Chapter 12

日本と中東
石油をめぐる歴史保坂 修司

I. はじめに
今日、石油は日本の一次エネルギーの約 4 割を占める。1973 年の第一次石油危機のころに7 割以上を占めていたのと比較すると、その重要性は減少してきたが、それでも、ガソリンや軽油、灯油などとして今も石油は日本経済にとって不可欠な存在である。
その一方、日本は、天然資源に乏しく、石油のほとんどすべてを輸入に頼っており、さらにその大半を中東、とりわけ湾岸諸国に依存している。また、石油と同じ化石燃料である天然ガスも近年、発電用として需要が高まっており、その約 2 割が中東からであり、液化石油ガス（LP ガス）も総輸入量の 4 分の 1 が中東からである。石炭を含めた化石燃料の一次エネルギーに占める割合は約 9 割であり、これは、主要国のなかでも比較的高いほうだ。とくに 2011 年の東日本大震災で国内の原子力発電所がすべてストップしてしまったため、発電用に天然ガスの輸入が大きく伸びた。
石油の中東依存度は、第一次石油危機以前は 90% を超えていたが、二度の石油危機を経て減少に向かい、1980 年代後半には 80% を切るまでになった。しかし、その後、ふたたび上昇に転じ、現在はほぼ 90% 近くに戻ってきている。
しかし、今日、石油や天然ガスなど化石燃料は地球温暖化の元凶と目されるようになり、その積極的な利用に強い批判が出るようになった。そのため、日本も太陽光や水力など再生可能
エネルギーや自然エネルギーなどの導入を積極的に進めている。こうした状況のなか、日本を含む石油消費国がはたしていつまで石油を使いつづけられるのか、仮に、消費国が石油を輸入しなくなったら、産油国はどうなるのかなど新たな問題点が出てきている。
そこで本章では、日本における石油の利用の歴史を概観しながら、石油の世紀と呼ばれた
20 世紀前半までの時代、エネルギーを媒介にした日本と中東の関係がどのように変容していったかを分析していく。

211

アラビア半島の歴史・文化・社会

II. 日本と石油
1. 石油利用の黎明
人類が石油を利用しはじめた歴史は古い。『旧約聖書』「創世記」には神がノアに対し「ゴーフェルの木で一つの箱舟を作り、箱舟の中に個々の部屋を作り、箱舟の内外とも土瀝青で塗りなさい」（第 6 章）と述べたとあるし、バベルの塔に関する第 11 章では「全地は同じ言語を持
ち、同じ言葉を話していた。人々は東の方から移って、シナルの地に平地を見つけて、そこに住みついた。人々はたがいに言った、『さあ、煉瓦を造ってそれをよく焼こう』。こうした彼ら
は石のかわりに煉瓦を、粘土の代わりに瀝青を用いるようになった」とある。さらに、「出エジプト記」にも「パピルスの箱舟を用意して、それに土瀝青とチャンを塗り、その中にその子（モーセ）を入れて、ナイルの岸の葦の間に浮かばせた」（第 2 章）とある（旧約聖書の訳は
関根正雄訳（岩波文庫）を用いた）。ここでいう（土）瀝青は、他の共同訳などではアスファ
ルトとかタールとも訳されている。元のヘブル語がアスファルトなど石油由来の物質かどうかはっきりしていないが、物語の舞台が莫大な量の石油を埋蔵する中東であるので、そう考えるのが自然であろう。
つまり、石油は人類が文化を生み出したころから、すでにわれわれにとって身近な存在であったわけだ。このことは、実は石油の少ない日本にも当てはまる。東北・北陸を中心に縄文時代中期から弥生時代にかけての層でアスファルトを含む遺物が発見されている。主な用途
は、石鏃や石刃、釣り針の修復や接着、土器の修復などであったことがわかっている。
現時点では、石油が灯火や燃料として使用されたたしかな証拠はないようである。しかし、接着や防水に利用されたことは、旧約聖書での石油の使用例からも一般的な使用法と考えられる。また、アスファルトの付着した遺物の日本における発見の分布をみると、新潟や秋田など
石油の出る地域のみならず、石油の取れない地域にも広がっている点は要注意である。すでに縄文期には、石油が、広範な交易ネットワークに組み込まれていた可能性を示唆するからだ。
だが、その後、日本では石油利用に関する記録はほとんど出てこなくなる。石油が久しぶりに記録に登場するのは、西暦 668 年のことだ。『日本書紀』には、その年、「又越国献燃土
与燃水」と、書かれている。ここでいう「燃ゆる土」とはおそらくアスファルトなど瀝青類、「燃える水」とは石油のことであろうとされ、これこそ日本で最初の石油に関する言及と考えられている。越の国が具体的にどこに当たるのか、『日本書紀』では明示されていないが、石油が出る場所で考えれば、「越の国」は、越後、すなわち現在の新潟県と考えていい。
ただし、新潟のどこかまではわからない。たとえば、新潟県胎内市黒川村では「燃水祭」として毎年 7 月に近江神宮に石油を献上する儀式を行っており、自分たちこそが献上の地だ、と名乗りを上げている。だが、同じ新潟の刈羽郡二田村、柏崎市西山町や三島郡出雲崎町等も候補にあがっており、現時点では決め手はない。
『日本書紀』の記述はわずか 9 文字だけなので、当時、石油がどのように利用されていたかなど、具体的な情報はいっさいない。とはいえ、わざわざ「燃ゆる水」や「燃ゆる土」と言及しているところから、これらを灯火や燃料として利用していた可能性も否定できないだろう。
212

日本と中東2. くそうず『日本書紀』後しばらくのあいだ、日本語文献では石油に関して目立った記述は見られなくなるが、 ようやく鎌倉時代になると、 石油と思しき言及が出てくる。 たとえば、 建治 3（1277）年の越後地方の資料「高井道円時茂譲状」には興味深い語が登場する。高井道円ことときもち地頭の和田時茂は、治めていた奥山庄を孫の茂連・茂長・義基に譲渡したのだが、譲状に地名
く

そ

う

ず

として「くさうつ（草水）」が現れる［新潟県教育委員会 1965］。「くさうつ」、あるいは「くそうず」はもともと「くさみず」「臭い水」を表し、石油や硫黄の温泉など臭気の強い液体を指す（群馬県の草津温泉も同じ語源）。おそらくこの地から石油が出たために、そう呼ばれたのだろう。さらに茂連の子のあいだの相続争いに際し作成された地図「奥山庄波月條絵図」にも「久佐宇津」の名が出てくる。久佐宇津はもちろん「くそうず」の音に漢字を当てたものだ。いずれにせよ、このくそうずの地は和田家によって相続されていたと考えられる。
この絵図の他の地名をみるかぎり、ここでいうくそうずは、現在の黒川村のなかにあると考えられる［新潟県教育委員会 1976: 2–3］。遅くても 13 世紀後半までには、越後地方の一部で石油の存在が知られていたことになる。
ただし、一連の文書にはくそうずがどのように利用されていたかについては触れられておらず、燃料として使われていたのか、灯火としてか、あるいはほかの用途に用いられていたのか不明である。二田村の妙法寺の西村家が貞治年間（1362–1367 年）に、草生水谷と呼ばれる地で藩主に対し草生水税を納めたという記録があるが、これが事実なら 14 世紀には石油で何らかの収益を上げていたことになる。しかし、この記録は口承で伝えられたもので、記録に残されたのは明治以降であり、したがって真偽の判別はむずかしい［日本石油史編集室 1958:
106–108］。
なお、くそうずの語は、江戸時代になっても「草水」「草生水」「臭水」などの漢字があてられて、石油を指す普通名詞として一般的に用いられた。
一方、その時代になると、本草学の発展で、日本各地のさまざまな自然誌に関する知識が拡大したため、石油に関する情報量も飛躍的に増大した。とりわけ、17 世紀はじめに李時珍の有名な『本草綱目』が中国から渡来、中国の包括的な知識が日本の実例とあいまって、より具体的な石油に関する知識が育まれていった。くそうずは地名として今も新潟や秋田など石油を1産出する地帯に残っている。
日本の本草学では江戸時代を通じて石油を指すのに一般に石脳油や石漆、石脂水などという語が用いられていたが、これらはみな、中国から伝来した語である。日本で「石油」の語が一般化するのは明治以降であったが、この「石油」の語もやはり起源は中国で、宋代の科学者、
2

沈括がその書、『夢渓筆談』のなかで用いたのが最初とされる［沈 1981: 4–5］。 李時珍もその書のなかで石脳油などと並んで「石油」の語を併記しており、日本でも石油という名称が古くから知られていたはずだが、江戸期の資料では石脳油の語がもっとも普及していたといえる。
なお、石脳油・石油・石漆といった中国起源の語は江戸期を通じてくそうずと同一視されている。たとえば、小野蘭山の『本草綱目啓蒙』では石脳油の名前として「クソウヅノアブラ」を挙げ、寺島良安の『和漢三才図会』では「石油」に「くそうずのあぶら」と訓じている。
213

アラビア半島の歴史・文化・社会

前述のとおり、日本における石油の用法ははじめ接着や防水用に用いられ、のちに灯火・燃料としての利用が一般化したと考えられる。他方、中国ではこれらの基本的な用法のほか、車軸などにさす潤滑油、書道用の墨、薬、そして武器としても用いられていた。また国内各地に石油が出る場所（油田、油井）があったことから、その利用の範囲も広く、また頻度も大きかったのだろう。14 世紀はじめに成立した『元一統志』にはすでに石油の井戸に関する記述が見られ、生産量に応じて税金を支払っていたことも知られている［申 1993: 17–18］。他方、日本では石油を生産する地域も限定されており、また生産量もそれほど多くなく、流通範囲もかぎられていたことから、石油が産業として成立するのは近世以降と考えられる。
3. 日本の石油産業の揺籃
旧館村（現黒川村）では正安 2（1230）年、蔵王大権現のお告げで、くそうずの坪を掘った
ところ、油が出てきたので、ご公儀に連絡し、普請（開発）の許可を求めたとの記録が残っますづけ

