『人類学研究所 研究論集』第 3 号（2016）

資料としての自殺――フィジーの自殺研究と共に――
杉尾 浩規

キーワード
自殺、フィジー、自殺の公式統計、自殺の解釈的アプローチ

１．はじめに本稿は、筆者がフィジーでの自殺に関する現地調査及び自殺の理論研究で遭遇した自殺
資料（記述）に関する問題に注目する。そして、自殺研究における資料の学術的評価を巡る議論を通して、この問題が自殺の学術研究の在り方に関係する重要な論点を持つことを確認したい。
はじめに、筆者の自殺研究の概要を資料という観点から示す。筆者は、予備調査を含めて約五年間（2004 年～2009 年）、太平洋の島嶼国フィジー（フィジー共和国）にて自殺に関する現地調査を実施した1。現地調査はフィジー警察の自殺情報を資料の源泉としたが、その際フィジー警察公表の自殺数値と筆者が収集した自殺数値の不一致という問題に遭遇した。フィジーにおける自殺の公的数値は警察数値である。つまり、フィジーの公的自殺
数値と筆者の学術的自殺数値は違うのであり、相対的な数値の信頼度は筆者のものの方が高いと思われる2。筆者は、現地調査で遭遇したこのような問題をきっかけに、自殺資料そのものに関心を持った。ただし、この段階では、この関心は筆者の現地調査経験に基付く
個人的なものだった。
現地調査終了後、自殺の人類学及び社会学研究に関する文献調査を実施した。そこから、人類学における自殺研究では、民族誌情報として自殺の記述は蓄積されているが、それを説明するための理論的考察は不十分であることが明らかとなった3。人類学における自殺研
究は記述が説明されないままに散在している状況として形容できるだろう。このような先1

