I

論文

はじめに
携帯端末 は、1970 年代 の自動車電話 や’80 年

代 の 手持無線電話 から進化し、小型化も進 んで
電子メールやインターネット使用も可能（’90 年代）

新技術受容としてのスマートフォンの購買決定に関する一考察日本と中国の大学生への小調査からみえるものとなった。さらに、カメラ機能の追加や高度化、テレビ 機能の追加もなされ、現在では様々な機能を持 つ情報コミュニケーションツールとして、我々は多様な便益を得られるようになっている。
そのような携帯端末の中で、現在最も使われているスマートフォンの購買時に、人々がどのような要因（理由）で購買の意思決定をしたかについて分析を試 みた。日本では多機能化が重視されて製品の開発 や販売がなされているが、日本と中国の若年層（大学生）の購買時の意思決定要因の分析

清宮政宏

を試 みることで、様々な示唆 が 得られるのでない

Masahiro Seimiya

かとの意識からである。

滋賀大学 経済学部 / 教授

そのため本研究では、Davis（）により企業

徐明

内 での 情報システムの利用推進を目的に経営情

Myeong Seo

報システム論研究 で 提示された技術受容 モデル

DAEKYOCaihong / 教師

（TAM）を援用し、実験的な分析フレームを構築
して購買時の要因分析を行なった。

結果として、技術受容モデル（TAM）では従来から重要とされてきた「知覚された使用容易性」と「知覚された有用性」が、消費者のスマートフォンの「受容意向」（購買意向）においても重要なことが確認された。また、日本と中国の比較を行なったことで、社会的・文化的背景に差異があると、「受容意向」に作用する購買意思決定要因も異なることがわかった。さらに、日本 の企業が、アプリケー
ションの多様化・高機能化に、過度に陥りやすい（いわゆる「ガラパゴス化」を招きかねない）日本
独特の受容要因も明らかとなった。

018

彦根論叢

Summer / Jun. 2017 / No.412

II

先行研究 のレビューと課題認識

2−1. 普及と革新採用 の 理論

Davis（）、Davis et al.（）が 提示した技
術受容モデル（TAM：Technology Acceptance

Model）は、組織内にいる従業員たち（情報システ

消費者 が 特定製品 の購買をどのような理由でムのユーザーたち）に、新技術を持 つ情報システ

意思決定しているかは、マーケティングや 消費者

ムを使用させるには、どうするべきかを分析するた行動の研究で追い続けているテーマであるといえめに、構築された分析モデルである。言 い方を変る。購買時 の製品選択の分析は、繰り返して購買

えれば、どのようにすれば情報システムの 使用を、される既存製品でも、全く新たな新製品でも、共に従業員たちに促進させられるかを分析し、説明す分析 が 進 められているが、イノベーティブな新製るためのものであるといえる。

品については、広く知られるRogers（）の「普具体的に企業組織 の中で頻繁に起こる課題と及」に関する研究が、1つの流れにあるといえる。

して、経営情報システムのユーザーたち（従業員た

Rogers（）の研究は、「革新的なモノ」を製ち）が、新しく導入した情報システムを使いたがら品だけでなく、知覚されたアイデアや行動様式もないという事象 がある。情報システムの 導入には含めて捉えたが、もともとは米国の農村で、新しい膨大な投資がかかり、その情報システムが十分に技術・手法や考え方が受け入れられる過程につい使用されれば、企業組織のパフォーマンスを大幅て、「普及」という社会学的な視点で分析したものに向上させられるものの、ユーザー（従業員）が使である。もちろん、企業経営に関わる研究の中で用に乗り気でなく、あまり使われていないという課

も、新製品を顧客が受け入れる過程は重要な課題題である。そのような中で、どのようにすれば、それであるため、このRogers（）の流れをくむ研究を使わせられるかという必要性から構築されたのを、様々な形で深化させ社会科学分野でなされたが、技術受容モデル（TAM）なのである。つまり、他の研究の援用も受けて、取り入れてきているといマーケティング分析 でいえば産業財的 な視点で、える。ただし、Rogers（）の研究は、「革新的なユーザー（従業員）に新しい情報システムを使用

モノ」（新製品）は最終的には全ての人々によってさせるために構築されたものといえる。

受け入れられることを前提にしていたり、オピニオ

もちろん研究としては、ユーザーが情報システム

ンリーダーが中心となって、「革新的なモノ」（新製を使用する理由を簡便なかたちで説明することを品）が広まることを強調しているため、企業が市場目標としており、どのような情報システムでも、またに向けて発売する新製品には必ずしも適用できな

どのようなユーザーでも、共通に適用できる汎用いところもあるといえる。

的なモデルを目指しているといえる。
そのような技術受容モデル（TAM）の概念構成

2−2. 技術受容 モ デ ル（TAM）

を、Davis（）から引用すると、図–1のようになる。

さて、情報システム機器 の受容（使用の開始）に

図–1のように、技術受容モデル（TAM）は、「知

絞って、経営情報システム論研究の視点から、分覚された有用性」と、「知覚された使用容易性」の析を行なったのが、Davis（）や、Davis et al.

2つの概念 が、情報システムの使用行動を説明す（）である。

る上で、重要な要因としてモデルの中に据えられている。また情報システムの 使用行動に影響を与え

新技術受容としてのスマートフォンの購買決定に関する一考察

清宮政宏
徐明

019

知覚された
有用性

使用態度

外部変数

使用意向

実際行動

知覚された
使用容易性
図1

技術受容モデル（TAM：Technology Acceptance Model）

よりDavis, F. D.（）るそれ以外 の様々な要因は、「外部変数」としてまとめられてモデルの中に組み入れられている。

当初の技術受容モデル（TAM）の目標は、先に述べた通り、どのような条件が整えばユーザーにさらにVenkatesh and Bala（）では、技術受容モデル（TAM）の中に「個人の差異」、「シス
テム特性」、「社会的影響力」、「促進条件」を組み入れてモデルを構成している（図3 参照）。

情報システムを使用させられるかについて、汎用

このようなDavis（）に追従する研究者たち

性と簡便性とを目指していたが、その当初 のモデの様々な研究を整理したものに、中村（2001）があ

ルは、企業内 の 情報システムの 使用現場で 説明る。中 村（2001）は、そ れ ら 技 術 受 容 モ デル

力が十分に発揮できなかったため、他の研究者た（TAM）に関する研究を、「分析モデルの 性質」、

ちによって様々な外部要因がDavis（1989）の分析「研究環境（ フィールドで 検証 か、実験的 か）」、

モデルに追加されて行き、拡張されたTAMが 構「被験者」、「分析対象となった情報技術のタイプ」

築されることになっていった。

などでまとめて、その 分析 から得られる知見を整そのような拡張された技術受容モデル（TAM）

理している。また中村（2001）は、拡張された技術の中で、代表的なものには、Venkatesh, V. A. &受容モデル（TAM）は、情報システムの使用行動

Davis, F.（）、Venkatesh, V. A. &Bala, H.