3ている。その後、大量の石油が出たので、草水油御役が桝付 を行い、運上高を決定したため、それにもとづき毎年運上金を納めることになったとの記録がある［新潟県教育委員会 1976:
3–4］。また、刈羽郡二田村の記録には、貞治年間に上杉憲顕に草生水税を納めて以来、ずっと領主に税金を支払っていたとある［日本石油株式会社編さん室 1958: 106–7］。ただし、これらはいずれも同時代の文書に記録されたものではなく、後世の記録であり、しかも、それらを確かめる資料も残っていないので、信憑性には疑問がある。
日本における石油産業の揺籃として比較的信憑性が高いのは 1613 年であろう。飯牟礼渚
は、慶長 18（1613）年、真柄仁兵衛が「越後の柄目木村で石油を採取し、ランビキという簡
単な蒸留装置で灯油を製造した」と述べ、これが「文献に現れた世界最初の製油」だと主張しているが［飯牟禮 1956: 4, 231］、とくに「ランビキ」の使用について証拠となる資料を提示していない（石油の精製については後述）。
この真柄家に関しては、古くからの資料が残っており、きちんと活字化されているため、新潟の石油開発の歴史を辿るにはきわめて貴重な資料といえる。そうした文書等をもとに、真柄家の石油開発をまとめると、おおよそ次のようになるだろう［新津市図書館 1980: 3］。
慶長 13（1608）年ごろから真柄仁兵衛は新津（現新潟県秋葉区）であいついでくそうずの出る場所を発見したため、慶長 18（1613）年、新発田藩主に対し普請の申請を行った。この申請は受け入れられ、以後、真柄家が新津で独占的に開発を開始する。
しかし、数年後には生産量が減少（「草水出劣り」）してきたため、元和元（1615）年には再度別の地域を含め開発の申請を行っている。当時の石油の採集方法は原始的なもので、地面に湧出したり、水面に浮かんだりした石油をすくいとるのが中心であったと思われる。黒川では長くカグマ、あるいはカクマと呼ばれる草の束を使って地表に湧出した石油を掬いとって採取されていた。また、「手掘り」という生産法も行われていたが、これも効率的ではなく、修繕の申請をする文書が残っている。
江戸時代に真柄家が生産していた石油は主として灯火用で、そのほか医薬用、また屋根に塗って防水用とする場合も多かった。これらは新津だけでなく、城下町の新発田でも売られ、214

日本と中東それと引き換えに真柄家は藩に対し運上金（税金）を支払っている。運上金の額は、真柄家の場合、寛永 7（1630）年の上銀 300 匁から約 130 年後の宝暦 9（1759）年には小判 200 両へと増加しており、開発・生産・販売とも順調に伸びているといえる。
越後の石油開発は、新津の真柄家、刈羽妙法寺村では西村家、三島吉水では山田家というよ
うに、地域ごとに特定の家によって独占され、特権として代々継承されていった。なお、真柄家のものであった金津地域の一部の石油利権は 1790 年、同地区の庄屋であった中野家に移された［中村・五百川 1973: 93］。明治以降急速に勢力を増し、日本の石油王といわれた中野貫一はこの中野家の末である。また、日本の石油元売り最大手、ENEOS（エネオス）も、起源をたどれば、この越後の石油にいきつく。
したがって、日本の石油開発の歴史を考えるとき、1613 年の真柄家による普請申請はきわめて重要な意味をもつといわねばならない。これをもって日本の石油産業の嚆矢とするといってもあながち過言ではないのである。科学技術史の大家、フォーブスはわざわざ 1613 年を取り上げ、柄目木（真柄家の拠点）における「天然ガス利用のプロジェクト」があったと指摘し
4

ている。
4. 製油
さて、前節でランビキによって採取された石油が精製されたことに言及するとともに、その可能性に疑問を呈しておいた。ランビキとは漢字で「蘭引」と書き、一種の蒸留装置を指す。
元をたどれば、ギリシア語のアンビクス ἄμβιξ にまでさかのぼるが、ヨーロッパへはアラビア語のアンビーク Anbīq を経由して入ったため、多くのヨーロッパ語には、アラビア語の定冠
詞 al- をつけたかたち、つまりアル゠アンビークというかたちで伝わった。日本語のランビキの冒頭の「ラ」音はその名残である。ただし、ランビキがいつごろ日本に伝えられたかについてははっきりしない。おそらく江戸時代以前に渡来していたと推測されるが、その存在が資料で確認できるのはかなりあとのことである［ミヒェル・遠藤・中村 2007: 70］。
また、越後地方で石油開発が盛んになる 17 世紀にランビキによる精製が行われていたことを示すたしかな証拠は存在しない。おそらく当初は、採取した石油をそのまま利用していたと推測されている。
石油の精製・製油のはじまりに関する比較的たしかな記録は 18 世紀以降である。たとえば、18 世紀初頭に刊行された貝原益軒の『大和本草』の石脳油の項目に「賤民是ヲ酌テセン
ジ灯油トス」とある［貝原 1709］。ここでいう「センジ」はおそらく「煎じ」であろう。したがって、熱することで何らかの化学的処理をしたともとれる。さらに 1743 年に刊行された菊岡沾涼（米山）の『諸国里人談』には黒川村の石油について「（採集した石油を）煮かへして燈の油とす」とあり、やはり蒸留していることをうかがわせる［菊岡 1975: 477］。おそらく、18 世紀には越後でも採取された石油に何らかの処理を施し、灯油を精製したことはまちがいないだろう。
しかし、石油（原油）を低品質の灯油を灯火用に使うには、悪臭や黒煙が大きなネックとなり、灯火用の油として全国的に普及することはなかった。安価なこともあって、越後の近辺で215

アラビア半島の歴史・文化・社会

は貧しい層を中心にそれなりに売れたようだが、当時、日本で一般的であった菜種油など植物性の油には太刀打ちできなかった。
また、19 世紀はじめには江戸で中川儀衛門という人物が引火性を弱め、においを少なくした「清浄正製石油」なるものを売り出したとされる［大林 1988, II: 268–9］。こちらは今でいう製油に近い処理が施されたと推測される。だが、理由は不明なるも、江戸町奉行によって販売を差し止められてしまい、せっかくの画期的発明（？）も広く普及することはなかった。
他方、越後でも刈羽の妙法寺で独占的に石油を採掘していた西村家が嘉永 5（1852）年にランビキを使用した精製法を開発、本格的な石油精製を開始した。西村家は代々、石油の臭気や煙を除去するためにさまざまな工夫をこらしてきたが、うまくいかず、現在の燕市に住んでいた蘭方医の喜齋のアドバイスを受け、ランビキを使用した石油の精製法を完成させたとされ5る。 なお、西村家の製油所は現在の柏崎市に置かれた。

図1

柏崎市の製油発祥の地の碑

5. 観光資源としての石油・天然ガス
6

江戸時代の日本にはもうひとつ重要な石油の利用法があった。観光である。 たとえば、江戸期を通じて越後の七不思議は有名であり、越後の地誌のみならず、さまざまな旅行記で越後地方の石油や油田、天然ガスやガス田への言及が見られる。1812 年に出版された橘崑崙の『北越奇談』にある越後七不思議では、燃土・燃水・火井（それぞれアスファルト、石油、天然ガ
スに相当）というぐあいに 7 つ中 3 つが石油がらみである［崑崙橘茂世 1978: 37–46］。
このうち、たとえば入方村の火井（天然ガス）に関しては、同書に次のようにある。
216

日本と中東図2

入方村（妙法寺）火井の図（北越奇談）

某といふ百姓の家炉の角に石臼をおき、其穴に竹をさし火をかざせば、即声ありて火う
つり盛に燃ること尺ばかりならん。縦横に竹をくみあぐれば、其竹の孔ごとに皆火もゆる竹を引少し引きあぐれば、央は火絶えてなく、上にばかり火さかんなり［崑崙橘茂世
1978: 43］。
たぶん家の近くに天然ガスの噴出口でもあるのだろう。そこから竹筒を縦横にはりめぐら
7し、先端に火をともせば、音をたてて火がつき、ずっと消えることがない。同書の挿絵 には、旅姿の男たちが、身を乗り出して民家をのぞきこみ、竹筒の先端で燃える火を見学しているようすが描かれている［崑崙橘茂世 1978: 44–45］。
1835 年に刊行された鈴木牧之の『北越雪譜』でも妙法寺村の農家炉中のすみにある石臼の穴から火が出ているが、この火は 300 年間、絶えることなく燃えつづけていることが紹介されている。さらに同じ本には雪のなかで炎々と火が燃えているといった不思議な現象が描かれている［鈴木 1978: 55–56］。19 世紀初頭に出た『二十四輩順拝図会』は浄土真宗の開祖、親鸞とその高弟の足跡を辿る巡礼ガイドブックだが、そのなかにも家のなかで天然ガスが燃やされている様子やふつふつと石油が湧き出る煮え坪が観光地として取り上げられている。19 世
紀なかごろの引き札にも「柄目木の火」があることから、石油や天然ガスが江戸時代の越後観光の目玉となっていたことがわかる。
幕末の尊王攘夷論者のリーダーの一人で、新撰組の前身である浪士組をつくった清河八郎の旅行記にも柄目木や妙法寺の家にある天然ガスに関する記述がみられる。竹製の「ガス・パイ
プライン」の端から火が出ているのに、竹が燃えないなど、「是又奇の奇妙なる事」であると感動したり、「臭水油のいづる壺」からくそうずが滾々と雷のような響きを出して湧き出てくるさまを観光したりしている［清河 1993: 50–51］。
217