現地調査許可機関はフィジー警察及びフィジー教育省である。また、フィジー・イミグレーション調査ビザにおける現地調査受入機関はフィジー警察である。
2 こう述べることはフィジー警察の自殺情報の不備を批判することを全く意味しない。
不備が見つかれば改善すればいいからである。論点は、このような源泉から抽出された記述の持つ学術的資料価値をどのように評価すればよいのか、ということである。
3 民族誌情報として記述されている自殺は、個人が社会関係へ積極的に働きかける戦略的行為として捉えられる傾向にあり、復讐自殺やギャンブル的・自殺的冒険などとされている。
しかし、これが非西欧諸社会の自殺をどれだけ含むことができるのか、あるいはこのように捉えられた自殺の自殺研究という枠組みにおける検討などに関する研究の蓄積は、文献調査から確認できなかった。
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行研究の状況を考慮し、筆者は、フィジーの現地調査の資料に基付く研究と（e.g., Sugio
2011, 2012a, 2013b）、自殺の理論研究を（e.g., 杉尾 2012b, 2013a, 2014b）、独立して進めざるを得なかった。理論研究では、特に、人類学における自殺研究の源泉でもあるデュルケム『自殺論』（デュルケム 1985）以降の社会学における自殺研究が特定の人間モデルを共有している可能性が見出された。このモデルでは、人間は文化的価値観や社会規範（あるいは言語的意味体系）を内在化する（した）存在と捉えられている。筆者は、このようなモデルを人間の「内在化」モデルとして位置付けた。そして、人類学および社会学における自殺研究がこのモデルを暗黙のうちに想定している可能性を問題として指摘し、このモデルを検討する必要性を提起した（eg., 杉尾 2012b）。
これと並行して、自殺資料の学術的価値を巡る問題が自殺研究で重要な争点であること
が、自殺の理論的研究を進めていく中で明らかになった。そして、この問題を深刻に受け止め経験的調査や理論的研究を実施している研究者が社会学の中にいることを知った4。更に、これらの研究は互いの対話を通して非常に重要な研究領域を形成していることも理解した。具体的には、自殺資料の学術的価値を巡る問題は自殺の公式統計の学術的資料価値の評価を巡る論争であり、その評価に応じて「実証主義的アプローチ」と「解釈的アプロ
ーチ」という主要な二つの自殺研究のスタイルが形成されている。その議論の射程は、「社会学における自殺を対象とした研究」に留まらず、自殺の学術研究それ自体の在り方を問題とするような一般性にまで及ぶ。それゆえ，人類学もこの射程に含まれる。筆者は、現地調査や文献調査で遭遇した自殺資料を巡る問題意識から、更にはこの問題の持つ重要性から、この研究領域に関する論文を公刊した。そして、その中で、これら二つのアプロー
チを包括する視点として「自殺の社会プロセスモデル」を提案した（杉尾 2015）。
以上が、資料（記述）という観点からの筆者による自殺研究の概要である。本稿では、現地調査においても文献に基付く理論研究においても遭遇したこの自殺資料を巡る問題に焦点を当てる。既に述べたように、筆者は、自殺資料の学術的評価を巡る問題をテーマとする論文を公刊済みである。しかし、そこでは、論争を包括するという方向で議論を展開したために、重要であるにもかかわらず十分に考察できなかった諸論点がある。このような反省を踏まえ、ここでは、それら諸論点の中でも筆者が特に重要と考える「自殺の解釈的アプローチとそれに対する批判」に関する議論を整理し、ここから導き出すことが可能な自殺の学術研究の在り方という問題に注目したい5。
ダグラス（e.g., Douglas 1966, 1967）、アトキンソン（e.g., Atkinson 1968, 1978）、テイラー（e.g., Taylor 1982）など、自殺資料の学術的価値を巡る研究に従事した社会学者は、心理学、精神医学、精神分析、文化人類学など多様な学問分野からの文献を先行研究として利用している。
5 これ以外にも「自殺の解釈的アプローチとそれに対する批判」というテーマに注目する理由がある。それは「自殺の公式統計の学術的資料価値を巡る論争は文化人類学に関係のある問題なのだろうか」と判断される懸念である。なぜなら、そもそも現地調査で収集する主要な資料として調査地の公式統計（のみ）に依拠する研究は文化人類学では考えにくいからである。更に、このような判断には、公式統計のような客観的資料に基付く（原因論的）説明よりも、例えば周囲の人々へのインタビューなどの主観的資料に基付く当事者の自殺の意図の解釈の方が人間行為の研究として適している、というように表現可能な人類学の調査に関する暗黙の想定があるかもしれない。しかし、以下で示されるように、このような想定に依拠する自殺研究こそ解釈的アプローチである。なお、この想定が筆者の推
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本稿の構成は以下の通りである。2 章では、筆者の現地調査を自殺資料の収集（抽出）プ
ロセス及びそこで遭遇した資料問題という観点から整理する。3 章では、ダグラスの研究を具体例に自殺の解釈的アプローチを整理する。4 章では、自殺の解釈的アプローチに対する
テイラーによる批判に依拠しながら、自殺の学術研究としての在り方について考察する。
本稿では、このような議論を通して、資料としての自殺が持つ意味を明らかにしたい。
２．フィジーの自殺調査
近年、オセアニア特に太平洋島嶼地域で自殺が社会問題化している （e.g., Baravilala
2001; Booth 1999a, 1999b, 2000; Hezel 1984, 1985, 1987; Ran 2007; Rubinstein 1983,
1985, 1995; Zinn 1995）。その中でも特にフィジー（フィジー共和国）は、インド系における自殺の深刻さのために特に注目されてきた6。フィジーで自殺が学術研究の対象として明確化したのは 1970 年代であり、それ以降断続的に調査結果が公表されている。しかし、これらの先行研究は、医療レジスターや警察レジスターに基づく簡単な数値分布の提示という内容が中心であり、主要な関心の対象は既遂の自殺行動に向けられ、自殺の説明方法がパターン化しているなど、問題点が多い（杉尾 2010）。