を細かに説明できるようになったが、当初の目標の（）等の研究がある。

「簡便性」が減じられ、また「汎用性」も損なわれ

まず、Venkatesh, V. A. & Davis, F.
（）は、

たため、このバランスをどうとるかが、技術受容モ「主観的規範」、「 イメージ」、「職務関連性」、「結デル（TAM）を理論として発展させるには重要で果品質」、「結果実演性」などを外部変数に組み入あるとしている。

れて、分析モデルを構築した。また、「経験」と「自なお近年の研究では、Kim et al.（）があり、発性」も、受容意向に影響を与えるものとして分析

米国でのスマートフォン購買を例に、技術受容モ

モデルの中に加えられている（図2 参照）。

デル（TAM）を援用した分析モデルを導入してい

020

彦根論叢

Summer / Jun. 2017 / No.412

自発性
主観的
規範
経験
イメージ
主観的
規務
範
職
関連性
イメージ
結果品質
職務
結果
関連性
実演性
結果品質

知覚された
有 用 性自 発 性

知覚された
有用性

使用意向

実際行動

使用意向

実際行動

知覚された
使用容易性

知覚された
使用容易性

結果
実演性
図2

Venkatesh, V. A. & Davis, F.（）の示す技術受容モデル
より
Venkatesh, V. A. & Davis, F.（）

個人差異

知覚された
有用性

システム
特性
個人差異
社会的
影響力
システム
特性
促進条件

知覚された
有用性

知覚された
使用容易性

使用意向

実際行動

使用意向

実際行動

社会的
影響力
図3

Venkatesh, V. A. &Bala, H.（）の示す技術受容モデル
知覚されたより
Venkatesh, V. A. & Bala, H.（）
促進条件

使用容易性

る。Kim et al.
（）では、外部変数に、「機能属

また、小野（2008）も、消費者行動研究的な視性」、「コスト属性」、「社会属性」、「遊戯属性」、を点でこの技術受容モデル（TAM）をとらえて発展

組み入れ、さらに「革新的収容性」によって「受容」させるために、Rogers（）の普及モデルと技術に差が生じるとする分析モデルを構築している。

受容モデル（TAM）の理論的な整理・統合を目指
そうとしている。

新技術受容としてのスマートフォンの購買決定に関する一考察

清宮政宏
徐明

021

本研究では、経営情報システム論で生じた課題

分析するため、「知覚された有用性」、「知覚されたを想定して創られたこの 技術受容モデル（TAM）

使用容易性」、「受容意向」を組み入れたスマートを援用し、日本と中国 のスマートフォンの購買意

フォンの購買意思決定の 分析モデルを提示 する。

思決定要因と、その 差異を探索してみることにす

図4が本研究で提示する分析モデルである。

る。そのため、技術受容モデル（TAM）の研究で

図4 のように本研究の分析モデルは、外部変数、

提示されてきた「知覚された有用性」と「知覚され媒介変数、従属変数の3 段階モデルとなっている。

た使用容易性」、そして「受容意向」を組み入れた

外部変数として、「優位性」、「安全性」、「革新製

実験的な分析モデルを構築して、その要因を分析

品期待」、「経済性」、「アフターサービス（」以上「製することにする。

品特性」）と、「個人的革新性」「情緒的要因」（以
上「消費者特性」）、また「社会的特性」
（「環境特

III

分析フレームの提示性」）を組み入れている。また媒介変数として、先行研究で提示された「知覚された有用性」と「知覚された使用容易性」を組み入れ、従属変数には、

3−1. 分析フレームの 構成
前 段 の 通 り、本 研 究 は、技 術 受 容 モ デル

「受容意向」を置いている。このように、外部変数（TAM）を援用して、日本と中国の消費者行動をが媒介変数と従属変数に作用し、また媒介変数も

外部変数

媒介変数

従属変数

製品特性
優位性
安全性
経済性
革新製品期待知覚された有用性

アフターサービス
受容意向

消費者特性
個人的革新性
情緒的要因

知覚された使用容易性

環境特性
社会的要因
図4

本研究の分析モデル

022

彦根論叢

Summer / Jun. 2017 / No.412

従 属変数 に作用 するという分析 モデルとなって（仮説1–8）「. 革新製品の期待」は「知覚されたいる。

使用容易性」と正（+）の因果関係を持 つ。

なおこれらの中で、「優位性」と「経済性」は、（仮説1–9）「. 革新製品の期待」は「受容意向」

Kim et al.（ ）、Venkatesh, V. A. &Bala,と正（+）の因果関係を持 つ。

H.
（）の先行研究を参考に設定した変数であは「知覚された有用性」（仮説1–10）「経済性」.

り、「情緒的要因」と「社会的要因」は、Kim etと正（+）の因果関係を持 つ。

al.（）を参考に設定した変数となっている。まは（仮説1–11）「経済性」.
「知覚された使用容易

た、「 個 人 的 革 新 性 」 は、Venkatesh, V. A. &性」と正（+）の因果関係を持 つ。

Bala, H.（）を参考に組み入れた変数である。

は「受容意向」と正（仮説1–12）「経済性」.
（+）

そして「安全性」と「革新的製品期待」、「アフターの因果関係を持 つ。

サービス」の3つは、調査 の事前に大学生へヒアリ（仮説1–13）「. アフターサービス」は「知覚されングを行ない、スマートフォン 購入時 の重要 な要た有用性」と正（+）の因果関係を持 つ。

因と考えられたため、新たに組み入れた変数となっ（仮説1–14）．
「 アフターサービス」は「知覚されている。

た使用容易性」と正（+）の因果関係を持 つ。

（仮説1–15）「. アフターサービス」は「受容意向」

3−2. 仮説 の 設定
図4 の分析モデルをもとに、下記のような仮説をと正（+）の因果関係を持 つ。

[仮説 2].「消費者特性」は「知覚された有用性」と設定した。

「知覚された使用容易性」そして「受容意向」と因[仮説1].「製品特性」は「、知覚された有用性」「、知果関係を持 つ。

覚された使用容易性」、そして「受容意向」と因果は「知覚された有（仮説 2–1）「個人的革新性」.

関係を持 つ。

用性」と正（+）の因果関係を持 つ。

は（仮説1–1）「優位性」.
「知覚された有用性」とは「知覚された使（仮説 2–2）「個人的革新性」.

正（+）の因果関係を持 つ。

用容易性」と正（+）の因果関係を持 つ。

は「知覚された使用容易（仮説1–2）「優位性」.

