２００６年 日本大学助成金研究報告書

エコビレッジに関する西欧と日本の比較研究
糸長浩司
日本大学 生物資源科学部 生物環境工学科 教授 糸長浩司
はじめに
化石エネルギー依存型の近代社会経済システムは、地球レベル、地域レベルで、環境、水、エネルギー、食料、
コミュニティ等の多様で複雑な問題を露出させ、それに対し持続可能な社会の構築が問われている今日、サステ
ナブル・オルタナティブ・コミュニティ、エコビレッジの形成は非常に意義がある。近代的西洋的なライフスタ
イルの変革が叫ばれ、それに代わる縮小経済社会の構築に向けたオルタナティブなライフスタイルの創造（デヴィッド・ホルムグレ『Permaculture/ Principles & Pathways Beyond Sustainability』）と、そのための空間、環境の創造をテーマとした草の根の人達による等身大の実践が緊急の課題となっている。
産業革命以降の資本主義的西欧的近代化は、画一的で規則的な機械的リズムでの行動を人間に強い、生活者の空間、時間が資本的に効率良く集約される仕組みとして、画一的で機能的で標準的な空間、人工空間、都市空間を大量に生産してきた（仏の哲学者アンリルフェーブル『空間の生産』）。更に今日では、世界的な資本市場形成の拡大によるグローバリゼーションの下、生命、人間生活、知的活動もその中に包含される状況に対し、個々の地域での特異性と<共>性を尊重し、新たなコミュニティを獲得するためのオルタナティブ・グローバリゼーショ
ンの運動も活発化している（イタリアの活動家アントニオネグリ『帝国』、『マルチチュード』）。
急激なグローバリゼーション的な経済社会は、地球のエコシステムキャパシティを超えた状況に至り、地球一個分では納まらないエコロジカルフットプリントとして地球に負荷をもたらし、生物多様性、自然と人間の持続的共生関係にも多様な課題を提示してきており、地球上での持続可能な生命、人間居住を脅かしている。20 世紀
型のライフスタイル、社会経済、環境・空間の変革が迫られ、それに代わるより持続性、エコロジー性、<共>性の人間居住デザイン、バイオリージョン（生態地域）への再定住（ゲーリースナイダー『A PLACE in SPACE』）が求められており、その一つの解答としてパーマカルチャーやエコビレッジがあると考えている。
仏の哲学者故ガタリの生態性、社会性、精神性（『三つのエコロジー』）の総合的なエコロジーの追求、米国の哲学心理学者ケンウイルパーの物性・感性・知性・精神性からなる統合的な世界観、スパイラルダイナミックス
理論にみる人類の精神的進化の提示（『万物の理論』）等、西欧的智・精神性と東洋的禅的智・精神性の統合深化による新たな世界観の創造に向けた＜共＞的な活動も活発になっている。グローバル・エコビレッジ・ネットワーク（GEN）においても三つエコロジーを包含し、地域個性を生かした多様なエコビレッジの創造を目指したオ
ルタナティブ・グローバリゼーションのネットワークの構築を目的として活動が世界的に展開されている。
石油資源依存型の現代社会の限界が指摘され、サステナブル社会が言われて久しい。世界的にも石油ピーク論も叫ばれ、化石エネルギー依存型の社会・経済構造の変革が迫られている。ＣＯ２等排出に対する地球温暖化対策、化石エネルギー依存型社会経済構造とそのライフスタイル転換に対する挑戦を同時に進め、サステナブル社
会に至る具体的な手法は探らねばならない。一方で、経済のグローバリゼーションは近代国民国家主体の空間・
社会・経済の仕組みの変革を迫り、環境・空間・社会・経済の地域的な自立・自律性が危機的な状況にあり、また、人々の共同意識性も揺らいでいる。生態系、食料、水、社会、経済、精神の持続性が今、大きく問われている。このようなポストモダンとグローバリゼーションの現代に、グローバルなネットワークの上に、ローカルの
個性、特異性をベースとした、持続可能な生活空間・社会の創造、意識的な市民自身による総合的で持続可能な
生活環境・空間の生産（仏のアンリ・ルフェーブルの提示した「空間の生産」）というカウンターカルチャー的な試みが求められている。
住居、仕事、余暇、社会的生活、自然との触れ合い等の人間の基本的な要求は，できるだけヒューマンスケー

ル内のエコビレッジで充足される。エコビレッジの内外には豊かな自然環境が存在し、食料となるような生物資源の生産を行うと同時に、有機廃棄物は適切にエコサイクルの中で処理され、リサイクルされる。建築は環境負荷の尐ない建材を使用し、そこに供給されるエネルギーは、風車やバイオガスシステム、バイオマス活用等による再生可能エネルギー資源である。エコビレッジ内での環境管理や社会生活は、構成員による民主的な手続きで進められる。
日本には１３．５万の農村集落文化や、下町コミュニティ文化が脆弱化しつつも残っていますが、急激なグローバリゼーションがこれらを破壊し、標準化された社会、空間、時間を急ピッチで作ってきている。それに対してコーポラティブ、コレクティブハウス、エコロジカルな住宅地、グリーンツーリズムやエコツーリズムによる農村環境の再生のための交流や再定住の試みも起きてきている。日本的な歴史・文化・空間・社会資産の継承・蘇生・再生・新生、三つのエコロジー、再定住、オルタナティブ・グローバリゼーションの理念を持ち、日本的特異性を生かし、世界的にも発信できる日本型エコビレッジの創造を進めていくことが必要である。
この理想のエコビレッジはまだ実現していない。しかし、世界各地の都市や農村で、この理想を掲げた取り組
みが始まっている。そして、日本の歴史文化、風土性、技能・技術性、社会性を尊重した、日本型のエコビレッジの展開を比較検討することが本研究の目的である。

