生物多様性国家戦略2023-2030状態目標とJBO3指標の対応

参考資料3-2生物多様性国家戦略2023-2030
基本戦略

状態目標
1-1

JBO3
指標

項目

全体として生態系の規模が増加し、質 生物多様性及び生態系サービスに関する総合評価（JBO）における生態系の土地利用変化が向上することで健全性が回復してい 規模及び質に関する評価の傾向
る
代表的な生態系の面積
代表的な生態系における生物種数・多様性、生息・生育状況（モニタリングサイ
トにおける確認種数・個体数、アマモ場・藻場平均被度、干潟の底生生物確認種数・生息密度、サンゴ被度など）
生態系の連続性・生態系ネットワーク指数

森林生態系

農地生態系

都市生態系

陸水生態系

沿岸・海洋生態系
１．生態系の健全性の回復

生態系の連続性アンダーユース

気候変動

外来種

汚染

指標
(青字：注力テーマ、赤字：新規提案指標（一部重複あり）)
B1-1 土地利用面積
B1-2 1960 年代と 2000 年代の陸域における生態系の規模の比較※
B1-3 1980 年代から 1990 年代までの土地利用の変化※B1-4 改変の少ない植生の分布※B1-5 20 世紀初頭から 1980 年代までの土地利用の変化※
B1-6 過去の開発により消失した生態系（長期的な土地利用変化）※
B1-7 過去の開発により消失した生態系（短期的な土地利用変化）（1970 年代から 2000 年代にかけての土地利用変化）※
B1-8 農地（耕地）から宅地・工場用地などへの転用面積（人為かい廃面積）
B1-9 林地からの都市的土地利用への転換面積（目的別用途）
B1-10 砂利等の採取量
B1-11 陸水域・沿岸域における生態系の規模等※
・陸域における保護地域及びOECMの面積割合
・海域における保護地域及びOECMの面積割合
・OECM面積（陸域、海域）・保護地域面積（陸域、海域）
・陸域（KBAs）に対する保護地域・OECM該当面積割合
・海域（EBSAs）に対する保護地域・OECM該当面積割合
・自然共生サイト認定後に更新されたサイト数
B16-1 森林面積（天然林・人工林）
B16-2 人工造林面積
B16-3 シカの分布とその拡大予測※
B16-4 イノシシの分布とその拡大予測※
B16-5 松くい虫被害量（被害材積）
B16-6 国土を特徴づける自然生態系を有する地域※
B18-1 ヒグマ・ツキノワグマの分布変化※
B18-2 シカの影響による托卵鳥の個体数変化※
B19-3 世界と日本の森林面積の変化
B20-1 耕地面積
B20-2 水田整備面積及び水田整備率※
B20-3 農薬・化学肥料の生産量
B20-4 里地里山地域（農地とその他の土地被覆のモザイク性を指標とした里地里山地域の分布）※
B20-5 森林以外の草生地（野草地）の面積
B20-6 全国のため池数の変化※
B21-1 秋期の渡りにおける内陸性のシギ、チドリの個体数の傾向※
B21-3 里地里山を主な生息地とするチョウ類の個体数※
B22-1 アワ、ヒエ（雑穀類）の作付面積
B23-1 三大都市圏の土地利用
B23-2 東京都特別区の緑被率※
B23-3 都市公園の面積
B23-4 緑の多い都市域※
B23-5 都市域における水と緑の公的空間確保量※
B24-1 東京都におけるヒバリの分布の変化※
B24-2 東京都におけるメジロの分布の変化※
B24-3 東京都におけるハシブトガラスの分布の変化※
B24-4 足立区における鳥類の確認個体数
B24-5住宅地におけるムクドリの個体数変化※
B25-1 明治大正時代から現在の湿原面積の変化※
