『人類学研究所 研究論集』第 6 号（2019）
Research Papers of the Anthropological Institute Vol.6 (2019)

進化する博物館――国立アメリカインディアン博物館 Nation to Nation 展における協働のかたち――

川浦 佐知子

キーワード
アメリカ先住民、国立アメリカインディアン博物館、アメリカ先住民墓地保護及び返還法、条約

１．はじめに
かつて学術専門家の文脈で一方的に解釈されていたアメリカ先住民であるが、今日、博物館という公共空間で共同体独自の文脈を展開し、その来歴を語るようになっている。これには 1989 年制定国立アメリカインディアン博物館法1（以下 NMAI Act と表記）、及び 1990
2
年制定アメリカ先住民墓地保護及び返還法（以下NAGPRA と表記）が深く関わっている。

これらの法は先住民の文化財、聖遺物、遺骨を所蔵する博物館に、先住民との協働を強く促すものであった。
本稿では、国立アメリカインディアン博物館（以下 NMAI と表記）開館 10 周年企画「ネーション対ネーション：合衆国とアメリカインディアンとの条約」（以下 Nation to Nation
展と表記）の検討を通して、博物館と先住民の協働のあり方を考察する。国立博物館として
アメリカ先住民の歴史・文化の保存、継承を担う NMAI は、2004 年の開館以来、先住民共同体と協議を重ねながら展示、保存、教育の在り方を進化させてきた。本稿では Nation to
Nation 展を、そうした協働の一つの収束点と捉えて検討する。
検討にあたり、はじめに NMAI 設立の背景と、博物館と先住民の関わりに大きな変化をもたらした NAGPRA の概要について述べる。その上で Nation to Nation 展における展示の在り様と博物館と先住民の協働について論じる。
２．国立アメリカインディアン博物館設立の背景
2004 年 9 月 21 日、NMAI は合衆国議会議事堂を間近に臨むワシントン D.C.ナショナルモールの一角に開館した（写真１）。初代館長は、設立準備において中心的役割を果たした
先住民活動家ウォルター・R・ウエスト Jr.（Walter R. West Jr.）であった。ウエストは NMAI

National Museum of the America Indian Act, Pub. L. 101-185, 103 Stat. 1336.
The Native American Graves Protection and Repatriation Act (NAGPRA), Pub. L.
101-601, 104 Stat. 3048.
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進化する博物館

開館に際し、「我々は今もこ
こ（合衆国）にいる」と高らかに宣言している。アメリカ
先住民に特化した国立博物館が国家の歴史を象徴する地に建設されたことは、「消えゆく民」と見なされていた先住民がそのプレゼンスを示す上で大きな意味をもっていた。
NMAI はワシントン DC
ナショナルモールにある博物館の他に、ニューヨーク市のジョージ・グスタフ・セン
ターとメリーランド州スートランドの文化資源センターを併設する。
NMAI 収蔵品のもととなるのは、銀行家ジョージ・G・ヘイ（George G.
Heye）が 20 世紀前半に収集した約 100 万点の先住民関連のコレクションである。ヘイは、北はアラスカから南はティエラ・デル・フエゴに至るまで、考古学者を雇用して南北アメリカ各地で数々の写真１ NMAI 外観発掘調査を実施した。併せて、国内外のディーラーを介して先住民関連の品々の買い付けも行った。ヘイの収集は強引で現金と引き換えに先住民に所持品の引き渡しを迫ることもあり、1930 年代にはノースダコ
タ州のヒダッサ族（Hidatsa）から聖遺品の返還を求められるという事案も起きている。ヒ
ダッツァ族は、雨を呼ぶための儀式に必要なウォーター・バスター・バンドルの返還を求めていた。バンドルの返還は 1938 年に実現したが、部族の多くの聖遺品はヘイの下に留め置かれた。ヘイの収集品には考古学的、民俗学的なアイテムの他に遺骨も含まれていた（Lenz2004）
。
ヘイはコレクション管理のための基金を設立し、1922 年にアメリカインディアン博物館
をニューヨークに開館した。ヘイの没後、経済的基盤を失った基金は 1977 年、スミソニア
ン機構と協議を始め、国立博物館設立を目指すことになった。この協議に関わった上院特別調査委員会委員長のダニエル・K・イノウエ（Daniel K. Inouye）は、1987 年 4 月、ヘイ基
金の博物館収蔵庫を視察し、先住民の神聖な品々がラベルさえつけれず、朽ちた箱に詰め込まれているのを見て憤怒の念に駆られ、先住民とその遺産の尊厳を取り戻すべく同年 9 月、59

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アメリカ先住民に特化した国立博物館設立のための法案を提出した（Mckeown 2012）。
イノウエが提出した NMAI Act 法案の第 2 項は、スミソニアンが収蔵する遺骨に関わる情報（発掘時の地理的状況や出身部族など）を 5 年以内に明らかにし、特定できない遺骨についてはナショナルモールにメモリアルを設けて埋葬することを求めていた。スミソニア
ンの抵抗は強かったが、最終的には先住民側の訴えが功を奏し、返還に関わる条項を含む形
で 1989 年 11 月 28 日、NMAI Act が制定された。NMAI Act は、NMAI を「アメリカ先住民とその伝統の生きた記念館」として位置づけ、そのミッションを先住民言語、文学、歴史、芸術、人類学、生活についての研究促進、アメリカ先住民に関わる芸術的、歴史的、文学的、
人類学的、科学的研究の対象となる物品の収集、保管、展示、及び先住民のための調査、研究プログラムの提供としている。NMAI Act は博物館評議員 23 名のうち、少なくとも 12
名が先住民であることを求めており、運営に先住民の見解が反映されるシステムが構築されている。
過去を悼むメモリアルではなく、未来へと受け継がれる先住民の来歴を示す NMAI は、「生きた博物館」として進化していくことが求められている。NMAI にとってのチャレン
ジは一蒐集家によって集められたコレクションを、今を生きる先住民の来歴を示すものへと変容、再生させること、そしてそれを先住民との協働によって実現していくことにある。
３．NAGPRA と先住民との協働
3-1. 1990 年アメリカ先住民墓地保護及び返還法の制定
1990 年、
NAGPRA は先住民への文化財の返還と先住民墓地の保護を目的に制定された。
NAGPRA で返還対象となる「文化財」には遺骨、埋葬品、聖遺物や伝承物・世襲財産が含まれる。NAGPRA によって、連邦資金を受ける研究所、博物館、大学等の機関、及び政府
機関は、保有する遺骨や埋葬品、その他文化財の目録を作成して開示し、先住民からの返還請求があれば求めに応じることが定められた。NAGPRA 制定の背景には、19 世紀半ばから科学的研究の名の下で行われた組織的「標本」収集、及び蒐集家に人気のある先住民遺物を狙っての墓荒らしの横行があった。
合衆国初となる先住民遺骨保護に関する法は、「1976 年アイオワ墓地保護法」である3。
アイオワ墓地保護法制定のきっかけは、ヤンクトン・スー族のマリア・D・ピアソン（Maria
D. Pearson）による州知事への異議申し立てであった。ピアソンは州交通局による工事によって発掘された先住民遺骨が再埋葬されず、医学標本や考古学的資料として研究機関へ送られることに対して異を唱えた。1980 年には先住民墓地の保護を訴える団体が設立され、アメリカ先住民権利基金4や全国アメリカインディアン議会5が遺骨返還・墓地保護の運動を