図１ デヴィッド・ホルムグレンの縮小文化の図（参考文献４）より）
１．下降文化（縮小文化）デザインとしてのパーマカルチャー
パーマカルチャー（以下「ＰＣ」と略記）は、食と住に関する暮らしの自給性と持続性を獲得していくための統合的なデザイン論とその実践をめざしている。豪州の生物学者ビル・モリソンとデヴィッド・ホルムグレンが１９７０年代に提唱した概念で、パーマネント（永続性）とアグリカルチァー（農業）、あるいはカルチァー（文化）の合成語である。身近な場での永続的な食料生産をベースとし、自然と共生した生活空間の持続的な創造を目的とし、地球へのケアー、人間へのケアー、生産した余剰物の公平な分配という３つの倫理観を大切にしている。
西欧的な近代化は、西欧の牧畜農耕文化でのモノカルチァー的なシステムと計画論に支えられていたのに対して、ＰＣは「森林的採取的食料生産システム」に基礎を置く食糧生産と環境形成の共生の考え
方、「フードフォーレスト（食べられる森）」にある。「混在と統合のデザイン」といえる。環境と調和し，持続的な食料生産と居住環境づくりの両面のデザインであり、農のこと，建物のこと，自然のことを統合したデザインである。パーマカルチャーではデザインを物の適格な配置として考える。人間の労力の軽減をめざし、自然のつながりのあるエコシステムを利用するためには、自然、人工物の配置が重要となる。また、古今東西での有用なデザイン手法も組み込む。ゼロエミッション的なつながりのあるデザイン、屋敷林に代表されるように一つのものに多様な機能を持たせること、水や食料のような重要な要素は複数の方法で確保すること、人間労働の頻度による菜園や畜舎の配置や風や水の流れ、太陽エネルギーの効率的活用等の土地利用、生物資源の活用（食糧、燃料、肥料、防風等での動植物の利用）、
地域素材の利用や地域で自主管理できる適正技術開発、自然の遷移の中で一年草種と先駆種と極相種の混在した立体的なアグロフォーレストづくり、海岸・山裾・池や河川の水際等相の際（エッジ）の多様性を生かしたデザインである。
これらのデザイン原則を適用して環境を適格にデザインする前に，デザインの対象となる場の環境や、デザインにとり入れる自然素材の特性を観察・考察し、その特性を充分に読みとる作業が重要となる。
観察のプロセスを重視する。そうすることにより、個々の自然、地域の持つ特性をデザインの中に無駄なく，取り込むことをめざす。
この理念とデザインに共鳴した実践的活動としては、宅地レベルでの自給自足的暮らしの場づくりから始まり、都市内の荒廃地を農的な環境の場として再生するコミュニティガーデンやシティファーム等
でのエディブルコミュニティづくり、自給自足的で環境共生型の集住空間としての「エコビレッジ」づ
くり、地域通貨をとり入れた地域コミュニティ再生等が試みられ、豪州、米国、英国、ネパール、インド、アフリカ等の世界各地で行われてきている。
日本でも、筆者は１９９６年からパーマカルチャーの理念とデザイン論の賛同者達と神奈川県藤野町
篠原集落で廃屋と荒廃地を活用してパーマカルチャーの教育とモデルづくりを開始し昨年、ＮＰＯ法人化（www.pccj.net）をした。現在、全国的にそのネットワークが広がってきている。九州では熊本県を拠点として「ＮＰＯ法人パーマカルチャー・ネットワーク九州」（www.pcnq.net）が設立され、長野県安曇野ではエコツーリズムの宿泊施設で定期的なパーマカルチャー塾も開催されている。また、岩手県
葛巻町では廃校になった小学校を活用して、パーマカルチャー塾が「森と風のがっこう運営協議会」によって開催されている。多く人達がパーマカルチャーを学び、エコライフの実践の場を広げている。
表１ パーマカルチャーの倫理とデザイン原則●倫理：地球へのケアー、人間へのケアー、余剰物の公平な分配●デザイン原則①連関性（つながりの強い要素を近くに配置することでｴﾈﾙｷﾞｰ等の無駄をなくす）、②多機能性（一つ要素は３つ以上の機能を果たすことができる）、③重要な機能は多くの構成要素によって支えられること（水や食糧等の生きるために重要な要素は複数の方法で確保しておく）、④区域区分による効率的な土地利用計画（人間の労働の頻度による菜園や畜舎の配置や風や水の流れ、太陽エネルギーを効率的に使う等自然のエネルギーの流れをうまく利用し、住宅を中心として自給の一年生作物－
果樹園や家禽小屋や温室－主要農作物－森林や野生動物の保護地域等の段階構成をとる配置パターンが一般的で、斜面の場合は重力をうまく使う）、⑤生物資源の活用（食糧、燃料、肥料、防風等での動植物の利用）、⑥地域内でのエネルギーの再循環（物だけでなく、情報の循環も大切）、⑦適正技術（地域の素材を利用し、地域で自主管理できる技術の開発）、⑧自然遷移の活用（自然の遷移の中で、植物を育て、食糧として収穫していくシステム。一年草種と先駆種と極相種の混在したシステム）、⑨多様性（多様な要素が共生していることが持続性を確保する。植物や動物の適正なギルド（仲間集団）の形
成）、⑩エッジを最大限にする（海岸、山裾、池や河川の水際等のエッジは、エネルギーが集まり、多様性があり、生産性高い場所となる）

２．コミュニティデベロップメントとエディブルコミュニティ
２１世紀の都市づくりの課題は，市民の主体的な参加とコミュニティの力をいかに高めるかである。
単なる消費型都市から脱皮である。都市を取り囲むエコシステムの中に都市をどう組み込むか、あるいは、都市内部にいかにエコシステムを確立していくかである。「生産－消費－分解」の循環系がエコシ
ステムの要件であり、その一翼を農的営みは担っており、都市空間に農を介する意義がある。
農のある持続可能な都市を市民参加，市民主体で創造するためのデザインが求められている。都市と近郊農村地域での農的関係は、江戸時代における江戸と江戸近郊農村地域との糞尿と野菜の交換による「糞尿都鄙共同体」であり、今日的には都市とその近郊農村地域との廃棄物の堆肥化と生鮮野菜等の提携システムの確立にある。この種の事例は、日本でも埼玉県熊谷市の「くまがや有機農研」、山形県長井市のレインボープラン等で事例が数多く出てきている。ここでは、都市内での農業生産的な場を都市
コミュニティが自主的に運営することで都市コミュニティを強固にし、都市の細胞としてのコミュニテ
ィがエコ的活力をつけることでより，都市の環境調和型で持続性のある都市への転換についてデザインである。
英国のシティファームは都市の中の遊休地を地域住民が主体となって、野菜を育てたり、豚や馬等の家畜の飼育の場として再生し、地域の子供達の教育の場とレクリエーションの場としている。アロットメントという英国型市
民農園も存在するが、シティファームはチャリティ団体が中心で運営され、コミュニティの再生も大きなテーマとなっている。
１）シティファームとコミュニティガーデン
英国にはその推進団体として、「フェデレーション・オブ・シティファーム、コミュニティガーデン」（チャリティ登録団体）がある。この組織が把握している団体は、６４のシティファーム、４９３のコミュニティガーデン、
１１２の学校ファームがある（1999年時点）。個々のシティファーム等は、チャリティ団体に登録されているものも多くある。協議会のパンフレットのサブタイトルは、「コミュニティ管理された農場や菜園・庭を介して地域の再生を促進する」とある。「コミュニティガーデンの運動は、１９６０年代に始まり、シティファームは１９７２
年に始まった。この時に、放置された場所、未利用地を地域のコミュニティにとつての生活の質と環境を改善するための場所として再整備することが決心された。１９８０年に、多くのシティファームとガーデンが集まったメン
バー同時の相互の助成や国民に広く知ってもらうために、協議会を結成した。・・・それらは、地域の人々に食べ物を生産する場として、環境を改善する場として、学び楽しむ場所として、コミュニティの発展のための場所を提供している。
協議会の会員へのサービスは、管理等のアドバイス、スタッフやボランティアのサポート、技術向上、事業資源の的確な運営に関するサポート等である。具体的には、家畜の飼育、コミュニティとの関わり、資金調達と予算、園芸、土地利用・管理、法的処理、計画とデザイン、職員の確保等である。」（協議会のパンフレットより）
このように、コミュニティの社会面、物理的な面、経済面と環境的な面に貢献が、今まで、全国的にも地域的にもまだ十分評価されていないので、その評価と状況の改善のための組織的な活動の必要性を訴えている。
ロンドンのテームズ川沿いのドックランドの再開発地の中にあるのが、「マドシュット・パーク・ファーム」である。再開発された高層建築と牧草地と羊のコントラストは奇妙な都市の風景を作っている。ここは政府の住宅地開発に反対して、もともと合った自然地を活用してシティファームのトラスト団体を結成し運営している。現在は

