専修大学社会科学研究所

月報

No.710・711

2022 年 8 月・9 月合併

縮小する国内蚕糸業と絹へ回帰する産業遺産－群馬県桐生市の事例－
関村 オリエ１．はじめに蚕糸業とこれに関連する織物生産は、近代化する日本を支える重要な産業だった。当時の日本では、明治政府の「富国強兵」策と相まって、殖産興業の中心だった蚕糸生産は各地の地域
経済とともに、政治や教育などあらゆる分野に多大な影響を与え、人々の日常生活の核としても機能していた（図 1）。とりわけ群馬県は、蚕糸業、絹織物の一大産地であり、明治 5（1872）
年に創業した官営富岡製糸場をはじめとして、養蚕農家と組合製糸業者、これらを使った機業
地域が数多く存在した。蚕糸業については、欧米への輸出がピークだった明治 39（1906）年頃
から最盛期を迎え、絹糸の輸出総額の約 1/3 を群馬県産が占めるほどの生産量を誇った。また
織物業は、古くは奈良時代以降、国内、海外から集積していた機織り技術と、最大の消費地である東京から比較的近く、商品の流通がしやすかったこともあり、生産力を高めた（群馬県農政部蚕糸課 1991：15）。

図 1 養蚕手びき草の図（明治 5（1872）年）
出典：農林水産省ホームページ－ 57 －

だが、戦後より国内蚕糸業は縮小化、衰退の一途にあり、蚕糸業と織物業が盛んであった群馬県の傾向は著しい。群馬県内の蚕糸業の縮小化と地域経済の衰退については、西野（2016）
が農林業センサスや県農政部資料の詳細な分析とともに明らかにしている。国内需要の転換と海外輸入品の進出により従来の地場産業が衰退状況にある中で、近年ではこれら産業で使用した施設や場所を、「遺産」として観光資源化し、活用する動きが高まっている。たとえば森嶋（2014）
は、日立と美濃の比較を通じて、地域の産業構造や企業・市民・自治体などの主体間関係が、近代化産業遺産の活用と保存の在り方を決定的に左右することを指摘し、金（2018）は、西陣を事例に、ただの空家・老朽家屋に過ぎなかった町屋が世界遺産登録を経て、投資や政策の対象となっていく過程を明らかにしている。また、呉（2015）は、桐生を対象に、織物業を再評価する近代産業遺産と、これに関連したまちづくりを詳細に分析・検討する。
ただし従来の研究では、付加価値、特に「近代化への貢献」など特定の評価におもな関心が寄せられ、これらを得ることによる各地の産業遺産の活用が注目されてきたように思われる。
このような中で、昨今の産業遺産の捉え方、とりわけ織物業について言えば、これまで「別物」のように扱われてきた蚕糸業と組み合わせられた発信や、近代化に限定されないような遺産評
価の動きは見逃せない。そこで本稿では、群馬県桐生市を事例として、国内蚕糸がいかに産業遺産活用に関わり合うのか、その特徴を検討したい。なお、本稿に際して、著者は専修大学社
会科学研究所 2021 年度春季実態調査に参加し、2022 年 3 月 2 日に桐生織物記念会館をはじめとした桐生市内各所、翌 3 月 3 日に碓氷製糸株式会社などを訪れた。本稿では、これら訪問で譲り受けた資料と見聞の内容ともに、蚕糸、織物関連文献を使用した。

２．国内蚕糸業の動向

2-1．蚕糸業の変遷
まず、第二次大戦後から高度経済成長期に至るまでの国内蚕糸業の動向をみていきたい。当時、日本国内の生糸生産はすべて政府の統制下にあったため、農家をはじめ個々に自由な生産をすることが叶わなかった。だが、戦後の復興期、国民の経済と食糧難を立て直すことを目的として外貨の獲得が急務となり、この外貨獲得のための輸入品として再び注目されたものが、生糸であった（髙木 2014：70）。
表 1 は、蚕糸業をめぐる動きを、戦後から高度経済成長期が終焉を迎える 1970 年まで整理したものである。生糸生産を復活させる気運は全国の産地で高まり、群馬県の富岡製糸場にも
昭和 21 年（1946）年に地方巡行の昭和天皇が現場の激励のために訪れている。また、昭和 26（1951）年には「蚕糸業復興 5 カ年計画」が定められ、繭の生産 13 万 t、生糸生産 27 万俵を－ 58 －

表 1 戦後の蚕糸業をめぐる動き
蚕糸業に関連する出来事

備考

昭和 21 1946 ・昭和天皇の富岡製糸場訪問（地方巡行）
昭和 22 1947
昭和 23 1948
昭和 24 1949

単一為替レート開始

昭和 25 1950

朝鮮戦争勃発昭和 26 1951 ・政府による「蚕糸業復興５カ年計画」発表

サンフランシスコ講和会議

昭和 27 1952 ・繭糸価格安定法の制定
昭和 28 1953
昭和 29 1954 ・国内の着物需要増大（内需拡大）
昭和 30 1955 ・日本輸出生糸保管株式会社の設立