The Iowa Burials Protection Act of 1976, Iowa Code, Ch. 263B.7-9 & 716.5.
1970 年設立、Native American Rights Fund。先住民弁護士ウォルター・R・エコホーク（Walter R. Echo-Hawk）や、全国アメリカインディアン議会議長のスーザン・S・ハージ
ョ（Suzan Shown Harjo）らが、先住民遺骨や埋葬品の返還のための法制定へ向けて尽力した。
5 1944 年設立、National Congress of American Indians。先住民の土地請求を効果的に進めることを当初、主要課題としていた。
3460進化する博物館

展開した（Fine-Dare 2002）。アメリカ考古学会や世界考古学会会議において、アメリカ先住民権利基金や全国アメリカインディアン議会の代表らは、遺骨返還や墓地保護の道義的理由を説いたが、学会は学術的研究の妨げとなるとして先住民側の申し立てに反発した。
こうしたなか、1987 年スミソニアン機構に対し、先住民が聖遺物、及び遺骨の返還を求めるという事案が持ち上がった。同年提出された NMAI 設立のための法案についても、先住民側からは遺骨や埋葬品の返還を抜きにして、国立博物館の設立は認められないという主張が展開されていた。1988 年にはアメリカ先住民権利基金の支援の下、先住民弁護士によって遺骨及び埋葬品の返還を求める法案作成が進められ、1989 年、イノウエ上院議員によって法案提出がなされた。提出された法案は当初「骨法案」と揶揄されたが、その後、内容や名称の変更を重ねながら議会を通過し、最終的に「アメリカ先住民墓地保護及び返還法」
として 1990 年 11 月 16 日に議会承認された。NMAI Act は、スミソニアン機構が保有する
約 18 万体の先住民遺骨の返還を求めたが、アメリカ全土の博物館やその他研究機関には、30 万体から 60 万体の遺骨が所蔵されていると試算されていた。NAGPRA によって、スミ
ソニアン機構以外の施設が保有する先住民遺骨や埋葬品、その他文化財を遺族や当該部族へ返還する手立てがはじめて具体的に進められることになった。
スミソニアン機構が収蔵する先住民遺骨の大部は、陸軍医学博物館が収集した「医学標本」
が譲渡されたものであり、NMAI 設立以前は国立自然史博物館の管理下に置かれていた。
1862 年に設立された陸軍医学博物館は当初、軍医を介して戦傷や疾病が人体に及ぼす影響を研究するために「標本」を収集していた。1867 年になると、博物館学芸員のジョージ・A・オティス（George A. Otis）が西部に駐在する軍医に先住民「標本」の収集を指示し、戦場のみならず埋葬されたばかりの墓でも密かに遺骨収集が行われた。NAGPRA 法案に関わる下院公聴会において先住民弁護士ウォルター・R・エコホーク（Walter R. Echo-Hawk）
は、先住民遺骨を「標本」、「財産」、「所蔵品」といった言葉で表現することを止め、慣習法に則り死者の遺体を適切に埋葬することを求めた（Mckeown 2012）。先住民への道義的・倫理的配慮を求めるエコホークの主張は NAGPRA の基底をなすものである。NAGPRA に先んじて制定された NMAI Act は、NMAI が収蔵する先住民遺骨や文化財の返還を約束している。一収集家のコレクションの継承に留まらず、先住民を「研究標本・資料」という枠組みから解放し、合衆国の歴史に深く関わる民として捉える視座を育むことが NMAI には求められている。
3-2. NAGPRA がもたらした変化
NAGPRA は遺骨及び埋葬品の所蔵機関に対し、法案制定後６カ月以内に収蔵品目録を作成し、文化的関連が推測される部族に送付するよう求めている。先住民から返還請求を受けた機関は、競合する請求がないこと、及び請求が妥当なものであることを確認した後、90 日以内に返還を実施することになる。2016 年 9 月末の時点で 57,847 体の遺骨、約 150 万の埋葬品（ビーズなどの小さなアイテムを含む）、5,136 の聖遺物が目録化されている6。
NAGPRA は、博物館や研究機関に返還の実績を内務長官に報告することを求めていない。
そのため、返還実績の総数は取りまとめられていない。 National Park Service U.S.
Department of the Interior, National NAGPRA, Frequently Asked Questions,
https://www.nps.gov/nagpra/FAQ/INDEX.HTM#How_many (最終アクセス 2018.06.25).
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先住民文化財を有する博物館やその他研究機関は、NAGPRA によって収蔵品の多くが失われることを恐れたが、実際に先住民が文化財の返還を成し遂げることは容易ではない。返還を求める部族や個人と、特定の文化財の関連を立証することが難しいことが要因の一つとなっており、「文化財の返還」という点だけに着目するのであれば、NAGPRA は道半ば、ということになる。その一方、NAGPRA 制定以降、博物館は先住民とのやり取りを通して、収蔵品に関するより詳細な情報を得るようになっており、先住民側も収蔵品の扱いや使用、展示について意見する場を増やしている。実際、博物館は NAGPRA によって先住民文化財のもつ背景を理解し、先住民と共に収蔵の在り方や展示の方針について新しい方策を試みるようになっている。博物館は収蔵品の精神性を尊重した適切な保管や、展示方法について
知識・情報を蓄積し、保管されている聖遺物をタバコやセージ、スィートグラスで燻したり、特定の展示ケースにタバコとヒマラヤスギが添えられたりするようになった。また、部族が由来の品を博物館から借り出して儀式等に使用し、必要な修理を博物館が担うというケースも現れている（Rosoff 2003）。
1990 年制定から間もなく 30 年となる NAGPRA であるが課題は残る。NAGPRA を研究の妨げと捉える学会からは、改訂の試みが度々されている。先住民にとっては返還請求のプ
ロセスは煩雑なままである。しかし、「収集する側とされる側」、「解釈する側とされる側」という関係は着実に変化しており、このことは博物館という公共の場で先住民がどのように自らの来歴を語るのかを変容させている。合衆国との条約が先住民にもたらした負の遺産を扱う Nation to Nation 展は、こうした協働の積み重ねの上に可能となった。
４．NMAI における展示の変化：Nation to Nation 展に至るまで
4-1. NMAI 開館当初の企画展示
NMAI 開館へ向けては、先住民の学術専門家、政治家、弁護士、部族の精神的リーダーなど、数多くの人びとが関わった（Harjo 2011）。NMAI は開館当初、「私たちの宇宙―伝統
知が我々の世界を成す（Our Universe: Our traditional Knowledge shapes Our World）」、「私たちの生活―現代生活とアイデンティティ（ Our Lives: Contemporary Life and
Identities）」、「私たちの人々―我々の歴史に声を与える（Our Peoples: Giving Voice to Our
Histories）」というテーマの下で企画展示を展開した。「私たちの宇宙」では部族のコスモ
ロジーを表す神話や伝統的な生活の様が扱われ、「私たちの生活」では現代を生きる先住民の人々の実際が映像資料等を用いて展開された。
「私たちの人々」のセクションでは過去 500
年の歴史が扱われたが、膨大な数の銃や聖書、及び先住民の品々がガラスケースに展示された一方、先住民とヨーロッパ系入植者との接触やその後の歴史的展開に関する概説は避けられた。
開館当初の展示では、展示物に付される説明書きも簡略なものであり、解釈は見る者に委ねるという立場が採用された（Lonetree 2012）。こうした展示方針に対しては、移植民の到来以前、先住民がどのように南北アメリカにおいて暮らしてきたのか、また到来以来、どの様に生き残りを果たしてきたのかについてほとんど触れられていない、という厳しい意見が寄せられた。歴史的全体像を示さない展示のありかたについては、様々な先住民由来の品

