（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和４年9月1 日※１（前回公表年月日：令和3年8月1日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

放送芸術学院専門学校

平成23年12月28日

須賀 寅充

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人コミュニケー
ションアート昭和63年3月31日

分野

認定課程名

文化・教養

専門課程

所在地
〒530－0042
大阪市北区天満橋１－５－９（電話） 06-6242-5050
所在地〒550‐0013
理事長 近藤 雅臣 大阪市西区新町1－８－22（電話） 06－6536－7161
認定学科名
専門士

高度専門士

平成26年文部科学省
告示第6号

メディアクリエイト科（昼間Ⅱ部）

学科の目的

本校は、教育基本法に則り、学校教育法に従い、文化・教養専門課程を設置し、そのもとで放送・音楽・芸能などエンターテイメント業界に従事しようとするものに、必要な知識、技能及び人間力を身に付け、社会に貢献できる人材を育成する。

認定年月日

平成 26年 1月 28日

修業年限

昼夜2

昼間

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

1,800時間

0時間

3,780時間

0時間

0時間

0時間
単位時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

兼任教員数

総教員数

２４０人

184人

0人

5人

70人

75人

学期制度

■１学期：４月１日～９月３０日■２学期：１０月１日～３月３１日
■３学期：

長期休み

■学年始：４月１日■夏 季：7月24日～８月21日■冬 季：12月23日～１月7日■学年末：３月11日～３月３１日

学修支援等

成績評価

卒業・進級
条件

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
個人面談、保護者面談、三者面談。またプロのカウンセ
ラーによる相談窓口を設置。

■成績表：
有■成績評価の基準・方法
定期試験、出席状況にて評価を実施
出席率と試験点数により、進級、卒業に必要な単位を取得している。

■課外活動の種類
同好会・学園祭実行委員会・学生会・体育祭

課外活動
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和元年度卒業生）
放送、イベント制作会社、芸能プロダクション など（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■就職指導内容
担任による個別面談、キャリアセンタースタッフによる進路カウンセリングや履歴書指導。

就職等の状況※２■卒業者数■就職希望者数
：
■就職者数
：
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合：■その他・進学者：・フリーランスなど

133
115人
人

115人

100％

86.4％

1人
17人

資格・検定名種
受験者数
JESCコミュニケー
ションスキルアップ検 ③ 147人
定JPPA映像音響処理技術者資格
③ 6人

合格者数
145人
5人

0
主な学修成果
（資格・検定等） ※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のい※３ずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和3 年度卒業者に関する令和4年5月1日 時点の情報）■中途退学者

8名■中退率

令和3年4月1日時点において、在学者268名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和3年3月31日時点において、在学者 232名（令和4年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

学校生活への不適合・経済的問題・進路変更等■中退防止・中退者支援のための取組
個人面談、学費相談（分割納入や延期納入）、保護者面談、三者面談、補修、課題提出■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：※有の場合、制度内容を記入
経済的支援制度有・無■専門実践教育訓練給付：給付対象・非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

3.4 ％■民間の評価機関等から第三者評価：有・無※有の場合、例えば以下について任意記載
第三者による （評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

https://www.bac.ac.jp/course/（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基
本方針
エンターテイメント業界において、人に感動や喜びを与えられることの出来るクリエイターとして即戦力を身に着けるよう、職業人教育を実施していくために、業界が必要とする人材を業界と共に育成する、産学協同教育システムという考えのもと、企業と連携した授業を実践している。
また、講師会などにおいて、業界、団体の方の意見や動向、要望などを取り入れ、授業内容の見直しや授業方法の改善、工夫等を行っていく。

（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記
本校の教育課程編成委員会は理事会のもとに設置されています。よって、学校が編成した教育課程案は、教育課程編成委員会に付議し、必要な場合は、理事会、評議会において決議されます。
また、業界からの求めれる人材、技術等に関しても各企業から情報をいただきそれを委員会にて議論を重ね、より実践的に職業教育を実施できるよう行っている。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年5月1日現在