ベトナム戦争勃発

昭和 31 1956

高度経済成長、三種の神器

昭和 32 1957
昭和 33 1958 ・輸出適格生糸の特別買入制度の拡充

繭と生糸の生産調整（減反等）

昭和 34 1959 ・日本蚕繭事業団の設立

安保闘争

昭和 35 1960 ・中間安定による繭糸価格の安定
昭和 36 1961

新三種の神器昭和 37 1962 ・生糸輸入自由化
昭和 38 1963
昭和 39 1964 ・韓国、北朝鮮から生糸輸入

東京オリンピック開催

昭和 40 1965 ・中国からの生糸輸入
昭和 41 1966 ・繭糸価格安定制度導入（生糸の輸出量が輸入量が逆転）

昭和 42 1967 ・日本蚕糸事業団法施行と養蚕団地の取り組み
昭和 43 1968
昭和 44 1969 ・買入対象生糸の国産生糸への限定

大学紛争激化

昭和 45 1970 ・生糸輸出量が激減

光化学スモッグの社会問題化

昭和 46 1971
昭和 47 1972
昭和 48 1973

オイルショック

昭和 49 1974 ・生糸一元輸入制度の導入（日本の生糸輸出終了）
出典：蚕糸業要覧、農林水産省（2006）、髙木（2014）

目指して、全国の生糸生産に対する奨励策が決定された（農林水産省 2022）。日本の経済は、
昭和 25（1950）年に勃発した朝鮮戦争の神武景気により立て直し傾向にあったが、その影響は生糸需要の増大にもつながった。そしてこの頃、「繭糸価格安定制度」1）が制定された。この制
度は、価格が低下した際に日本蚕糸事業団が生糸を買い入れ、高騰した際に売り出し、生糸の価格を調整するというものである。
この制度により、生糸価格の低下によるリスクが軽減され、農家と製糸会社は安定的に生産に励むことが可能になった（髙木 2014：71）。
－ 59 －

昭和 30（1955）年頃より高度経済成長期が始まると、内需の拡大により着物の需要が高まりを見せた。これにより繭や生糸の増産計画も始まり、その生産量は当時全盛期だった昭和 9（1934）年頃の生産量のおよそ半分まで回復し、戦後の全盛期を迎えたのである（農林水産省
2006）。ただし、アメリカやヨーロッパなどの輸入国では、既に戦前に開発・販売されていた人
絹（レーヨン）やナイロンなどの化学繊維、合成繊維が下着や靴下、ストッキングなどの主流の素材となっており、生糸の需要は戦前ほどには回復しなかった。経済成長による国内の需要の高まりの一方で、アメリカをはじめとする国々での生糸需要は停滞し、日本の生糸は輸出量が伸び悩む過剰生産状態となる。昭和 33（1958）年、ついに国内産生糸の生産調整政策が施行された。これにより、各地の桑園の減反や製糸設備の整理・処分がなされ、国内生糸の生産は転機を迎えることとなった（村上 2007）。
他方で、国内の織物業者は安くなった海外の生糸を求め、昭和 37（1962）年に外国産生糸輸入の自由化が始まった。これを受けて外国産の生糸の輸入は、はじめ韓国、北朝鮮、中国から、その後もベトナムなど東南アジア諸国、ブラジルなどから行われるようになり、生糸の輸入量は増加の一途を辿っていった。この間も先述の日本蚕糸事業団による市場介入は続き、繭糸価
格安定制度を通じた事業団の買い入れや売り渡しによって、国内生糸の安定供給に努めたが、

1000

250

900
200

700
600

150

500
400

100

収穫量（千t）

農家⼾数（千⼾）

800

300
50

200
100

0

0
1975
1974
1973
1972
1971
1970
1969
1968
1967
1966
1965
1964
1963
1962
1961
1960
1959
1958
1957
1956
1955
1954
1953
1952
1951
1950
1949
1948
1947
1946

養蚕農家⼾数収繭量

図 2 養蚕農家戸数と収繭量（1946 年～1974 年）
出典：蚕糸業要覧－ 60 －

昭和 41（1966）年、ついに生糸の輸出量と輸入量が逆転したのである。この背景には、生糸価格の国内外の価格差があった。また、高度経済成長期に内需拡大の波に乗り、少しでも安い原料によって絹製品を製造したいとする織物業者の動きの影響もあった（髙木 2014：78）。日本
蚕糸事業団による生糸の一元輸入制度2）も導入されたが、昭和 49（1974）年を最後に国産生糸の輸出は終了したのである。
日本蚕糸事業団が輸入権限を持ち、事業団を通じて外国産生糸を購入するという一元輸入制
度は、国内織物業者の批判も多かったが、外国産生糸の輸入量を抑え、輸入量を一定数量に留めることに貢献した。また、日本蚕糸事業団の介入は、国内の養蚕業者を守り、生糸の品質を確保することを目指していたが、養蚕農家の減少を食い止めることはできなかった。図 2 は、
昭和 21（1946）年から昭和 49（1974）年までの養蚕農家戸数と収繭量の推移である。前年の収繭量の急増は不詳であるが、昭和 27（1952）年以降の繭糸価格安定制度などの影響により、10万ｔ前後を推移して安定していた収繭量の一方で、養蚕農家戸数は昭和 31（1956）年頃の 80万戸をさかいに急激に減少し始める。その後、経済成長期が終焉を迎える 1970 年代には養蚕農家が 40 万戸を切り、20 年間でおよそ半分程度にまで減少することになった。

