学技術センター研究報告第19号

1978年3月

実験屋根上の屋根雪は，屋根面における加熱によって融けるほかに，外気温および直達目射によって表面からも融ける．このため，実験屋根と同一の形状と勾配をもたせ，空気室および集熱窓をつけず，屋根面裏側をスタイロフォーム板で断熱した比較屋根を実験屋根の近くに設置し，外気温および直達目射による融雪量．すなわち自然融出水量を同時測定して補正を行なった．この補正の精度は，屋根面積1m2当り10m1の程度とみなされる（木村・清水，1970）．

写真1に実験装置の設置状況を示す．右側が実験屋根で左側が比較屋根である．それぞれ地上高1．8mの架台上に固定し，装置が積雪に埋没しないようにした．南向き重直面目射量測定用の目射計は，比較屋根の前方の支柱に固定した．水平面目射量は，地上高12mに設置した目射計によって測定した．
3．

日

射量

実験は，1977年1月19目から同2月11目まで，国立防災科学技術センター雪害実験研究所構内（新潟県長岡市栖吉町）で行なった．図2に，実験期間を含む1976年12月から1977年2月までの全天目射量（水平面日射量）の目積算値を示す．この期間は実験地における降雪期の後半に含まれるが，今冬は12月下旬から1月上旬にかけて，52・1豪雪と称する降雪があった後，ほぼ平年並の降雪が継続し，2月下旬以後は融雪期に入った．図2の縦軸は目射量で，単位は1y／day，数値の1／100が1Mca1／m2・dayになる．横軸には目付をとった．

葦
蒙鈴…．・

妻夢ア、む
写真1実験屋根（右）と比較屋根（左）Pllot．1

Experimentalroof（right）and

一194・一comparativeroof（left）．

太陽熱による屋根雪融解に関する予備実験一木村・清水た．横軸下の矢印は実験期間を示す．実験期間中の目積算目射量の平均値は1601y／dayよりわづかに少ないが，ほぼ平年並と考えてよいであろう．これに対して12月から1月上旬にかけての平均値はおよそ801y／dayで，実験期問中のほぼ半分である．これは，52・1豪雪の効果であろう．

300

200

宴100DE・

J州

FE目．

図21976年12月一1977年2月の目積算目射量
Fig．2

to4．

Daily

cumurativesolarradiation

from

December1976

February1977．

屋根雪の融出状況

図3に実験期間中の気象状況と融雪状況，屋根裏気温の変化を示す．横軸は日付で，上下2段にわけて示した．縦軸は上側に目降水量（mm／D），融出水量日積算値（z＆mm／D），南向き重直面目射量の目積算値（×10Iy／D）．下側に温度（℃）をそれぞれとり，白ぬき，黒ぬり，ハッチングの各柱状図で降水量，融出水量，南向き垂直面目射量を，実線で屋根裏気温，点線で外気温をそれぞれ示した．図中の＊印は融出水量の欠測目を示す．実験期間中は外気温が0℃以下の目が多く，全体的にみて白然融出水量は大量ではなかった、記入した融出水量には白然融出水量を補正した．屋根裏気温は目射の多い目にはかなり高くなり，たとえば1月27目には45℃近くまで昇温している．しかし，1月27目には融出水量は少ない、これは融けるべき屋根雪がなくなってしまったためであって，屋根雪による冷却がないため，高温になったものと考えられる．屋根雪のある場合には，目射の多い目でも最高温度は30℃以下になっている．＊印の目の目射量および降水量は，あとで述べる集計値には加算していない．

図4に，南向き垂直面目射量と，同時測定した全天目射量それぞれの目積算値の比較を示す．縦軸は南向き垂直面目射量，横軸は全天目射量で単位はいづれもly／D，実線は両者が一195一

因立防災科学技術センター研究報告第19号

1978年3月等しい場合を意味する．1月の値は●，2月上旬のものは○，他はXで区別した。1月中については，垂直面目射量がほぼ50％増の目が多く，晴天が比較的多かったことを示している．2月については両者がほぼ等しいことが多く，曇天の多かったことがうかがわれる．