地域住民の憩いの場であり、子供達のための動物教育等の教育センターも持っている。調査時には、多くの幼児を連れたグループが牧場内を散策したり、センター内で学習をしていた。生きたドックランドの姿を見ることができた。
表２ コミュニティガーデンの効果・利益（英国シティファー・コミュニティガーデン協議会パンフレットより）・コミュニティの結合力と相互理解を高める
・研修、収入の発生、ボランティアと学習の機会を提供する
・緑化や環境改善を促進することで、コミュニティの再構築をはかる
・コミュニティ運営や研修を通して、地域の人々の社会的能力、雇用される能力を高める
・多様な面での発達、障害者対応、若者と老人との協同作業等の価値ある能力を提供する
・目的の明確な実習を介して、肉体的な面での健康改善に役立つ
・ストレスの減尐と信頼の構築により、精神的な健康を提供する。
・食べ物を生産することで、貧困層に対する効果
・野生生物や地域の多様性を促進する
・ 安全なおしゃべりのできる場所でコミュニティのレジャーとなる場所の提供
これらの登録団体の中には、グランドワーク・トラストの支部トラストの関係団体や、ワイルドライフ・トラス
トの支部団体も入っていて多様である。また、パーマカルチャーの理論と手法でデザイン、整備された場所も出てきており、単なる都市の中の農場、農園というだけでなく、環境再生、循環型の地域づくりを意識した新しい都市の再生の場としての意義を持ち始めている。 英国は多民族都市であり、インナーシティのマイノリティの人達にとってはシティファームやコミュニティガーデンは彼らのオアシスとなっている。
日本でも市民農園のレベルを越えた、コミュニティによって維持され、支えられたシティファームやコミュニティガーデンづくりが希求される。

写真１ マドッシュ・シティファーム

写真２ リード市コミュニティコンポスト

２）コミュニティコンポスト
台所からでる生ゴミや植木の剪定ゴミをコンポスト化して、花卉の肥料として利用したり、野菜、果樹づくりの土づくりとして活用する試みである。これをコミュニティ単位で自主的に回収、コンポスト化をする試みが英国で近年盛んになっている。コンポストをつくる拠点はシティファームやアロットメ
ント、コミュニティガーデンが活用されている。南ヨークシャーの地方都市、シェッフィールドの密集した市街地のはずれの鉄道沿いの小高い丘にシティファームはある。比較的密集して、コンパクトに動物と菜園、コンポストコーナー、レストラン、ガーデンコーナーが設計されている。農場は、２０人程度が働いている。多様なコンポストを作成している。農場の家畜の糞、近隣から集めた家庭台所のゴミ、
落ち葉、草等を混ぜたものの販売もユニークで、ＬＥＴＳ（英国での地域通貨の名称）での売買も可能である。また、近在の住宅からの生ゴミの回収もＬＥＴＳ会員が担当している。最近は、街路樹の葉っぱのコンポスト化も試みている。また、道路際には、ゴミの回収コーナーもある。池もあり、牛、馬、豚、鳥等の多彩である。簡単な洒落たレストランもよい。健常者と非健常者が普通に働いている。
このシティファームには、全米のコミュニティコンポストネットワークの本部が設置されている。Ｅ
Ｕ基金を活用し、全英のコミュニティコンポスト運動のネットワーク機関であり、コンサル的なこともしている。英国で１００以上のＣＣがある。
３．エコセンターによるエコロジカルなまちづくり
農的暮らしや、自然エネルギー、環境建築を広く学べる場としてのエコセンターを拠点としたエコロジカルなまちづくりが今後期待される。シティファームがそのような場として機能する場合もある。自然エネルギー、バイオマスエネルギー、バイオガスエネルギーを活用した環境配慮型のエコ・エネルギー技術、リビングマシーン（植物による汚水浄化システム）での循環型技術の開発とそれを身近な範囲で応用する活動が世界的に盛んになっており、英国、北欧、日本でも多様な試みが進められている。
１）環境教育の場としてのシティファーム
英国のリード市の北の丘陵部の住宅地の一角で、このシティファームを拠点として、自然遊歩道が展開されていく。シティファームの敷地内では、地元のグランドワーク・トラストが道路の補修改善をしている。農場内の作物の作付け体系はパーマカルチャーであり、パーマカルチャーコースを開いている。ここのシティファームの歴史は古く、７０年代の後半に構想され、８２年にチャリティー団体として活動始めている。当初から、有機栽培的な方法は取っていたのであろうが、パーマカルチャーの概念を導入している。精神薄弱児の人達のワーキングも行われている。ソイル・アソシエーションの有機栽培の認証マークも取得して、出来た作物は施設内で販売もしている。
南斜面に展開されるハーブや野菜、ビニールトンネル等の構成は豊かであり、移動も車椅子での移動が可能なように全てスロープに作り替えられている。敷地内ではリサイクル・センターと称して、有用ゴミが集められ、リサイ
クルしている簡単な建物もある。市の資金とマレミアム基金を活用した木造の会議室兼、情報センター的な施設の「エピセンター」
はエコ建築である。
丁度市の環境部局主催でのエコ系の会議をしていた。
木材は地元産の木材で、屋上は緑化され、雨水は全て集められ家畜用の飲料として利用され、建物は南面ガラスのパッシブ型で、トイレはコンポストで汚水処理はリードベット（植物浄化システム）が建物の下の敷地に整備つれつつあり、処理後は川に流される。この新しい建物を中心として、パーマカルチャー的な暮らしの総合的なデザインができあがっているともいえる。旧納屋を改造したレストランと事務所の建物も洒落ている。
２）CAT とエコロジカルな流域づくり