名 前

所

属

任期

谷 弘

協同組合 日本映像事業協会

田中 貢(有)テーク・ワンオーディオ中西 正人

株式会社 キレイ

宮下 耕治

株式会社

竹田 昌広

セイ有限会社 プランニングRYU

種別

令和4年4月1日～令和6年３月①31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年３月③31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年３月③31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年３月③31日（２年）
令和4年4月1日～令和6年３月③31日（２年）※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、2月）（開催日時（実績））
第１回 令和3年9月17日 13：00～14：30
第２回 令和4年2月7日 13：00～15：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
個人レベルの差を埋めるための補習の充実。
就職：業界と早期から接点を作っていく（希望職種の明確化）
業界では、技術・知識も必要だが、コミュニケーションスキルやマネジメント、プレゼン力も求められるためそういった部分も強化する必要がある。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
３つの教育理念（実学教育・人間教育・国際教育）を掲げ、業界が求める人材を業界と共に育成する「産学連携教育」という考え方のもと、業界の方から直接、学生が目指す職業に必要な知識、技術を指導している。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記
企業プロジェクト（企業課題）や業界研修などを通じて、目指す職業に必要な知識、技術を習得させる。
また業界の方に直接指導並びに、作品審査や評価を頂き、教員が成績評価・単位認定を行う。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

進級制作

各科目で習得した技術・知識活用し、職種毎にチーム分けを実施。（制作・映像・音声・照明・美術等）各職種には企
株式会社ブレーンズ、有限会社
業よりプロの指導の下、技術はもちろん即戦力となる人間
テーク・ワンオーディオ、株式会社力・実践力を身につける。また、学内での製作だけではな
劇団往来
く学外でのロケ技術や番組制作における技術・知識を修得する。

カメラワーク

テレビカメラ機材を含むスタジオ機材の使用方法と基礎技術及び知識を学ぶと共に、即戦力となる人間力を身につける。また、学内演習だけではなく学外でのロケ技術や番組収録における技術も修得する。

株式会社ブレーンズ

卒業制作

株式会社劇団往来の舞台監督の指導のもとステージ制作
における道具使用方法と基礎技術及び知識を学ぶと共に、即戦力となる人間力を身につける。また、学内演習だ
けではなく学外にて演劇公演の大道具・セット制作、演出など修得する株式会社 劇団往来

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
学園の求める教員研修規定において、教員の授業内容・教育技法の改善並びにクラス運営方法の向上、マネジメント能力を含む指導力の向上を研修の目的と定めています。平成30年度においては、中途退学者防止に向けた「学生ひとり一人」に対する対応案の企画立案・実施・評価というPDCAサイクルを実施することを年間の教育活動の中心に据え、ファカルティ・ディベロップメント活動を推進する専任教員に対し、以下の要素を年間を通した授業内容に反映されるよう研修を行う。
① キャリア教育の視点②ひとり一人を見ていく視点
さらには専任教員と兼任教員で組織する講師会において、方針を共有し授業内容のチェック、教育技法改善に向けた研修を実施している。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等

滋慶教育科学研究所（ＪＥＳＣ）主催の各教育部会（年２回）や教育学会発表（年１回）、業界団体取材の研修（年１回）などを実施した。業界動向把握のため、業界の方を招いての講演を実施している。

②指導力の修得・向上のための研修等

滋慶教育科学研究所（ＪＥＳＣ）主催の各教育部会（年２回）や教育学会発表（年１回）、各セクション、対象者に応じた研修などを実施した（年１回）（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等

滋慶教育科学研究所（ＪＥＳＣ）主催の各教育部会（年２回）や教育学会発表（年１回）、業界団体取材の研修（年１回）などを実施した。業界動向把握のため、業界の方を招いての講演を実施している。

②指導力の修得・向上のための研修等

滋慶教育科学研究所（ＪＥＳＣ）主催の各教育部会（年２回）や教育学会発表（年１回）、各セクション、対象者に応じた研修などを実施している（年１回）

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
卒業生、保護者代表、近隣関係者、高校関係者とともに、業界関係者により構成される学校関係者評価委員会を組織し、この委員会が学校教職員が行った自己点検・自己評価の内容を審議・評価することを通し、学校運営の改善に活かすことを方針とする

卒業生、保護者代表、近隣関係者、高校関係者とともに、業界関係者により構成される学校関係者評価委員会を組織し、この委員会が学校教職員が行った自己点検・自己評価の内容を審議・評価することを通し、学校運営の改善に活かすことを方針とする（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念、目的、育成人材像（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の募集と受け入れ（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員会において討議され、各委員の方々から頂いた意見を学校運営において反映させていっている。そして自己点検。自己評価を繰り返しより良い運営が行えるようにしている。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和4年5月1日現在