は（仮説 2–3）「個人的革新性」.
「受容意向」と正性」と正（+）の因果関係を持 つ。

（+）の因果関係がある。

は（仮説1–3）「優位性」.
「受容意向」と正（+）のは「知覚された有用（仮説 2–4）「情緒的要因」.

因果関係を持 つ。

性」と正（+）の因果関係を持 つ。

（仮説1–4）「. 安全性」は「知覚された有用性」

は「知覚された使用（仮説 2–5）「情緒的要因」.

と正（+）の因果関係を持 つ。

容易性」と正（+）の因果関係を持 つ。

は「知覚された使用容易（仮説1–5）「安全性」.

（仮説 2–6）「. 情緒的要因」は「受容意向」と正性」と正（+）の関係を持 つ。

（+）の因果関係を持 つ。

は（仮説1–6）「安全性」.
「受容意向」と正（+）の[仮説 3].「環境特性」は「知覚された有用性」、「知

因果関係を持 つ。

覚された使用容易性」さらに「受容意向」と、因果（仮説1–7）「. 革新製品の期待」は「知覚された関係を持 つ。

有用性」と正（+）の因果関係を持 つ。

新技術受容としてのスマートフォンの購買決定に関する一考察

清宮政宏
徐明

023

（仮説 3–1）「. 社会的要因」は「知覚された有用数に関する質問は、「全く思わない（1）」から「とて性」と正（+）の因果関係を持 つ。

もそう思う（5）」の5 段階のリッカートスケールで回は「知覚された使用（仮説 3–2）「社会的要因」.

答 を求 めた。個別変数に関する質問項目は表1の容易性」と正（+）の因果関係を持 つ。

通りである。

（仮説 3–3）「. 社会的要因」は「受容意向」と正

分析は、回答項目の全てに対して相関分析等で（+）の因果関係を持 つ。

の予備的な分析を行なったのち、本研究の分析モ[仮説4].「知覚された有用性」と「知覚された使用

デルで提示した概念の信頼性を確認するため、ク

容易性」は「受容意向」と因果関係を持 つ。

ロンバックのα係数を用いた信頼性分析を行なっされた使用容易性」は「知覚（仮説4–1）「知覚.

た。そして仮説の検証には、共分散構造分析を用された有用性」と正（+）の因果関係を持 つ。

いた。

された使用容易性」は「受容（仮説4–2）「知覚.

意向」と正（+）の因果関係を持 つ。
された有用性」は（仮説4–3）「知覚.
「受容意向」と正（+）の因果関係を持 つ。

4−2. 信頼性分析
まず、分析モデルを構成している測定概念（個別変数）が、質問項目によって適切に反映されているか 評価 するため、クロンバックα係数を用いた

IV 検証

信頼性分析を行なった。クロンバックα係数は、値

4−1. 分析 の 方法

高く、0.6 以上であれば概念の内的一貫性を持 つが0.7 〜 0.8以上であれば、概念 の内的整合性 が本研究で 提示した分析モデルと仮説を検証するため、日本と中国の大学生それぞれ35人、計 70

人に、スマートフォン購買時 の意思決定に関する1）と判断される。また0.5を切るモノは再検討 すべきであるとされる。

本研究の 分析モデルを構成する11個の測定概アンケート調査を行った 。調査対象に大学生を念（個別変数）の信頼性分析の結果は、表 2の通選んだのは、技術受容モデル（TAM）が、消費者りである（表 2 参照）。ほとんどの測定概念（個別変の購買意思決定 の 分析に適用できるか、本研究数）が0.6以上を超える数値で表わされ、分析モデ

は実験的に試す研究の1つであり、また、新技術やルで使用する概念 が 使用可能であることを示した。

スマートフォンの購入では、今後、重要なユーザー

ただし、日本 の「優位性」と「社会的要因」、また中となると思われる若年層（大学生）に焦点をあてて国と日本 の「革新製品期待」は、0.6の値には達し分析を行ないたいと考えたためである。調査期間なかったが、「受容意向」との因果関係を検証するは2015年5月1日〜6月25日であった。

には必要であると考え、分析からは除外しないこと

調査 は、分析モデルの 外部変数に関 する質問にした。

項目を30、媒介変数に関する質問項目を12、従属変数に関 する質問項目6に加えて、回答者自身に4−3. 共分散構造分析

関するデモグラフィックな質問項目を3、さらに機仮説 の 検証には共分散構造分析を用いた。共器 の使用状況に関する質問項目を3の、計 54 項目

分散構造分析 は、直接に測定できない構成概念で構成した。なお、外部変数、媒介変数、従属変間の因果関係を、いくつかの観測変数を用いるこ

1）日本では滋賀大学の学生 35人と、中国では広東外語外貿大学の学生 35人に対して行った。

024

彦根論叢

Summer / Jun. 2017 / No.412

表1.