2-2．蚕糸業の現在
日本蚕糸事業団による生糸の一元輸入制度は、国内養蚕農家や製糸業者の収入源を安定的に維持することに加え、安い外国産生糸の流入による国内の生糸価格の水準低下を未然に防ぐ意
味も持っていた。この制度により、しばらくは安定的な養蚕農家の所得確保と製糸業者の操業維持を実現してきたが、一方で制度の欠陥もあった。それは、本制度が生糸のみを対象としており、絹織物などの産品を対象としていなかった点である（髙木 2014：80-81）。そのため、生
糸輸入の調整を行ったにもかかわらず、外国の安い賃金、安い生糸で作られた外国産絹織物や絹製品が流入し、国内の織物需要が影響され始めた（桐生市史編纂委員会 1961：609）。このよ
うな状況において、一番の被害を受けたのは織物業者であった。一元輸入制度により安い生糸を手に入れることが出来なくなったためである。一元輸入制度をめぐり織物業者が国に対して訴訟を起こす事態にも発展し、結果として蚕糸業界と織物業界の間に大きな溝が生じることになった（髙木 2014：81）。
高度経済成長期が終わると、絹の国内需要は昭和 47（1972）年をピークとして完全に低落した。その後も絹需要は落ち込み続け、国産生糸を原料とする絹織物、絹製品の生産量、輸入量
は全体として減少していき、昭和 55（1980）年以降は、縮小化した絹市場をさらに外国からの織物や二次製品などの輸入品が占めるという構図が定着していった（川村 2016）。日本蚕糸事業団は、国産生糸の買い入れを通じて養蚕農家や製糸業者の経営の安定化に努めてきたが、安－ 61 －

4000

9,000

3500

価格（円/㎏）

8,000

3000

7,000
6,000

2500

5,000

2000

4,000

1500

3,000

1000

2,000

生産量及び輸入量（t）

10,000

500

1,000
0

0

輸入生糸生産量

国産生糸価格

2021

2020
2019
2018
2017
2016
2015
2014
2013
2012
2011
2010
2009
2008
2007
2006
2005
2004
2003
2002
2001
2000
国産生糸生産量

輸入生糸価格図 3 生糸生産量・輸入量・価格の推移
出典：農林水産省（2022）

い輸入生糸の影響を受けた国内価格の低落傾向もあり、生糸の買い入れ基準価格を引き下げざ
るを得なかった。こうしたことを受けて、養蚕農家の収入が減少し、製糸経営の採算は悪化していった。養蚕農家の経営合理化も試みられたがうまく対応できず、結果として養蚕農家、製糸業者の撤退が相次いだ（髙木 2014：82）
ところで図 3 は、平成 12（2000）年代以降の生糸生産量・輸入量・価格の推移を示したものである。生糸は、2000 年代初頭に 559ｔあった生産量が、10 年後には 1/10 ほどの 53ｔまで減
少し、その一方で輸入生糸が 2,519ｔ（2000 年）、732ｔ（2010 年）と国産生糸の生産量の数倍を上回る量で輸入されていることがわかる。ただし、生糸の全体的な需要が下がっていることから、国内産の生産量、輸入量ともに大幅な減少傾向にある。生糸価格については、世界的需要の高まりから外国産生糸価格は高騰しているものの、国内外の価格差は未だ大きい（農林水産省 2022）。国産生糸は、供給の少なさによりここ 6 年間の価格は、横ばいとなっている。な
お、国内の蚕糸業を保護するために設けられた生糸の一元輸入制度は、平成 6（1994）年に廃止され、繭糸価格安定制度も、この 3 年後にあたる平成 9（1997）年に廃止となり、制度で守られていた蚕糸業者の廃業に拍車をかける形となった（髙木 2014：83）。
繭糸価格安定制度は、価格低落時に国産生糸を買い入れて価格の維持を図る制度であったが、制度廃止後は輸入品に対する措置として、調整金徴収3）や繭生産に対する政府からの助成金支援を行っていた。しかし、蚕糸業の衰退の歯止めにはならず、平成 2（1990）年におよそ 52,000－ 62 －

表 2 国内蚕糸業の概要（2000～2021）
養蚕業
養蚕農家数
（戸）

製糸業
１戸あたり

収繭量（t）

生糸

絹業

運転

稼働率

の収繭量

生産量

工場数

（㎏）

（千俵）

（工場）

（％）

絹人繊織機

絹織物

設備数

生産量

(千台)