名 前所

属

任期

種別

隅谷 啓太

フリーミュージシャン

令和4年4月1日～令和6年３月
卒業生
31日（２年）

在校生 保護者様

保護者様

令和4年4月1日～令和6年３月
保護者
31日（２年）

久徳 健三

大阪市北区堀川連合振興町会

令和4年4月1日～令和6年３月
地域代表
31日（２年）

易 寿也

大阪府立富田林高校 前学校長

令和4年4月1日～令和6年３月
学校
31日（２年）田中 貢(有)テーク・ワンオーディオ

令和4年4月1日～令和6年３月
業界
31日（２年）

中西 正人

株式会社 キレイ

令和4年4月1日～令和6年３月
業界
31日（２年）

宮下 耕治

株式会社

令和4年4月1日～令和6年３月
業界
31日（２年）

竹田 昌広

セイ有限会社 プランニングRYU

令和4年4月1日～令和6年３月
業界
31日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期
URL:https://www.bac.ac.jp/course/
URL:https://www.bac.ac.jp/course/
公表時期：令和４年8 月1日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
事業計画の実行方針において、提起された目標を具体化するため、企業などから意見聴取を行い、業界の動きを踏まえた実行計画を作成している。具体的な事例として、講師会等にて企業課題や授業科目、内容について検討を重ね、意見を反映させてから、様々な企業との連携を図っている。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
校長名、所在地、連絡先、学校の沿革、建学の理念、学校安全関連、保健対策
受入方針、定員、在校生数、卒業生数、カリキュラム（教科課程表）、学年（２）各学科等の教育（３）教職員教職員数、学校組織図、教員の実績（４）キャリア教育・実践的職業教育
産学協同教育、コミュニケーションスキルアップ検定（５）様々な教育活動・教育環境
施設紹介、海外実学研修、海外専門留学
中途退学防止への取り組み／中途退学状況・進路変更委員会・（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援
学費一覧、奨学金・教育ローン案内等（８）学校の財務財務資料（９）学校評価
学校関係者評価委員会（１０）国際連携の状況
留学生支援、留学生の受け入れ状況、外国の学校などとの交流状況（１１）その他

※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（URL:http://www.bac.ac.jp/school/））授業科目等の概要（専門課程メディアクリエイト科昼間Ⅰ部・Ⅱ部）令和3年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

授業方法 場所 教員
配 授
企
実
当単業
験
年 業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
次位と実
・ 時の習
学
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
期 数
携実
技

○

コンピュータコンピューターを使用する上で、必要となる ネ ッ ト の 基 礎 に な る 知 識 と 「 Word 」 １
60 4「Excel」「PowerPoint」などofficeソフト 通を中心に学びます。

○

○

○

○

ビジネスマ
ナー

社会人としてのビジネスマナースキルを養 １
60 4
い、プロの現場に活かします。
通

○

○

○

○

コミュニ
ケーション
技法

コミュニケーション能力の向上を目的に、自己表現・社会的スキル、サービスマイン ２
60 4ドなどを学ぶと同時に就職活動でも応用で 通きる技術を学びます。

○

○

○

○

放送業界基礎知識１
放送業界・音楽業界はもちろんエンターテ
通 120
イメントにおける職業と、作品制作・コン
8２
サート運営のプロセスを学びます。
通

○

○

○

○

演技・演出

ディレクター・監督の職業を理解し、作品
１
制 作 に お け る 演出 の基 礎と その 方法 を学
60 4
通
ぶ。

○

○

○

○

演劇・映像史

演劇映像・音楽史を学び、業界の知識を身 １
60 4につけます。
通

○

○

○

○

番組・イベント企画

１
テレビ・ラジオ・イベント企画構成法を学
通 180
ぶと共に、プレゼンテーション技法を学び
12
２ます。
通○○

○

○

マーケティ
ング＆プレゼンテーション

エ ン タ ー テ イ メン ト業 界で 必要 なマ ーケ
２テ ィ ン グ 力 を 学ぶ とと もに プレ ゼン テー
60 4
通ション技法も学びます。

○

○

○

○

コンピュータの基礎知識をベースに、デジコンピュータルソフトを使用し制作・デザインを通じタ・デザインてその技法を学ぶ。

１60 4
通

○

○

○

○

カメラワー
ク

テレビカメラ機材を含むスタジオ機材の使用方法と基礎技術及び知識を学ぶと共に、即戦力となる人間力を身につける。また、学内演習だけではなく学外でのロケ技術や番組収録における技術も修得する。