各変数の質問項目・外部変数、媒介変数、従属変数に関わるもの（日本向け）

分析モデ
測定概念
ルでの位
質問項目
(個別変数)
置づけ
スマートフォンのインターネットの利用は簡単で有用である。
外部 製品
スマートフォンは必要なアプリがダウンロードできる。
変数 特性
スマートフォンのLINEなどのアプリの利用は通話料金を減少する。
優位性
スマートフォンのマルチメディア (例:MP3 、カメラ、ゲームなど)関連性能は優秀だ。
スマートフォンのモバイルサービス (通信社専用サービス、メールサービス)の利用は簡単で有用である。
個人情報 が流出されるか心配になる。
安全性 悪質なコード感染による不正請求 が 発生されるか心配になる。
悪質なコード感染による一部の機能が麻痺されるか心配になる。
もっと便利な製品の発売を期待する。
革新製品 もっと多様な機能が追加された製品の発売を期待する。
もっと安定的な製品の発売を期待する。
期待システム 構成が複雑とか 便利ではなければいくら良い機能を提供しても使いたくない。
スマートフォン 機器 の価格を重視する。
スマートフォンの利用料金を重視する。
経済性
スマートフォン買い替えの料金を重視する。
スマートフォンの利用料金 が増加すれば使用中止を考える。
スマートフォンを購入する時、迅速な修理対応と交換可能について考慮する。
アフター スマートフォンを購入する時、ASセンターの利用容易性(探しやすさと近距離)について考慮する。
サービス スマートフォンを購入する時、修理費用の合理性について考慮する。
スマートフォンを購入する時、メーカーのASに対 する評価は良いかどうかについて考慮する。
消費
私は革新的な製品を使用することが楽しい。
者
個人的 私は革新的な製品に関心が高く、なるべく購入する。
特性 革新性 私は他人より早めに革新的な製品を使用する方である。
私は他人より最新製品について詳しい。
情緒的 私は新しい製品を選択する時、ブランドイメージの影響を受ける。
要因
私は新しい製品を選択する時、製品の外部デザインの影響を受ける。
スマートフォンは他人との連絡に有用である。
環境
特性 社会的 スマートフォンは仲間との関係を仲良くする。
スマートフォンはコミュニケーション手段として有用である。
要因
私と関わる人々はほとんどスマートフォンを使用する。
スマートフォンは私の生活に重要な役割をする。
媒介変数
スマートフォンを使って最新情報を迅速に獲得できる。
知覚した スマートフォンを使って獲得した情報は、とても有用に使われる。
有用性 スマートフォンを使って獲得した情報は、私の趣味と娯楽活動に役に立つ。
スマートフォンを使って獲得した情報は、業務処理と学習に効率性を高める。
スマートフォンは全体的に有用だと思う。
スマートフォンのメニュー構造は使いやすい。
スマートフォンは私がほしい情報を簡単に検索できる。
知覚した スマートフォンに新しい機能を追加しても利用するには難しくない。
使用容易性 スマートフォン無線インターネットの接続は円滑である。
スマートフォンは電話とインターネットを利用するほか、サービスの利用過程が 便利である。
スマートフォンの利用は全体的に簡単だと思う。
スマートフォンは生活に必要な製品だと思う。
従属変数
もっと多様な機能とサービスの 提供は、利用が増加すると思う。
スマートフォン 機能とサービスに問題 がしばしば発生すると使用を中止すると思う。
受容意向
スマートフォン 操作方法が複雑で難しくと使用を中止すると思う。
私はスマートフォンを他人に勧める意向がある。
私はスマートフォンを持続的に使う意向がある。
＊中国向けに中国語で同じ内容の質問項目を用意した（。ここでは省略する）

新技術受容としてのスマートフォンの購買決定に関する一考察

清宮政宏
徐明

025

表 2.

信頼性分析の結果

構成概念
優位性
安全性
革新製品期待経済性
アフターサービス
個人的革新性
情緒的要因
社会的要因
知覚された有用性
知覚された使用容易性
受容意向

項目数

5
3
4
4
4
4
4
4
6
6
6

中国 N=35

0.736
0.812
0.569
0.843
0.757
0.878
0.692
0.781
0.895
0.915
0.748

Cronbach alpha日本N=35
0.409
0.782
0.584
0.808
0.852
0.933
0.642
0.525
0.847
0.903
0.655

N=70
0.586
0.81
0.614
0.821
0.846
0.914
0.663
0.64
0.866
0.914
0.671

とで測定できるが、本研究では、分析モデルの大このように、外部変数 である「優位性」、「安全

きさに対してデータサンプル 数 が 少なく、観測変性」、「革新製品期待」、「経済性」、「アフターサー数をもとに 構成概念間 の因果関係 を確認 する方

ビス」（「製品特性」）と、「個人的革新性」、「情緒法では、分析 が的確に成り立たなかったため、ア

的要因」（「消費者特性」）、「社会的特性」（「環境

ンケート調査で得られた変数値を合計して測定概特性」）、そして「知覚された使用性」、「知覚され念とし、測定概念（個別変数）間の因果関係の分た使用容易性」（媒介変数）、さらに「受容意向」

析を行った。なお、回帰分析でなく共分散構造分（従属変数）の間の因果関係分析を行なった。な析を用いたのは、本研究で提示した分析モデルは、 お分析は、日本と中国を比較して示唆を得るとい複数のパスが 多重に引かれるかたちで構成されてう、もう1つの研究目的のため、日本と中国、それぞおり、分析モデルの 構築主旨に合うかたちで、各れで収集したデータ毎に、検証を行なった。

変数間 の因果関係 を比較しながら分析を行 いたいと考えたからである。

分析結果 の 適合度指数 は表 3のとおりである。
日本と中国、双方とも適合度指標 に差 はあるが、分析は成り立つことになった。

表 3. 本研究の分析モデルでの日中それぞれの適合度

中国大学生（35 名）

日本大学生（35 名）

X 2値（p 値）

38.935（ p＜0.082）

X 2値
（p 値）

X 2/d.f.

1.39

X 2/d.f.

2.87

CFI

0.849

CFI

0.444

RMSEA

0.106

RMSEA

0.165

AIC

136.935

AIC

178.374

NFI

0.716

NFI

0.498

026

彦根論叢

80.374（ p＜0.000）

Summer / Jun. 2017 / No.412

なお、設定した仮説 27のうち、共分散構造分析と表示している。そして、負の因果関係が確認できを用いた検証では、中国では11項目が 採択され、日本 では14 項目が 採択された。これらをまとめたるものは「負の因果関係」と表示している。

仮説の検証結果を詳細に述べると、以下の通りのが表4である。

となる。

分析ではデータ数 が少ないことを考慮して、有（仮説1–1）の「優位性」→「知覚された有用性」

意水準は広めにとっており、*p<0.10、**p<0.05、は、中国は標準化係数0.227（ p＜0.05）、日本は***p<0.01、で採択・不採択を判断している。また、 標準化係数0.26（ p＜0.001）で、支持された。
（仮有意水準には満 たないものの、p<0.15のものは、

説1–2）の「優位性」→「知覚された使用容易性」「傾向」がみえる（因果関係の「傾向」が見えるもの）

は、両国とも不採択となった。
（仮説1–3）の「優位表 4.

本研究の分析モデルでの共分散構造分析による仮説検定の結果（日本と中国）

仮説

中国
有意確率

分析結果

仮説1–1.優位性→知覚有用性
仮説1–2.優位性→知覚使用容易性
仮説1–3.優位性→受容意向
仮説1–4.安全性→知覚有用性
仮説1–5.安全性→知覚使用容易性
仮説1–6.安全性→受容意向
仮説1–7.革新製品期待→知覚有用性
仮説1–8.革新製品期待→知覚使用容易性
仮説1–9.革新製品期待→受容意向
仮説1–10. 経済性→知覚有用性
仮説1–11. 経済性→知覚使用容易性
仮説1–12. 経済性→受容意向
仮説1–13.アフターサービス→知覚有用性
仮説1–14.アフターサービス→知覚使用容易性
仮説1–15.アフターサービス→受容意向

標準化
係数

0.227
0.081
0.155
–0.005
0.164
0.101
0.237
–0.161
0.135
0.176
0.251
–0.203–0.281
0.037
0.189

0.02
0.497
0.235
0.956
0.136
0.417
0.015
0.176
0.312
0.073
0.029
0.131
0.004
0.762
0.159