筆者は、予備調査を含めて約五年間（2004 年～2009 年）、自殺に関する現地調査をフィジーで実施した。筆者の現地調査受入機関はフィジー警察であり、警察資料を調査資料の源泉とした。現地調査では、その前半にはフィジー警察犯罪統計室を後半にはフィジー警
察中央本部戦略企画室を拠点としながら、各警察署を訪れ自殺資料を収集するという作業が実施された7。このように設定された現地調査環境の中で、具体的な調査目標及び調査手順が決定された。三つの調査目標が、先行研究の状況、収集する資料の性質、フィジーへの調査成果の社会的還元などを考慮しながら、決定された。それは、①自殺行動（既遂及び未遂）の数値分析、②自殺行動（既遂及び未遂）の推定動機分析、③自殺行動（既遂及び未遂）のケース・ヒストリーの構築と分析である8。資料抽出のための調査手順は、フィジー警察の自殺情報の記録化プロセスをその源泉へと遡ることによって実施された。具体測ではなく事実であるならば、それは文化人類学の学説を背景としても議論の余地があると思われる。これに関しては場所を改めて論じたい。
6 フィジーと並び自殺問題が特に注目されてきたのはサモアである。
サモアは同時に自殺資料そのものが関心の対象となったことからも重要である。サモアの自殺数値を巡る問題については拙稿（杉尾 2014a）を参照されたい。
7 このような環境は、現地調査に先立って計画されていたものが実現したのではない。むしろ、明確な現地調査環境に関する計画を欠いていたのが筆者の当初の状況である。このよ
うな環境が設定されるきっかけとなったのは、それまでのフィジー訪問で知り合っていたあるフィジー系男性の存在である。彼は筆者を家族の一員として受け入れてくれた。そしてフィジーの筆者の父親になってくれた。筆者は彼のネットワークを経由してフィジー警察にたどり着き、結果的にこのような現地調査環境が設定されたのである。彼の妻はフィジーの筆者の母親として、彼らの子どもたちはフィジーの筆者の兄弟姉妹として、彼の親戚はフィジーの筆者の親戚として、筆者を全面的に支え続けてくれた。この人たちがいなければ、本現地調査は実現しなかっただろう。
8 結果的に収集できた体系的資料は、①は 5 年間（2003~2007）、②は 3 年間（2005~2007）、③は 2000 年から 2007 年の記録の中から事例構築が可能だったものである。
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的には、犯罪統計課の自殺レジスターを始点として、警察署レベルへと遡ることによって実施された9。
フィジー警察の自殺情報記録化のプロセスは大きく二つの流れによって構成される。一つ目は、日報に基付く記録化のプロセスである。自殺（既遂及び未遂）の疑いのある全てのケースでは、警察署レベルで担当捜査官により日報及び経過報告書が作成される。それらは、自殺及び自殺未遂の疑いがある人物に関する基本情報が記入され、地区本部及び中央本部の情報室を経由して、最終的に犯罪統計室に送られる。統計室は、この情報に基づ
き、一年間の自殺数値を『犯罪統計年報』内で毎年公表する。この年報の数値がフィジーの公的自殺数値となる。二つ目は、捜査に基付く記録化のプロセスである。日報や経過報
告書が初動捜査に基付くのとは異なり、これはその後の捜査に基付く記録化のプロセスである。既遂の場合、捜査終了後、関連する全ての書類を含む捜査ファイルが幾つかの高位
オフィスのチェックを受け、裁判所へ提出される。そして、審問 (Inquest) の必要性が吟味された後、ファイルは最終的に管轄警察署で保管される。自殺未遂に関しては、未遂者やその家族からの証言に基付く日報の作成後、ケースに応じて簡略的捜査が実施されファイルが開かれる場合がある（例えば、夫の激しい暴力が原因で妻が自殺未遂をした場合など）。このファイルは、捜査終了後、高位の関連オフィスによるチェックを受け、最終的に管轄警察署で保管される10。
さて、このような資料収集で遭遇したのが、筆者の数値とフィジーの公的自殺数値の間の不一致である。2007 年の数値を例に取れば、筆者の数値の場合、既遂は 90 であり、未遂は 131 である（e.g., Sugio 2009b）。対して、公的数値の場合、既遂は 59 であり、未遂は 109 である。このような不一致には大きく二つの原因が考えられる。一つ目は、統計室で制御可能なミスである。それは、例えば、統計室に送られてくる日報における情報の欠落である。あるいは、統計室での日報からの情報の抽出ミスがある。統計室に送られる情報は（筆者の調査期間中は）FAX を媒介としていた。それゆえ、インクが薄い場合、印字された数字や文字の判読にミスが生じる可能性がある。自殺者の年齢はその典型であり、「3」と「8」や「1」と「7」の間の判読ミスは、自殺者の年齢分布情報を大きく左右する（自殺者の年齢が「32 歳」か「82 歳」かの違いなど）。このような情報の欠落あるいは数字や文字の判読の困難が生じた場合、統計課スタッフは常に送信元へ確認の問い合わせを電話でしなければならない。しかし、電話が繋がらないことや担当者が不在であるなどの理由で、この種の確認作業のために多くの時間が費やされていた。更に、統計課が処理しなければならない情報は自殺に関するもののみではない。むしろ自殺情報は全体から見れば僅かである。
統計室には日々膨大な情報が FAX で送信され、スタッフの業務は多忙を極めていた。
このような状況では、情報の確認作業を忘れることやミスを見逃すことの可能性は、常識的な推測として妥当であろう。
二つ目は、統計室では制御できないミスである。例えば、第一報で未遂として報告された当事者が後日死亡した場合、担当捜査官は、その旨を記した経過報告書を統計室に報告
実際の資料収集作業については拙稿（杉尾 2009a）を参照されたい。
より詳しい記述は拙稿（Sugio 2013b）を参照されたい。なお、一つ目の日報に基付く記
録化のプロセス（フィジーの公的自殺数値の算出プロセス）については、フィジー警察『犯罪統計年報』の記述が明快である。
9