5．融雪効率と融雪量

毎目の融雪実験は，0900時頃，融解水の融出開始とともに計測を開始し，1700時もしくは1800時頃，融出が停止するまでつづけ，1目単位でまとめた．図5に測定結果を示す．
図5の縦軸は融出水量の目積算値（z／D）で横軸は南向き重直面日射量の目積算値（1y／D）をとった．図中の斜線は集熱・融雪効率の等値線である．各プロットは，実験の各回ごとの融出水量別に，4段階に区分して示した．融出水量には自然融出水量を補正してある．南向き

垂直面目射量の目積算値が2001y／D以上の場合，集熱・融雪効率がほぼ40〜50％の範囲に分布している1また1001y／D付近には融出水量の少い場合が集中している、この結果か
ら，2001y／D以上では，集熱・融雪効率の平均値を45％としてよいであろう．
図6に全実験期間の総合実績を示す．右側は南向き垂直面に入射した太陽熱の合計値44．9PRE⊂lPlTATユ0N（NH／D〕

■1＾＝■

J．ユ9

TE川PERATURE

J．20

J．2ユJ．22J．23J．2＾

J．25

J．26

J．2ア

■

■」．28

J．29

一！

■I1≡≡≡＝■≡≡
・㌔

一■一一㌔．一・一．一．

J．3ユ

F．1

I．．一■■．

F．2、・

F．3

一1i

F．O

i一．、㌔．、ノ．一

F．5・・J．3ユ

F．1

F．6

F．2

F．3

F，アF．O

F．8

F．5

F．6

F，ア

F．9

F．8

temperature

within

■｝

F．9

F・！0

図3実験期間中の気象状況と融雪状況，屋根裏温度
Fig．3 Meteoro1ogical conditions and theduring the period of experiment．

一ユ96一J・30

1■

﹁︐■■

＾（■■＝■：l，1㍑E；1；lll・・…
＾一R

＿1

＃■■

■■

0．000：l■attic

F・！0

F・ユ1

F・ユ1

太陽熱による屋根雪融解に関する予備実験一木村・清水■ユ．ユ9一ユ．3ユ02、ユー2．9
伽ト

×2．ユ0−2．ユ1l

E見o棚■ロー300

30

■

X山．．／

2口O

〇三1三n冗、2口．／OO・．乃
岩

20孟

ユ00

呈ユo

400
o

○

ユO0200□3mロ

ユO0so］artiOn

radiation

intO

betweenandvertical

止10□

Fig．5 Me1ting e冊ciency
amount of thaw water．の比較
Comparison

3口O

500

oエdinary

thesolarradia−

planeagainst

the5mlLりO〕

図5融雪効率と融雪量

図4南向き垂直面目射量と全天目射量Fig．421〕nSOL焔R川川O〜口NTHH丘RTl〔糺FL州E

SOL＾H＾口1川OHlLΨ／O〕

andthesouthI

T0T＾L
229

T0T＾L S0L＾R R＾DI＾TI0N（VERTlc＾LPL州E＾G＾川sTSouTH〕

SN0wF＾LL
KG／1．2H2

図6実験期間中の総合実績
Fig．6

Totalresults

intheperiodof

experiment、Mca1／m2のうち，37％が屋根雪の融解に作用したことを示す．左側は実験期間における全降雪の90％が処理されたことを示す．処理全量は207kg／1．2m2である．

6．考察

図4に示すように，2月の実験では曇天の目が多かったが，図2に示すように，目積算目射量の月平均値については，1月と2月で大差が認められず，また，図3からわかるように，

一197一

国立防災科学技術センター研究報告第19号

1978年3月

写真2融解水の再凍結
Pllot．2

Refreezingofthawwater．

実験期間中の1月と2月それぞれの融出水量合計値にもあまり大きな差が認められない．これらの事実から，曇天でもかなりの融雪が行なわれると考えることができる．

図5において，南向き垂直面目日射量が1501y／D以下で集熱・融雪効率が低いのは，実験屋根の軒先部分に融解水が再凍結して氷堤を生じ，融出水量が減少したためと考えられる．