１60 4
通

○

○ ○

○ ○

○

スタジオ
ワーク

番組制作・放送・音楽などのスタジオ内に １
60 4
おける、職種内容と業務内容を学びます。 通○○

○

○

ステージ
ワーク

イベント・ライブなどのホール・ステージ
１
内における、職種内容と業務内容を学びま60 4
通す。

○○○○ライティン
グ

照明のプランニングや吊り込みなどを通してライティング演出法を学びます.また、一般照 １
60 4
明だけではなく、ムービングライト/ＬＥＤな 通ども学ぶ

○

○

○

○

映像編集

編集技術とクリエイティブな発想力や創造性を磨き、『Photoshop』『Illustrator』 １60 4などのソフトを使用しデザインなど総合的 通に学びます。

○

○

○

○

音声技術

スタジオ音声技術・ロケ音声技術の基礎・ １
60 4
通機材の扱い方と知識を身につけます。

○

○ ○

○

○

広告・宣伝

集客に必要な広告宣伝技術をフライヤー制
１
作 や 、 Ｈ Ｐ 制 作な どを 通じ て実 践的 に学
60 4
通ぶ。

○

○

○

○

台本制作

イ ベ ン ト ・ 番 組・ 演劇 ・映 画な どに おけ
１る、構成/ト書きの考え方など、台本制作に60 4通おける知識を学び、台本制作を実施。

○

○

○

○

マネジメン
トワーク

イ ベ ン ト ・ ラ イブ はも ちろ んタ レン ト・
１
アーティストマネジメントなどを通じて運60 4
通営力を学びます。

○

○

○

○

テレビ番組制作

テレビ番組制作における番組企画・制作進
２ 240
行をバラエティ番組制作などを通じて学び16通ます。

○

○

○

○

ラジオ番組
制作

ラジオ番組制作における番組企画・制作進２ 240
行・ミキシングなどを番組制作を通じて学
16通
びます。

○

○

○

○

映画制作

映画・ドラマ製作における企画・シナリオ
２ 240
創作・撮影・仕上げまでを一環して、学び
16通
映画ドラマ作品を製作していきます。

○

○

○

○

音楽制作

レコーディング技法を学び、楽曲制作・音２ 240
源編集・ＭＡ/ＳＥなど多角的観点から学
16通
ぶ。

○

○

○

○

ステージ制
作

ステージ制作における道具使用方法と基礎技術及び知識を学ぶと共に、即戦力となる人間力を身につける。ま ２240
た、学内演習だけではなく学外にて演劇公演の大道具・ 通
セット制作などの技術も修得する

16

○

○ ○

○ ○○イベント制作

イベント・ライブ制作における企画・制作
２ 240
進行などをイベント・ライブ制作を通じて16通学びます。

○

○

○

○

ＰＡ演習

音響技術を機材の扱い方をはじめ総合的な ２ 240
16
舞台音響の応用技術を徹底的に学びます。 通○○○マネジメント演習

タレント・アーティストのマネジメント法
２ 240
やオーディション運営、新人開発法などを16
通学ぶ。

○

○

○

○

就職対策講
座

就 職 活 動 を 実 施す る上 で必 要な 、企 業リサーチ法、履歴書･エントリーシートの書き １60 4
方・模擬面接など就職内定を獲るための対 通策を学ぶ。

○

○

○

○

業界研修

業界現場である各企業で、実際の仕事を体
２ 240
験し、自己研鑽の場とすると共に、就職活
16
通動に役立てます。

○

○

○

○

進級制作

各科目で習得した技術・知識活用し、職種毎にチーム分けを実施。（制作・映像・音声・照明・美術等）各職種には企業よりプロの指導の下、技術はもちろん即戦力と １120なる人間力・実践力を身につける。また、学内での製作 通だけではなく学外でのロケ技術や番組制作における技術・知識を修得する。

8○○○ ○○

卒業制作

２年間で身につけた技術・知識の集大成とし２ 120て、卒業研究論文に取り組み、発表します。
8
通
卒業するために必須単位となります。

○○ ○

○

○

合計

３１科目
卒業要件及び履修方法

2年間で114単位（1,800時間）以上を修得した者で、卒業認定された者

3,780単位時間( 252 単位)
授業期間等
１学年の学期区分 前期・後期
１学期の授業期間 １５週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。