10

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しなければならない。しかし、それが未作成の場合、そのケースは、統計課の記録上は自殺未遂のままとなる。あるいは、担当捜査官が第一報を未作成の場合、そもそも統計課はそのケースを把握できない。他に、第一報で自殺として報告されたケースがその後の捜査によって殺人や事故であると判明した場合、担当捜査官は、第一報を修正するための経過報告書を作成しなければならない。しかし、それが未作成の場合、そのケースは、統計課の記録上は自殺であり続ける。更に、たとえ担当捜査官が第一報を修正する経過報告書を作成したとしても、それを第一報と関連付けなければ、統計課は自殺数値を一つ減らすことなく、殺人や事故の数値を一つ増やす可能性もある。これらは、統計室では制御できない記録ミスの源泉である。付け加えるなら、担当捜査官が報告義務を適切に遂行しても、地区本部や中央本部レベルで上述した統計室におけるミスと同種のミスが発生すれば、情報の流れはその段階で止まり、統計室にその情報が記録されることはない。いずれにせよ、
この二つ目のタイプのミスは統計室では制御不可能であり、そもそも統計室ではそのミスの存在すら把握できないような種類のミスである。
以上、筆者の現地調査及びその中で遭遇した資料問題を整理した。改めて確認したいことは、この問題は筆者が自殺資料に関心を向けるきっかけとなったということであり、筆者にはフィジー警察の自殺情報の不備を批判する意図はないということである。もちろん、フィジー警察の自殺数値が公的数値であるという点を考慮するならば、数値の信頼度を高めることはフィジーの自殺研究及び自殺予防にとって必要であろう。しかし、これが数値の作成される現場である、という現実を確認することも同様に必要だと思われる。
３．自殺研究における解釈的アプローチ
筆者の自殺資料に対する関心は、現地調査の際に遭遇した資料抽出の問題という個人的経験に基付くものだった。しかし、自殺の理論研究を進める中で、この問題が自殺資料の学術的価値を巡る自殺研究の重要な争点であることを知るに至った。更に、筆者は、この争点が自殺研究では避けて通ることができない問題であると考え、自らの立場を明確にするためにもこの研究領域に関する論文を公刊した。他方、本稿におけるこの研究領域への関心は、そこに含まれる自殺の学術研究の在り方という一般的論点に絞られる。そして、この論点を明確にするために、自殺の解釈的アプローチとそれに対する批判に関する議論に注目する。本章では、自殺資料の学術的価値を巡る論争を背景として、ダグラスの研究
を自殺の解釈的アプローチの具体例として見てみたい。
自殺資料の学術的価値を巡る問題は、自殺の公式統計の学術的資料価値の評価を巡る論
争として社会学で発展してきた（e.g., Taylor 1982, 1988）11。デュルケム以降の自殺の社
会学研究は、公式統計に含まれるエラー（数え間違い）の評価方法の違いに応じて、公式
統計に依拠する伝統的な社会学的アプローチである「実証主義的アプローチ」と、その批判として現れた「解釈的アプローチ」の対立として位置付けられる。実証主義的アプロー
チは、エラーをランダムと見なし、自殺研究における公式統計の使用を認める「容認」派

ここでの記述は必要最低限に留まる。より詳細な論争の整理は拙稿（杉尾 2015）を参照
されたい。
11

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Research Papers of the Anthropological Institute Vol.3 (2016)となる。対して、解釈的アプローチは、エラーを系統的バイアスの現われと見なし、その使用を疑う「懐疑」派となる。解釈的アプローチに共通する特徴は「主体的意味」という観点から自殺へアプローチすることである。つまり、これは、自殺研究に「主体を「復権」させようとする」アプローチであると言える（Taylor 1988: 43）。解釈的アプローチはダグラスの研究によって切り開かれた（e.g., Douglas 1966, 1967）。ダグラスは、伝統的な実証主義的アプローチが資料として依拠する自殺の公式統計に対する問題提起と、代替的自殺研究（解釈的アプローチ）として提案された自殺の社会的意味の分析という二つの側面から、自殺研究に主体を復権させたと言えるだろう。
ダ グ ラ ス に よ る 公 式 統 計 に 対 す る 問 題 提 起 か ら 見 て み た い （ e.g., Douglas 1967:
163-231）。ダグラスは、議論という方法で、公式統計に含まれるエラーが系統的である可能性を強く示唆した。それは、公式統計作成者が統計作成プロセスにおいて一致して自殺の公的定義に従っているのかという問題として提起された。もしも彼らが公的定義以外の枠組みに「従っている」ならば、公式統計に含まれるエラーはランダムとは言えなくなる。
なぜなら、その場合、公式統計作成者は、数え間違いをしているのではなく、公的定義以外の枠組みに「従って」自殺を記録していることになるからである。その場合、公式統計に含まれるエラーは系統的バイアスの現われとなる。言い換えれば、公式統計の安定性が現実に発生する自殺数の安定性の現れとは言えない可能性がある。
ダグラスはバイアスの系統性の源泉が複数ある可能性を指摘する。それは、例えば、公式統計作成者が、個別の自殺認定の際に、自殺についての常識的知識を参照している可能性である。その場合、自殺の公式統計作成プロセスは、客観的基準に従った自殺認定プロ
セスではなく、そのプロセスに関与する人々が共有する自殺についての常識的知識に大きく影響され方向付けられた（つまり系統的に偏った）人為的基準に支配されている記録化のプロセスとなる。また、これとは別のバイアスの系統性の源泉は、公式統計作成者による自殺認定作業が自殺者の属する（対人関係から文化まで様々な）集団からの自殺を隠蔽する力に晒されている可能性である。その場合、デュルケムが（自己本位的）自殺の抑止力とみなした社会の「統合」力は、現実の自殺に対する抑止力ではなく、自殺の記録化に抗する隠蔽力である可能性がある。ダグラスは、これらの系統的バイアスを検証するための経験的調査の必要性を強く主張した（Douglas 1967: 229）
。この文脈では、「主体の復権」
は、公式統計作成者による自殺の意味付けとして捉えられる。