仮説 2–1.個人的革新性→知覚有用性
仮説 2–2.個人的革新性→知覚使用容易性
仮説 2–3.個人的革新性→受容意向
仮説 2–4.情緒的要因→知覚有用性
仮説 2–5.情緒的要因→知覚使用容易性
仮説 2–6.情緒的要因→受容意向

0.155–0.022–0.2460.263
0.001–0.189仮説 3–1.社会的要因→知覚有用性
仮説 3–2.社会的要因→知覚使用容易性
仮説 3–3.社会的要因→受容意向
仮説4–1.知覚使用容易性→知覚有用性
仮説4–2.知覚使用容易性→受容意向
仮説4–3.知覚有用性→受容意向

日本
有意確率

採択
不採択
不採択
不採択
傾向
不採択
**
採択
不採択
不採択
＊
採択
**
採択
不採択
*** 負の因果関係
不採択
不採択

標準化
係数

**

0.26
0.123
0.152
0.027
–0.0390.197
0.398–0.031
0.091–0.284–0.344
0.143
0.396
0.299
–0.155

0.008
0.349
0.287
0.785
0.743
0.127
0
0.834
0.562
0.004
0.01
0.363
0
0.04
0.348

***

0.113
0.844
0.049
0.007
0.996
0.153

傾向
不採択
** 負の因果関係*** 採択
不採択
不採択–0.146
0.216
0.328
0.285
–0.084
–0.24

0.139
0.082
0.018
0.004
0.528
0.097

負の傾向
採択
**
採択
*** 採択不採択* 負の因果関係

0.603–0.037–0.395

0
0.817
0.024

***

採択
不採択
負の因果関係

0.314
0.419
0.058

0.001
0.002
0.724

***
***

採択
採択
不採択

0.692
0.286
0.617

0
0.127
0.013

***

0.07
0.102
**
0.449
注）有意水準：*p<0.10、**p<0.05、***p<0.01 傾向（因果関係が認められる傾向がある）p<0.15

0.037
0.579
0.045

**

採択
不採択
採択

新技術受容としてのスマートフォンの購買決定に関する一考察

**

清宮政宏
徐明

採択
傾向
採択

分析結果
採択
不採択
不採択
不採択
不採択
傾向
**
採択
不採択
不採択
*** 負の因果関係*** 負の因果関係
不採択*** 採択
**
採択
不採択

＊

**

027

性」→
「受容意向」も不採択となった。
「優位性」が（仮説1–13）の「アフターサービス」→「知覚さ増すと「知覚された有用性」も増すという仮説1–1

れた有用性」は、日本では標準化係数0.396（ p＜のみが支持された。

0.01）で支持され、また日本では（仮説1–14）の「ア（仮説1–4）の「安全性」→「知覚された有用性」

フターサービス」→「知覚された使用容易性」（標は、両国とも不採択となった。
（仮説1–5）の「安全準化係数0.299、p＜0.05）も支持された。しかし、性」→「知覚された使用容易性」は、中国ではその中国では、「 アフターサービス」→「知覚された有傾向がみえるものとなっており、（仮説1–6）の「安用性 」は 有意 ながら、標準化係数–0.281（ p＜

全性」→「受容意向」は、日本でその傾向がみえる0.01）と負の標準化係数となり、「 アフターサービ

ものとなっている。両国とも「安全性」への必要をス」→「知覚された使用容易性」は、中国では不採感じる傾向は見えるが、媒介変数や従属変数との択となった。
（仮説1–15）の「アフターサービス」→

直接的な因果関係は確認できなかった。

「受容意向」は、日本、中国共に不採択となった。

（仮説1–7）の「革新製品期待」→「知覚された

これらからわかるのは、日本 ではより高 い「 アフ有用性」は、中国は標準化係数0.237（ p＜0.05）、

ターサービス」が必要と考えており、中国では「アフ

日本も標準化係数0.398（ p＜0.01）で、共に支持

ターサービス」は必要ないと考えられているというされた。
（仮説1–8）の「革新製品期待」→「知覚さことであろう。

れた使用容易性」は、両国とも不採択であった。ま（仮説 2–1）の「個人的革新性」→「知覚されたた（仮説1–9）の「革新製品期待」→「受容意向」も有用性」は、中国ではその 傾向がみえ、日本 は不不採択となった。つまり（仮説1–7）のみが支持さ採択 だが 負の 傾向がみえるものとなっている。
（仮れた。

説 2–2）の「個人的革新性」→「知覚された使用容（仮説1–10）の「経済性」→「知覚された有用易性」は、中国は不採択 だったが、日本では標準

性」は、中国は標準化係数0.176（ p＜0.10）で支化係 数 0.216（P＜.010）で 支 持 され た。
（ 仮説

持された。また（仮説1–11）の「経済性」→「知覚2–3）の「個人的革新性」→「受容意向」は、日本でされた使用容易性」も、中国は標準化係数0.251

は標準化係数0.328（ p＜0.05）で支持されたが、（ p＜0.05）で支持された。しかし日本では、それ中国は標準化係数–0.246（ p＜0.05）と、負の因ぞれ有意ではあるものの「経済性」→「知覚された果関係となった。

有用性」（標準化係数–0.284 、p＜0.01）、「経済（仮説 2–4）の「情緒的要因」→「知覚された有性」→「知覚 された使用容易性」（標準化係数用性」は、中国は標準化係数0.263（ p＜0.01）、日–0.344 、p＜0.01）と、共に負の標準化係数となっ本も標準化係数0.285（ p＜0.01）で、共に支持さた。
（仮説1–12）の「経済性」→「受容意向」は、両れた。しかし、（仮説 2–5）の「情緒的要因」→「知国とも不採択 であった。これらからわかるのは、覚された使用容易性」は、共 に 不採択となった。

「経済性」は、中国では「知覚された使用容易性」、 （仮説 2–6）の「情緒的要因」→「受容意向」は、中「知覚された有用性」と因果関係がある（重要なも国では不採択 だったが、日本は標準化係数–0.24のである）が、日本では「経済性」（価格 の低さ）よ（ p＜0.10）と有意ながら、負の因果関係となった。

りも、別のもの（より高機能なモノなど）が重要と考（仮説 3–1）の「社会的要因」→「知覚された有

えられているということであろう。

028

用性」は、中国（標準化係数0.603、
p＜0.01）、日本

彦根論叢

Summer / Jun. 2017 / No.412

（標準化係数0.314 、p＜0.01）と、共に支持された。 性」の2つの媒介変数に何らかの形で作用し、さら（仮説 3–2）の「社会的要因」→「知覚された使用に「受容意向」に結び付くことが確認され、情報シ容易性」は、中国では不採択 だったが、日本 は標ステム・ユーザーの使用促進を目的に構築された