英国ウエールズ地域での、草の根市民による環境教育センターづくりとそれを核としたエコロジ
カルな流域環境づくりの事例である。英国ウエールズのCATが位置し積極的に関与している、バイオリージョン的流域での住民、企業、NPO、行政のパートナーシップによるエコロジカルな流域活動である。
(1)CAT（Centre for Alternative Tecnology）
英国ウエールズ州のスレート発掘跡地の山を借用して30年前に始めた若者達のオルタナティブなライフスタイルの追求、エコビレッジ建設運動の場所は、今、世界的に有名なオルタナティブな環境学習セ
ンターとなっている。風力発電等の代替エネルギー開発、パッシブ型建物建設、パーマカルチャー的有機農法、コンポストづくり等の実験的教育と餓学習の場を提供し、現在は、環境教育、環境学習のメッ
カとして英国での先進的テーマパークとして機能している。チャリティ団体としての登録もされ、英国での環境教育のチャリティ団体としてのリーダー的存在ともなっている。施設内には多様な環境学習の空間が広がり、また、環境テクニックに関する図書等の販売も充実しており、ヨーロッパでのオルタナティブ運動の情報拠点である。毎月、多様なオルタナティブなテクニックの実践的ワークショップを開催され、ストロベイルによる建築づくり等のユニークなエコ建築の事例も数多くある。
CATの環境教育・学習の場は、人為的な行為によって収奪され破壊された自然の場を対象として、その再生、新たな自然環境の創造を人為的に行う場がふさわしいといえる。その場を形成する過程で、自然と人間の関係をどう考えるのか、自然と人間はどうつきあっていけばよいのかを考え、学習する場としての機能を果たしていくことになる。
(2)住民参加のエコロジカルな流域環境づくり
３０年前にスレート発掘の廃抗地が、若者達のエコビレッジづくりのモデル地として選ばれ、CAT．の試みがされた時には、何もない地域であった。その後の CAT の活動展開の中で、CAT 及び元スタッフ達の先進的な試みや、
サステナブル技術開発とその起業化等に刺激され、CAT の位置する流域での、多様な主体の連携によるエコロジ
カルな流域活動が始まった。このバイオリージョン的な活動の背景には、地域の経済・社会・環境のサステナビ
リティの追求、風力や木質チップ等の再生可能エネルギーでの地産地消的にエネルギー政策等のＥＵの総合政策
や、ウエールズ政府によるコミュニティ再生のテーマがあり、現在、そのモデル的な地域活動としてエコダビーは注目されている。
筆者が 2003 年秋に参加したウエールズでの「グリーン・ヒーティング国際会議」は、エコダビーのエリアがま
たがるポイ州が設置したポイ州エネルギー機構（第３セクター）がウエールズ開発局やＥＵの再生エネルギー普及活動基金を得て開催したものであり、CAT やエコダビープロジェクトが先進事例として紹介されている。この国際会議を主催したポイ州エネルギー機構や、ダラスエネルギー会社、エコダビー等のメンバーには、元 CAT ス
タッフが中心的な役割を果たしている。
以下、その時点でのエコダビープロジェクトの概要を報告する。
（以下の報告資料は、エコダビーのマネージャ
ー、アンディー・ローランドの資料及び、エコダビーのホームページ、現地調査による。
）
２
CAT のあるマッハニレス町を含むディフィ川流域は、流域面積 740km で、7 つの地方自治体で 12,300 人、6 割がウエルッシュ語を話すウエールズ文化を復興している地域で、経済は牧畜の家族経営農家とツーリズム業が主要な地域である。流域の課題と特徴には、①農業収益減、②口蹄疫による経済的危機、③若者流出、④コミュニ
ティの変貌、⑤環境破格（景観と生物生息環境）、⑥言語と文化復興、⑦持続可能な技術と経済振興（CAT が関連している技術開発等）がある。
エコダビーは、３の地方自治体、ウェールズ開発局、地域企業、CAT、CAT の姉妹企業の連携で組織された。エコはエコロジーとエコノミーを意味し、地域的信託で運営される独立した社会的事業団体で、エネルギー、廃棄物処理、郵送、観光、青尐年対策、農業、住宅、芸術等の先駆的な試みをしている。
エコダビーの構想は、元、CAT のメンバーであり、現在エコダビーのマネージャー達によって 1998 年に組織として誕生した。当初は、ポイ州議会及びダラス会社（CAT とのパートナーシップの関係にある代替エネルギー開
発会社であり、マッハニレス駅前のディフィ・エコ・パークの産業団地に事務所を設置）の数名が発起人で進められたが、その後は、地域住民による運営となってきている。ウエールズ開発局の審査報告によると、エコディ
フは、単なる「環境経済」の視点だけでなく、広くコミュニティ再生のための包括的なグループになるべきであると指摘している。