表 1

フィジーの自殺の推定動機

ダグラスの論点をフィジーの自殺資料を使って明確にしたい。表 1 は、上述した現地調査で抽出された 2005 年から 2007 年に家庭おける自殺（既遂及び未遂）の推定動機の分布を示す。表からは、フィジーの自殺の主要な推定動機は家庭問題であることが分恋愛
健康かる。既遂の場合は健康問題がそれに続き、恋愛問題が第三位を占める。未遂の場合は

その他

既遂
未遂
既遂
未遂
既遂
未遂
既遂
未遂

2005
53
68
6
19
22
7
23
8

2006
43
65
8
20
16
6
24
12

2007
35
86
7
17
14
10
34
18

恋愛問題が家庭問題に続き、健康問題が第三位を占める。全体としてみると、2005 年から 2007 年におけるフィジーの自殺の推定動156

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機は、
「家庭」
、
「恋愛」
、
「健康」の三つの問題が中心である。そして、これら三つの推定動機が全体に占める割合は、既遂の場合、2005 年が 77.9%、2006 年が 73.6%、2007 年が 62.2%であり、未遂の場合、2005 年が 92.2%、2006 年が 73.6%、2007 年が 86.3%である。なお、「その他」には、「対人間」、「学校（教育）」、「仕事（ビジネス）」、「その他」、「不明」として確立された推定動機が含まれる。
この分布は、警察の捜査記録を源泉とした数値である。つまり、担当捜査官による自殺捜査の結果に基付いて確立された推定動機情報から抽出された分布である。さて、ダグラスが提起した問題が意味するのは、この分布が、現実の自殺者（自殺未遂者）の推定動機ではなく、担当捜査官によって共有される自殺の常識的知識や自殺者（自殺未遂者）が属する集団による隠蔽を源泉とするような系統的バイアスを反映している（それらが含まれている）可能性である。それは、担当捜査官による推定動機に関する常識的知識（例えば「家庭問題」→「自殺」というパターン化）や、自殺者の家庭による身内の不和の隠蔽（例えば「家庭問題」→「健康問題」への推定動機の切り替え）などとして、想定可能であろう。更に、ダグラスに従うならば、この種の系統的バイアスの可能性は、推定動機だけではなく自殺数値そのものにも影響を与えるだろう。実際、フィジー警察の自殺数値には殺人の犠牲者（つまり犯人によって自殺者として偽装された犠牲者）が計上されている可能性を示唆する研究もある（Adinkrah 1996）。これはダグラスの主張に有利な見解になると思われる。例えば、夫やその母親との不和に典型的な家庭問題によるインド系の既婚女性の自殺は、筆者の現地調査経験から言えば、一般的に知られた問題という印象を受けた（先行研究やメディア報道が影響しているかもしれない）。もしもこの印象が事実であるならば、このような知識を自明とする警察官がインド系男性からの「妻が台所で首を吊っている」という内容の電話を受けた場合、この知識の影響によって初動捜査が自殺の方向に導かれる可能性は（そのケースが現実に自殺であるかどうかとは別に）十分考えられるだろう。
しかし、これらの議論は自殺数値に対する一つの解釈に留まることを強調したい。更に、ダグラスが提起した公式統計の問題は、このようなバイアスの源泉の「系統性」に向けられていることも確認したい。だからこそ、ダグラスは、これらの系統的バイアスを検証するための経験的調査の必要性を強く主張したのである。
次に、ダグラスが公式統計に依拠する研究の代替案（解釈的アプローチ）として提案した自殺の社会的意味の研究を見てみたい（e.g., Douglas 1967: 235-337）。ダグラスは、公式統計作成者の「主体的意味」が付与されている公式統計を経由することなく、更に学術研究者の「主体的意味」（理論という「抽象的意味」）を経由することなく、自殺者が自殺行為に付与する「主体的意味」をその社会的文脈の中で理解することを目指す。その際、自殺者の自殺行為に付与された「主体的意味」は当人やその関係者による相互作用を通して社会的に構築される社会的意味（「状況付けられた意味」）とされ、そのような文脈から独立して想定された自殺者の心理属性と自殺行為の間に因果律を想定することは拒否される（Douglas 1967: 255-258）。それゆえ、自殺の社会的意味の分析は、自殺行為の原因論的説明ではなく、社会的文脈の中で構築された自殺者による自殺行為の主体的意味（社会的意味）を理解する作業となる12。
12