準化係数0.419（ p＜0.01）で 支持された。
（ 仮説

技術受容モデル（TAM）が、消費者のスマートフォ

3–3）の「社会的要因」→「受容意向」は、日本ではンの 購買意思決定 の 分析 でも使用可能 なことが不採択 だったが、中国は標準化係数–0.395（ p＜

確認された。これにより、新技術を持 つ 他の製品

0.05）と統計的に有意ながら負となった。注目すべの 消 費 者 購買 の 分 析 にも、技 術 受 容 モ デル

きことは、
「社会的要因」→「知覚された有用性」は（TAM）を適用できる可能性があることがわかっ

日中ともに有意 で因果関係 が 認 められるものの、たといえよう。

特に中国の係数が高いものとなったことである。

また検証内容から、日本と中国の購買行動の差（仮説4–1）の「知覚された使用容易性」→「知異も明らかとなった。たとえば「知覚された使用容

覚された有用性」は、中国は標準化係数0.692（p

易性」→「知覚された有用性」→「受容意向」の因＜0.01）、日本は標準化係数0.007（ p＜0.05）と、果関係には、日本と中国では差があり、特に、「知

標準化係数に差があるものの、共に支持された。

覚 された使用容易性」の重要度 が、中国 では高（仮説4–3）の「知覚された有用性」→「受容意向」

かった。もともと先行研究では、「受容意向」に強も、中国（標準化係数0.617、p＜0.05）、日本（標準

い因果関係を持 つのは、「知覚された有用性」の化係数0.449、p＜0.05）と、共に支持された。なお、 方ではあったが、本研究では、中国では「知覚され（仮説4–2）の「知覚された使用容易性」→「受容た使用容易性」→「知覚された有用性」の標準化

意向」は、有意水準には至らなかったが、中国はそ係数も高く、「知覚された使用容易性」が重要であの傾向がみえるものとなっている。

るのを示したが、日本 は有意ながらもその重要性

このように、技術受容モデル（TAM）を援用しは低かった。

構築した分析モデルでも、消費者（大学生）のス

これらから言えるのは、もし 技術受容 モデル

マートフォン 購買時 の 意思決定要因 の 分析 が可（TAM）を消費者行動分析に使用するなら、分析能なことが確認された。

モデルにおける「知覚された使用容易性」の位置

なお、中国と日本 の検証結果を図でまとめたのが、図5–1（中国）、図5–2（日本）である。

づけを「知覚された有用性」と同列の媒介変数として置いて良いのか、検討 する必要があるのでな
いかということであろう（図6 参照）。

4−4. 分析 から見える研究上 の 考慮 すべき点
本研究では、技術受容モデル（TAM）を援用し4−5. 分析 から見える実務上 の 考慮 すべき点

た3 段階分析モデルを構築し、どのような外部変また実務的に興味深かったのは、中国では「知数が媒介変数に作用し、さらに従属変数である受覚された有用性」を通し、「受容意向」に最も強い

容意向と因果関係を持 つか、日本と中国で得た調影響を与えていた外部変数が、「社会的要因」だっ

査 データで比較して検証した。外部変数として設たことである。これは中国では、日常生活に有用な定した「製品特性」、「消費者特性」、「環境特性」

モノ、また社会的関係の維持に必要なモノとして、は、「知覚された有用性」、「知覚された使用容易

スマートフォンが 購買され 使用されている表 れで

新技術受容としてのスマートフォンの購買決定に関する一考察

清宮政宏
徐明

029

優位性
0 . 2 2 7 ( 2 . 3 2 0 )* *

優位性
安全性

0 . 2 2 7 ( 2 . 3 2 0 )* *安全性
革新製品期待革新製品期待経済性

0 . 2 3 7 ( 2 . 4 2 5 )* *知覚された有用性

0 . 2 3 7 ( 2 . 4 2 5 )* *0 . 1 7 6 ( 1 . 7 9 5 )*知覚された有用性-0 . 2 8 1 ( - 2 . 8 7 7 ) * * *0 . 1 7 6 ( 1 . 7 9 5 )*経 済 性 0 . 2 5 1 ( 2 . 1 7 9 )*-0*. 2 8 1 ( - 2 . 8 7 7 ) * * *ア フ タ ー サ ー0ビ. 2 5ス1 ( 2 . 1 7 9 )* *0 . 6 1 7 ( 2 . 4 9 5 )* *0 . 6 9 2 ( 3 . 5 2 8 )* * *0 . 6 1 7 ( 2 . 4 9 5 )* *受容意向

-0 . 2 4 6 ( - 1 . 9 7 3 ) * *アフターサービス
個人的革新性受容意向-0 . 2 4 6 ( - 1 . 9 7 3 ) * *知覚された使用容易性

0 . 2 6 3 ( 2 . 6 8 9 )* * *個人的革新性情 緒 的 要 0因. 2 6 3 ( 2 . 6 8 9 )* * *知覚された使用容易性

0 . 6 0 3 ( 6 . 1 5 9 )* * *

情緒的要因
社会的要因
図5-1

0 . 6 9 2 ( 3 . 5 2 8 )* * *0 . 6 0 3 ( 6 . 1 5 9 )* * *-0 . 3 9 5 ( - 2 . 2 5 4 ) * *-0 . 3 9 5 ( - 2 . 2 5 4 ) * *社会的要因

分析モデルの検証結果-中国

優位性
0 . 2 6 0 ( 2 . 6 4 3 )* * *

優位性
安全性

0 . 2 6 0 ( 2 . 6 4 3 )* * *安全性
革新製品期待0 . 3 9 8 ( 4 . 0 4 7 )* * *知覚された有用性

0 . 4 4 9 ( 2 . 0 0 9 )* *0 . 3 9 8 ( 4 . 0 4 7 )* * *-0 . 2 8 4 ( - 2 . 8 8 1 ) * * *知覚された有用性

0 . 4 4 9 ( 2 . 0 0 9 )* *革新製品期待経済性

0 . 0 7 (0 . 3 3 5 ) * *-0 . 2 8 4 ( - 2 . 8 8 1 ) * * *0 . 0 7 (0 . 3 3 5 ) * *-0 . 3 4 4 ( - 2 . 5 7 5 ) * * *経 済 性0 . 3 9 6 ( 4 . 0 2 8 )* * *アフターサー-0 . 3ビ
4 4ス(-2.575)***

0 . 3 2 8 ( 2 . 3 6 6 )* *0 . 3 9 6 ( 4 . 0 2 8 )* * *0 . 2 9 9 ( 2 . 0 5 6 )* *アフターサービス
個 人 的 革 新 性0 . 2 9 9 ( 2 . 0 5 6 )* *0 . 2 8 5 ( 2 . 8 9 9 )* * *個人的革新性情 緒 的 要 0因. 2 8 5 ( 2 . 8 9 9 )* * *0 . 3 1 4 ( 3 . 1 8 9 )* * *情緒的要因
社 会 的 要0 .因3 1 4 ( 3 . 1 8 9 )* * *