（千㎡）

2000

3,280

1,244

379

9.3

8

67

62.9

32,275

2001

2,730

1,031

378

7.2

8

63

56.8

29,801

2002

2,360

880

373

6.5

17

68

51.2

26,826

2003

2,070

780

377

4.8

14

64

48.7

23,935

2004

1,850

683

369

4.4

13

62

45.6

21,895

2005

1,591

626

393

2.5

10

62

43.7

19,816

2006

1,345

505

375

2.0

9

82

41.6

18,507

2007

1,169

433

370

1.8

8

83

40.0

15,466

2008

1,021

382

374

1.6

6

80

38.1

14,043

2009

915

327

357

1.2

6

60

33.6

9,955

2010

756

265

351

0.9

7

49

35.9

3,611

2011

627

220

351

0.7

7

52

34.7

3,152

2012

571

202

354

0.5

7

35

33.3

2,912

2013

486

168

346

0.4

9

35

32.0

2,940

2014

393

149

379

0.4

9

35

―

2,734

2015

368

135

367

0.4

8

30

―

2,316

2016

349

130

372

0.3

8

26

―

2,243

2017

336

125

372

0.3

8

28

―

2,195

2018

293

110

375

0.3

8

46

―

2,113

2019

264

92

348

0.3

8

36

―

1,939

2020

228

80

351

0.2

8

31

―

1,214

2021

186

61

328

0.2

7

20

―

1,279

81.6

76.3

93.5

100.0

87.5

64.5

―

105.4

前年比(%)
2021/2020

出典：シルクレポート（2022）

戸あった養蚕農家は、平成 12（2000）年には 3,280 戸、平成 22（2010）年には 756 戸まで減少してしまった（表 2）。製糸業も同様に、平成 12（2000）年には 93,000 俵あった生糸生産量は、
平成 22（2010）年に 9,000 俵、令和 3（2021）年には 2,000 俵にまで減少した4）。生糸について
は、調整金徴収制度も平成 20（2008）年に廃止され、現在では市場価格による外国産生糸の輸入がされようになった（農林水産省 2022）。新規参入が非常に少ない養蚕業界では、高齢を理由とした養蚕農家の廃業により生産者数は減少の一途を辿るのみであり、いまや消滅の危機に直面している（大島・原田 2014）。
著者が見学した碓氷製糸株式会社（群馬県安中市）では、令和 4（2022）年現在、従業員 23－ 63 －

名の規模で、近隣の養蚕農家から集めた年間およそ 71.5ｔの収繭量と、13.6ｔの生糸生産量を誇り、国内最大の製糸工場として稼働する。繭には大日本蚕糸会5）と群馬県からの補助金がつき、生産した生糸は 1 ㎏あたり 9,000～10,000 円程度の値段で取引される。現在では、国内流通の 95.5％ほどが輸入糸であり、国内産は 0.5％ほどになる。碓氷製糸ではそのうち 70％ほどのシェアを占め、純国産生糸を製造する。会社内工場においては、群馬ブランドの生糸「ぐんま黄金」のほか、カネボウが開発した「錦秋鐘和」、皇室など宮中行事で用いられる「小石丸」、
その「小石丸」を多品種と掛け合わせて改良した「新小石丸」などを育てている。純国産生糸、織物、シルク製品などを製造・販売しているが、これらに用いる繭は不足しているという。

３．
「職都桐生」の織物観光の展開

3-1．群馬県桐生市における織物産業の成り立ちと近代化遺産
以下、蚕糸業の流れを踏まえ、東日本の一大機業都市として知られた群馬県桐生市の織物産業の変遷について考えていきたい。
群馬県桐生市は、群馬県の東端に位置し、桐生川の扇状地に発達した機業都市である。人口は約 11 万人（2015 年現在）であり、JR 両毛線をはじめ計 4 本の鉄道を有しており、また国道
等によって太田市や伊勢崎市、隣接する足利市、佐野市など栃木県のへのアクセスに優れている。もともと谷口集落であった桐生は、江戸時代に徳川幕府の天領として桐生新町がつくられて以降、「西（関西）の西陣」に対して「東（関東）の桐生」と呼ばれ、絹織物産地として発展し、隣接する山麓の足利と共に一大機業圏を形成していった。元文 3（1738）年頃から京都西陣より導入した高機6）を導入し、高級絹織物の生産が始まった。桐生においては独自に開発した八丁撚糸機7）も加わり、より高度な技術も磨かれた。桐生の織物は、その後もさまざまな技
術開発により、江戸向け産品である金襴緞子などを出荷して、知名度を得るようになる（斎藤2009：200）。
明治期に入ると、近代化の波の影響も受け、さらなる機業の技術革新が進んだ。明治 5（1872）
年にはイギリスより力織機が、明治 10（1877）年にはフランスよりジャガード機が導入された。
明治 12（1879）年頃に桐生において開発された羽二重は、アメリカに輸出されるようになり、その高い品質から「職都桐生」の名声を国内外に一層広めることになった（桐生南ロータリー
クラブ 2010：64）。大正期に入ると、新しい開発繊維である人絹糸が登場し、和装から洋装への急速な転換も影響して、桐生の機業は伝統技術をベースとして近代的な軽工業を発展させていった。しかしながら、太平洋戦争戦下において空爆を免れたにもかかわらず、桐生の機業は力織機など機械類の供出やこれにともなう廃転業、戦時下の動員などを迫られ、産業にとって－ 64 －