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進化する博物館が脈絡なく並べられた展示会のようだという意見や、個人の生活史に力点を置くばかりで包括的な文脈が軽視されているという批判があった（Archuleta 2008）。アメリカ大陸における先住民の迫害や殺戮の事実に触れていない点については、先住民活動家から抗議の声があがっていた。
当初の展示方針については開館展示に携わった NMAI 関係者の間でも賛否両論あり、意見が分かれていた。ワシントン DC の合衆国ホロコースト記念博物館（the United States
Holocaust Memorial Museum）はそれまでの常識を破り、展示物のラベルに付す文章量を劇的に減らした。これを踏襲した NMAI のキュレーションの方針に対しては、来館者の理解能力を見限っているという批判もあった（Smith 2008）。一番の課題は、合衆国の歴史を象徴的に示すナショナルモールの一角において、それまで歴史のアクターとして描かれることのなかった先住民の歴史や文化をどのように展示をするのか、どのような解説であれ
ば一般市民にとって理解可能なものとなるのか、という点にあった。結果的に収蔵品をどのように見せるかに力点が置かれ、合衆国建国以前から先住する人々の歴史をどの様に語るのかについては、議論が尽くされないままとなった。
4-2. Nation to Nation 展の概要と構成
開館時の展示に対する批判の核には、「歴史的全体像」の不在があったが、NMAI と先住民学術専門家はそうした批判を待つまでもなく、開館当初から既に次の企画を練っていた。
先住民活動家として NMAI Act 制定、 NAGPRA 法案制定に関わったスーザン・S・ハージ
ョ（Suzan Shown Harjo）は、NMAI 開館へ向けて創設者の一人として関わった。展示に先住民側の視点を反映させるべく、ハージョらは早くから条約に焦点を当てた企画を念頭に置いていた。
2014 年 9 月にオープンした Nation to Nation 展は、国家間の取り決めである条約に焦点を当て、主権集団としての先住民の歴史を扱うものとなっている（写真２）。Nation to
Nation 展は 2016 年にアメリカ博物館連盟の優秀展示賞を受賞し、当初 2018 年までの予定であった展示期間は 2021 年 12 月まで延長となった。
1871 年の条約締結打ち切りまでに、合衆国が先住民と交した条約はおよそ 374 に上る。
展示では、異なる時期に異なる地域で異なる部族と締結された７条約が扱われており7、国立公文書館との連携の下、条約原本が入れ替え制で展示されている8。それぞれの条約について、条約締結の背景とともに先住民側と合衆国側双方の状況判断や思惑が紹介され、条約締結期の先住民と合衆国の関係が、今日の先住民にどのような影響を及ぼしているのかが明らかにされている。総じて Nation to Nation 展は、開館当初の展示における「歴史的全展示で扱われる 7 条約となっている。入れ替え制で、これまでに９つの条約が扱われた。
今後も入れ替えの予定がある。
8 2018 年 3 月までの展示期間に、1794 年カナンデーグア条約（1794 the Treaty of
Canandaigua）、1790 年モスコギー条約（1790 the Treaty of Muscogee）、1851 年ホースクリーク条約（1851 the Horse Creek Treaty）、1836 年ポタワトミ条約（1836 the Treaty
with Potawatomi）、1852 年カリフォルニア条約・非批准（1851 the Unratified California
Treaty K）、1854 年メディスンクリーク条約（1854 the Medicine Creek Treaty）、1809 年
フォートウェイン条約（1809 the Fort Wayne Treaty）、1868 年ナバホ条約（1868 the Navajo
Treaty）の条約原本が展示された。
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体像の不在」という批判に応えるものとなっている。

写真２ Nation to Nation 展エントランス
Nation to Nation 展は、1）イントロダクション、2）二通りのあり方（Two Ways of Being）、
3）条約原本の展示、4）危険な外交（Serious Diplomacy）、5）強制移住（Forced Removal）、
6）悪行、悪文書（Bad Acts, Bad Paper）、7）文明化（Civilization）、8）偉大な国は約束を守る（Great Nations Keep Their Words）という構成で、先住民と合衆国との折衝の歴史を辿っている。
５．Nation to Nation 展の内容95-1. 展示を貫くメタファーと展示デザイン
イントロダクションでは、「2 つのラインをもつウァムパムベルト（ the Two-Row
Wampum Belt）」が最初の展示物として来訪者を迎える（写真３）。ウァムパムベルトは条約締結を記録、記念するものであるが、このベルトは 1613 年、イロコイ連合（Iroquois）
10に属するモホーク（Mohawk）のチーフたちがオランダの貿易商と条約を取り結んだ際、取り交わされた。白地に紫の 2 つのラインをもつこのベルトの現物は、NAGPRA によってイロコイ連合に返還されている。NMAI は Nation to Nation 展のために借用を申し込んだ

本稿で扱う展示内容は筆者が視察した 2018 年 3 月時点のものとなる。展示される条約原本の入れ替えの他にも、展示内容には改訂が加えられてきた。
10 カユガ族（Cayuga）、モホーク族（Mohawk）、オナイダ族（Oneida）、オノンダガ族（Onondaga）、セネカ族（Seneca）、タスカローラ族（Tuscarora）からなる先住民連合。
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進化する博物館