ダグラスの立論は彼の人間性に関する理解（彼の人間観）に支えられている。彼は人間
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その「理想的方法」（Douglas 1966: 265）は、自殺の意味が構築される社会的文脈の中で発生する全ての相互作用の観察記録と、それらの事例の比較研究に基付く意味のパターンの抽出として提案される。しかし、現実に実践可能な方法としては、個々の自殺者の遺族、友人、知人などへのインタビュー情報や日記などの私的記録を資料とする詳細な事例研究と、それらの比較研究に基付く意味のパターンの分類が示される。ダグラスは、社会的意味の分析の見取り図として、先行する事例研究に基付く西欧諸社会における自殺の社会的意味のパターン化を自ら試みている。それによれば、「復讐」、「救済の求め」、「同情」、「逃避」、「後悔」、「罪滅ぼし」、「自己処罰」、「真剣さ」などが西欧諸社会における自殺の社会的意味となる。例えば、「復讐」が社会的意味であることは、それを自殺者の心理属性（例
えば攻撃性の現われなど）ではなく、その個人が属する状況の中で社会的に構築された主体的意味と見なすことである。ダグラスは、パターン化された自殺の社会的意味が、自殺者による自殺行為の主体的意味の構築に影響を及ぼす可能性を指摘する。
さて、伝統的な実証主義的アプローチとダグラスの解釈的アプローチ（社会的意味の分析）の違いは、資料として公式統計に依拠するかどうかにあるのではない点を確認しておきたい。例えば、ダグラスは、公式統計に依拠しないブリードの自殺研究（Breed 1963）に注目する（Douglas 1967: 120-123）。ブリードは、検死官が 1954 年から 1959 年の間に公的に報告を受けた 20 歳から 60 歳の年齢で半年以上のニューオーリンズ居住歴のある103 人の男性自殺者をサンプルとして、その親戚、友人、知人にインタビュー調査を実施した。そして、その結果、公的記録（検死官記録）に記載された自殺者情報に多くの誤りがあり、特に職業に関する情報が過大評価される傾向にあることを発見した。しかし、ダグラスは、「死んだ者のことはほめよ」というアメリカの価値観を引き合いに出しながら、ブリードによるインタビュー調査にも同じ過大評価の傾向がある可能性を指摘する（Douglas
1967: 121）13。更に、103 人の自殺者のサンプルが検死官記録という公的記録による自殺分類に基付くことは、ブリードの自殺資料が、自殺の公式統計に依拠していないにもかかわらず、公式統計と同じ源泉に由来することを意味している。つまり、この研究は、インタビューに基付く資料に依拠する実証主義的アプローチの自殺研究であり、ダグラスによる公式統計に関する批判的議論の対象となる14。
要するに、ダグラスの解釈的アプローチを伝統的な実証主義的アプローチから区別する
特徴は、「資料が公式統計ではない」ということではない。その特徴は、自殺者によって自殺行為に付与された自殺者自身の主体的意味を、それが社会的意味として構築される現実
性を社会的意味との関連で（対他的意味によって捉えられる存在として）理解しているように思われる（Douglas 1967: 284-300）。
13 ブリードの資料にこのような過大評価の傾向があるならば、それとの比較において発見された公的記録における過大評価の傾向はより一層大きいだろう。
14 同じく、事例研究であればそれだけでダグラスの主張する解釈的アプローチとなるのではない。例えば、既に述べたように、筆者はフィジーにおける自殺（既遂及び未遂）の事
例を収集し分析した（e.g., Sugio 2011, 2012a, 2013b）。これはダグラスに従うならば事例研究に依拠した伝統的な実証主義的アプローチとなるだろう。なぜなら、これらの事例はフィジーの公式統計と同じ源泉から抽出されたからである。もちろん、その源泉には記録以外にも担当捜査官などへの質問に基付く情報が含まれる。しかし、これらのコミュニケーションから得られた自殺情報も、同じ理由から、ダグラスならば実証主義的アプローチの情報と見なすだろう。
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世界の中で理解することにある。そして、この目的を達成するために、公式統計作成者の主体的意味が付与されている公式統計の資料としての利用は拒否される。同じ理由から、学術研究者の主体的意味が付与されている抽象的理論に依拠した公式統計の説明も拒否されることになる。
４．自殺の解釈的アプローチに対する批判
ダグラスによる自殺の解釈的アプローチは、伝統的な自殺研究（実証主義的アプローチ）が依拠する公式統計の学術的資料価値を巡る議論と、その代替的アプローチとして提案された社会的意味の分析を巡る議論からなる。本章では、テイラーに依拠しながら、ダグラ
スに代表される自殺の解釈的アプローチの問題点を確認し、この問題を自殺の学術研究の在り方という枠組みの中で捉え直す。
まず、テイラーは、自殺の解釈的アプローチが自殺研究に限定されるアプローチではな
く、社会科学全体の中で位置付けなければならない点を確認する15。
「解釈的調査は主体の視点に頼りすぎであり、客観性を欠いた印象に基付くものであるという主張や、それは特定の仮説の検証を考慮していないという主張をする［解釈的アプローチに対する］批判者もいる。この種の批判に対して、解釈的社会学者には、例えば公式統計の事例が示すように「科学的」社会学の「客観性」は現実的というよりも外見的であると論じる者もいた。社会生活は人間の経験や主体性に関係するので社会科学は自然科学の客観性に見合う望みは持てない、と彼らは主張する（［