B25-2 釧路湿原の湿原面積の変化※
B25-3 1920 年、1950 年、2000 年代の湿地面積変化※
B25-4 主要湖沼における干拓・埋立面積※
B25-5 琵琶湖周囲の土地利用変遷※
B25-6 河床の低下及び河道外への土砂の搬出※B25-7 霞ヶ浦、琵琶湖におけるアオコの発生件数
B25-8 地下水環境基準（硝酸、亜硝酸）の達成状況
B25-9 閉鎖性水域（湖沼）における環境基準（COD）の達成度
B27-1 国内 40 湖沼における在来淡水魚類の種多様性の変化※
B27-2 国内 20 湖沼における過去 50 年間の CPUE（資源量の指数）※
B27-3 全国の湖沼におけるシャジクモの確認種数※
B27-4 湖沼の水草変化※
B27-6 カエル・ホタルの個体数変化
B28-1 沿岸生態系の規模の変化※
B28-2 浅海域の埋立面積
B28-3 堤防・護岸等の延長及びその割合※
B28-4 自然・半自然・人工海岸の延長※
B28-5 日本の 5 海岸（仙台、新潟、柏崎、高知、宮崎）における過去の長期汀線変化※
B28-6 干潟面積※
B28-7 東京湾及び瀬戸内海の干潟面積※
B28-8 藻場面積※
B28-9 サンゴ群集面積の推移とサンゴ被度※
B28-10 石西礁湖におけるサンゴ被度の変化の事例※
B28-11 東経 137 度線に沿った冬季の表面海水中の水素イオン濃度（pH）の長期変化※
B28-12 砂浜の侵食速度の変化※
B28-13内湾及び閉鎖性海域における赤潮の発生件数
B28-14 閉鎖性海域における環境基準（COD）の達成度
B28-15 海鳥営巣数の変化
B28-16 東京湾、伊勢湾、瀬戸内海における貧酸素域の分布状況
B29-1 シギ、チドリの個体数の推移※
B29-2 カレイ類の漁獲量
B17-1 森林が連続している地域※
B33-1 哺乳類在来種の撮影個体数変化※
B26-1 1900 年以降のダムの竣工数及び累積総貯水量※
B26-2 河川の連続性※
B26-3 河川水際線の状況※
B26-4 1990 年頃の主な湖沼の湖岸の改変状況※
B26-5 琵琶湖のヨシ群落の面積の変化※
B6-1 薪炭の生産量
B6-2 竹林が分布する可能性の高い地域※
B6-3 耕作放棄地面積
B12-1 沖縄本島周辺のサンゴ被度※
B12-2 アポイ岳の高山植物の減少※
B12-3 チョウ類の分布の変化※
B12-4 南方チョウ類（イシガケチョウ・ナガサキアゲハなど）の分布域の変遷と個体数の変化※
B12-5 タイワンウチワヤンマの分布の変化※
B12-6 福岡県筑前海沿岸の魚類相の変化※
B12-7 越冬期におけるコハクチョウの全国の個体数の変化※
B12-8 越冬期におけるヒシクイの個体数の変化※
B12-9 ソメイヨシノの開花日の変化と気温の関係※
B12-10 ハイマツの年枝伸長量の推移※
B12-11 キビタキの個体数の変化※
B12-12 モウソウチクの分布範囲※
B12-13 サンゴの分布域の状況※
B9-1 外来昆虫・外来雑草の侵入・定着種数の変化※
B9-2 海外から輸入される「生きている動物」等の輸入量
B9-3 海外から輸入される「生きている動物」の近年の輸入数
B9-4 侵略的外来種の分布の拡大※
B9-5 アライグマの捕獲数の推移※
B27-5 一級河川における外来種の確認種数
B2-1 湖沼・海域における全窒素濃度及び全リン濃度及び達成状況※
B2-2 大気経由の窒素の影響※
B2-3 東京湾、伊勢湾、瀬戸内海における陸域からの窒素・リン汚濁負荷量※
B10-1 主要汚染物質の検出状況の経年推移（魚類・貝類）