が部族からの許可が得られず、現物をもとに展示のためのレプリカが作成された11。水上を並行して走る二つの船を表すこのイメージには、先住民の世界と合衆国の世界が互いの存在を認めつつ、友好的な関係のもと共存していくことを願う先住民側の思いが込められている。
異なる世界観をもつ 2 つの世界
写真３ ２つのラインをもつウァムパムベルトが並走する姿を象徴的に表現する「2 つのラインをもつウァムパム

ベルト」は、Nation to Nation 展を貫くメタファーであり、展示デザインにおいてもこのイメージが全体を通して用いられている（写真４）。導入部ではウァムパムベルトとともに
NMAI 館長ケビン・ゴヴァー（Kevin Gover）らによる企画主旨説明の映像が流れ、その中でハージョは「アメリカは条約のことを忘れている。インディアン条約と呼ばれるが、インディアン側だけの条約ではない。それらはアメリカの条約でもある」と述べ、主権国同士の取り決めである「条約」の重さを合衆国に問いかけている。
条約そのものを扱うセクションに入る前には、展示テーマを紹介する「二通りのあり方」と題されたセクションが設けられている。このセクションは「土地」
、
「リーダー
シップ」、
「言語」
、
「同意」に焦点を当て、先住民と非先住民の世界観・価値観がどのように異なるのかを対比して示している。「条約」が先住民と非先住民にとってそれぞれ異なる意図、意味をもつものであ

写真４ 展示スペースったことが示された後、来場者は条約原本の展示ケースの前に立つ。2018 年 3 月時点では 1868 年ナバホ条約（1868 theNavajo Treaty）の原本が展示されていた。
条約原本の展示の後には、条約締結の意図や内容が時代と共に変化していく様が「危険な外交」、「悪行、悪文書」というタイトルの下で展開され、続いてチェロキー族（Cherokee）の「涙の旅路（Trail of Tears）」に代表される強制移住や、「文明化」の名の下で行われた同化政策など、合衆国の負の歴史が扱われている。展示全体のフレームワークが概説された後、来館者は合衆国の歴史と先住民との条約がどのように関わっているのかを、時系列に沿っ

NMAI プロジェクト・マネージャー、ジェニファー・ミラー（Jennifer Miller）氏へのインタビューによる（2018 年 3 月 15 日、NMAI にて筆者実施）。
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Research Papers of the Anthropological Institute Vol.6 (2019)て理解していくことになる。それぞれの条約締結の背景や解釈については異なる解釈が存在するが、本稿では必要な情報を補いながら、展示におけるキュレーションを軸に論を進める。
5-2. 合衆国の拡大と先住民との「友好条約」の破綻
展示ではそれぞれの条約について「土地」、
「交渉」
、
「条約」、
「余波」という項目が立てられ、先住民と非先住民の双方が条約によって何を成し遂げようとしたのか、誰がどのような思惑をもって交渉にあたったのか、締結された条約の内容はどの様なものであったのか、条約締結は先住民部族・集団にどのような影響をもたらしたのかが説明されている。「危険な外交」のセクションでは 17 世紀から 19 世紀半ばまでに締結された 4 つの条約（1682 年レ
ナペ条約、1790 年モスコギー条約、1794 年カナンデーグア条約、1851 年ホースクリーク条約）が扱われている。
1682 年レナペ条約（1682 the Lenape Treaty）12は、裕福なクェーカー、ウィリアム・ペン（William Penn）が、「神聖な実験」と称したペンシルベニア植民地建立のために締結した条約である。クェーカーとして英国で信仰の自由を求めたペンは、時のイングランド王チャールズ 2 世（King Charles II）に援助を求めた。ペンの父親から多額の経済的支援を受けていた王は、ペンにニュージャージー西部及びメリーランド北部を与えることで要請に応えた。ペンに与えられた地は伝統的にレナペ（Lenape）の人々が暮らす地だった。ペンはオランダから土地を勝ち取ったと主張して、レニ・レナぺ・ネイション（Lenni Lenape
Nation）のタートル・クラン首長タマネンド（Tamanend）を相手に条約を締結した。条約締結の場にはシックス・ネイションズ（the Six Nations）13、ショワネーズ(the Shawnese)など他の先住民集団の代表の姿もあった。レナぺ条約は書面としては残されておらず、ペンとタマネンドの間で 4 本のウァムパムベルトが交わされている。
条約は相補的な関係を約束するもので、クェーカー入植者は土地を与えられ、先住民側は貿易及び他の先住民集団に対抗する上での同盟を得た。条約はレナぺ族の地権を認めており、条約の内容は友好関係の維持であった。しかしペンの死後、条約の精神は遵守されず、
レナぺは土地を追われることになった。クェーカー精神を放棄したペンの息子たちは、借金返済のために土地を売却してしまった。また増加するドイツ移民に対応するため、ペンシル
ベニア政府によるレナぺの地権の剥奪も進められた（Nuttall 2014）。レナぺ条約は、友好条約の精神が時間の経過と共に失われたケースである。
1790 年モスコギー条約（1790 the Muscogee Treaty）14は、30 以上の集団リーダーが関わる複雑な政治組織をもつモスコギー連合と、1776 年にイギリスからの独立を宣言した合衆国との間で結ばれた条約である。南東部に居住するモスコギーはこの条約に先駆け、既に
イギリス、フランス、スペインと条約や貿易のための同意を結んでいた。1790 年、ジョー条約の表記は Nation to Nation 展における表記に従う。展示では“1682 the Lenape
Treaty”となっているが、“William Penn's Treaty with the Indians,” “the Treaty of
Shackamaxon,” “Great Treaty” としても知られている。
13 カユガ族、モホーク族、オナイダ族、オノンダガ族、セネカ族、タスカローラ族の 6 つの集団からなる。一部レナぺ族も含まれる。
14 “the Treaty of New York”としても知られている。
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ジ・ワシントン（George Washington）大統領はモスコギー連合リーダーのアレクサンダ
ー・マギリヴレー（Alexander McGillivray）に、モスコギー連合の代表を当時の首都ニューヨークに送るよう要請。モスコギーの代表はニューヨークで歓待を受けた。慈善団体タマニー協会（Tammany Society）のメンバーは、先住民の衣装を身に着けてモスコギーの代表を歓迎した。マギリヴレーと陸軍省長官ヘンリー・ノックス（Henry Knox）が作成した条約原案は、和平と友好を約束するものだった。1790 年 8 月 7 日ニューヨークで締結された条約によって、モスコギーはジョージア州との間で係争となっていた土地を取り戻したが、対価としてスペインとの排他的経済関係を解除するよう求められた15。この条約によって、南東部におけるスペインやイギリスの影響は限定的なものとなった。
モスコギー条約は 1789 年に制定された合衆国憲法の下で批准された最初の条約であった。この条約によって、ジョージア州のモスコギーの人々や土地に対する一方的な権限は抑制され、ジョージア州にあるモスコギーの土地は連邦管轄となった。しかし 1814 年ホースシュー・ベントの戦い（the Battle of Horseshoe Bend）で、モスコギーの伝統的抵抗集団
レッド・ステック（Red Sticks）がアンドリュー・ジャクソン（Andrew Jackson）大佐に打ち負かされると、モスコギーの土地は 1814 年フォートジャクソン条約（the Treaty ofFort Jackson, 1814）によって剥奪され、その地にアラバマ州とジョージア州が設立された（Harjo 2014）。モスゴキー条約は、建国間もない合衆国が先住民の主権を制限していく様をよく示している。この条約はスペインやイギリスなど先住民が既に関係を築いていた他国の介入を阻止し、かつ台頭しつつあった州の権限を制限するものであった。これによって他国や州と直接交渉するモスコギーの主権は制限され、部族は連邦の管理下に置かれることになった。
1794 年カナンデーグア条約（1794 the Treaty of Canandaigua）16は、ジョージ・ワシン
トン大統領とイロコイ連合の間で締結された条約である。独立戦争以前、先住民はイギリスと 1768 年、フォートスタンウィックスにおいて条約（1768 the Treaty of Fort Stanwix）
を結び、北東部における広大な領土を認められていた。独立戦争でイギリスに勝利した合衆
国は、オハイオバレーに居住する先住民に土地の明け渡しを求めたが、先住民側はこれを拒否。入植者の侵入に対して激しく武力抵抗した。1794 年カナンデーグア条約はイロコイ連
合に友好関係の継続と土地の確保を約束し、イロコイ諸族がオハイオで戦う先住民集団に加勢しないよう求めるものだった。合衆国側は大統領代理人ティモシー・ピカリング（Timothy Pickering）が、先住民側はセネカ（Seneca）族チーフ、レッド・ジャケット（RedJacket）らが条約に署名した。1794 年カナンデーグア条約によって、セネカは先の条約（1784 the Treaty of Fort Stanwix）によって剥奪された土地のうち、約 100 万エーカーを取り戻した。イロコイ連合がイギリスから地権を認められていた領域は、現在のインディア
ナ州、ミシガン州、オハイオ州、ペンシルベニア州、ニューヨーク州にまたがる広大な領域であったが、セネカ族が取り戻すことができたのはニューヨーク州西部の一部であった（Hill 2014）。