］

内引用者）
」
（Taylor 1988: 43-44）。
自殺の解釈的アプローチは、社会科学全体における主体的意味への関心を背景として、自殺の実証主義的アプローチへの批判的議論を展開した。その批判は公式統計とそれに依拠して自殺を分析する学術研究に向けられたが、その批判の真の対象は、公式統計作成者
や学術研究者の「主体的意味」が自殺者による自殺行為の「主体的意味」の理解の妨げとなることに向けられる。つまり、その批判は、実証主義的アプローチが現実世界の自殺を理解できないことに向けられる。
「［解釈的アプローチに従えば］必然的に現象についての理論的想定をする概念――
例えば自殺や自殺未遂――によって資料を収集することで、例えば、何らかの質問はするが他の質問はしないことや、証拠を関連性があると見なしたり関連性がないと見なしたりすることで、資料を生み出す役人や資料を収集する調査者は、その資料に価値観を押し付けざるを得ない…。それゆえ、観察可能な世界へのダイレクトな接近と、
15

社会学における解釈的アプローチが共有する特徴を、テイラーは次のように要約する。
「解釈的社会学は、自然界の研究と社会的世界の研究の間には重要な違いがあると主張する。人々は、意識的で意図的な活動に従事し、言語を通して自らの行為に意味を付与する。
社会として知られているものは、諸個人の有意味な相互作用によって生み出されたものである」（Taylor 1990: 228）。
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実証主義的研究で想定されている事実と価値観の分離は、実際には決して可能ではない（［ ］内引用者）」（Taylor 1990: 229）。
しかし、テイラーは、自殺の解釈的アプローチによる実証主義的アプローチ批判の問題点に注意を促す。もしもその批判（実証主義的アプローチは現実世界の自殺を理解できない）が妥当であるならば、それは解釈的アプローチそれ自体の批判にもなる。そして、これが意味するのは自殺を学術研究の対象とすることそれ自体の無意味さであろう。逆に、
もしも解釈的アプローチが現実世界の自殺を理解できるのならば、同じく実証主義的アプ
ローチも現実世界の自殺を理解できることになる。これは自殺の学術研究が成立することを意味するが、そこには実証主義的アプローチではなく解釈的アプローチを採用するための積極的論拠はない。テイラーは、この場合に「観察可能な世界にダイレクトに接近できる」という想定が両アプローチによって共有されていると指摘し、それを「根本的な実証主義的誤謬」と呼ぶ。つまり、自殺の解釈的アプローチによる実証主義的アプローチ批判
は、実際には批判になっていないことになる。
「自殺の解釈的アプローチは、自殺経験の現象学に関する貴重な記述を提供することの他に、大部分の自殺研究で採用されている「ハード」で計量可能な資料について重要な問題を提起している。しかし、解釈的アプローチは、自らが提起する問題に対する一貫した解決法を実際には提供していない。例えば、ダグラスは、公式自殺統計を拒絶するが、ケース・ヒストリーや文章資料などを通して現実世界の自殺現象を注
意深く観察し記述することを要求する。この見解には矛盾がある。統計が拒絶されるのは、それを編集する人々の価値観に基付く交渉や判断の最終結果であるためである。
しかし、厳密に同じ議論は、ダグラスが自殺の社会的意味に関する自分自身の分析の基礎に置いたケース・ヒストリーにも適用できる。代わりに、もしも自殺現象の正確な記述が可能ならば、原則として正確な統計を持つことは可能であり、これは、ダグ
ラスを彼が批判しているとされる実証主義的伝統に非常に近づけることになる。つまるところ、この観点［解釈的アプローチ］から研究をしているダグラスその他の人々は、観察可能な世界への何らかの種類のダイレクトな接近が可能であることを想定す
る根本的な実証主義的誤謬（fundamental positivist error）を犯していると思われる（［ ］内引用者）」（Taylor 1990: 230-231）。
テイラーに従えば、自殺の解釈的アプローチの問題点は、「観察可能な世界にダイレクトに接近できる」という想定を、その批判の対象である実証主義的アプローチと共有していることにある。テイラーは、両アプローチが共有するこのような想定を、科学に関する「実証主義的見解」（Taylor 1990: 231）と呼ぶ。この科学では、資料となる記述は（観察者や当事者の）経験に由来し、その資料から理論が導かれる。つまり、「資料が理論を秩序化する」（Taylor 1990: 231）とされる。そして、テイラーは、導かれるとされている理論に関する発展が見られないことを理由に、別の科学を自殺研究に導入することを提案する16。そ16