アラビア半島の歴史・文化・社会

6. 幕末の志士と石油
日本で石油が大量に消費されるようになるのは明治以降である。それに応じて石油そのものへの関心も高まり、近代的な石油企業設立の流れができてくる。
油田の開発から販売までを営む、最初の近代的な会社は 1871 年に設立された長野石炭油会社といわれている。創設者の石坂周三は、上に紹介した清河八郎とともに浪士組に参加したことで知られ、一時幕府に捕らえられたが、1868 年に釈放されていた。
石坂が最初に手をつけた油田は長野市浅川の浅川油田であった。同油田はすでに 18 世紀には存在が知られていた。現在の長野県長野市北石堂町に製油所も置き、1872 年には社名を長野石油会社と改めた。その年、静岡の海老江で石油が発見されたことから、石坂は 1874 年、相良油田の開発を開始した。当初は手掘りによる掘削が行われていたが、すぐに米国製の機械が導入され、日本で最初の機械掘りによる石油の掘削がはじまった。なお、石坂はのち「石油」という名前をつけたのは自分だと豪語しているが［石坂 1900: 109–110］、実際には石油の語が古くからあったのは前述のとおりである。
ただ、設備投資などで石坂の会社は資金難に陥り、相良油田の鉱業権は薩摩の島津侯にわたり、海江田信義が経営にあたった。なお、海江田は薩摩藩士で、もとは有村俊斎と名乗り、西郷吉之介（西郷隆盛）や大久保正助（大久保利通）らとともに、いわゆる精忠組の中心メンバーであった。1862 年の生麦事件では上海で貿易商を営んでいた英国人チャールズ・リチャード
ソンに止めをさして殺害したことでも知られている。精忠組の過激勢力は清河八郎らとも交流があったので、海江田も清河と面識があった可能性がある。
幕末に活躍した志士たちが明治維新後、石油に関心をもったり、実際に携わったりしていたのは興味深い現象といえるだろう。これはけっして尊王攘夷派だけではない。佐幕派にも石油に関心をもった人物が存在する。たとえば、榎本武揚であり、大鳥圭介などがそうだ。榎本はオランダ留学中に化学に関心をもち、北海道では函館戦争に敗れたのち、北海道開拓使と8して北海道の地下資源の調査にあたっている。 また、函館戦争で榎本ともに戦った大鳥圭介は1873 年に米国の石炭・石油・鉄鋼業を視察、「山油編」「山油編図」という石油関連の報告書
9が公開されている。 また、大鳥は 1874 年には長野・新潟・山形を視察、とくに長野では油田の状況について報告している（「信越羽巡歴報告」）。
なお、大鳥が同報告のなかで触れているように、石坂が鑿井の機械掘り導入に際し技師として雇い入れた米国人 A.C. ダンの経験不足の問題もあり、浅川油田での機械掘りは成功とはいいがたかった。また、石坂は鑿井用機械を 2 台輸入しており、うち 1 台を新潟の出雲崎尼瀬に送って、そこで鑿井を試みたが、ダンを馘にして新たに雇い入れた米国人ライレーはダン以
上に無能であったため、尼瀬の油田開発も失敗に終わっている。
日本には石油を掘削する技術どころか、その技術を使う人間を見極める術さえなかったのである。日本の石油史黎明期に登場する外国人は、上述のダンやライレーは論外としても、黒川の油田開発に携わった英国人シンクルトンも石油の専門家ではなく、医者であったし、相良油
田の石油を鑑定したクラークも化学や物理学を教えていたが、本業は伝道師であった。もちろん、近代石油産業のはじまりを、1859 年にエドウィン・ドレークがペンシルベニアではじめ218

日本と中東て機械掘りで石油を採掘したことに求めるのであれば、日本の石油産業が手探り状態であったのはしかたないことであったろう。
いずれにせよ、明治はじめには石油の分野でもいわゆるお雇い外国人の存在は必須であった。その意味で明治 6（1873）年に来日したベンジャミン・スミス・ライマンこそまさに適役だったといえる。彼は明治 13（1880）年に日本を去るまで、北海道や東北・北陸など日本各地で油田の調査を行っただけでなく、数多くの弟子を育てたことも特筆すべきである。
7. 石油ランプ明治維新後、日本が近代化を進めると、石油の需要は飛躍的に拡大する。当初はとくに石油ランプの普及によって石油の需要が大きく拡大していった。明治以前は、灯火用にはほとんど
何の処理もされていない原油がそのまま用いられたが、徐々に海外から輸入される灯油が使われるようになり、それに応じて石油ランプの普及も拡大するという相乗効果があったといえる。
ただ、明治初期の日本には石油ランプを作る技術もなく、灯油の品質も悪かったので、ともに輸入に頼らざるをえなかった。そのため、佐田介石の「ランプ亡国論」といった奇抜なアイデアも出てきた。石油が津々浦々普及すれば、海外から石油ランプを輸入しなければならず、さらに海外から石油ランプに用いる灯油も輸入しなければならない。当然、貴重な外貨が外国に流出する結果となるので、国産品を使ったり、自給自足を目指したりすべきであるという考えかただ。
幸いなことに、佐田の危惧は杞憂に終わる。たしかに石油ランプは人間の生活を劇的に変10化させたが、電灯の普及とともに、急速に表舞台から消えてしまったのだ。 しかし、それによって、石油の需要が減少したわけではない。石油ランプと入れ替わるかたちで、そして、それ以上に石油の需要を大幅に増大させる装置、すなわち内燃機関が発明されたのである。そのため、石油は自動車や飛行機の燃料としてより大きな役割を果たすようになり、明治以降の富国強兵政策を支えていくことになる。
いずれにせよ、江戸時代からつづく伝統的な石油採取法ではもはや間に合わないのは当然であり、日本にとって近代的な石油産業の育成が急務であった。
8. 日本石油の誕生
石坂周三の試みはかならずしも成功とはいいがたかったが、石油が商業的に成立する業種であるとの認識が広まるとともに、明治 6（1873）年には日本杭法が成立し、石油開発のための法的整備が進んだ。日本杭法は前年に作られた鉱山心得で定められた鉱山の国家独占主義を継承し、鉱物はすべて政府の所有に帰し、政府のみが採掘する権利を有するとされた。そのため、従来くそうず採取の権利を独占してきた真柄家や中野家はあらためて認可を取らなければ
11

ならなくなった。

こうして新潟県の尼瀬を中心に小さな石油業者（製油業者も）が増えていった。こうした中小の業者は原始的な手掘りによる石油採掘を行っていたが、明治 20 年代ぐらいには上総掘り
219

アラビア半島の歴史・文化・社会が導入されるようになった。しかし、それでも生産量はそれほど大きくなく、もっとも生産量の多い新津油田で 1757 キロリットル、尼瀬・吉永の油田で 1672 キロリットルでしかなかった（1888 年）。
そうしたなかの 1888 年 5 月、新潟の刈羽を本拠地に内藤久寛・山口権三郎らにより資本金15 万円で日本石油（現 ENEOS）が設立された。同社は米国製の鋼索鑿井機を購入、すでに手掘り業者が多数集まっていた尼瀬の海上にある手掘り油井、福田泉に設置したところ、1891
年、見事噴油を見た。この成功で日本石油は新潟の日本海沿岸の手掘り井戸数か所に同じ機械を導入、いずれも成功に導いた。なお新潟には 1892 年、宝田石油会社が設立され、周辺の石油会社を吸収・合併して拡大しつづけていたが、日本石油は 1921 年、この宝田石油と合併、さらに巨大企業へと成長していった。
日本が近代化を進めるにつれ、欧米の石油会社も市場としての日本に注目するようになった。すでに 1893 年には米国のスタンダード石油が横浜に支社を設立、日本に灯油や潤滑油を供給していた。また、横浜にあった英国系のサミュエル・サミュエル商会も同年、ロシア産石油をあつかうようになっていた。そして、1900 年にはスタンダード石油は、資本金 1000 万円
12のインターナショナル石油会社（International Oil Company）を横浜に設立、 サミュエル・サ
ミュエル商会もライジングサン社（Rising Sun Petroleum Company）を設立した。インターナ
ショナル社はすぐに積極的な事業展開を行い、新潟や北海道で油田開発を進めたほか、大規模な製油所も建設した。しかし、石油生産は思うにまかせず、せっかくの東洋一といわれた製油所も宝の持ち腐れになってしまったため、1911 年までにすべての事業・資産を日本石油に売却することになった。
日本の油田は、このインターナショナル社の試みを例外に、一貫して日本人の手によって開発が行われていた。これはもちろん、日本人が優れていたからではなく、そもそも埋蔵量が絶対的に少なかったためであり、実際、サミュエル・サミュエル商会も油田開発の調査を行った
ものの、見込みがないとして、開発に乗り出すことは断念していた。
なお、日本石油を中心とする新潟の石油企業は、他の油田地帯（たとえば秋田）などにも進出し、さらに開発を拡大していった。秋田では、19 世紀はじめに久保田藩で活躍した文人、
菅江真澄の著作に石油や天然ガスに関する記述がいくつも見られ、実際現在の秋田市内にも多くの油徴が点々としている。早くも明治 2（1869）年には手掘りの井戸が掘られたが、技術的には新潟県のほうが進んでいたので、手掘り、上総掘り、さらに製油の方法も新潟の技術を取り入れていった。そして明治 41（1908）年には新潟の日本石油が秋田に進出、大規模な開発を開始した。
日本が近代化を進め、石油の需要が増大していけば、国内産だけで足りなくなるのは必然である。第二次世界大戦のまえには、日本は石油需要の 90% を輸入に頼るようになっていた。
その大半は米国からであったが、そのほかインドネシア（オランダ領インドシナ）や北樺太からも輸入されていた。しかし、やがて、日本は戦争への道を進みはじめる。1931 年には満州事変が勃発、国際社会から日本への締めつけは急速に強くなっていった。