生物多様性国家戦略2023-2030
基本戦略状態目標

JBO3
指標

1-2

種レベルでの絶滅リスクが低減している

レッドリストインデックス
レッドリスト掲載種数
レッドリスト掲載種のカテゴリーの変化状況

1-3

遺伝的多様性が維持されている

生物多様性及び生態系サービスに関する総合評価（JBO）における遺伝的多様性に関する評価の傾向

項目

指標(青字：注力テーマ、赤字：新規提案指標（一部重複あり）)
B10-2 殺虫剤・殺菌剤・除草剤の国内出荷量の推移
B10-3 アキアカネの個体数の減少※
B18-3 希少動植物の採取圧の現状と過去の傾向※
B21-2 トキ・コウノトリの野生個体数
B31-1 南西諸島における固有種とその絶滅危惧種の割合
B31-2 小笠原諸島における固有種とその絶滅危惧種の割合
B31-3 南西諸島における絶滅危惧種の減少要因
B31-4 奄美大島及び沖縄島やんばる地域アマミノクロウサギ及びヤンバルクイナの生息状況※
B31-5 ツシマヤマネコの野生個体数※
B3-1 分類群ごとの絶滅種・野生絶滅種・絶滅危惧種の割合
B3-2 絶滅種、野生絶滅種の年代と種名（動物）B3-3 年代別の絶滅種数（維管束植物）※
B3-4 絶滅種、野生絶滅種の年代と種名（維管束植物）※
B3-5 レッドデータブック掲載種（維菅束植物）の都道府県別種数※
B3-6 生物分類群ごとの絶滅危惧種の減少要因
B3-7 絶滅種、野生絶滅種の絶滅要因
B3-8 日本の干潟環境に悪影響を及ぼしている主な要因とそれぞれの干潟環境における相対的重要度※
P7-1 農作物の遺伝資源保存数

生物多様性国家戦略2023-2030
基本戦略

JBO3

状態目標
2-1

指標

国民や地域がそれぞれの地域自然資
源や文化を活用して活力を発揮できるよう生態系サービスが現状以上に向上
している項目
供給サービス

生物多様性及び生態系サービスに関する総合評価（JBO）における生態系の 調整サービス
規模及び質に関する評価の傾向

２．自然を活用した社会課題の解決

文化的サービス

2-2

2-3

3-1

3-2

３．ネイ
チャーポジ
ティブ経済の実現

3-3

気候変動対策による生態系影響が抑えられるとともに、気候変動対策と生物多様性・生態系サービスのシナジー構築・トレードオフ緩和が行われている
検討中

野生鳥獣との適切な距離が保たれ、鳥 ニホンジカ、イノシシの推定個体数
獣被害が緩和している
全国の野生鳥獣による農作物被害額
主要な野生鳥獣による森林被害面積
野生鳥獣に関する感染症により、種の存続を脅かす野生鳥獣の大量死や希少鳥獣への悪影響が確認された数
クマ類による人身被害件数
生物多様性の保全に資するESG 投融資を推進し、生物多様性の保全に資す
る施策に対して適切に資源が配分され 生物多様性に関連する投融資原則への国内の署名機関数ている
事業活動による生物多様性への負の 環境産業（自然環境保全）の市場規模影響の低減、正の影響の拡大、企業や 生物多様性保全に貢献する技術サービスを提供している企業の割合
金融機関の生物多様性関連リスクの低 経営方針等へ生物多様性を組み込んだ企業割合減、及び持続可能な生産形態を確保す 生物多様性に関する合理性の高い目標を設定している企業割合（数）（SBTs
るための行動の推進が着実に進んでい for Nature、サプライチェーンを通した影響を含めた目標設定している企業なるど）
生物多様性に関する情報開示を行っている企業割合（数）（TNFDへの賛同企業など）
国内の事業活動を通した日本全体のエコロジカルフットプリント
国内の事業活動を通した日本全体のマテリアルフットプリント
持続可能な農林水産業が拡大している 生物多様性に配慮した農業に取り組む農業者数
森林施業の適切な実施に関する計画である森林経営計画等の面積の割合
漁獲量
漁獲量のうちTAC魚種の占める割合