の重大な影響を受けた（米山 2010：40）。
戦後は、繭の生産、これをめぐる生糸価格の変動、国内の不安定な織物需要を背景に、織物原料の人絹化や、アメリカ、ヨーロッパを中心とした輸出物の増加、レースやメリヤスなどさ
まざまな織物製品にも着手し、分業ではない工場の一貫化が回復の原動力となった。特に、国内向けの織物が着尺や帯地などは「工場制機械工業」で生産されるのに対して、輸出業に携わる織物は昔ながらの「家内制手工業」の生産色彩がつよく、機屋や大工場が賃機を支配して、近隣の農村部で生産が行われる機業圏を成していた（斎藤 2009：201）。ただし戦後は、低賃金に支えられた国際世界との競争力、特にインドや中国の繊維製品に圧倒され、昭和 45（1970）
年頃をさかいに産業的な構造変化を余儀なくされていった（桐生市史編纂委員会 1961：635）。
こうして戦後の桐生における織物産業は、パチンコやミシン、自動車部品などの機械金属系産業へと転換を迫られるようになる。
その後、桐生市において機会金属系産業から観光産業への転換が図られるのは、平成 2（1990）
年以降のことだった。そのきっかけは、文化庁の補助事業として群馬県教育委員会が実施した
群馬県近代化遺産総合調査であった（群馬県教育委員会 1992：62）。その後も、平成 5（1993）
年には、桐生市によって「桐生の町づくりフォーラム」が開催され、おもに明治 23（1890）年
前後に建てられた醸造所跡地である有鄰館（矢野本店蔵群）を市の指定重要文化財とするための市民間の意見交換がなされた（桐生市教育委員会文化財保護課 1994：6）。また、市や有識者の提言を受けて市民有志により結成された「本一・本二まちづくりの会」が平成 12（2000）年頃に発足し、織物業により発展したまちの景観を残す本町一丁目・二丁目地区を重要伝統的建造物群保存地区として登録する活動が始まった。当初は、使用用途の制限など登録をめぐって
意見の食い違いもあったが、東日本大震災とその際の建物損壊・修繕の経験を通じて合意形成がなされ、平成 24（2012）年に文化庁により同地区が保存登録されるに至った（呉 2015）。

3-2．世界遺産・日本遺産・ぐんま絹遺産と「職都桐生」の織物観光
ここで桐生の観光産業に関連する、群馬県のさまざまな産業遺産について触れておきたい。
群馬県は、古くから蚕糸業が盛んである地域であったため、絹に関する多くの文化財を擁している。近年では、前述のように、県内において平成 2（1990）年以降、県と各自治体による
群馬県近代化遺産総合調査が実施され、かつての蚕糸業にまつわる具体的な近代化遺産調査が実施されてきた。そもそも世界遺産は、UNESCO の世界遺産条約に基づき、「世界遺産一覧表」に記載される文化財や自然環境のことであるが、世界遺産登録されたものは、国、都道府県、自治体が相互に協力しながら管理し、周辺環境も含めた保全措置が取られることになる。群馬
県においても、既に衰退・廃業した蚕糸業施設、老朽化し解体の危機にあった各所を文化財、－ 65 －

図 4 世界遺産・日本遺産・ぐんま絹遺産の分布
出典：ぐんま絹遺産マップ、https://www.freemap.jp/

観光資源とするべく、遺産登録に動いていた（群馬県教育委員会 1992）。その結果、旧官営富岡製糸場と 3 つの養蚕に関わる資産（伊勢崎市の田島弥平旧宅、藤岡市の高山社跡、下仁田町－ 66 －