15

スペインのみに与えられていたモスコギーとの排他的貿易権利が、合衆国との新たな条
約締結によって制限されることは、事前にモスコギー側に知らされていなかった。
16“the Pickering Treaty,”“the Calico Treaty”とも呼ばれる。
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1794 年カナンデーグア条約は合衆国憲法の下で批准された 2 番目の条約であり、現在も効力をもつ。実際、条約に基づく報酬としてイロコイ連合は毎年、更紗の布を連邦政府から受け取っている。これまでイロコイには、布の代わりに現金を支給する案も提示されたが、部族は条約が今日も効力をもつことを示すため、条約が約束する布の支給にこだわっている。今日も先住民連合は、毎年秋になるとニューヨーク州カナンデーグアにある「条約の岩（Treaty Rock）」に集い、条約を読み上げて条約締結記念日を祝っている。カナンデーグア
条約は約束された条項が、実際に履行されている数少ないケースである。
1851 年ホースクリーク条約（1851 the Horse Creek Treaty）17には、ヤンクトン・スー（Yankton Sioux）、ティトン・スー（Teton Sioux）、シャイアン（Cheyenne）、アラパホ（Arapaho）、クロウ（Crow,）、アシニボニ（Assiniboine）、 ショショーニ（Shoshone）、
マンダン（Mandan）、ヒダッサ、アリカラ（Arikara）など、多くの平原部族が関わった。
政府の命を受けて各部族に条約交渉への参与を促したのは、イエズス会宣教師ピエール‐ジーン・デ・スミット（Pierre-Jean De Smit）だった。条約締結にあたって部族代表との交渉にあたったのは、インディアン局監督官デイビット D. ミッチェル（David D. Mitchell）と管轄領域のインディアン事務官トーマス・フィッツパトリック（Thomas Fitzpatrick）だ
った。ホースクリークには 1 万人以上の先住民が集い、キャンプ地は 1850 年代当時のテネ
シー州ナッシュビルにも相応する広さに及んだ。先住民代表らは和平のためにタバコを交わし、ダンスや競馬といった祭事を催して条約締結を盛大に祝った。条約締結に関わった
デ・スミット神父は、ホースクリークで 1200 余りの先住民に洗礼を施したという。合衆国と平原先住民、そして敵対する部族間の和平を約束するホースクリーク条約は、合衆国政府に街道や砦を建設する権利をもたらした。先住民側には境界を定めた領土と、毎年 5 万ドルの補償金を 50 年間に亘って受け取る権利が約束された。交渉にあたったインディアン局
監督官ミッチェルは領土境界についての明言を避け、代わりに境界は先住民部族の移動や狩りを妨げるものではないと曖昧な説明をした。補償金については、議会で 50 年という期間が長すぎるという意見が出、10 年に短縮された。この変更について各部族から新たに承認を得るのに時間がかかり、結局、条約は批准されないままとなった。（Demallie 2014）。
数多くの先住民集団が和平を祝した 1851 年ホースクリーク条約は、合衆国にとって西部開拓のための布石であった。合衆国は 1803 年ルイジアナ買収（Louisiana Purchase）で中西部を、イギリスとの 1818 年条約（the Treaty of 1818）で北西部を、1848 年米墨戦争（Mexican-American War）に勝利してカリフォルニア、ネバダ、アリゾナ、ユタを併合していた。条約締結の前年にはカルフォルニアが 31 番目の州として併合されており、西部へ向かう移民の数が増大することは明らかだった。合衆国政府は、東部と西部をつなぐ鉄道の建設を念頭に入れてホースクリーク条約の締結に臨んでいた。その後、合衆国政府は激しさを増す入植者と先住民の衝突を解消すべく、1868 年フォートララミー条約（1868 theTreaty of Fort Laramie）をスー族と結んで広大な部族保留地を約束したが、1874 年にブラックヒルズで金が発見されると一帯の土地を収用した。スー、シャイアン、アラパホなどの平原部族は生活圏を西部開拓から守るため、モンタナとオレゴンを結ぶボーズマン街道の建設に抵抗。入植者と先住民の衝突は、政府と先住民連合とのインディアン戦争へと発展
17“1851 the Treaty of Fort Laramie”としても知られる。
68進化する博物館していった。1851 年ホースクリーク条約は先住民にとって、その後の合衆国との武力衝突、
土地収用、強制移住へのプレリュードとなる条約であった。
5-3. 土地収用と強制移住
1851 年ホースクリーク条約に続く展示では、合衆国と先住民の西部開拓に対する解釈の違いを象徴的に示す 2 つイメージが示されている。一つはジョン・ガスト（John Gust）の絵画「アメリカの進歩（American Progress）」であり、もう一つはバッファローのなめし皮に描かれた「リトルビックホーンの戦い（the Battle of Little Bighorn）」である。ガストの「アメリカの進歩」は西部開拓を「明白な運命（Manifest Destiny）」18として描いている。画面中央には書籍と電線を抱いて中空を飛ぶ女神が描かれ、その背景には西部へと向かうワゴンとそれに追い立てられるように移動する先住民、耕作に励む入植者、大陸横断鉄道などが描かれている。合衆国にとっての領土拡大は、先住民にとって生活圏喪失の危機であった。ノーザン・シャイアン（Northern Cheyenne）がバッファローのなめし皮に描いた「リトルビックホーンの戦い」は、1876 年にシャイアン、アラパホ、スーからなる平原先住民連合がジョージ・A・カスター（George Armstrong Custer）大佐率いる第 7 騎兵隊を全滅させた戦いである。カスター率いる騎兵隊のリトルビックホーンでの敗北は独立 100
周年に沸くワシントンを震撼させ、以降、合衆国の平原部族への武力制圧はより本格的なものとなった。
このパネルの後には、強制移住を説明するセクションがあり、「涙の旅路」を説明する映像が流されている。先住民の多くが強制移住を経験し、彼らはその経験を「涙の旅路」と表現した。多くの先住民が移動途上で落命した 1838 年チェロキー族の強制移住はよく知られている。ジャクソン大統領による 1830 年インディアン移住法（1830 Indian Removal Act）
は、チェロキー、ムスコギー、セミノール（Seminole）、チカソー（Chickasaw）、チャクトー（Choctaw）、ポンカ（Ponca）、ホチャンク（Ho-Chunk）といった先住民部族を、ミシシッピ川以西へ移動させ、彼らの土地をヨーロッパからの入植者に明け渡そうするものだった。強制移住の真の目的は先住民の移動ではなく、撲滅だった。実際、随行した兵士による先住民の殺害も起きており、多くの者が飢え、弱り、病に陥って落命した。展示では「強制移住。どう対応する？（Removal. What would you do?）」と題されたインターアクティ
ブ・パネルが設置されており、合衆国政府の強制移住に対する先住民ネイションの対応が一応ではなかったことを説明している。パネルでは条約署名を拒み土地に留まり続けたポタ
ワミ（Potawatomi）、交渉しつつも戦う意志をもっていたセミノール、合衆国から逃れたキッカプー（Kickapoo）、土地に留まり周囲に溶け込もうとしたショショーニ（Shawnee）など、強制移住に対して異なる対応をとった 6 つのケースが紹介されている。
5-4. 土地収用と先住民の抵抗「悪行、悪文書」のセクションは、強制移動政策の始まりから 1871 年の条約締結終了までに焦点を当て、3 つの条約を扱っている。和平のために条約締結を行う時代は終わり、条西部開拓は合衆国の天命であるいう考えは、ジョン・オサリバン（John O’Sullivan）が1845 年に提唱。
1869