220

日本と中東III. 日本と中東
1. 中東の石油と日本
日清・日露戦争、そして第一次世界大戦を経て日本における石油の需要はますます増大した。しかし、日本の石油生産はさまざまな技術的進歩もあって昭和初期まで増加しつづけたが、急速な需要拡大にはまったく追いつかなかった。需要拡大分は、輸入に頼らざるをえず、同時に灯油やガソリンなどの国内市場でも外国石油会社が大きなシェアを占めた。
20 世紀初頭から中東各国ではあいついで石油が発見されており、こうした流れから日本が中東地域の石油に関心を持ちはじめたのは当然の流れといえる。
日本政府は 1880 年、吉田正春を代表とする公式代表団をガージャール朝ペルシアとオスマ
ン帝国に派遣した。だが、同代表団は国交樹立や貿易の開始が目的であり、石油は目的には含
まれていない。
日本が中東の石油に関心を示した兆候の一つとして、1920 年のサンレモ石油合意が挙げられる。第一次世界大戦後のこの合意では、オスマン帝国領域での石油利権を担った英・独等の権益を代表する大企業や山師的な人物によって設立されたトルコ石油会社（Turkish Petroleum
Company）の構成を変更することが決まった。すなわち、敗戦国ドイツ企業が排除され、代わりに戦勝国フランスの参入が認められたため、中東石油の英仏による事実上の独占が決定的となったのである。この状況に、米国は門戸開放・機会均等を主張し、近東開発会社（Near East
Development Corporation, NEDC）というシンジケートをトルコ石油会社にねじ込むことに成功した。日本も、戦勝国として米国と同じ立場を主張しようと、つまり、あわよくばおこぼれを頂戴しようと考えていた節がある。1923 年 1 月以降、日本政府はイラク油田、とくにモスル
油田において日本が何らかのかたちで権益をとれないか議論を展開するようになった。その一方で、英国などを刺激することは躊躇しており、交渉役の外交官には、英国を怒らせることな
く、日本の権利も主張するよう、訓令している［JACAR: B04011075400］。
中東の石油を視察や調査の対象にした早い例としては、1920 年代に中東を訪問した外交官の縫田栄四朗や地理学者の志賀重昂、地質学者の金原信泰らがいる。このうち志賀は、石油を
13「黄金なり」としてイラクを川中島や関ケ原と比定し、中東の石油の重要性を強調している。

一方、金原は 1923 年から長期的にイラン・イラク・ペルシア湾沿岸地域を調査旅行した。のちに地質調査所の所長になり、日本地質学会会長も務めている。わが国の地質学揺籃期を支えてきた研究者である。調査旅行中はイランでアングロ・ペルシア石油の施設を見学するなどし14ており、石油に関して強い関心を有していたことはまちがいない。 こうした調査がサンレモ合意における日本政府の立場と連動していたかどうかはもう少し検討してみる必要があろう。
一方、日本の石油会社の側も中東の石油に目を向けねばならない事情が出てきていた。日本の石油産業は、手掘りを中心とする中小零細企業も、また日本石油・宝田石油のような大企業
も、もともと国内生産した原油を品質はともかく国内で精製して販売してきた。一方、海外石油会社は灯油やガソリンなど石油製品を中心に日本で販売していた。しかし、そのうち一部の企業が海外から原油を輸入して、それを国内で精製・販売するようになった。やがて、日本石
221

アラビア半島の歴史・文化・社会

油等大手も、国産石油の開発・精製を継続しながら、外国石油を輸入して、精製する大規模な製油所の建設に着手するようになった。
なお、この点に関しては、日本政府も認識しており、1920 年に内閣に設置された国勢院は、
日本国内の油田の状況が惨憺たる有様であり、「外油ヲ輸入シ蓄積貯蔵スルノ外ナカルヘシ」との報告を出している［日向 2016: 115–116］。また、1923 年には農商務省・海軍省等を中心に「石油調査会」が組織され、海外産油国の情勢分析の重要性が強調された。
神戸鈴木商店の一角で、秋田を中心に油田を開発していた帝国石油

15が 1921 年、アングロ・

ペルシア石油会社（現 BP）からイランの石油を輸入したのは流れで理解されるべきである。
公的な資料で確認できたわけではないが、おそらくこれが中東から日本へ輸出された最初の石油であろう。1943 年に出された民間石油会社による報告書では、1935–1936 年にイランから日本に石油が輸出されたことが記されている［三菱石油株式会社 1943: 152］。また、日本石油の社史によると、同社は 1940 年にイランから石油を輸入している［日本石油株式会社・日本
石油精製株式会社社史編さん室 1988: 334］。
1931 年にはじまる満州事変・1937 年からの日中戦争と、1930 年代から日本の中国への軍事進出が活発化し、それに応じて米英等からは日本に対する圧力が強まってきていた。1939 年
末には米国の道義的輸出禁止措置が発動し、英国もそれに同調したため、その後、戦略物資の対日輸出はますます困難になっていた。
もちろん、売ってくれるところであれば、どこからでも買おうという意思は、日本政府も持っていたであろう。1940 年、英国のジェフリー・ロイド鉱物資源相は英下院で質問を受け、アングロ・イラン石油会社（アングロ・ペルシアから改称）による対日石油輸出について、同社はたしかに英国政府が大株主だが、政府は同社の商業活動に介入しない政策であると答えている［Wall Street Journal, Apr. 24, 1940］。しかし、だからといってアングロ・イランが日本の要望どおりに石油を売ってくるはずはなかった。イランの石油はアングロ・イランに抑えられていたため、イラン政府の立場がどうあろうと、日本がイランの石油を買うことはますます困難になっていった。
もう一点、指摘しておかねばならないのは、とりわけ 1920 年代以降、日本の石油政策でもっとも大きな発言権をもっていたのは、商工省（現経済産業省）ではなく、軍、とりわけ海軍だったことである。1921 年の神戸鈴木商店・帝国石油によるイラン石油輸入では輸入総量5 万トンのうち半分を海軍が重油原料として受け取る契約になっており、軍が中東の石油に並々ならぬ関心を寄せていたことがわかる。
いずれにせよ、当時すでに中東には莫大な石油が埋蔵されているとの情報が日本国内でも知られており、中東に対する関心は 1920 年代から 1930 年代にかけてがぜん高まってきたといえる。しかし、日本が仮に中東の石油を入手できるとしたら、単に経済的利益だけを考えて売ってくれるところか、さもなくば欧米石油会社の利権が及ばないところということになる。
また、1934 年に石油業界に対する国家統制強化を目的とする石油業法が施行された点も忘れてならない。同法は、当時の日本で大きな役割を果たしていた米国スタンダード石油系のスタンバックと英蘭のロイヤル・ダッチ・シェル系のライジングサンの 2 社を抑え、国内業
222

日本と中東者を保護することを目的に制定されたもので、石油製品の割当制と備蓄義務の 2 点に集約できる。とくに後者に関しては、当時の商慣行から大きく逸脱した 6 ヵ月の備蓄を義務づけている。国内企業は何とか義務を達成したが、外資 2 社は履行できなかった。この石油業法を含め、当時の日本は新しいエネルギー政策を構築中で、その目標のなかには「海外資源の調査、確保、開発」に関する方策を講ずることも含まれていた［柳原 1952: 15］。実際に成功したケースは少ないが、海外の石油権益を取得しようという意図ははっきり読みとれるだろう。
2. イラク石油利権
中東における石油権益でいえば、1930 年代前半に英国からイラク油田の持ち株を日本に譲渡してもよいという話が持ち込まれた。これは、当時海軍省にあって石油を担当していた柳原
博光によって紹介されている。しかし、政府は民間企業と相談をしたが、なかなか結論が出ず、そのうち沙汰やみとなってしまったという［柳原 1952: 29–31］。
柳原は英国から話を持ちかけられたのを 1933（昭和 8）年末としているが、実際には 1932
（昭和 7）年であったことは、当時の公文書からも明らかである［JACAR: B09041022900］。当
16時のイラクでは、英米石油会社を中心とするイラク石油会社（Iraq Petroleum Company, IPC）