の荒船風穴）は、「富岡製糸場と絹産業遺産群」として、平成 26（2014）年 6 月に世界遺産登録された（図 4）。
上記、世界遺産登録推進活動の一環として生まれた、群馬県独自の絹産業関連遺産の登録・保存の動きが、ぐんま絹遺産である。ぐんま絹遺産は、県知事が「次世代に受け継がれるべき地域資源」として登録した絹産業の遺産がその対象であり、県内に残存する養蚕、製糸、織物などに関わる施設、建物、場所、祭礼などが対象となる。世界遺産と異なるのは、その目的が保存・管理にあるのではなく、地域振興、観光、文化的事業などの活用にあることである（大沢・小嶋 2014）。群馬県では、これら絹遺産を相互にネットワークとして関連付け、新たな地域資源として発信、活用することを目指している。なお、ぐんま絹遺産は、「富岡製糸場と絹産業遺産群」が位置する西毛地区（西部エリア）に集中する。この背景には、一帯が大量の繭が入手可能である一大養蚕地帯であったこと、また、富岡製糸場の近隣の農家・施設が、お互いに蚕糸技術の向上に取り組んできた協力地域であったことがあるという（群馬県・ぐんま絹遺産ネットワーク活用実行委員会 2014）。
「富岡製糸場と絹産業遺産群」に登録されなかった絹遺産の中にも群馬県の絹産業を支えてきた産業遺産が数多く存在する。桐生市の重要伝統的建造物群保存地区や、中之条町の六合赤岩伝統的建造物群保存地区などがこれに該当するが、これらは平成 27（2015）年に日本遺産「かかあ天下―ぐんまの絹遺産物語」として認定された。日本遺産とは、地域の歴史、風土に根差した有形・無形の資源群を「ストーリー（物語）」として、文化庁が認定し登録するものである（文化庁 2020）。上記のぐんま絹遺産同様、日本遺産も、既存の文化財の管理・保全のために
新たな規制を設けることはなく、地域に点在する遺産を活用・発信することで、地域活性化を図ることが目的とされている。群馬県内では、桐生市、甘楽町、中之条町、片品村にある 13
件の文化財が、絹産業とそこでの女性たちの貢献を伝えるものとして、日本遺産に登録された8）。
これらは同様に、国、県、市の重要文化財としても登録されており、古くからの絹織物産業の歴史や文化を伝える観光資源として活用されている。
以下では、桐生市内のさまざまな産業遺産を概観しながら、絹や織物を資源とした観光の特色を考えてみたい。

3-3．絹・織物資源をいかした観光①桐生織物記念館旧館
桐生織物記念会館旧館は、桐生の織物生産が最盛期を迎えた昭和 9（1934）年に、桐生織物同業組合（現・織物協同組合）の事務所として建てられた。当時の繁栄を現在に伝える象徴的な建物で、平成 9（1997）年に国の登録有形文化財として指定された。新織物会館が出来たこ－ 67 －

とに伴い、「旧館」となり、貸事務所や会議室、催事に利用されるようになった（図 5）。
平成 13（2001）年に現在の名称に改め、見学の受け入れや繊維製品の販売を行うようになると、地域内外からの観光客を集めた。
桐生市ではこの頃、地場産業である繊維、織物を重要な地域資源として観光に盛り込むことを目指しており、この旧館を織物観光の中核施設として位置付けるために、平成 24

図 5 桐生織物記念館旧館（2012）年に 2 階に織物資料展示室を整備し、1 階の織物販売場部門もリニューアルした。
前述のように、旧館は平成 27（2015）年に日本遺産にも登録され、現在も桐生の絹・織物文化を外部に向けて発信する代表的な建物となっている。
著者も見学した織物展示室では、桐生織や輸出全盛期のテキスタイル展示、映画で使用された実際の絹織物展示もあった。織物そのものだけではなく、桐生織に欠かせない八丁

図 6 織物検品の様子（館内展示）

撚糸機をはじめ職機類、織物に柄を施す紋紙を作成するためのピアノマシンなどの機械類も並び、実際に織物がどのような工程で作成されるのか解説を聞くことも出来た。この他、織物に関する資料も充実しており、日本
織物株式会社の取引を描いた錦絵や官製富岡製糸場の鳥観図、桐生織の PR ポスターや織物検品の様子（図 6）など、織物にまつわる展示物が並ぶ。中でも、特に印象的だったものが、繭や蚕に関する展示である（図 7）。

図 7 繭・蚕・生糸の展示

織物展示室においても、絹織物の原料となる繭や蚕の展示は比較的広めのスペースを使ってなされており、順路が始まる 2 階入口付近に設定されていた。蚕の種類や養蚕の工程の写真パネルとともに、区画蔟（まぶし）に入った「ぐ－ 68 －

んま黄金」や、「ぐんま 200」（群馬県独自ブランド）の実際の繭も展示されており、織物業で栄えた桐生においても良質な繭と生糸の存在がいかに重要なものであったかを示す内容であった。