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約締結は先住民の土地収用と殲滅を目的とするものとなっていた。
「1838 年ポタワトミの死の旅路（1838 Potawatomi Trail of Death）」と題された冒頭のセクションでは、条約締結を重ねる中で土地を奪われていったポトワトミの歴史が扱われている。統一された政治システムをもたなかったポタワトミはそれぞれのチーフの下、集団（band）ごとに合衆国と条約を結んでいた。締結した条約は 1789 年フォートハーマー（1789 the Treaty of Fort Harmar）をはじめ 40 近くに上り、ポトワトミとの条約と呼ばれるものだけでも 20 近く存在する。1830 年インディアン移住法以降、土地収用を進めるために合衆国政府はポタワトミと頻繁な条約締結を行った。
ポタトワミは合衆国と 1832 年に 3 条約、1834 年に 5 条約、1836 年には 9 条約を結んでいる。こうした頻繁な条約締結は、合衆国が先住民に一旦は土地権利を約束しておきながら、土地収用を目的とする新たな条約を次々と強要したためである。補償金を提示し、ミシシッ
ピ川以西への移動を求める政府に対し、ポタワトミは土地を手放す代わりに個人や集団単位で居住する土地を維持しようとした。この過程でインディアナにあった最後のまとまった土地も、1832 年の条約で明け渡すことになった。この条約で認められた 120 の小さな保留地も、1834 年、1836 年の条約によって奪われた。
土地明け渡しを拒んだポタワトミの首長のひとりメノミニー（Menominee）は、ワシントンに出向いて陸軍省長官ルイス・キャス（Lewis Cass）に直訴したが、1838 年政府から遣わされたエブル・C・ペッパー（Abel C. Pepper）によって 850 名余りの彼の一団は勾留され、660 マイル離れたカンサスへと強制移動させられた。途上、一団はチフス感染に襲われたが兵士たちは移動を強要した。多くの死をもたらしたこの移動は「死の旅路」と呼ばれた。一方、巧みな交渉によって強制移動を免れたポタワトミ集団もあった。首長ポカゴン（Pokagon）率いる一団は、ミシガンに留まる権利を条約で取り付け、条約が約束した補償
金で土地を購入した（Fletcher 2014）。現在、7 つのポタワトミ集団の居住地は、カンサス
州、ミシガン州、インディアナ州、オクラホマ州、ウィスコンシン州、カナダに点在している。
条約締結は先住民に益よりも害をもたらすものだったが、条約の不在はそれよりも重篤な状況を先住民にもたらした。「1851 年カリフォルニア非批准条約（1851 California
Unratified Treaties）」のセクションは、1851 年から 1852 年の間の 11 ヶ月の間に、合衆国が 134 のカリフォルニア先住民集団と取り結んだ 18 の条約の存在が、長年に亘って隠し続けられた事実を扱っている。
米墨戦争のさなか、1846 年に合衆国軍隊はカリフォルニアを制圧。軍は速やかに先住民の移動、選挙権、法廷での証言の機会を制限した。1848 年にカリフォルニアで金鉱が発見されると一攫千金を狙う者たちが各地から集まり、カルフォルニア先住民の生活と生命を脅かし、反インディアン感情を募らせた入植者によって多くのカリフォルニア先住民が殺害された。これに対し、合衆国は条約締結によって先住民を保留地に囲い込み暴力から守ろうとした。実際、1851 年から 1852 年に締結された 18 の条約は、先住民に保留地、もしくはランチェリアと呼ばれる居留地を約束していた。しかし、カリフォルニアの非先住民は土地が先住民に与えられることに強く反発。カルフォルニア選出の上院議員が意図的に議会での条約批准を怠ったことによって、条約の存在は闇に葬られ、約束された土地は先住民に70進化する博物館