受容意向
受容意向

0 . 3 2 8 ( 2 . 3 6 6 )* *0 . 2 1 6 ( 1 . 7 4 2 )*知覚された使用容易性

0 . 2 1 6 ( 1 . 7 4 2 )*知覚された使用容易性

0 . 4 1 9 ( 3 . 0 7 1 )* * *0 . 4 1 9 ( 3 . 0 7 1 )* * *-0 . 2 4 ( -1 . 6 6 2 )*-0 . 2 4 ( -1 . 6 6 2 )*

社会的要因
図5-2

分析モデルの検証結果-日本

有意水準は*P<0.1、**P<0.05、***P<0.01である。値は標準化係数、
（

030

彦根論叢

はt値である。
）

Summer / Jun. 2017 / No.412

あると思われる。そしてもう1つは、先に述べた「知まり、日本では常に新しい機能が望まれていて、さ覚された使用容易性」から「知覚された有用性」

らに中国に 比べると情緒的な 満足に重点を置いへの因果関係 の強さである。これは、「使 い易さ」

た形で、スマートフォンの購買や使用がなされていという極めて単純なことが、中国ではやはり重視さるということであろう（図8 参照）。

れているということであろう（図7 参照）。

また日本と中国の双方を比較して興味深かった

これに対して日本では、「知覚された有用性」を点は、日本と中国で、逆（正・負）の因果関係が確通して「受容意向」へ強い影響を与えているのが、認できる変数があり、それが、「アフターサービス」「革新的製品期待」と「情緒的要因」であった。つ（日本は正、中国は負）と「経済性」（中国は正、日図6想定される新たな分析モデル

図7

受容意向に影響を及ぼす要因-中国

図8

受容意向に影響を及ぼす要因-日本

新技術受容としてのスマートフォンの購買決定に関する一考察

清宮政宏
徐明

031

本は負）、そして「個人的革新性」（日本は正、中国

やすさという単純なことが重視されていることを表は負）だったことである。これが意味するのは、日しているといえる。

本では、相対的な価格 の安さ（経済性）よりも高機

これに比して、日本では「情緒的要因」と「革新能なものが 望まれているのに対して、中国では必的製品期待」が、「知覚された有用性」や「受容意要な機能があれば、価格 の低いモノ（経済性）が向」と強い因果関係を持っていた。さらに、「 アフ

選ばれているということであろう。
「 アフターサービ

ターサービス」や「経済性」、「個人的革新性」では、ス」も同様で、日本では手厚いサービスが求めてい日本 は中国と全く逆の因果関係となっていた。こるのに対し、中国では逆に、コスト負担をしてまで

れらからわかるのは、中国に比べて日本 の消費者「アフターサービス」は必要ないと考えているというは、基本的な機能だけではなく、情緒的要因（言葉ことであろう。さらにいえば、日本では他人とは違を変えれば、遊びやアメニティー）を含めた機能をう新しいもの（個人的革新性）と受容意向に正の求めており、より革新的な製品を望んでいて、アフ

因果関係がみられるということであろう。

ターサービスも手厚さを求めているということであろう。そして、それらを賄うコストの高さも是認してVまとめいるということである。

激しい競争 の中では、基本機能だけでなく、遊5−1. 本研究 から得られる示唆

び心を満たすような情緒的要因や、より革新的な本研究の示唆として、企業内の情報システムの機能、さらに手厚いアフターサービス等が、特に日使用促 進 を目的 に 構築 された 技術受容 モデル

本 では競争他社に対して優位性を 維持 するため

（TAM）が、消費者 の購買行動 での意思決定分に、必要なのは仕方がないといえる。しかし、顧客析 でも使用可能なことが 確認されたことがまず挙のニーズへの適応は当然必要ながらも、過度な適げられる。
「知覚された有用性」と「知覚された使

応は、昨今の日本企業（特に製造業）で問題となっ用容易性」の2つが、スマートフォンの「受容意向」ている「ガラパゴス化」を推し進めることにも繋がにも重要であることが確認でき、特に「知覚されたりかねないのではないだろうか。これは、本研究で有用性」が、消費者 の購買においても重要 なことの日本 と中国 の 比較 から見 えてくる日本 の 機器が確認された。これにより、新技術を持 つ 他の製メーカーや通信キャリアへの実務上の示唆といえ品 の 消費者購買 の 分析 にも、技術受容 モデル

るのではないだろうか。

（TAM）が 使用可能であると考えられ、消費者向けに適用するなら、分析モデルも発展させる必要もあるのでないかということが示せたといえる。

5−2. 限界と課題
もちろん本研究には課題や限界もある。まずア

さらに実務的な示唆として、日本と中国ではス

ンケート調査は、日本35人と中国35人（計 70人）とマートフォンに求 めている要因が 異 なることが 確いう極めて限定的なものだったので、第一にサン認された点 があげられる。中国 では、「社会的要

プル 数上の限界がある。詳細 に分析を行うなら、因」と「知覚された使用容易性」が、購買要因ではより多くのサンプルデータを集めて検証が必要と重要な役割を果たしていた。これは実務的な道具いえる。

として中国ではスマートフォンを捉えており、使い

032

彦根論叢

Summer / Jun. 2017 / No.412

また、本研究の調査は、新技術製品では将来的に有望なユーザーとなる若年層に焦点をあてたた

参考文献
⦿秋本昌士「消費者 のイノベーション 採用行動に影響を与える要因– 消費者革新性概念についての 再考」、『産業経営』

め、18歳〜26歳の大学生を対象にした調査となっ（ 早 稲田大学産業経 営研究 所）, 第37号, 2005 年, 39–51

た。しかし、これも細かに分析を進めるなら、よりページ.