②桐生新町重要伝統的建造物保存地区
桐生新町重要伝統的建造物保存地区は、市内本町一丁目から本町六丁目までと横山町を含む区域で構成され、国の重伝建地区とともに、前述の日本遺産にも登録されている。地区は、天正 19（1591）年に徳川家康の命を受けて町立てされ、その後、江戸幕府の天領となった。地区
北端の桐生天満宮を起点として、南北に通り（現・本町通り）をつくり、その両脇に間口 6～7間（約 12～14ｍ）、奥行き 40 間（約 80ｍ）の短冊状の敷地割を施し、全国各地から商人など入植者を移り住まわせた（桐生市教育委員会文化財保護課 1994：134）。桐生新町の名称は、町立て初期の天和 2（1682）年から明治 22（1889）年まで使われていたものであり、当初、絹織物
は、農閑期の余業として生産されるのみだった。しかし、江戸中期になると高機により生産された製品「飛沙綾（ひさや）」9）は江戸や京都からの受注を受け人気となり、織物生産地として一躍有名となった（桐生織物同業組合 1935：254）。明治から昭和初期にかけては、桐生新町は基幹産業となった桐生の絹織物業の核となり、買継商や糸商、呉服商、染物商の店舗が建ち並んだ。また、明治期以降には、「機織り女」と呼ばれた女工たちが活躍し、彼女たちが働いた織物工場や住まいとした寄宿舎、利用した銭湯なども多く建ち並んでいる。
桐生の織物業が発展した背景には、いくつかの要因があると言われている。第一に、織物すべての工程に関する技術が集積した産地であるということである。本町通り沿いの見学だけでも、かつての織物関連業者の家屋、蔵、工場が数多く建ち並ぶ様子が伺えた。たとえば、大正
11（1922）年に建造された石造鋸屋根である旧曽我織物工場（図 8；国登録有形文化財）や、
明治 33（1900）年に建造され、染料や生糸を扱う雑貨商だった平田家住宅・店舗（図9；国登録有形文化財）などの建物は、撚糸
から流通まで、さまざまな織物業工程を担う人々が一つの場所に集まることで形成された「職都」の繁栄ぶりが偲ばれるものであった。図 10 は、国登録有形文化財に指定されている森合資会社の石蔵を利用しながら、染色業を続ける天然染色研究所内の様子である。外国産生糸を使った製品も多い中で、群－ 69 －

図 8 旧曽我織物工場

図 9 平田家住宅・店舗・店蔵

図 10 天然染色研究所の商品

馬県オリジナル繭を使用した「ぐんま 200」に染色した絹糸は、色も良く、人気を博しているという。桐生の織物業の発展背景には、第二に、近隣に養蚕、製糸の拠点が多数あったということである。良質な蚕を育て、生糸を生産する蚕糸供給があったからこそ、桐生の織物業は、長い歴史の中で成長してきた。
「ぐんま 200」を群馬県繊維工業試験場から譲り受け、染色に使用する所長は「街並みとともに、桐生の絹文化の良さも伝えたい」と語っていた。

③織物参考館“紫”
織物参考館“紫”は、既に触れた桐生織物記念館旧館、桐生新町重要伝統的建造物群保存地
区と同様、文化庁の日本遺産をはじめ、国登録有形文化財となっている桐生の代表的な絹産業遺産である。施設の所有者である森秀織物の創業は、初代森島秀が大正 13（1924）年に森島俊
篤（森俊織物）から譲り受けた分家に始まる。その後、森秀織物は桐生市内各所に工場を構え、全 10 棟にも及ぶ。森秀織物は、桐生の高級織物である「お召し」10）の専門機屋であり、戦時中も当時の商工省から技術保存業者に選定されたため、企業統制と織機の供出を免れた。そのため、戦後も他企業に比べていち早く織物生産を再開し、高度経済成長期を迎える昭和 30（1955）
年以降、最盛期を迎えた。織物業の衰退とともに廃業する業者が多い中で、森秀織物は操業を継続し、「お召し」の技術をいかした文楽や歌舞伎などの装束生産を行っている。現在も桐生織物の伝統技術の復元や継承、人材育成に精力的に携わっている（桐生市ホームページ）。
織物参考館“紫”は、操業中の森秀織物の工場の一部を開放した織物博物館で、森秀織物の釜場、整経場、鋸屋根工場を利用している。織物工場では、現在でもコンピュータージャカー
ドが稼働しており、織物カレンダーなど織物関連商品をはじめとする、ミュージアムショップ
販売用の土産物を生産している。館内には、明治、大正、昭和にかけて実際に使用されていた
約 1,200 点もの織機が並び、織物、生糸関連資料の展示も豊富である。見学者は全国から絶え－ 70 －

図 11 糸紡ぎ実演の様子

図 12 紋織機の実演の様子

ず集まり、手織体験や染色教室は学生や観光客に人気である。訪問当日は、絹糸や歴代の織機についての解説とともに、糸紡ぎの実演（図 11）、紋織機（図 12）や高機の体験の機会もあった。実際の織機の音や動きは、織物生産の現場を感じさせ、（絹糸ばかりが使用されているわけではなかったが）経糸、緯糸がシャトルで交わり織物として織りなされる様子や、紡がれてゆく生糸などの見学を通じて、桐生の絹にまつわる豊かな文化を体感することが出来た。

４．おわりに

本稿では、国内蚕糸業の戦後からの変化と産業遺産を通じた織物観光の近年の状況を検討してきた。国内蚕糸業による生糸の輸出は、戦後日本の外貨獲得のための手段として位置付けられていたが、既に人絹など多様な原料からなる織物の市場が確立した欧米では、生糸輸出はう
まく進まず、国内の繭・製糸の生産は過剰な状態となってしまった。好景気による内需拡大が実現し、着物など国内の消費量が増加するものの、生糸の過剰生産状態はカバー出来ず、減反などの生産調整が行われるようになる。一方で、中国、韓国などのアジア諸国から輸入される
安価な海外産生糸への対応として、繭糸価格安定制度など日本蚕糸事業団による市場介入が始まった。この背景には、生糸の国内外の価格差があった。その後、日本蚕糸事業団による生糸の一元輸入制度も導入されたが、安価な海外産生糸を自由に入手出来なくなった国内織物業者の反発を招くと同時に内外価格差はさらに進み、結局、国産生糸の生産量は減少していった。
蚕糸業界の衰退、縮小化とともに、国内の織物業界も同様の変化を迫られていった。絹織物、その他の織物製品の国内需要の減少と、その需要の大半を占める海外産の安価な生糸、織物製品の台頭がその最大の要因である。織物生産地域の産業構造の変化にともない、かつての産業関連施設を新たな地域資源として積極的に活用する動きが、1990 年代より見られ始めた。今回、－ 71 －