指標(青字：注力テーマ、赤字：新規提案指標（一部重複あり）)
P1-1 水稲の生産量
P1-2 水稲の生産額
P1-3 小麦・大豆の生産量
P1-4 麦類・豆類の生産額
P1-5 野菜・果実の生産量
P1-6 野菜・果実の生産額
P1-7 農作物の多様性
P1-8 コメ品種の多様性
P1-9 畜産の生産量
P1-10 畜産の生産額
P2-1 松茸・竹の子の生産量
P2-2 椎茸原木の生産量
P3-1 海面漁業の生産量
P3-2 海面漁業の生産額
P3-3 海面養殖の生産量
P3-4 海面養殖の生産額
P3-5 漁業種の多様性
P3-6 内水面漁業の生産量
P3-7 内水面漁業の生産額
P3-8 内水面養殖の生産量
P3-9 内水面養殖の生産額
P4-1 取水量
P5-1 木材の生産量
P5-2 木材の生産額
P5-3 生産樹種の多様性
P5-4 森林蓄積
P5-5 薪の生産量
P5-6 木質粒状燃料の生産量
P6-1 竹材の生産量
P6-2 木炭の生産量
P6-3 繭の生産量
P6-4 養蚕の生産額
R1-1 森林の炭素吸収量
R1-2 森林の炭素吸収の経済価値
R1-5 蒸発散量
R1-6 都市緑化等による温室効果ガス吸収量
R2-1 NO2 吸収量
R2-2 NO2 吸収の経済価値
R2-3 SO2 吸収量
R2-4 SO2 吸収の経済価値
R3-1 地下水涵養量R4-1 土壌流出防止量
R4-2 窒素維持量
R4-3 リン酸維持量
R5-1 洪水調整量
R5-2 表層崩壊からの安全率の上昇度
R5-3 海岸の防災に資する保安林の面積
R6-1 花粉媒介種への依存度
R6-2 生物農薬の登録状況
C1-1 地域の神様の報告数
C1-2 地域の行事や祭りの報告数
C1-3 シキミ・サカキの生産量
C1-4 年別・樹種別の巨樹・巨木数の変化
C2-1 子供の遊び場の報告数
C2-2 環境教育 NGO 数
C2-3 図鑑の発行部数
C3-1 景観の多様性
C4-1 伝統工芸品の生産額
C4-2 伝統工芸品従業者数
C4-3 生漆の生産量
C4-4 酒類製成量
C4-5 酒蔵・濁酒製成場・地ビール製成場の数
C4-6 食文化の地域的多様性
C5-1 レジャー活動参加者数
C5-2 国立公園利用者数
・再生可能エネルギー施設と重要地域・絶滅危惧種分布・森林による炭素吸収・太陽光発電設備面積（発電量等でも可）のうち自然保護区を土地改変した面積割合
・太陽光発電の設置面積のうち太陽光発電の設置を促進すべき地域に設置された面積割合
・一定規模以上の風力発電施設のうち、鳥類のセンシティビティマップに係る割合
・生態系の改変を伴う再エネ導入設置に関するガイドラインや条例の件数
B7-1 狩猟者数
D-1 野生鳥獣による農作物被害額、対策予算額、被害防止計画作成市町村数
D-2 各野生鳥獣による農作物被害額
D-3 クマ類による人的被害
D-4 ハチによる人的被害
D-5 ダニ媒介感染症の患者数等
・サステナブル投資残高（JSIF）
・生物多様性に関連する投融資原則への国内の署名機関数
I-1 エコロジカル・フットプリント
・環境にやさしい企業行動調査結果
・TNFD開示宣言企業数
・事業活動による海外生物多様性への負荷