が石油利権を独占していたが、このとき日本にアプローチしてきたのはそのイラク石油会社ではなく、英国石油開発会社（British Oil Development Company, BODC）という会社であった。
IPC は 1927 年にイラク北部バーバー・グルグルで大きな油田を発見していたが、世界恐慌の影響などもあり、イラク国内での石油開発には二の足を踏んでいた。1932 年に正式に英国からの独立を果たしたイラク王国はそうした状況にいらだち、牽制の意味で、チグリス川の西側の地域をカバーする第 2 の石油利権を BODC に与えたのである。
日本側はさっそく 1932 年 11 月から会議を開き、商工省鉱山局、海軍省軍需局、外務省欧米局・通商局から関係者が集まり、株式購入の可能性について議論を開始した。また、第 2回会議は商工省・海軍省・外務省のほか、民間から日本石油、小倉石油、三井物産、三菱商事、さらに石油貿易関係業者が参加した。日本側はイラク・石油・BODC など関連情報を収集するなど議論を重ねていたが、なかなかまとまらず、そのうち日本石油は、日本政府からの低利子の融資が望めなくなった時点で脱落、小倉石油は海外油田の開発に大きな関心を寄せていたが、現地調査の必要があるとして、英国への回答を引き延ばしているうちに結局話は立ち消えになってしまったようだ［JACAR: B09041022900］。
しかし、わざわざ遠い日本にまで声をかけたことからわかるとおり、BODC は現実には資金難に陥っており、開発どころではなかった可能性が高い。日本の資金が入らなかったことが主因かどうかまでは不明だが、BODC は結局、IPC に併呑されてしまう。
たとえ、日本が BODC の持ち株を入手できたとして、その後、イラクの石油を確保できたかどうかは不明である。しかし、興味深いのは、一連の動きのなかで政府が従来になく中東の石油に対し大きな関心を抱いていたことであろう。前に引用した柳原は当時、海軍省軍需局第二課長として国内企業との折衝に携わっていたが、その書のなかで、民間企業側からの発言として「従来海軍は印度洋より以西の資源に対しては関心を持た」なかったのに、今回こうした223

アラビア半島の歴史・文化・社会

かたちで民間企業に相談しているのはどういうわけだといわせており、石油の最大の消費者である海軍が中東に注目していたことを示唆している［柳原 1952: 30］。
ただ、この関心の度合いをどう評価するかはむずかしい。政府、あるいは軍は、イラクの権益には関心はあったものの、みずから利権を獲得する意志はなさそうだ。企業側としても、政府の融資が必要だし、また現地調査の必要性も指摘しているが、政府はそれに対し慎重な対応を示している［JACAR: B09041022900］。もし、日本が、何が何でも石油利権が欲しいというのであれば、もう少しちがった対応ができたであろう。BODC を信頼できなったのか、それともこの時点では、中東の石油利権を獲得しようとする気持ちがそれほど大きくなかったのか。
なお、イラクの石油利権問題がうやむやになっていたであろう 1935 年、日本はイラクから石油を輸入している［大蔵省（編）1936: 776］。統計が揃っていないのではっきりしないが、この単年だけであろうか。さらに付言するなら当時、日本は、イラクを含む中東諸国とは密接な通商関係を維持していた。中東の大半の国で日本は貿易額においてつねに上位に位置しており、1930 年代には山下汽船や日本郵船などがペルシア湾への定期便を就航させていた。
たとえば、イラクでは第一次世界大戦前まで、英国の経済的プレゼンスが圧倒的で、イラクの全輸入の半分以上を英国が占めていた。しかし、1930 年代になると、日本が躍進をしはじめ、1934 年から 35 年には、それまで一桁だったイラクの輸入に占める日本の比率が 20 ％を超えるようになり、とくに繊維製品については市場の 8 割近くが日本製で占められるほどであった。
こうした状況のなか、日本がほとんどイラク製品を輸入してくれないことなどから、イラク
政府もいらだちを隠さなくなり、日本に対しきびしい経済制裁を科すまでになった。また、イラク各地で日本製品の排斥運動が起こるようになり、日本は、イラク側との交渉のために、バグダードに公使館の開設を計画する。1935 年の新聞報道では、近く公使館開設の交渉がはじまるとあったが、実際に開設されたのは 1939 年のことであった（それまで、イラクは、在トルコ大使館が管轄していた）。
イラク情報の不足については、石油利権の話がもたらされたときにも、民間企業が指摘しており、それが、民間企業が積極的になれなかった理由の一つになっていた。中東における在外公館の設置については、1919 年にスエズ運河のポートサイードに領事館が設置されたのを嚆矢に地中海方面が早く、1929 年に公使館が設置されたイランも含め、ペルシア湾岸地域は遅れをとっていた。石油に対する関心よりは通商の問題のほうが重視されていたということであろう。
3. バハレーン石油の購入
日本がはじめて湾岸アラブ諸国から石油の輸入を開始したのはそうした状況のなかであった。1934 年 7 月、日本はバハレーンから 2 万 5000 バレルの石油を購入している。バハレーン
で石油が発見されたのが 1932 年で、これは湾岸アラブ諸国ではじめてのことであった。したがって、1934 年の輸入は、今につづく湾岸諸国から日本への石油輸出の最初でもあったので
224

日本と中東17ある。だが、このときの輸出はしばらく継続していたのち、途絶えてしまう。

このバハレーンからの輸入は事象として非常に興味深い。バハレーンからの最初の輸入を報じた当時の朝日新聞によれば、「石油業法実施等非常時局に鑑み採算可能なれば海外各方面より競争入札によって原油輸入の素地をつく」る方針の第一号がバハレーンからの輸入であった
18という［朝日新聞 1934 年 7 月 6 日］。

バハレーン石油を輸入した日本石油の社史によると、バハレーンからの輸入は「アメリカ
太平洋岸依存のわが国の原油輸入形態を大きく変える画期的な出来事として注目された」らしい。しかしながら、同社史でも指摘されているとおり、当時のバハレーンで石油を開発していたバハレーン石油会社（Bahrain Petroleum Company）はスタンダード石油カリフォルニア（Standard Oil of California, SOCAL、ソーカル、現在のシェブロン Chevron Corporation）のもの
19であったので、「供給源分散という点では限られた意味」しかなかった。 そして、1936 年にバハレーンで製油所がつくられると、同国からの輸出は石油（原油）から石油製品に切り替えられていったという［日本石油株式会社・日本石油精製株式会社社史編さん室 1988: 258–259］。
このことはある程度、バハレーン側の統計でもたしかめられる。
1934 年の石油業法は外資排斥、国内企業保護の意味が強かったとされるが、法律上の義務のなかに備蓄義務が設定されたことは重要であろう。1934 年の夏というまさに石油業法施行とほとんど同時期にバハレーン石油を輸入したのは備蓄義務を履行するために至急石油が必要だったとも考えられる。なお、最初にバハレーンから石油を輸入したのが、日本政府でなく、日本石油という民間企業であったことは指摘しておかねばならない。こと中東の石油に関しては、前述のイラクの石油利権でもわかるとおり、この時期まで政府が直接乗り出すことはな
く、むしろ民間企業の活動に委ねられていたのである。バハレーンでも同様で、バハレーン石
油の購入にあたって、日本政府が直接的に関与していたことを示す証拠は見つからなかった。
当時の日本政府や日本の石油企業がどの程度バハレーンあるいは湾岸の石油を重視していたか
どうかはわからない。
さらにいえば、日本企業によるバハレーン石油の輸入が戦略的に計画されたものではなく、かなり偶然的なものであった可能性も高い。また、時系列的に日本への輸出までの流れをたどってみると、ソーカルのバハレーンにおける石油生産戦略もかならずしもきちんと固まっていなかったことがわかる。
ちなみに、この歴史的な石油輸入を報じた当時の朝日新聞の記事のタイトルは「日石ペルシャ油を買ふ」となっている。単なるまちがいなのか、それとも当時の日本の認識ではバハ
レーンはペルシア（ペルシャ）だったのか。実は、この輸入について、当時のイランの在京公
使館は日本石油の仲介を行って実際に輸入業務を担当していた浅野物産に対し、バハレーンはイラン領であり、浅野物産とスタンダード石油のあいだの契約は無効であると抗議を申し入れたのである。
1934 年 5 月 26 日、イラン政府は英国政府に対してもスタンダード石油に与えられた石油利権を認めないと述べ、正式に抗議を行っており、ロンドンの米公使にも書簡が送られた［TheTimes, May 28, 1934］。6 月にはイランが国際連盟加盟国にイラン外相からイラン駐在の米公
225

アラビア半島の歴史・文化・社会

使に対する抗議文の写しを配布したことが報じられている［The Times, June 16, 1934］。報道によれば、抗議文は 5 月 22 日付で、イランはそのなかで「バハレーン諸島はペルシアの不可分の領土」であり、「バハレーン諸島に対するイランの宗主権には議論の余地がない」とし、
BAPCO が当該油田を運営する根拠となっている石油利権の有効性は認められず、イラン政府
は、かかる石油利権から生じるいかなる利益・損害に対しその返還・賠償を請求することができる、と主張する。
石油の行き先が日本だとなれば、当然矛先は日本にも向けられる。イランの在京公使館は1934 年 7 月 6 日付の日本の外務省宛声明で「（スタンダード石油カリフォルニアには）ペルシ
アのバハレーン石油に対しいかなる権利もなく、同石油を取引するいかなる法的権力もない」と主張し、浅野物産の輸入が無効であると述べている。実際公使館員は浅野物産に直接抗議に出向いている［JACAR: B09041027900］。このイランからの抗議に対する日本政府の反応はわからなかったが、日本側の公文書はイランによるバハレーンへの領有権主張について詳細に分析しており、同問題への関心の高さをうかがい知ることができる。
一方、浅野物産側はイランからの抗議に対し「いきさつを知らず単なる一商談として右の約定を結んだにすぎず」、イラン・英国・スタンダード石油で問題が解決するまで「約定の履行は強要するものにあらざる」と素っ気なく答えている［大阪毎日新聞 1934 年 7 月 7 日］。バ
ハレーンからの輸入が長期的なものにならなかった理由の一つはこのあたりに求められるかもしれない。
さて、バハレーン石油を輸入したのは日本石油であったが、同社が直接 BAPCO と取引した
わけではなかった。輸入は、浅野財閥の一角である浅野物産を経由してであった。浅野物産は
これまでも海外からの石油輸入に何度も携わっており、米シンクレア石油（Sinclair Oil）の総代理店をつとめたり、海軍に石油を納入したりするなど、石油は同社の得意分野といってよかった。ただし、BAPCO との契約で具体的に浅野物産がどういう交渉を行っていたかまではわからなかった。
一方、バハレーン側からみても、この日本への輸出はきわめて重要な意味をもっていた。な