(3)エコダビーの活動理念とビジョン
エコダビーの活動理念の基本は、持続可能なコミュニティの再構築にある。地域のニーズは長期なビジョンと調和し、地域固有の環境の持続性だけでなく、地球レベルでの持続性に注意を払う必要があり、また、地域経済の強固さや、地域住民が責任をもって行動する能力の向上を目的としている。
①地域経済を強化し、地域社会の文化的価値を高め社会的ニーズと環境的課題を調整する。
① 地域個性の強化② 新鮮でグリーンな環境イメージの地域づくり③ 長期的なビジョンと調和した地域的現在のニーズを達成される④ 経済の再地域主義（レ・ローカリゼーション）の構築（サステナブルツーリズムとサステナブル農業の確立）。
生産と流通のグローバリゼーションは資源の非持続的な利用となり、廃棄物を生産し、地域の固有の経済が外部からの刺激に対して弱くなる。この傾向の逆を「レ・ローカリゼーション」という。
⑤ 食糧、ホリディーとそのほかの生産物は、流域の環境に対するイメージを向上させ、この流域が持続可能なコミュニティ再生のリーダーとなる。
(4)具体的な活動内容
エコダビーが熱心に進めている活動の主要なものには、再生可能エネルギー開発とその活用や、サステナブル
ツーリズムがある。これらの主要な活動資金は、ウエールズ開発局のコミュニティ再生事業パック基金であり、ウエールズ政府の地域再生事業の一環に位置づけられている。
○再生可能エネルギー開発と活用
再生可能なエネルギー開発と活用はエコディフの主要な活動テーマである。1950 年代から水力発電は利用されているが、電力はまだ外部からの輸入であり、年間で地域エネルギー経済は 400 万￡である。近年は、近年商業ベースでのウインドファームが地域需要を賄えるほどの規模で設置されてきているが、暖房等のヒーティングエ
ネルギーはまだ外部からの輸入状況である。
このような中で、地域でのコミュニティベースで出来る水力発電、ソーラー、風車、木質バイオマスエネルギ
ー開発が活動目標となっている。地域のエネルギー経済をグリーン化する試みである。地域経済に 30 万￡の経済効果を生みだしている。活動基金はＥＵの地域開発基金・再生エネルギー開発基金等、ウエールズ開発局及びポイ州の資金援助、ダラスエネルギー会社（CAT の関連する姉妹会社）やシェル・ベター社からの資金援助等である。現在までの主要なプロジェクトは次のようなものである。①農場での 120ＫＷ水力発電システム、②地域コミュニティでの市民出資会社であり、コミュニティ風力発電を目的とし、中古の風力発電（75ＫＷ）を設置し、CAT にその半分の電気を販売している「ブロダービ・コミュニティ再生エネルギー会社」、③ソーラーヒーティ
ングシステムを自分達の力で普及させる市民グループである「ポイ・ソーラー倶楽部」、④地方自治体とウエールズ開発局の支援で設置されポイ県に木質チップ等の再生エネルギーを普及させることを目的とした第３セクタ
ーで所長は元 CAT のスタッフの「ポイ・エネルギー機構」、⑤20 世帯参加の自動車３台（バイオディーゼル車）のシェアリンググループの「カー倶楽部」等である。エコダービはバイオディーゼルスタンドの設置を地域で計画しているという。
これらの活動成果として、ＥＣでの「ベスト・コミュニティパートナーシップ 2002 年」や、英国王立都市計画
協会から表彰され、かつ、エネルギー消費削減のための「エネルギー供給トラスト」の地域エネルギー基金等を得ている。
○サステナブルツーリズム
地域経済の主要な産業になりつつあるツーリズムの持続性に関する活動である。持続可能なコミュニティに支えられたツーリズムの実現を目指している。2000 年に中心的グループが結成され、現在は、地域経済振興、環境保全、地域文化や遺産の保存継承をめざして、ウエールズ地域でのツーリスト開発、グリーンツーリズムの先進事例地として位置づけられ、ツーリズム開発基金（6 年間で 50 万￡）を得ている。ツーリストの活動調査、ツーリズムネッワーク開発（宿泊のネットワーク化、共通のマーケット戦略、ガイドネットワーク、サイクリングロ
ード整備、イベントネットワーク、乗馬ネットワーク等）、地域の自然と文化遺産を解説するビジターセンターの充実等である。
これらの活動以外には、次のようなものがある。
○廃棄物の減量化：各家庭や地域組織との協力による、家庭廃棄物の減量化である。
○コミュニティ・ファースト：ウエールズ議会政府の第一の政策で、貧困対策であり、貧困地域に暮らす人達の暮らしを改善への支援である。地域住民自身が、自らのニーズを理解し、それを実現することを支援することにあり、そのコミュニティ再生の活動の一翼をエコダビーは担う。
○10 代青尐年対策：青尐年のためのスポーツ施設等の整備による青尐年の暴力的な行動に対する対策。
○交通対策：地域住民、旅行者にとって、公的な交通機関やコミュニティ交通システム活用による快適な移動手段の確保、バスと電車の公共交通促進のための交通時刻表として「統合公共交通表」作成等。
○森林保護活動○フェヤートレード：第三諸国経済支援のためのフェアートレード運動。
○ ブロードバンド通信の改善：ブロードバンド通信の阻害地域の解消策。
○ 情報とアドバイスセンター機能：マッハンレニス町にあるエコダビー事務所を拠点としたアドバイス活動や調査情報発信活動。エコダビーのニュースレターやホームページの運営等
30 年前にウエールズの過疎化の激しい山間地域に移住してきた若者達が始めた、オルタナティブな暮らしづくりの実践活動は紆余曲折を経ながらも、現在は、CAT として世界的に有名な環境教育センターとして開花した。
それだけでなく、エコダビープロジェクトのように、バイオリージョンでの環境・経済・社会のサステナブルな再構築に向けた地域的、社会的な活動の主要な一翼の役割を深めてきている。彼らの小さい活動であるが、そのエコロジカルな理念と地道な活動が、地域社会、行政と密接な関係をつくり、バイオリージョン的なエコロジカ
ル地域づくりへと発展してきている。
既成の自治体的な枠組みを越えて、
バイオリージョン的な枠組みの中での、
環境・経済・社会の三位一体的総合化の元に、コミュニティを含めた多様な主体の連携による協働的で持続性高いエコロジカルな活動へと発展してきていることのすばらしさを痛感する。この事例は、わが国でのサステナブ
ルやエコロジーをテーマとする各地域でのＮＰＯが、地域社会と密着し行政的枠組みを越えて、バイオリージョ
ン的な領域での環境・経済・社会のサステナブルな再構築のために果たしていくべき方向を示唆してくれる。

３）日大藤沢キャンバスでの試み
筆者は所属する日大生物環境科学研究センター（ＣＯＥの拠点施設ともなる）の新建築建設の設計・施工（学生と研究室実験室の壁６００ｍ２に珪藻土を塗った）に係わる機会があり、エコ建築、ランドスケープデザイン

の視点を多く取り入れた実験的モデル研究棟とガーデンを建設している。建築とガーデンを活用し、「ポストデザイン」的手法で、建築環境評価及び、環境づくりを継続して学生達と進めている。アメニティ・環境成長に関す
るセルフビルトとその客観的評価の研究を進めている。
また、環境建築・ランドスケープデザインを単に机上で学び、図面や模型で表現するだけではなく、敷地内では、ストローベイル＋ラムドアースでのモデル建設を卒論・修論を兼ねて学生達自らが建設に関与し、その施工研究、材料研究、環境評価研究等を総合的に実施している。環境建築の視点から、建築施工、建築材料、環境工学等を総合的に考え、実際に建築をセルフビルトすることを進めている。
「プレデザイン－デザイン－施工－ポス
トデザイン」の一連の過程を実施している。デザイン・施工過程では、外部の建築家（遠野未来）との協力し、地域の子どもやエコ建築に興味のある人達やＮＰＯとワークショップで進め、建築を共同で作ることの楽しさや難しさも体感している。
環境建築だけでなく、ブドウ等でのエディブル壁面緑化、屋上緑化、食べられる混裁型エディブル・ランドス
ケープや水路、ビオトープ池造成、植裁、野菜づくり等のパーマカルチャーガーデンづくりも継続的に実施し、その環境変化を評価している。建築、ランドスケープ、ビオトープネットワーク、パーマカルチャー等が統合される環境づくりを進め、単に建築設計・施工で建築が終了するのではなく、育ち続ける、持続性のある総合的な
環境デザインについての教育を実践している。
更に、ユニークなものとしては、建築に関連する水系システムデザインとして、先に紹介した植物による汚水浄化プラント開発、養殖＋水耕栽培のアクアポニックスシステム開発等の汚水浄化・活用システム研究を施設の温室内でも実施している。