・環境保全型農業直接支払交付金受給面積
・有機農業取組面積割合
・FSC FM認証森林面積
・MSC認証漁業者数
・ASC認証経営対数

生物多様性国家戦略2023-2030
基本戦略

4．生活・消費活動における生物多様性の価値の認
識と行動（一人一人の行動変容）

状態目標

指標

4-1

教育や普及啓発を通じて、生物多様性 自然に対する関心度や人と自然のつながりを重要視する価 生物多様性の言葉の認知度
値観が形成されているる
生産と消費が生物多様性に影響を与えることへの理解度
生物多様性保全に貢献する認証制度の認知度

4-2

消費行動において、生物多様性への配 環境に配慮されたマークのある食品商品を選ぶことを意識している消費者の割慮が行われている合
週１回以上有機食品を利用する消費者の割合
環境に配慮した農林水産物食品を選ぶ国民の割合
国内の消費活動を通した１人あたりエコロジカルフットプリント
国内の消費活動を通した１人あたりマテリアルフットプリント
自然環境を保全・再生する活動に対す 生物多様性の保全につながる活動を既に実施している人の割合
る国民の積極的な参加が行われている
生物多様性の保全につながる活動への意向を示す人の割合

4-3

5-1

５．生物多様性に係る取組を支える基盤整
備と国際連携の推進

JBO3

生物多様性の情報基盤が整備され、調 生物多様性地域戦略データベースダウンロード数・アクセス数
査・研究成果や提供データ・ツールが モニタリングサイト1000ダウンロード数・アクセス数
様々なセクターで利活用されるととも河川水辺の国勢調査ダウンロード数・アクセス数に、生物多様性を考慮した空間計画下 自然環境保全基礎調査ダウンロード数・アクセス数に置き、多様な空間スケールで様々な 生物多様性地域戦略策定地方公共団体の割合
主体の連携が促進されている
生物多様性国家戦略2023-2030の策定を踏まえ、生物多様性地域戦略を改定した地方公共団体の割合

項目

指標(青字：注力テーマ、赤字：新規提案指標（一部重複あり）)
・生物多様性の認識度
E1-1-1-2自然に対する関心度
E1-1-1-3生物多様性の保全のための取組に対する意識
E1-1-1-4地球環境問題に関する関心度
E1-1-1-6生物多様性国家戦略の認識度
E1-2-1-1 森林に期待する働きの選択割合
・環境に配慮した生産手法の農産物の購入に対する意識（世論調査）
・木材製品購入の際の環境や社会的な観点の意向（世論調査）
・環境に配慮した代替製品の購入条件（ プラスチックごみ問題に関する世論調査）
・消費活動による海外生物多様性への負荷
E1-1-1-5 環境保全活動への意識（自然や環境を守るための活動の行動者率）
・生物多様性保全活動への取り組み状況（生物多様性に関する世論調査）
E4-1-1 環境保全を図るNPO法人数の推移
E4-2-3 地方公共団体の環境関連部局職員数の推移
・生物多様性地域戦略データベースダウンロード数・アクセス数
・モニタリングサイト1000ダウンロード数・アクセス数
・河川水辺の国勢調査ダウンロード数・アクセス数
・自然環境保全基礎調査ダウンロード数・アクセス数
・生物多様性地域戦略策定地方公共団体の割合

5-2

世界的な生物多様性保全に係る資金ギャップの改善に向け、生物多様性保検討中
全のための資金が確保されている

5-3

我が国による途上国支援による能力構 自然環境保全を担う途上国機関の体制強化、人材育成人数
築等が進み、その結果が各国の施策に反映され、生物多様性の保全が進めら 生物多様性日本基金（JBF2）による支援を受けた国の生物多様性国家戦略改れている定数