図3

226

エル・セグンド号
出典：［Clarke 1991: 154］

日本と中東ぜなら、これこそ、バハレーン—さらにいえば湾岸アラブ諸国—から国外に輸出された最初の石油だったからである。もともと石油関連施設を建造するための資材を運んできたソーカルの船、エル・セグンド（El Segundo）は帰国に際し空になった船内に石油を積載し、バハ
レーンを出港したのだが、最初の段階では日本ではなく、近場のヨーロッパ市場に向かう予定だったという。しかし、拡大するアジア市場の将来性をみこして、日本への輸出へと計画を変更したとされる［Clarke 1991: 155］。スタンダード石油カリフォルニアの機関誌 1934 年 1 月
号では、すでにバハレーン石油の市場として、石油の供給が不十分な東方世界が言及されており、具体的な輸出先は決まっていなかったかもしれないが、少なくとも BAPCO がアジア市場を早い段階から念頭に置いていたことはまちがいない［Standard Oil 1934: 1］。
この点で考えられるのは、ヨーロッパ市場でのバハレーン石油の売却が困難だったことである。実はこのころ石油は生産過剰気味で、価格が下落傾向にあった。つまり、1934 年時点では BAPCO の期待する価格でバハレーン石油を購入しようというヨーロッパの国がなく、そこで日本にお鉢が回ってきたということである［東亜研究所第五部 1943: 45］。また、エル・セグンドがバハレーンからサンフランシスコに帰港する、その途中に日本があったためという見かたもある［東京日日新聞 1935 年 1 月 5 日］。
1930 年代のバハレーンは、世界恐慌や日本の養殖真珠の進出により、主要地場産業である
天然真珠採取が大打撃を受け、歳入が大きく減少し、財政は危機的な状況にあった。そして、この危機を救ってくれたのがほかでもない石油であった。はるか昔からバハレーンの主要産業であった天然真珠採取は、すでに斜陽となって久しく、1920 年代には制度疲労が深刻になっていた。慢性的な借金で首が回らない船長や潜水夫らの不満は臨界点に近づいており、政府主
導の改革はいたずらに彼らの不安をいやますばかりで、逆に反政府暴動を頻発させるしまつであった。バハレーンで石油が発見されたのはまさにそのような時期だったのである。バハレー
ンの財政状況をみてみると、日本が石油を最初に輸入した翌年、1935 年から歳入が一気に増大、また歳入に占める石油収入の比率もぐんと上がり、バハレーン政府の財政の柱であった関
税収入や天然真珠許可料をあっという間に凌駕するようになった。

表バハレーンから日本への石油輸出量（単位はトン）

年

原油輸出量

1935–36

69,805,514

1936–37

217,212

1937–38

156,025

1938–39

11,892

1940–41

―

燃料油

ガスオイル

ガソリン

25,898
12,10012,007

出典：［The Persian Gulf Trade Reports 1905–1940: Bahrain II 1925–1940, 1987］

227

アラビア半島の歴史・文化・社会

14000000
12000000
10000000
8000000
6000000
4000000
2000000
0

歳入

石油収入

グラフ：バハレーン政府の歳入と石油収入（単位はルピー）
出典：［Jarman (ed.) 1986,: I-II］

4. 日本海軍給油艦、バハレーンへ
日本とバハレーンは貿易を通じて密接に結びついてはいたが、両国関係が友好的かというと、かならずしもそうではなかった。日本製品の品質の低さから、当時湾岸では「日本人」という語が「尻軽女」を意味するようになっていたという［Belgrave 1972: 100–101］。また、日本の養殖真珠に対する警戒感も高まってきていた。1929 年に養殖真珠のパイオニアである御木本の幹部、加藤虎之助がバハレーンを視察しており、その際の旅行記を読むと、御木本が、視察中に加藤の身に危害がおよぶのではないかと心配していたことがうかがえる［加藤 1963］。
実際、1930 年にはバハレーン国内への養殖真珠の流入やバハレーンにおける所持・製造等を禁止する法律ができ、違反者は罰せられた。
もう一つ、石油をめぐる日本とバハレーンの関係で指摘しておかねばならないのは 1938 年の事件である。その前年の 1937 年、日本海軍は BAPCO から燃料油を購入、翌年には実際に品物を受け取りに給油船「佐多」をバハレーンに派遣した。佐多は 1938 年 2 月 7 日にバハ
レーンに到着、ただちに油を積んだのだが、その後、しばらくバハレーン沖に停泊し、何人かの乗組員が上陸して、視察を行っている。実はこの間、バハレーンを保護国にしていた英国
は、いろいろ難癖をつけて日本海軍のバハレーン視察をディスカレッジしようとし、結果的に日本側は、希望していた石油施設の視察をあきらめざるをえなくなっていた。
たしかに英国側の警戒心は強かったが、日本と英国のあいだにはそれほどの緊張感はなく、英国側は停泊中の佐多に表敬訪問し、艦長の石崎昇大佐と会話を交わしている。日本側に英語
力の低さの問題はあったものの、英国側は、日本がなぜバハレーンにまできたのかと核心を突く質問をし、日本側から「石油はシンガポールでは非常に高い（ので、バハレーンにおいて購入した）」という言質を得ている。
2 月 9 日には艦長一行が上陸、翌日にも別の 2 グループが上陸している。もちろん、英国は、佐多の乗組員がバハレーンでスパイ活動を行うことを警戒し、彼らの島での活動をずっと228

日本と中東監視していたのだが、英国の記録をみるかぎり、上陸した佐多の乗組員たちはみなポルトガル時代の砦や市場の見学にいくなど、ほとんど観光気分だったようである。日本側はバハレーン
内で日本の観光案内や日中戦争における日本の大義を解説した小冊子を英国人やアラブ人たちに配るなどはしていたが、少なくとも英国側にはそれほど大きな脅威とは映っていなかったようだ。
ただし、バハレーン政府はこの日本の行動および英国の対応についてあまりよく思っておらず、バハレーン政府顧問のチャールズ・ベルグレーブを通じて、政務官に抗議を申し入れている。それによれば、当時バハレーン人たちは日中戦争で中国に対して同情しており、日本海軍の軍人がバハレーンに上陸して、アラブ人たちに宣伝文書を配ることは適当ではないと主張したという［R/15/2/553］。
5. サウジアラビアとの石油利権交渉
1926 年に外務省はアラビア語研修を開始する。そのころから、中東、とくにアラブ諸国との直接交渉を念頭においていたといえるだろう。そして、1930 年代は日本と中東のあいだで新たな歴史がはじまった時代と位置づけられる。1935 年、38 年にはそれぞれ神戸と東京にもモスクが建設された。とくに東京モスク開堂にあたっては、当時の軍部や右翼組織が深く関わっていたことが知られている。
また、南満州鉄道の調査機関であった東亜経済調査局が独立し、大川周明のもと 1930 年代ごろから積極的に中東やイスラームの研究を進めていった。1938 年には学術的な組織として
回教圏攻究所が設立され、その 2 年後には大阪外国語学校にアラビア語学科が正式に誕生し20た（のちの大阪外国語大学、現在の大阪大学外国語学部）。

これらは単に南方進出のためだけでなく、より広く中東やその石油に関する調査・研究体制を充実させる意味もあったはずだ。実際、この時期、多くの中東関連の書籍や研究が出版されている。こうした下地があって、中東、あるいはイスラームに関する知識の裾野も広がっていったと考えられる。そして、中東やイスラームに関する関心が高まって、国内では一種の中
東ブームのようなものさえ現出した。
しかし、その一方で、イスラーム教徒は、アジアの盟主として日本を尊敬しているとか、日本に期待しているといった言説が盛んになり、当時外務省きってのイスラーム通といわれた笠間杲雄などそうした浮ついたブームに警鐘を鳴らしていたが、それに真摯に耳を傾ける人は少なかったであろう。
1937 年にはじまった日中戦争はやがて泥沼化し、米国などによる対日経済制裁も強化されていった。中国での戦争遂行のためにも、日本にとって石油は必需品であったが、米英石油会
社からの石油購入はますます困難になっていったのである。
そうしたなか、1938 年、東京モスク開堂式がイスラーム諸国からも要人を呼んで華々しく開催された。そして、招待者の一人にサウジアラビア駐英大使、ハーフェズ・ワフバがいた。
彼は東京で外務省関係者に、サウジアラビアが日本に石油利権を付与する用意があると伝えた。それを受け、日本政府はサウジアラビアとの利権交渉に動いていく。
229

アラビア半島の歴史・文化・社会

翌 39 年 3 月、横山正幸エジプト駐箚公使をトップに商工省の技師、三土知芳、外務省のア
21

ラビスト、中野英治郎をサウジアラビアに派遣した。 日本政府は中東における石油確保に乗り出し、石油利権の交渉を当事国と直接行うことになった。民間に委ねていたイラクの石油利権交渉から一歩踏み込んだわけだ。
同年 4 月 1 日に使節は無事、サウジアラビアのアブドゥルアジーズ国王と会見できたが、サウジ側の要求が高すぎて、日本として受け入れることができず、交渉は不調に終わった。しかも、交渉内容は欧米諸国にほとんど漏れており、そのため、さまざまな嫌がらせにもあった。ここでもやはり在サウジアラビア公館の不在が影響を与えたといえよう。ちなみに、ソ連は 1926 年、米国は 1931 年にサウジアラビアと外交関係を樹立している（いずれもサウジア
ラビアと改称されるまえ）。共産主義のソ連がきわめて早くサウジアラビアと国交を結んでいるが、これは、ソ連がムスリムへの宣伝のため、マッカ・マディーナの聖地を擁するサウジア
22