(4) ＮＰＯ法人パーマカルチャー・センター・ジャパンでの試み
農を生かした持続可能な暮らしのデザイン体系であるパーマカルチャーの理念、方法を日本にどう定着、発展させるかを、現事務局長の設楽清和らと共に考え、1993 年頃から研究・交流活動を始め、1996 年に現在の神奈川県藤野町篠原に活動拠点を設置し 2004 年に NPO 法人化した。日本の自然性、特異性、歴史・文化性を尊重し、より持続可能な暮らしを個で、共で築くための理念、手法、実践を世界のパーマカルチャー運動と連携しながら進めてきた。廃屋と放棄農地を改良し、パーマカルチャーの理論、デザイン手法、自然観察、農業、大工技術の修得等を含む多種多様で総合化した、実践的なパーマカルチャー塾の開催し、更に、パーマカルチャー、エコビレ
ッジ、地域通貨、ストローベイル、自然建築等に関する公開イベント、海外でのパーマカルチャーサイトやエコ
ビレッジ視察を行い、全国的なパーマカルチャー・ネットワークの発展に寄与してきた。東北、長野、九州の各地で、パーマカルチャーの仲間達が活動拠点を開設し、地域の個性を生かし、エコロジカルな生活及び地域づくりを考え、実践する役割を果たしている。
1995 年の第一回エコビレッジ世界大会に設楽と参加して以来、英国、北欧、豪州でのエコビレッジを訪れ、

『BIO-City』等の書籍や講演会等で紹介し、日本でのエコロジカルな地域再生、共的集住再生、創出のための理論、デザイン論を展開している。拠点を神奈川県の山間地域の篠原集落に求め、荒廃農地の再生、廃屋の改造等を介して、学びと体験のパーマカルチャー塾を始めている。この集落には、自然暮らしを希望して芸術家達が都市から移住し、農山村での伝統的な暮らし文化復興（炭窯づくり等）等をテーマとした地元集落住民の活動が起きている。近年廃校になった小学校を活用した「自然学校」運営を、集落でＮＰＯ法人化して進めている。小学校の改築事業は、神奈川県、藤野町の行政の支援を得て進めてきている。将来的には、この「自然学校」が集落運営の拠点的機能を果たすことが期待されている。
４．西欧でのグローバル・エコビレッジ・ネットワークの動向(1)エコビレッジの意味と意義
エコビレッジは、小規模ながらも自然環境と共生し、地球環境への負荷を尐なくし、自立性、循環性のあるコ
ミュニティの場として定義される。世界的なエコビレッジづくりの国際交流とネットワークが、デンマークを中心に９０年代後半から始まっている。その中での理想的なエコビレッジとは、３つのエコロジー（生態系、社会・
経済性、精神性のエコロジー）の実現を目指した、自立・完結・循環・持続型のビレッジとして定義されている。
西洋近代社会での近代都市社会生活の病理や、農村地域の生態系、経済、コミュニティの変質と衰退の中での、都市住民達の田園地域に対する新しい挑戦でもある。
住居、仕事、余暇、社会的生活、自然との触れ合い等の人間の基本的な要求は，できるだけヒューマンスケー
ル内のエコビレッジで充足される。エコビレッジの内外には豊かな自然環境が存在し、食料となるような生物資源の生産を行うと同時に、有機廃棄物は適切にエコサイクルの中で処理され、リサイクルされる。建築は環境負荷の尐ない建材を使用し、そこに供給されるエネルギーは、風車やバイオガスシステム、バイオマス活用等による再生可能エネルギー資源である。エコビレッジ内での環境管理や社会生活は、構成員による民主的な手続きで進められる。この理想のエコビレッジはまだ実現していなが、世界各地で挑戦がはじまっている。
エコビレッジ運動の熱心なデンマークではエコビレッジ運動に先立ち、コハウジング運動があった。
コモン・リビング、コモンキッチン・ダイニング、大型洗濯機等がコモンルーム・棟にセットされ、週に何回かの共同の夕食をする、共同性の強い暮らし型であり、働いて子育てをしている若夫婦や、老人の一人暮らしの人達にとっては、快適で、安全で、コンビニエンスな集住の魅力の場となった。この背景には、インナーシティでのコミュニティの崩壊や都市生活の安全性の問題、家族の崩壊等、西洋都市社会の問題に対して、新しいコミュニティの形をつくる、社会的な実験として６０年代後半から始まっている。デンマークやスウェーデン等の北欧での都市住宅の一つの形態として定着し、米国でも近年盛んである。コハウジングはエコビレッジの細胞的単位となっている。
2005 年 10 月、英国スコットランドのエコビレッジ・フィンダーフォーンで１０年ぶりの世界エコビレッジ大会（グローバル・エコビレッジ・ネットワーク（ＧＥＮ）による主催）が開催され、現在の国際的なエコビレッ
ジ運動の最新の動向が紹介された。ＧＥＮは、１９９５年に構築され、西欧及び第三諸国でのエコビレッジづく
りの情報交流、エコビレッジ教育の核として活動してきた。
ＧＥＮの現在の主要なテーマは、世界レベルでのエコビレッジ教育、普及啓発にある。ユネスコと協力して、第三諸国でのコミュニティの持続性を獲得するための、キーワードとしてエコビレッジを掲げ、そのための人づくりとして、エコビレッジ教育プログラムの開発を進めており、ほぼ教育プログラムは完成している。当初のよ
うに、自然エコロジー、社会・経済エコロジー、ソーシャルエコロジーの 3 つの視点を明確にし、その地球倫理の構築の上に、持続可能で、自立性の高い集住環境形成を、意識ある人達が意識的に取り組むことを強調するものである。今回の参加者は、10 年前の第一回と比較すると若年層の参加が多い。これは、10 年間の活動展開、具体的なエコビレッジ形成の中で、次世代が形成されてきていることも意味している。持続性という視点からは重要なポイントである。
会場となったフィンダーフォーンは宗教色の強い、スピリチュアル・エコビレッジであるが、現在は地域通貨も使用し、エコビレッジの外の既存集落や地域社会との社会・経済的な関係も形成されつつある。10 年前に開発が開始された、エコビレッジ内の新しいエコビレッジ・プロジェクトも成功裡に進められ、居住者も増加してきている。更に、周囲の海岸線沿いの 100ha を超える土地も取得として、海岸線沿いの自然環境の保全と一部新た
なエコビレッジの開発のプランが始まり、独自の事業展開が進められている。この 10 年間でのエコビレッジをテーマとした、地域的発展と、地域の中での貴重な自然の保全の主体としてエコビレッジの担い手が形成されてきていることは大きな成果である。

(3)デンマークのエコビレッジ
デンマークの先駆的なエコビレッジのトーラップは既存集落のはずれに開発され、４つのコハウジン
グの細胞単位から構成されている。フラードームのパッシブ住宅、ストローベイル住宅の自立建設、風力発電、植物による汚水浄化システム、農場経営等がエコビレッジでの自立的活動として実践されている。この他、シュタイナーの理念に基づいて、知的障害者と健常者が共に暮らすエコビレッジもある。
全体構想計画はパーマカルチャーのデザインにより、住宅、障害者の居住棟、センター棟、畜舎、農場等が整備され、２０程の作業グループが形成され、パン製作と販売、織物、バイオダイナミック農法でのファーミング、ガーデニング等が、障害者も交えて行われている。近い将来、芸術関係の人や、出版関係の人達も移住してきて、多様な仕事の場としても形成されていくという。昔のデンマークの農村集
落での多様な暮らしの場が将来展開されるのではないかと期待される。