その1例を写真2に示す．図6右側に示すように，総合効率が37％に低下したのは，再凍結分が融出水量に加算されていないためであ1，装置σ）改良によって図・に示した。。％の効率に近づくものと期待される．

7．結論

今回の実験では・降雪後半期内の・・目間において，融雪水量の合計値が1・・．・・。／。・になった．そして，降雪期前半の目積算目射量の平均値が，後半のおよそ半分であったことから・降雪期全体については・少な／とも・・・…／m・の融雪量が見込めるであろう．この値

は最大積雪の深さが2mまでの地域で1ま，現行の積雪荷重の基準である…k．／m・でも太陽熱屋根雪処理システムが実用になる可能性を強／示して／・る．しかし，実用性を更に確認するためには・全降雪期を通しての降雪速度と融解速度の変化を比較して，両者の差を補うのに充分な積雪荷重を決定する必要がある・また，太陽熱を利肘る屋根雪処理は，目照がなくては成立し得ないので，これの実用化には，都市構造に関連して解決すべき問題もある．

また，都市構造をぬきにして建物1つのみを考えても，この建物は全く新形式のものとなるので，たとえば在来の建物との価格差などについて，充分な検討がなされねばならないであろう．

一一198一太陽熱による屋根雪融解に関する予傭実験一木村・清水謝

辞本論文は，科学技術庁研究調整局生活科学技術課防災科学技術担当課長補佐高橋正清氏と著者の一人により1977年9月Lド旬になされた，太陽熱利用屋根雪処理の可能性についての意見交換を動機としてまとめた．

また，北海道立寒地建築研究所第1研究部長上野栄氏と，同研究所第2研究部中村裕史

工学博士には，屋根雪処理用熱源および耐雪建築の基本的な考え方について有益なご意見をいただいた．

なお，本論文の内容は，1977年！0月，目本雪氷学会秋季大会において発表し，雪氷学会員諾氏にご討論いただいた．また，目本太陽エネ／レギー学会理事会は，本論文を選考し，1977年12月の同学会研究発表会での発表を許可した．
以上を記して謝意を表明する．

参考文献工）木村幸一郎（1943）屋上積雪の白献落■トについて 雪氷，VO15，N・7，68
2）木村幸一郎（1945）1屋上積雪の積雪状況について．雪氷，Vol−7，N0．1，2−3，3）木札忠志・清水増治郎（1969）：屋根雪処理に関する研究I、目本積雪連合資料，No．94，9−26．
4）木村忠志・清水増治郎（1970）：屋根雪処理に関する研究n．H本積雪連今資料，N0，102，1−14−
5）木村忠志・清水増治郎（1971）1屋恨雪処理に関する研究皿．H本積雪連合資料，No．112，！一一21．
6）木村忠志（1974）：屋根雪の融雪．雪氷，VoL36，No−4，16−21・
7）木札忠志・巾村秀臣・東浦将夫・清水増治郎（！975）：屋根雪消融雪技術の改善に関する研究．都市の雪害防止に関する総合研究報告書，昭和50年3月、科学技術庁研究調整局，105−148．

8）木村忠志（1975）：融消雪施設の現状と問題点．雪と建設工事，目本雪氷学会昭和50年2月テキス
ト，

47−63．

9）木村忠志（！977）：都市の防雪施設．新防雪工学ハンドブック，目本機械化協会編，森北出版，268−275．

1O）村井潔三（1975）：太陽からくるエネルギーの量と強さ．太陽エネノレギー読本第一章，目本太陽エネ

ルギー学会編，オーム杜，135
11）十目町市（！973）：屋根雪処理の実態調査．豪雪，第4集防雪都市計画調査及び雪に関する資料，
1973年，十目町市．
12）田中俊六（1977）：太陽熱冷暖房システム．オーム杜，1一一275（38）．

！3）湯原浩三・北岡豪一（1973）消雪通路用地下水資源の開発に関する研究て一一一．昭和47年度文部省科学研究費補助金による特定研究 水資源に伴う環境変化に関する研究報告92324，1一一16．

一長岡市の地卜水につい
地下水資源の開発とそれ（1977年12月20□原稿受理）

一199一一