ラビアの役割を重視したためとされる。

1940 年、日本はサウジアラビアから、おそらくはじめて石油を輸入しているが、これも単発に終わってしまう［日本石油株式会社・日本石油精製株式会社社史編さん室 1988: 334］。

IV. おわりに明治になって日本が本格的に石油時代に入ると、まずは国内の油田開発に注力した。しかし、地下資源には限界がある。すぐに需要拡大に生産が追いつかなくなり、外国産石油の輸入に舵を切る。しかし、輸入先の大半が米国や英国など日本と対立関係にある国では、エネル
ギー安全保障上、綱渡りである。同時並行的に石油利権獲得にも食指を伸ばすが、北樺太など
一部を除き、成功とはいいがたかった。実際、日本は日中戦争、そして太平洋戦争という泥沼にはまりこんでいき、西側諸国との関係は悪化の一途をたどる。サウジアラビアとの石油利権
交渉開始はもう待ったなしの 1939 年であった。しかし、そこでも条件が折り合わず、交渉は失敗に終わる。そして、米国が石油の日本への輸出を禁止するのが 1941 年 8 月、すでに、中東・湾岸諸国とのパイプはほとんど遮断されており、ここにいたって日本は二進も三進もいか
23

なくなる。

日本は 1940 年に東南アジアに侵攻、油田地帯であるオランダ領インドシナなどを制圧するも、結果的に米国の石油全面禁輸が発動され、やがて真珠湾攻撃へと突き進んでいく。英国の保護下にあった湾岸諸国もあれほど盛んであった日本との通商関係を断絶させてしまった。
1942 年にはイランが日本と断交、同年、イラクも日本と断交し、宣戦を布告した。そして、1945 年 3 月 1 日にはイランとサウジアラビアも日本に対し宣戦布告を行っている。一方、日本軍は 1943 年、潜水艦をオマーンにまで送り、砲撃まで行っている。
そして、長い空白期間を経て、日本がサウジアラビアと国交を結んだのが 1955 年、そして同国と利権協定を締結したのはようやく 1957 年になってからのことで、はじめて湾岸の石油を輸入してからすでに 20 年以上が経過していた。
戦前の日本の石油をめぐる中東との関係はことごとく失敗に終わった。しかし、より残念な230

日本と中東のは、たとえ失敗であっても、こうした経験がまったく後世に伝えられなかったことである。
日本は、戦後の中東との関係を文字どおりゼロから構築しなければならなかったのだ。

註1

なお、「黒川」という地名も石油と結びつけられることが少なくない。湧出した石油が川に流れ込んで、川面を黒く染めている様から、そう名づけられたという。

2

中国での石油の言及は 1 世紀に書かれた『漢書』地理志が最初とされる。そこでは「高奴に洧水あり、
戁ゆるべし」とある。これだけだと意味がとりづらいが、6 世紀の地理書『水経注』には「高奴県に洧
水あり、肥戁ゆるべし。水上に肥あり、接取してこれを用うべし」とあり、清末の儒学者、王先謙は『水経注』の記述を正しいとして、『漢書』の記事に「肥」を補うべしと考えた。ここでいう「肥」が石油にあたる［申 1993: 3–6］。

3

新しい油井（坪）ができると、役人がきて、その油井の格付けを行う。それにもとづいて運上金が決定される。

4

ただし、フォーブスの書が、何を根拠に「天然ガス・プロジェクト」といっているのかは不明である［Forbes 1958: 180］。

5

ランビキ（アンビーク）を利用した石油の精製（蒸留：taqtīr）は、9 世紀から 10 世紀にかけて活躍した、イラン出身の医師・科学者ムハンマド・ラージーが最初に行ったとされる［Forbes 1958: 149］。

6

アゼルバイジャンのバクーでも、古くから油田やガス田が産業としてだけでなく、ゾロアスター教徒の巡礼地であり、そしてある種の観光資源として利用されていた。出島三学者の一人で、来日前にイランに滞在していたエンゲルベルト・ケンペルもバクーでの「観光」のようすを描いている［Kaempfer
2018: 209–222］。

7

挿絵は葛飾北斎の描いたもの。なお、天然ガスは「かぜくそうず」などと呼ばれる。

8

北海道の石油については、たとえば菅江真澄がしばしば言及している［菅江 1965–68, II: 107; III: 24–25］。

9

大鳥は、英語の「petroleum」を「山油」と訳している。

10

日本における石油ランプの普及とその衰退については、たとえばなどを参照のこと。

11

なお、日本杭法は、1892 年に鉱業条例に取って代わられる。鉱業条例は一定の条件のもと私人に対して鉱業の経営や採掘を許可するもの。

12

ちなみに当時の日本石油の資本金は 120 万円、宝田石油は 150 万円だった。

13

オマーンでスルターンのタイムールと会見したのは有名で、その会見がのちにタイムールが退位して日本に住むようになった理由の一つとされる。

14

実際、彼が『地学雑誌』に投稿した論文には石油関係が少なくない。

15

1941 年に設立された国策石油会社、帝国石油とはまったくの別会社。1941 年に設立された帝国石油は

161912 年に設立されたトルコ石油会社をオスマン帝国崩壊後に継承した会社。

17

なお、バハレーン石油を購入したのは当時の日本石油である。日本石油の社史では、バハレーンからと国際石油開発株式会社と合併して、国際石油開発帝石株式会社（INPEX）となった。

は明記されていないが、同社が 1934 年から 37 年、40 年から 41 年と「中東」から原油を輸入していることになっている［日本石油株式会社・日本石油精製株式会社社史編さん室 1988: 961］。また、別の資料では、1934 年の輸入以降、1935 年には 2 月に 1 万 7000 バレル、4 月には 1 万 7400 バレルの石油を日本は輸入していたとされる［川端 1943: 45］。一方、バハレーン・英国側の資料では 1938/9 年以降、日本の名前が輸出統計資料から消えてしまうので、日本がその後も継続的にバハレーンから石油を輸入していたかどうかは確認できなかった。しかし、1940 年の The Economist には、日本の石油供給源として、アメリカ以外の残りの国のなかに、蘭領インドシナ、英領ボルネオ、メキシコと並んでバハレーン
231アラビア半島の歴史・文化・社会の名前が入っている［The Economist 1940］。ちなみに、日本からバハレーンへの輸出は 1943 年 3 月末までの統計で確認できる。
18

バハレーンからの石油輸入は、報道にもあったように、1934 年に施行された石油業法と何らかの関係があるとも考えられる。同石油業法と当時の日本における外資石油会社の攻防に関しては［橘川 2012］を参照のこと。ただし、同書では日本石油によるバハレーン石油の輸入についてまったく言及されていない。

19

スタンダード石油カリフォルニアは同社のケトルマンヒルズ原油を大量に日本に輸出していることもあって、バハレーン石油を日本に送ると、両者が競合してしまう。したがって、同社はバハレーン石油の日本への輸出を制限していたともいわれる［川端 1943: 45］。

20

なお、学科ではなく、アラビア語コースは大阪外語が設立された 1921 年の直後にでてきている。他方、
大阪外国語学校印度語部の研修語としてペルシア語コースが開設されたのは 1924 年であった。

21

目的はもちろん石油利権交渉であったが、表向きは、国交樹立に向けた予備調査ということになっていた。使節派遣直前の外務省の説明によれば、サウジアラビアと国交がないことで、通商上大きな支障が出ており、横山使節に実地調査を行わせるということであった［朝日新聞 1939 年 3 月 8 日］。

22

ソ連は非アラブ諸国として最初にサウジアラビアを承認した国であり、国交樹立で重要な役割を果たしたのがソ連の外交官で「赤いパシャ」とも呼ばれたカリーム・ハキモフだったが、彼はのちスターリン
によって粛清されてしまう。ハキモフはアブドゥルアジーズと強固な結びつきをもっていたため、サウジアラビアはその後、ソ連と断交している。

23

日本石油の資料では、同社の中東からの原油輸入は 1934 年にはじまり、1937 年で途絶している［日本石油株式会社・日本石油精製株式会社社史編さん室 1988: 960］。