写真４ デンマークのツーラップエコビレッ

写真４ 英国ロンドン市内の BedZED 団地(3) ロンドンの「バイオリージョナル」とエコビレッジ
BedZED 団地
トーラップエコビレッジ
ジ

ロンドンでの地産地消的な経済・社会構築に向けた民間レベルでの運動主体として、「バイオリージョナリズム
／BioRegional」というグループがある。農林業、太陽エネルギー、各種の廃棄物のリユース・リサイクル等で、地域資源の地産地消、地域内循環システムを確立するためのローカル経済社会の樹立をめざしている民間グループである。彼らの行動指針に大きい影響を与えているものは「エコロジカル・フットプリント」理論で、地産地消により輸送エネルギーを削減し、「エコロジカル・フットプリント」を減尐させることを目的として、「ロンド
ン・ローカルペパー・リサイクル」事業等を展開している。
彼らが開発に関与したロンドン近郊の BedZED 団地のエコビレッジプロジェクトは、地球一個分のエコロジカ
ル・フットプリントとして評価されている。BedZED は、下水処理場の敷地の一部を活用し、その荒廃地再生を兼ねて建設された化石燃料使用０をめざした住み・働くためのエコ団地である。高断熱と太陽熱の有効活用により暖房での石油エネルギー使用は０である。建設コストは３割程度高くなるが、環境配慮型の暮らしの実現、余分な暖房エネルギー削減によるランニングコストの低減を売り物として十分な不動産価値が生まれ不動産ビジネス上も成立している。建築資材は自然素材、リサイクル素材は３５マイル内から提供され、地域産出の木材チップ化でのエネルギー生産、提携システムによる農産物の地産地消等、バイオリージョナリズの思想に基づくプロジ
ェクトである。敷地内には、住民達の野菜自給を目指した菜園も整備されつつある。
トーラップエコビレッジ

５．日本の農村、都市でのエコビレッジ・リノベーション
我が国の農村及び都市において、ポストモダンでの、エコビレッジ概念を導入した地域再生は意義がある。ここでは、それをエコビレッジ・リノベーションという。都市計画及び農村計画分野でエコビレッジの理念によるエコロジカルな地域再生である。農村地域での既存集落のエコアップ、持続可能な農村地域づくり、あるいは、
荒廃農林地の再生につながるものである。都市においては、戦後大量に建設された団地のエコ再生、小ブロック
での共同性、エコロジー性が緊急のテーマとなっており、エコビレッジ・リノベーションは有意義である。筆者
がエコロジカルな地域づくりに関与している地域を対象として、エコビレッジ・リノベーションに関係する視点からまとめた。
農村地域では、
山形県飯豊町での森林資源を活用したペレット等の自然エネルギーの地産地消型エコビレッジ、
エコビレッジ形成に向けた支援研究を進め、行政と地域住民の協働による運動展開を進め、環境省の補助事業を導入したモデルハウス構築を地元ＮＰＯにより実現し、その可能性を示した。また、山間集落では、地元住民の出資でのペレット生産会社が検討されている。この事例は、日本の農村の地域社会・経済・環境の特性を生かし、エコロジカルな循環システムを新たに組み込むことで、持続可能な地域社会の形成の可能性を示唆した。

神奈川県での丹沢大山総合調査では、山麓地域の活性化戦略の一つの方法として、山麓・里山環境でのエコビ
レッジ構想を提案した。山麓での鳥獣被害対策を兼ねて、より積極的に山麓空間に人間の関わりを深めることが重要であり、そのための定住策として、職人や芸術家を含めたなりわいの人達のエコビレッジを構想した。また、
丹沢大山の北側に位置し、筆者の研究室が長年、地域の活性化活動に関わっている藤野町篠原集落では、筆者らの研究室も支援した研究成果として、廃校のエコロジカルな改修が実現し、それを活用した集落ＮＰＯ運営による地域文化の掘り起こし、地域資源を活用した都市農村交流による活性化が活発化し、エコロジカルな集落に向けた活動が起きてきている。この集落は芸術家の移住と地域づくりへの積極的な参加で、かれらの活動が集落の新しい活性化に寄与している。新旧住民の相互価値の評価と技能の活用、融和により、既存の集落の良さを生かしたエコビレッジ・リノベーションを示唆する事例として高く評価できる。
都市部の検討事例として、団地再生をテーマとした。近代的な都市形成の象徴ともいえる団地の建て替え、再生は近々の課題である。高齢化団地、空間の画一性と無機質性、住むだけの単一空間として建設された団地を、より総合性のある生活空間として再生することが必要であり、エコビレッジの考え方は大いに参考となる。具体的には、研究室の学生地達との協働で、茅ヶ崎市浜見平団地を事例とし、団地自治会とのＷＳ等を進め、自然、緑、農をテーマとした団地再生の方向性について提案を進めてきている。

６．日本でのエコビレッジ展開の方向
１）アーバンエコビレッジの展望デンマーク等の西欧でのエコビレッジの歴史的展開は、コハウジングをベースとした、共同住宅づくりに、３つのエコロジーが付与して発展してきている。この点では、日本でのコーポラティブハウスやグループホーム、
コレクティブハウスの建設はその一端を示しているといえる。近年、都心部でも共同性にエコロジカル性を加味したエコロジカル・コーポラティブ（経堂の杜、欅ハウス）や、エコロジカル・コレクティブハウス（かんかん森）が建設されてきている。
また、それらを発展させて、都市フリンジに「エコビレッジ」の共同的建設も鶴川エコビレッジのような事例も出てきている。滋賀県近江八幡市の小舟木地区では、荒廃農地 15ha を活用したエコビレッジ・プロジェクト
が、民間企業を核とした協議会が立ち上がり、その具体的な開発計画が５年間進められ、GEN との連携も構築されている。ただ、日本の都市計画制度においてエコビレッジ的な総合性のある居住地空間概念が想定されていないため、その前途は厳しい。また、社会性、共同性、精神性というソフトなエコロジーの獲得には厳しいものがあり、単なるエコ的な郊外住宅地開発になってしまう心配もある。

２）日本型里山エコビレッジの展望

２１世紀の最初の四半世紀は環境共生的で持続的な暮らしのあり方の構想と実験の四半世紀となろう。そのキーワードは、環境、食糧、エネルギー、社会、経済、精神性にある。
日本的な地域資源の財産として、近年も多様な分野から里山・里地が注目されている。ここでは、先に提言したエコビレッジの日本型モデルとして「里山エコビレッジ」を提言する。
人間にとっての基本的人権ともいえる、安全で新鮮や食の確保、人間交流、仕事の場、自然とのふれ合いが身近な場で確保できることが最も豊かな暮らしとなる。そのような条件が容易に、身近な場で確保しやすい状況にある地方の都市周辺の環境は今後ともより魅力的となる。０成長、環境時代、都市の時代の終焉の中で、地方都市周辺の田園居住やその周囲の自然環境の魅力は増してきている。都市的な利便性は、近くの市街地で満たすとして、それ以外の食の確保やアメニティ性の確保や癒しの場、自然を介した人間形成の場として、遠方ではなく、居住地の近場にそれらの環境が用意されていることがより魅力的となる。
(1)里山とは何か①縄文の時代から，自然を人為的に攪乱し，持続的に活用してきた半自然②人為的に攪乱し，持続的に活用してきた半自然③縄文の森の農業と弥生の湿地農業の融合領域④縄文文化・精神の復活，⑤自然との向き合い自己啓発の環境⑥土・水・動植物・風・自然環境・食糧・エネルギー・自己創造・コモンズの場