渡らなかった。
北カルフォルニアインディアン協会（the North California Indian Association）による長年の調査によって、1905 年にそれまで伏せられていた条約内容が明らかになった。国立公文書館が設立されていなかった当時、公文書のありかを探し出すのは簡単ではなかった。
弁護士チャールス・Ｅ・ケルセイ（Charles E. Kelsey）は、フィールド調査官として北カル
フォルニアインディアン協会のために尽力し、緻密な調査によって北カルフォルニアのほぼ全ての先住民集団の先住地を明らかにした（Miller 2013）。1928 年、カリフォルニア先
住民は反故にされた条約の補償を求めて訴訟を起こし、勝訴して 5,025,000 ドルの補償金を獲得。カリフォルニア先住民は条約の存在を明らかにすることで、条約において保証されていた権利を手にした。1987 年には、カバゾン＆ モロンゴ・バンド（Cabazon and Morongo
bands of Mission Indian）が、州の司法が及ばない保留地でのカジノ経営の権利を求めて、最高裁で勝訴。カルフォルニアに合衆国初のインディアンカジノが誕生し、その後、他の部族も保留地でのカジノ経営に乗り出すことになった。
「1868 年ナバホ条約（1868 Navajo Treaty）」19は、条約締結によって先住民が由来の土地を取り戻した稀なケースである。今日アメリカ南西部に合衆国最大の先住民保留地をもつナバホ族（Navajo）は複数の条約を合衆国と結んだが、1868 年の条約は 1864 年の強制移住の終了、及び移住前の土地での自治権を約束するものだった。
1848 年、米墨戦争に勝利して米国が結んだグアダルーペ・イダルゴ条約（1848 the Treatyof Guadalupe Hidalgo）によって、ナバホの生活圏は合衆国領として併合されることになった。治安維持を目的としたナバホとの条約交渉が、遅々として進まないことに業を煮やした
軍司令官ジェームス・H・カールトン（James Henry Carlton）は、1863 年 4 月にナバホにニューメキシコ準州ボスケ・レドンド（Bosque Redondo）への移動を命じた。1863 年から 1866 年の間に、約 11,500 名が 400 マイルの距離を移動したこの強制移動は、「1864 年のロングウォーク（Long Walk）」と呼ばれる。強制移動を命じたカールトンは、ボスケ・
レドンドにおいてナバホを農業従事者とすることを目論んだが、やせた不毛の地は農業には不向きだった。育った作物は洪水や害虫の被害を受け、強制収容先でナバホの人々は飢えと病に苦しんだ。ナバホを窮状に追いこんだ強制移動先での同化プログラムは、軍にとっても嵩む費用が問題となっていった。こうした状況に終止符を打つべく、ナバホを再度移動させる案が持ち上がり、当初インディアン・テリトリー（現オクラホマ州）に移動させる案も出たが、ナバホはこれを拒否。最終的に、ナバホが移動前に居住していた南西部に保留地を設けることが条約で約束された。
1868 年の「故郷への長旅（Long Walk Home）」を経て、設立された保留地にたどり着いたナバホであったが保留地内に留まることはなかった。1868 年ナバホ条約第 2 項が定める保留地境界内には羊や馬の放牧に適した地が少なかったため、保留地境界外で生活するナ
バホは多かった。1868 年の条約が約束した土地は僅かであったが、1905 年までの間に数々の大統領令によってナバホ保留地は拡大していった。現在のナバホ保留地の土地面積は、アリゾナ州、ユタ州、ニューメキシコ州にまたがる 17,544,500 エーカーに及ぶ。今日、条約締結がされた 6 月 1 日は、合衆国がナバホへの法的・道義的責務を約束した「条約の日」と19“the Treaty of Bosque Redondo,” “treaty of Fort Sumner”とも呼ばれる。
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して、部族の記念日となっている（Denetdale 2014）。
強制移動先ボスケ・レドンドを出立した 8,570 名のうち、故郷に戻ることができたのは7,300 名だった。1830 年のインディアン移住法以降、合衆国が先住民と結んだ条約は土地を奪うだけでなく、多くの人命を奪った。保留地へと囲い込まれた先住民は、この後、本格的な同化政策に晒されることになる。
5-5. 同化政策から自治・自決へ
1871 年、合衆国は先住民との条約締結を終了。以降、合衆国の対先住民政策は同化を軸としたものとなる。
「文明化：先住民ネイションへの攻撃」と題されたセクションでは、同化政策下での寄宿学校での教育、政府からの配給に頼る保留地での生活が扱われ、先住民の自由が剥奪されていった過程が解説されている。同化政策下、保留地及び部族の解体も進んだ。先住民世帯主に 160 エーカーの土地を与え、残りの土地を「余剰地」として収用した
1887 年一般土地割当法（the General Allotment Act of 1887）20によって、条約が約束していた先住民土地 9000 万エーカーが非先住民の手に渡った。土地割当法はまた、保留地の土地所有状況を複雑なものにした。展示では土地割当法によって、保留地が非先住民所有と先住民所有の土地が複雑に入り混じるチェックボード状になっていることを、モンタナ州クロウ保留地を例として示している。
続く最終セクション「偉大な国は約束を守る」は、「私たちはあきらめない（We Never
Give Up）」と題されたパネルで始まる。ここでは 20 世紀末以降、先住民ネイションが条約を政治ツールとして用いて合衆国における権利を主張し、自治・自決（self-governance/selfdetermination）21のための活動を続けてきた歴史が扱われている。
「終結：転換点（Termination: Turning Point）」では 1940 年代から 60 年代にかけて、連邦政府が条約にもとづく先住民への歴史的責務の終結を図ったことが解説されている。
この政府方針によって部族解体は深刻なスピードで進み、1953 年から 64 年の間にオレゴ
ン州西部で 57、カリフォルニア州で 41 の先住民部族・集団が連邦認定を取り消された。こうした「連邦管理終結」に対して、1960 年代、若い先住民活動家がレッドパワー・ムーブ
メント（Red Power Movement）と呼ばれる抵抗運動を展開した。パネルでは著名な著作家で、全国アメリカインディアン議会の常務理事も務めたラコタ・スーのヴァイン・デロリア
Jr. (Vine Deloria Jr.) らの 先 住民 活動 家の 写 真や 、 1969 年ア ルカ ト ラス 島 占拠 事件（Occupation of Alcatraz）22といった 1960 年代の先住民活動家による抵抗活動が紹介され、当時の先住民運動の高まりを伝えている。
「1945 年から現在：サーモン戦争（1945－Today: the Salmon Wars）」のセクションは、北西部ワシントン州における先住民の漁業権をめぐる係争を扱い、先住民の条約権利が今日も有効であることが法廷で明らかにされたことを伝えている。こうした一連の先住民のドーズ法（Dawes Act）とも呼ばれる。