参考文献〈外国語文献〉
Bilkadi, Zayn. 1995a. ‘The Oil Weapons’. Saudi Aramco World, January/February: 20–27.
. 1995b. ‘Land of the Naphtha Fountain’. Saudi Aramco World, September/October: 26–33.
Calabrese, John. 1997. The United States, Japan, and the Middle East. Washington, D.C.: The Middle East
Institute.
Clarke, Angela.1991. Bahrain Oil and Development 1929–1989. London: Immel Publishing.
The Economist. 1940. ‘Japan’s Oil Supplies’. The Economist CXXXIX, 50–58 [August 1940].
Forbes, Robert. J. 1958. Studies in Early Petroleum History. Leiden: E. J. Brill.
.1959. More Studies in Early Petroleum History 1860–1880. Leiden: E. J. Brill.
Hosaka, Shuji. 2011. ‘Japan and the Gulf: A Historical Perspective of Pre-Oil Relations’.『イスラーム世界研究』(Kyoto Bulletin of Islamic Studies) 4(1/2): 3–24.
. 2015. ‘Japan–Gulf Economic Relations: A Historical Perspective’. Asian and Middle EasternCountries since the End of the World War II: Seeking for a New Partnership between the Two
Regions. Korean Association of Middle East Studies.
Jarman, Robert (ed.). 1986. The Bahrain Government Annual Report 1924–1956. 5vols. Gerrards Cross,
Buckinghamshire: Archive Editions.
Kaempfer, Engelbert. 2018. Exotic Attractions in Persia, 1684–1688: Travels & Observations. Trans. by
Wilhem Floor & Colette Ouahes, Washington, D.C.: Mage Publishers.
Le Strange, Guy. 1900. Baghdad during the Abbasid Caliphates from Contemporary Arabic and Persian
Sources. Oxford: Oxford at the Clarendon Press.
232日本と中東al-Masûdî. 1894. Kitâb at-Tanbîh wa’l-Ischrâf. Lugduni-Batavorum: E. J. Brill.
McKay, John P. 1984. ‘Baku Oil and Transcaucasian Pipelines, 1883–1891: A Study in Tsarist Economic
Policy’. Slavic Review 43(4): 604–623.
President and Fellows of Harvard College. 1929. ‘The Story of Asphalt’. Bulletin of the Business Historical
Society 3(3): 9–14.
R/15/2/553=British Library: Indian Office Records and Private Papers, Ref: IOR/R/15/2/553.
Richardson, M. E. J., V. Christides and R. W. Ferrier. 1993. ‘NAFṬ’. In: Encyclopaedia of Islam New Edition,
vol. VII: 884–890.
Ruska, Julius. 1937. Al-Raziʼs Buch Geheimnis der Geheimnisse: Mit Einleitung und Erläuterungen indeutscher Übersetzung. Berlin: Verlag von Julius Springer.
Sharif, Walid. 1986. The Arab Gulf States and Japan. London: Croom Helm.
Standard Oil. 1934. ‘Bahrein Development Approaching Commercial Stage’. Standard Oil Bulletin 21: 1.
Sugihara, Kaoru and J. A. Allan. 1993. Japan in the Contemporary Middle East. London and New York:
Routledge.
Tuson, Penelope (ed.). 1987. The Persian Gulf Trade Reports 1905–1940: Bahrain II 1925–1940. 8vols.
Archive Editions.
Yāqūt al-Ḥamawī. 1986. Muʿ jam al-Buldān. 5vols. Bayrūt: Dār al-Ṣādir.
〈日本語文献〉
我孫子昭二 1982.「アスファルト」加藤晋平・小林達雄・藤本強編『縄文文化の研究 8：社会・文化』雄山閣.
飯牟禮渚 1956『石油工業綜説（石油の歴史）』産業図書株式会社.
石坂周三 1900『石坂翁小伝』森川熊造 .
出雲崎町教育委員会（編）1994.『出雲崎町史』出雲崎町.
伊藤東涯 1975.『輶軒小録』（日本随筆大成第 2期, 第 24 巻）日本随筆大成編輯部編、吉川弘文館 .
巌垣（源）松苗 1865『国史略』五車楼.
岩本龍夫 2005.『石狩油田史—その開発・技術・生活について』私家版.
大蔵省（編）1936.『日本外国貿易年表 中編』大蔵省.
大鳥圭介 1880.『山油編』開拓使.
大林雄也 1988.『大日本産業事蹟』第 2 巻、平凡社.
大森正雄『石油産業発祥の地 出雲崎』私家版.
小野蘭山 1991.『本草綱目啓蒙』第 1 巻、平凡社.
貝原益軒 1709.『大和本草』
笠間杲雄 1935.『沙漠の国—ペルシア、アラビア、トルコ遍歴』岩波書店.
加藤虎之助 1963.『御木本主人と私』私家版.
金原信泰 1925.「亜細亜西南部地方旅行記 1–6」『地学雑誌』37(1–3): 5–7.
川端豊彦 1943.『アラビア東岸酋長諸国—コーウェイト、バーレイン島、トルーシャル・オマー
ン、オマーン』東亜研究所.
川原崎次郎 1973.「相良油田」『ふるさと百話』静岡新聞社.
菊岡沾涼 1975.『諸国里人談』（日本随筆大成第 2 期第 12 巻）日本随筆大成編輯部編、吉川弘文館.
橘川武郎 2012.『戦前日本の石油攻防戦— 1934 年石油業法と外国石油会社』ミネルヴァ書房.
. 2015.『石油産業の真実—大再編時代、何が起こるのか』石油通信社.
清河八郎 1993.『西遊草』小山松勝一郎訳、岩波書店.
233

アラビア半島の歴史・文化・社会クラーク , E.W. 1967.『日本滞在記』飯田宏訳、講談社.
経済雑誌社（編）1904.『徳川実紀』第 2 巻、経済雑誌社.
小島憲之・直木孝次朗・西宮一民・蔵中進・毛利正守 1998.『日本書紀』（新編日本古典文学全集第3 巻）、小学館.
崑崙橘茂世 1978.『北越奇談』野島出版.
産業研究所編集部（編）1962.『石油産業発展史』産業研究所.
志賀重昂 1926.『知られざる国々』日本評論社.
静岡県立榛原高等学校郷土史研究部 2004.「相良油田の歴史とその生成の謎」『榛原』5、榛原高等学校郷土史研究部.
島津光夫 2000.『新潟の石油・天然ガス―開発の 130 年』野島出版.
沈括 1981.『夢渓筆談』第 3 巻、梅原郁訳、平凡社.
申力生 1993.『燃える水―中国古代の石油と天然ガス』猪間明俊訳、東方書店.
菅江真澄 1965–68.『菅江真澄遊覧記』全 5 巻、内田武志・宮本恒一訳、平凡社.
鈴木勝王 2009.『ノアの方舟はなぜ沈まなかったのか ― 石油文明の夜明け前』 エネルギー・
フォーラム.
鈴木牧之 1978.『北越雪譜』岩波書店.
宗田一 1993.『渡来薬の文化誌―オランダ船が運んだ洋薬』八坂書房.
『続日本随筆大成別巻：近世風俗見聞集』吉川弘文館.
財津種草
爽 1981.「むかしむかし物語」
橘南谿 1974.『東西雄記』第 1 巻、宗政五十緒編、平凡 社 .
田村秀治（編）1976.『イスラムの盟主サウジアラビア―聖地と石油と砂漠開発の王国』読売新聞
社.
寺島良安 1987.『和漢三才図会』第 8 巻、平凡社.
寺田寅彦 1997.『石油ランプ』（寺田寅彦全集第 7 巻）岩波書店.
徳永清綱 1988.「真柄仁兵衛―越後の石油開発に尽力（新津・刈羽）」『全国の伝承づくり風土記（15）―ふるさとの人と知恵

江戸時代人

新潟』農山漁村文化協会.

. 1988.『石油王中野貫一ものがたり』新潟日報事業者.
中嶋猪久生 2015.『石油と日本―苦難と挫折の資源外交史』新潮社.
中野英治郎 1941.『アラビア紀行』明治書房.
中村辛一・五百川清 1973.『遊佐歴史散歩下越編』野島出版.

新潟県教育委員会 1965.『奥山庄史料集』（新潟県文化財調査報告書第 10）、新潟県教育委員会.
新潟県教育委員会（編）1976.『越後のくそうず』（無形の民俗資料記録第 1 集）、新潟県教育委員会.
新津市史編さん委員会（編）1986–1994.『新津市史』全 8 巻、新津市.
新津市図書館（編）1980.『新津市の文化財：第 4 集：真柄家石油関係資料・沢田家能代川堰関係資料』新津市教育委員会.
錦織平蔵 1983.『燃える水燃える献上地の研究』私家版.

日本石油株式会社庶務課 1914.『日本石油史』日本石油株式会社.
日本石油史編集室 1958.『日本石油史』（創立 70 周年記念）日本石油株式会社.
日本石油株式会社・日本石油精製株式会社社史編さん室 1988.『日本石油百年史』日本石油株式会社.
日向玲理 2016.「近代日本とペルシャ」『外交史料館報』29.
フォーブス R. J. 2002–11.『古代の技術史』全 4 巻、平田寛, 道家達将, 大沼正則 , 栗原一郎 , 矢島文
夫訳、朝倉書店.
藤岡一男 1983.『秋田の油田』秋田魁新報社.
234

日本と中東宝田石油株式会社臨時編纂部 1920.『宝田二十五年史』宝田石油株式会社東京店.
保坂修司 2014.「日本・中東・石油― 40 年前と 10 年前と 60 年前」『中東協力センターニュース』
2013 年 12/2014 年 1 月号.
. 2014.「石油の歴史―日本と中東」『イスラム科学研究』10.
. 2016.「第二次世界大戦以前の日本・イラク関係史」『中東協力センターニュース』2016・1.
真島節朗 2018.『「浪士」石油を掘る』共栄書房.
松永克男 1969.「舘村の草水」『岩船』（新潟県文化財調査年報第 9）新潟県教育委員会.
三菱石油株式会社 1943.『ペルシャ湾沿岸石油事情』三菱石油株式会社.
ミヒェル , ヴォルフガング・遠藤次郎・中村輝子 2007.『村上医家史料館蔵の薬箱及びランビキについて』中津市教育委員会.
門馬延陵 1902.『北越石油業発達史』鉱報社.
ヤーギン、ダニエル 1991.『石油の世紀』全 2 巻、日高義樹・持田直武訳、日本放送出版協会.
柳田国男 2013.『火の昔』角川書店.
柳原博光 1964.『石油の波を想う』原書房.
. 1952.『石油随想』原書房.
〈ウェブサイト〉
Japan Center for Asian Historical Records (JACAR)(https://www.jacar.go.jp/english/)235