(2)日本の農村環境のもつエコロジカルな視点からの再評価①集落環境のもつ里山～居住地～水田に至る段階構成（日本建築学会『図説集落』で展開された論的）地域での自給・循環システムとしての再評価②コミュニティ形成と維持、持続性としての社会・経済・精神面での共同性③二次自然環境としての農村空間の価値，里山の持つ原生種の保全的な再評価④地域自立・循環系としての農村環境の総合性⑤農村での生産と生活におけるローカルテクノロジーの再評価と活用⑥環境共生型の定住拠点としての農村の価値評価と再定住化，（「多自然型居住」、エコロジカルハビテーション）⑦都市にとっての農村環境の価値づけ、 都市農村交流、グリーンツーリズム的評価(3)里山エコビレッジ構想①里山の特徴を活かした自給自足のエコビレッジ②新しい自然共生型暮らしの体感の場③エコロジカルエデュケーションの場づくり④新しいコモンズの形成⑤奥山－里山－里の循環系の新構築、
環境・食糧・エネルギー・コミュニティ(4)里山エコビレッジの住民はどんな人達か① その農村地域の住民。
② 環境共生型で農的な暮らし志向派市民③ 退職したエコライフ志向派市民⑤ 農林業，環境事業、環境教育事業の担い手（協同組合形式での事業）⑤ 週末や季節的に訪れる半定住型市民エコ学習教室に参加する人。
(5)エコビレッジの空間構成① 住宅ゾーン：戸建て、テラスハウス、共同住宅等。
古民家のエコ的改造，新しいエコハウス等，②移動ゾーン:自転車道、散策路等。
③コミュニティゾーン:コモンハウス、コミュニティガーデン、ため池（水源）、植物による汚水浄化システムとしての浄化池④交流・学習ゾーン：オーガニックショップ，レストラン，講義・実習棟，
交流センター，宿泊エコキャビン等。
⑤エコワーキングゾーン：土木建設，緑化，鍛冶工房。
エコ工房空間・エコ産業の起業化センター⑥農業ゾーン ：エコビレッジ内の主要な食糧を生産する。菜園，家禽，果樹園，水田、放牧地，等がパーマ
カルチャーデザインで構成される。
⑦里山ゾーン ：エコビレッジ内での必要な木材や林産物資源、燃料となるチップ等の生産。ため池。憩いと癒しの空間。
⑧自然再生・創造ゾーン ：エコビレッジの敷地で荒廃した環境の自然再生，生態系再生も重要なテーマ。里山ゾーンが中心で，居住地ゾーン、農業ゾーンの中にくさび型で入り込む。野生動
植物，小川，河川等のふれあいの場。ビオトープネットワーク

図２ 里山エコビレッジの資源とエネルギー循環模式
図

図３ 学びの里山エコビレッジのイメージ図

まとめ
世界的なエコビレッジ運動の動向とその経緯を解析した上で、日本におけるエコロジカルな居住地形成の条件
としては、都市及び農村地域において、既存の日本的な文化、社会、環境的特性を生かし、それを取り込んだエ
コビレッジ化が重要となる。特に、農村地域における伝統的な集落空間、コミュニティ資産は世界的にもユニークなものであり、貴重なものである。これを生かし、エコビレッジ的視点での再生を図ることが日本の世界における役割でもある。里山－集落居住地－農地との連続性、自立・循環系の物理空間・社会空間としての価値を再評価し、時には、都市住民の意識的な参加を促したエコビレッジ形成が今日的な使命といえる。筆者は、それを「里山エコビレッジ」と称している。今後は、この里山エコビレッジの可能性を事業的にも展開していくことが必要であり、筆者もその一端を担う方向で、実社会での多様なチャレンジに関わりながら研究を深めていきたい。
また、その際に、日本的、東洋的な哲学、自然哲学の確立が求められる。西欧的な自然観と異なり、自然と調和する、自然と人間の一体性、不区分的思想を組み込んだ自然と人間の新たな関係性を構築していくことが求められる。西欧発のエコビレッジの思想の根底には、ディープ・エコロジーや老荘思想、禅の思想等の東洋思想の影響を受けた、「ニューエージ」的思想背景があるのは明確である。西欧的に昇華された自然人間一体化思想を、再度、日本、東洋において再昇華して、具体的な場として世界に発信していくことも同時に求められている。
2006 年 10 月末には、筆者の関与する NPO 団体が東京で世界エコビレッジ会議を開催し、筆者も基調講演を予定し、エコビレッジの意義と将来について討論する機会を設けることができた。改めて、本研究助成金に感謝する。
参考文献）
１）フェリックス・ガタリ、『三つのエコロジー』、大村書店、1993 年
２）アンリ・ルフェーブル、『空間の生産』、青木書店、2000 年
３）糸長浩司、「英国・北欧でのロー・インパクト・デベロップメントとエコビレッジ」、農村計画論
文集２，2000年
４）糸長浩司他、『２１００年未来の街への旅』，学習研究社，2002年
５）David Holmgren､『Permaculture/ Principles & Pathways Beyond Sustainability』､Holmgren Design S
ervices, 2002年
６）糸長浩司、共著『地球環境建築のすすめ』、日本建築学会編、彰国社，2002年
７） Hilder Jacson 他，『ECOVILLAGE LIVING』，GREEN BOOKS，2002
８） 齋藤日出治、『空間批判と対抗社会』、現代企画室、2003 年９） 糸長浩司、編集担当、共著、『地域環境デザインと継承』、彰国社、2004 年10）LIZ WALKER、『ECOVILLAGE ITHACA』、NEW SOCIETY PUBLISHERS、2005
11）杉浦昌昭、『分裂共生論』、人文書院、2005 年12）エドワード・Ｗ．ソジャ、『第三空間』、青土社、2005 年
13）川崎謙、『神と自然の科学史』、講談社、2005 年
14）亀山純生、『環境倫理と風土－日本的自然観と現代化の視座』、大月書店、2005 年15）A・ﾈｸﾞﾘ＋M・ﾊｰﾄ他、『現代思想 11 月号、特集マルチチュード』、青土社、2005 年16）ジェラード・デランティ、『コミュニティ／グローバル化と社会理論の変容』、
ＮＴＴ出版、2006 年