取り上げた群馬県および桐生市も、こうした産業遺産の活用の動きを見せる地域であった。これまでの先行研究で指摘されるように、建物や街並み、景観などの建造環境を、日本の近代化の象徴として「近代産業遺産」を保存・発信する動きは未だ活発であるが、本稿では蚕糸や絹織物などの「絹産業遺産」としての位置付けにも注目し、群馬県内に古くから根付いてきた絹産業関連の施設や場所、技術などを中心に検討してきた。近年、世界遺産やぐんま絹遺産、日本遺産などへの文化財登録により、近代化の歴史とともに、これより以前に遡る蚕糸・織物の歴史への関心が高まってきた。
1990 年代前半に「近代化遺産拠点都市」を宣言した桐生市では、呉（2015）が指摘するように、従来、とりわけ近代化の産物としての産業遺産を中心に地域振興に取り組んできた印象も強い。ただし、その内容は 2000 年代に入り変化しつつもある。徳川の天領を基礎とする建造物群や、1300 年の歴史を持つ多種多様な蚕糸や織物の技術などが、改めて「遺産」の対象となるケースが増えたためである。また、産業遺産として登録された各所でも、繭や生糸についての技術の解説、蚕糸と織物業との関わりをめぐる歴史解説も多く聞かれるようになった。近代における日本の蚕糸業と織物業との歴史は、複雑な側面も見られたが、桐生の『白滝姫物語』（松崎 1982）にも語られているように、養蚕、糸繰り、機織りは、これまで一体となって発展してきたものである。織物が育まれてきた地域の豊かな歴史を伝承し、新たな絹文化を創造するよ
うな取り組みが、「職都」桐生の産業遺産からも生み出されることを期待している。

【注】
1）

高度経済成長の後、国内需要の落ち込みから生糸は供給過剰の状態が続き、糸価の低迷が続く中で事業団は国産生糸の買入れを行うだけとなった。その結果、在庫量は増大し、在庫期間が長期化している。
2）
輸入によって国内産業が影響を被ることが想定される場合に、政府ないしは業界団体（ここでは事業団）などの主体が、民間の自由貿易を抑制した形で一括輸入し、国内市場に流通させる制度のこと。諸外国からの輸入による国産生糸価格の低落の際に調整策として導入された。
3）
生糸輸入時には、政府によって輸入糸調整金を徴収し、この収入を国費とともに蚕糸業に対する助成額として充てていた（群馬県農政部蚕糸課 1991）。
4）
令和 3（2021）年の稼働工場数は 7 工場であり、稼働率の前年比は 64.5％となっている。
5）
蚕糸業改良や発展を目的に、任意法人として明治 25（1892）年に設立。現在は、一般財団法人大日本蚕糸会となっている。
6）「高機（たかばた）」は、手織り機の一種。腰板に掛け、足で踏木を踏んで綜絖（そうこう）を上下させ織物を織る。構造全体が高い機織り機のこと。
7）「八丁撚糸機」は、撚糸機の一種。下管に巻かれた生糸に、水をかけながらさらに決められた回数のひねりを加え、生糸に強度と独特の質感を作り出す機械のこと。
8）
桐生市には、13 件中 6 件もの文化財が存在する。これらは、歴史的な価値を持つものの織物関連の文化財であったため、当時、「絹」をテーマとしていた世界遺産「富岡製糸場と絹産業遺産群」の登録運動からは外れてしまったものであった。
9）
天正年間（1573）に、中国から伝播し京都で織られるようになった絹織物である紗綾に、花の模様が飛び飛びに施してあることから由来する。
10）「お召し」は「御召縮緬」を略したもので、着物の中でも最も高級とされている。
「お召し」には経糸と緯糸に撚糸を使うため、織りに縮みが生じている。

－ 72 －

【謝辞】
訪問を受け入れてくださいました桐生織物記念館、四辻の齋嘉、有鄰館、天然染色研究所ほか
桐生新町重要伝統的建造物保存地区の皆様、織物参考館“紫”、碓氷製糸株式会社には、格別のご配慮とご協力を頂戴いたしました。また本稿執筆にあたり、専修大学社会科学研究所 2021
年度春季実態調査「近代化遺産を通して学ぶ社会変化」に参加・同行をさせていただき、研究所の先生方にご指導を賜り、大きな刺激を受けました。心より感謝申し上げます。

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