テイラーによれば、実証主義的アプローチでは、自殺率と外的社会要因（例えば、産業160

『人類学研究所 研究論集』第 3 号（2016）
れは、科学を「基底的で観察できない生成メカニズムと因果的プロセスの発見を通して観察可能な現象を説明する試み」（Taylor 1990: 231）と見なすような、科学に関する「実在論的見解」（Taylor 1990: 231）と呼ばれる。つまり、この科学では、「実証主義的見解」とは逆に、「理論が資料を秩序化する」（Taylor 1990: 234）とされる。テイラーは、デュルケ
ム『自殺論』を「実在論的見解」に基付く科学と位置付け、資料を秩序化する理論としての可能性をデュルケム『自殺論』に見出す（Taylor 1990: 231-234）17。恐らく、テイラーが「観察可能な世界にダイレクトに接近できる」という想定を実証主義的な「誤謬」と否定的に呼ぶ理由は、彼のこのような科学に関する考えに由来すると思われる。
以上、テイラーによる自殺の解釈的アプローチに対する批判の議論を整理した。その議論は、自殺研究を超えた科学という営みの中に解釈という作業を位置付け、その学術研究における評価を試みている。そして、その評価は、「実証主義的見解」に基付く科学という枠組みの内部においても、「実証主義的見解」と「実在論的見解」という二つの科学という全体的枠組みにおいても、否定的である。しかし、筆者は、テイラーの評価が早急過ぎるように思われる。自殺の学術研究それ自体の無意味さへと至る上記の場合を除いて、自殺の解釈的アプローチが否定されるのは、科学の「実在論的見解」を選択する場合である。
テイラーは、「資料が理論を秩序化する」ことに成功していないことを理由に、「実証主義的見解」に基付く科学ではなく「理論が資料を秩序化する」とされる「実在論的見解」に基付く科学を選択することを、自殺研究の方向性として提案した。しかし、これは選択理
由として弱いように思われる。なぜなら、もしも「理論は経験世界に由来する資料から導き出せる」という想定がテイラーの言うように「実証主義的見解」の「誤謬」であるなら
ば、「理論は経験世界に由来する資料から独立して構築される」という「実在論的見解」の想定も「誤謬」である可能性が否定できないからである18。少なことも、テイラーの議論からはこの可能性を否定できないと思われる19。

化、都市化、孤立など）を関係付ける作業が自殺（率）の説明とされ、理論的説明は実際にはなされていない（Taylor 1990: 225-228）。
17 詳細は以下を参照されたい（Taylor 1982; Taylor and Ashworth 1987）。筆者は、テイラーとは異なる視点から、デュルケム『自殺論』を自殺の実在論的研究と位置付けた（杉尾2015）。いずれにせよ、ここでテイラーの議論を参照する理由は、そこに含まれる自殺の学
術研究の科学性という論点の重要性を確認するためであることを強調しておきたい。
18 加えて、テイラーに従って「実在論的見解」に基付く科学を選択した場合、「実証主義的見解」の科学である従来の自殺研究との間にどのような現実的違いが引き起こされるのか、という疑問がある。これは、「実証主義的見解」に基付く従来の自殺研究の膨大な蓄積が否定されるということなのだろうか。あるいは、「実証主義的見解」の科学によって蓄積されている資料は「実在論的見解」の科学によって構築された理論の説明作業のために自由に利用されるのだろうか。そして、もしも後者を意味するならば、「実証主義的見解」の科学を自殺研究として否定することに積極的理由があるのだろうか。テイラーの議論には、例
えばこのような不明瞭さがあるように思われる。
19 テイラーによる科学の「実証主義的見解」と「実在論的見解」という区分は、ラドナーによる科学の「技法（technique）」と「方法（method）」及び双方が位置付けられる科学の「発見の文脈（the context of discovery）」と「妥当化の文脈（the context of validation）」の区別と関連付けることが可能かもしれない（ラドナー 1977: 6-10）。科学の「技法」とは資料抽出（収集）のために採用される経験的手順であり、研究対象に応じて多様に異なる。
「技法」は科学の「発見の文脈」に位置付けられ、「技法」による資料抽出（収集）及び経161

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恐らく、テイラーの議論から学ぶべき重要な点は、自殺研究の方向性として科学の「実在論的見解」を示したことよりも、むしろ自殺の学術研究が多様に実践される舞台として科学的営みという枠組みを設定したことに求められるべきだと筆者は考える。これにより、
様々な解釈が論拠不在のままで自殺資料に与えられるという危険が避けられるだろうからである20。もちろん、どのような解釈を自殺資料に与えようと、その解釈者の自由であろう。
しかし、それを学術研究と見なすことはできない。
５．おわりに
本稿では、筆者がフィジーの現地調査で遭遇した自殺資料を巡る問題に注目した。そして、自殺資料の学術的評価に関する「自殺の解釈的アプローチとそれに対する批判」の議論を通して、この問題が自殺の学術研究の在り方に関係する重要性を持つことを確認した。
特に、自殺資料を巡る問題は、自殺の学術研究を科学的営みとして位置付けるために重要であることが示された。この問題の射程は自殺研究に留まらず、学術研究全般を含むと思われる。
筆者は、現在、自らの自殺研究を踏まえて次の研究をデザインしている。本稿の考察に従うならば、学術研究を科学的に営むことの重要性は研究対象から独立していると言えるだろう。自殺研究を通して学んだ資料との関わり方を、今後の研究で活かしていきたい。

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から独立した（科学）哲学的関心の領域とされる。テイラーによる二つの科学という区分
は、ラドナーによる科学の二つの側面として捉えることが可能かもしれない。
20 振り返ってみれば、筆者は、この危険を回避するために、フィジーの自殺資料に基付く研究とは独立に自殺の理論的研究を進めたと言えるのかもしれない。
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