幅広い年齢層での調査と検証が必要となろう。
そして、分析モデルの 構成上の限界もある。本

研究では、分析のための外部変数として、スマートフォンの「優位性」、「経済性」、「安全性」、「革新的製品期待」、「アフターサービス」（以上「製品特性」）、「情緒的要因」、「個人的革新性」（以上「消費者特性」）、「社会的要因」（「環境特性」）を組み入れたモデルを提示した。実証的な研究を行なう場合 は、変数を限定せざるを得 ないが、より多様な変数を組み入れた分析も必要といえよう。
さらに時間軸で考えた場合、スマートフォン等は、

⦿青木幸弘『消費者行動の知識』日経文庫, 2010 年.
⦿阿山光利「イノベーション普及と文化変容からみる環境と人間–1『」下関短期大学紀要』19・20 巻,2010 年, 45–55ページ.
⦿최민수,「개인의혁신성、사회적영향력、사용자인터페이스요인이
스마트폰수용에미치는영향에관한연구확장된기술수용모델을중
심으로」, 박사논문 이화여자대학교 대학원, 2011.
（Choi, min-Soo, () “A Study on the Influence ofFa c tors Such a s Persona l I n novativene ss , Socia l
I n f l u e n c e a n d Us e r I nt e r f a c e o n S m a r t P h o n e
Accepta nce: Ba sed on a n E x pa nded Tech nolog y
Acceptance Model ”, The Doctoral Dissertation of
Ewha Womans University.）
⦿Davis, Perceived Usefulness, Perceived Ease of Use,

今後も新機能 が相次いで導入されて、さらなるアand User Acceptance of Information Technology”, MIS
Quarterly（:）, 1, pp.–.

プリケーションの導入や、クラウドサービス等との⦿D a v i s e t a l . , “ U s e r A c c e p t a n c e o f C o m p u t e r

接続もなされると考えられる。時間軸 での 変化を

Tech nolog y: A Compa r i son of Two Theoretica l
Models,” Management Science（:）, , pp.–.

考えれば、本研究では有意とならなかった「安全性」などの変数も、購買者意識の変化に伴い、今後、⦿馮云云「스마트폰에지각된중국소비자의만족도가재구매의도에
,미치는영향」, 석사논문 강원대학교 대학원, 2012.

有意となる可能性もあろう。そのような前提で分析（ Feng ,Yu n-Yu n ,（  ）“ The E f f ec t s of Ch i ne seを進めることも必要である。

Sma r t Phone Users’Percei ved Sati sf a c tion on
R e p u rc h a s e I nt e n s i on”,T h e M a s t e r ’s T h e s i s o f
Kangwon National University.)

これらの課題も含めて、新技術の受容に関する研究 は、今後も更なる分析 が 必要であると考えら⦿川上智子『顧客志向の新製品開発』有斐閣,2005年.

れるのである。

⦿김석환,「스마트폰채택요인과채택행위-기능적특성、개혁확산이

【附記】
本論文は、徐明が、滋賀大学大学院修士論文として、清宮政宏 の 指導 のもとに作成した『製品革新 の決定要因と製品受容意向 の 研究〜スマートフォンに対 する消費者 の視点から〜』で行った調査・分析をもとに、学術雑誌に投稿するため、清宮・徐が共同で、分析内容やそれから得られる示唆を再度検討し直し、構成したものとなっている。

新技術受容としてのスマートフォンの購買決定に関する一考察, 박사 논 문 동의대학교 대학원 ,론、기술 수 용모델중심으 로」
2011.
（Kim,Seok-Hwan,（）“An Analysis of Smartphone
Adoption Factors and Behaviors Based on Functional
Characteristics, Diffusion Theory, and Technolog y
Acceptance Model ”, The Doctoral Dissertation of
Dong-Eui University.）⦿김영훈,「스마트폰의 수용단계에 대한 혁신저항에 관한 연구」,석사논문 건국대학교 대학원, 2011.
（Kim, Yong-Hoon,（）“A Study on the Innovation

Resistance in Adoption Process of the Smart Phone”,
The Doctoral Dissertation of Konkuk University.）

清宮政宏
徐明

033

⦿中村博「新製品の普及とマーケテイング」、『オペレーションズ・リサーチ』, 2003年, 307–312ページ.

⦿中村雅章「情報システム利用の人間行動モデル–TAM（技術受容モデル）に関する研究–『」中京経営研究』第10 巻2号,

2001年, 51–76ページ.
⦿小野晃典「採用者カテゴリーを導入した新製品普及シミュ
レ ー ション 」、『 三田商 学 研 究 』, Vol.43, No.2, 2000 年,

45–66ページ.
⦿小野晃典「新技術受容 の 消費者行動理論」『三田商学研究』, Vol.51, No.1, 2008年, 1–18ページ.
⦿小野晃典「新技術の受容と革新の採用」、『三田商学研究』、Vol.51, No.2, 2008年, 1–18ページ.
⦿Rogers, Dif fusion of innovations（th ed.）.New York,

NY: Free Press, .（三籐利雄訳『イノベーションの普及』

翔泳社, 2007年、青池愼一・宇野善康監訳『イノベーション
普及学』産能大学出版部 , 1990 年）の決定要因と製品受容意向の⦿徐明（ソウ・ミョン『製品革新）研究〜スマートフォンに対する消費者の視点から〜』滋賀大学大学院経済学研究科修士論文 , 2016 年.
⦿鈴木尚通・成耆政・葛西和広・田中正敏「消費者の購買行動における意思決定とその理論的応用」『松本大学研究紀要』6 巻, 2008年, 49–62ページ.
⦿Venkatesh, V. A. & Davis, F., A Theoretical Extensiono f t h e Te c h n o l o g y A c c e p t a n c e M o d e l : F o u rLongitudinal Field Studies , Management Sciences, （）, , pp.–.
⦿Venkatesh, V. A. & Bala, H., Technology acceptancemodel and search Agenda on interventions , Decision
Sciences, （）, , pp.–.
⦿禹道性,「스마트폰의 사용자편익이 만족도에 미치는 영향과 브랜드결합의 변화에 따른 재 구매의도 차이에 관한 연구」,박사논문 건국대학교 대학원, 2014.
（Woo, Do-Seong,（）“The effects of smart phoneuser’s benefits on Satisfaction and the comparison of
repurchase Intention by composite brand change”, The
Doctoral Dissertation of Konkuk University.)⦿全ヨンギュンステファン『携帯通信サービス市場における消費者行動意図に関する研究–日本と韓国を事例にして』早稲田大学大学院国際情報通信研究科博士論文 ,2011年.

034

彦根論叢

Summer / Jun. 2017 / No.412

A Study on the Accepting Intention for Smart Phone
Mobile by the TAM Theory
Focused on Chinese and Japanese college students

Masahiro Seimiya
Myeong Seo

This report is trying the analysis of whatkinds of factors affecting consumers’ decisions
in purchasing the Smart Phone Mobile. And
this research is based on the Technology Acceptance Model Theory (TAM) which has
been used in analyzing B to B Business Computer Users.
So the Authors have developed the analytical model which is based on TAM and haveused the questionnaires research to the College
students of China and Japan.
As the result, it has appeared that the decision factors were different as the social cultural
backgrounds are different, and we can get some
practical suggestions that there are some factors
which the Japan’s manufacturers and communication carriers would be easy to fall into socalled “Galapagos syndrome”.

A Study on the Accepting Intention for Smart Phone Mobile by
the TAM Theory

Masahiro Seimiya
Myeong Seo

035