「自治」は州政府の管轄下に置かれない、保留地をベースとした部族政府による自治を指す。
「自決」は、どのように合衆国のシステムを取り入れるか、どの程度同化を受け入れるのかは先住民が決定権をもつ、という考えを示す。
22 1969 年 11 月 20 日から 1971 年 6 月 11 日までの間、先住民活動家が島を占拠して政府に対する抗議活動を行った。
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抵抗運動が功を奏し、1970 年、ニクソン大領領（Richard Nixon）によって連邦管理終結政策の終了が告げられた。以降は、先住民の自治・自決が連邦政策の軸となる。
1970 年代から 1990 年代にかけて、先住民にとって重要な法案が次々と制定された。
「変化するワシントン（Changing Washington）」のセクションは、1975 年インディアン自決・教育援助法（Indian Self-Determination and Education Assistance Act）
、 1978 年インディアン児童福祉法（Indian Child Welfare Act）
、1978 年アメリカインディアン宗教自由法（American Indian Religious Freedom Act）、1988 年インディアン賭博規制法（Indian
Gaming Regulatory Act）
、1990 年アメリカ先住民墓地保護及び返還法を紹介している。
Nation to Nation 展は、先住民がその建設に反対するダコタ・アクセス・パイプライン（Dakota Access Pipeline）に言及して終わる。
「条約権利の現在（Treaty Rights Today）」、「試練は続く（The Struggle Continue）」と題されたパネルは、1851 年ホースクリーク条約、1868 年フォートララミー条約においてスー族の土地として定められた地域での石油パイプライン建設計画は、先住民の条約権利に深く関わる問題であると告げる。
「条約」は過去のものではなく、その影響は今日の先住民、そして先住民以外の合衆国市民にも及んでいる。
先住民は 20 世紀末、主権集団としての権利の復興の一部を果たしたが、ウァムパムベルトが描く先住民と合衆国の 2 つの世界の共存はまだ遠く、先住民にとっての試練は続くことを伝えて展示は結ばれている。
６．NMAI における協働の進化
6-1. Nation to Nation 展における協働23条約をテーマとした企画展示案の検討は、2004 年の NMAI 開館以前から、ハージョをはじめとする先住民専門家たちが始めていた。2005 年にはプロジェクトチームが発足し、国立公文書館における条約原本の収蔵状況の確認調査が始まった。しかし 2008 年に初代館長
ウエストが退官し、ゴヴァーが次期館長となるとプロジェクトは一時保留となった。再びプ
ロジェクトが始動したのは 2011 年で、この時点から企画に関わる収蔵品の確認調査が始まった。NMAI スタッフは調査段階から先住民部族との協議を開始し、条約に関する部族側のストーリーを収集すべくインタビューを開始した。
2012 年には調査に基づいた企画アウトラインが完成。館長及びハージョらの監修の下、展示方針が検討された。異なる理解、異なる視点をもつ来館者を想定すること、多角的に事案のもつ複雑さを捉えること、先住民と合衆国の両サイドの見解をバランス感覚をもって伝えることが、具体的なキュレーションを考えていく上で重視されることになった。当初の計画では多くの要素が盛り込まれていたが、来館者の利便性を考えて内容を整理し、かなりの部分が削除された。また、モノで溢れた展示とならぬよう、展示品は厳選され、数が抑えられた。こうした企画コンセプトの検討と併せて、フロアデザインや展示デザインの検討も同時に進められた。
以下、「先住民との協働」における情報は、川浦が行った NMAI プロジェクト・マネージャー、ジェニファー・ミラー（Jennifer Miller）氏へのインタビュー（2018 年 3 月 15 日、NMAI にて実施）に基づく。ミラー氏自身も当初から Nation to Nation 展の企画プランニ
ングに関わった。
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NMAI プロジェクト・マネージャー、ジェニファー・ミラー（Jennifer Miller）によればキュレーションには特に注意が払われ、先住民専門家の監修の下、一言一句にわたる編集が何度も繰り返されたという。例えば、先住民部族・集団の「主権」は条約締結によって初めて生じたわけではなく、条約以前から存在していた、という理解の下で記述、解説されるよう徹底された。展示で扱う条約は、先住民と合衆国の関係の変化を的確に表すもので、地政学的な違いも明確なものだった。それ故にそれぞれの条約の政治的背景、問題となった地域の地理的条件、関わった先住民集団の政体のあり様は大きく異なった。
来場者へ向けてそれぞれの条約がもつ複雑な要素をどのようにわかりやすく、かつ多角的に伝えるのかは挑戦であった。結局、展示デザイナーから提案された「土地」、「交渉」、「条約」、「余波」という共通の枠組みを用いて各条約を紹介する案が採用され、展示に統一
感と一貫性がもたらされた。結果、来館者は大きな歴史のうねりを意識しながら、それぞれの条約がもつ個別性を理解することができる展示となった。条約締結がもたらした「余波」を扱うセクションには、部族がキュレートするセクションが設けられており、条約締結が今日、先住民にどのような影響を与えているのかが、先住民の視点から語られている。現金ではなく、条約で約束されている布を受け取ることにこだわるイロコイ連合のエピソードなどがこれにあたる。こうしたエピソードは、展示準備段階での部族とのやり取りの中で見出された。
NMAI は 2014 年に Nation to Nation 展をスタートさせると、来館者を対象とした調査を実施し、来館者が企画展示の何に興味を示し、どのセクションに時間を費やしたのかの把握に努めた。企画展示の各セクションには、それぞれインターアクティブな学びを促す装置
や、シアター形式の映像セクションが設けられているが、来館者がどこで足を止めてそれらを視聴したのかも調査された。調査の結果、来館者の多くが映像セクションでベンチに腰を掛けて映像を鑑賞している一方、インターアクティブの使用頻度が低いことが判明したという。映像と音声を用いて来館者の参与を促すインターアクティブの制作には、膨大な編集作業が伴い、時間も費用もかかる。プロジェクト・マネージャーのミラーは、今後は制作・編集の段階で試視聴の機会を設け、多くの来館者のアクセスを促すようなインターアクテ
ィブを増やしたいと述べる。展示の改訂には、来館者からのフィードバックだけでなく、メディアからの批評も活用された。外部からのコメントを受け、条約が関わる地域を示す地図を追加したり、ショーケースでの収蔵品展示を減らし、モノで圧倒された展示とならないよ
う、修正が重ねられた。
企画に関わる行事も定期的に開催されており、展示されている条約に関わった部族代表
が NMAI を訪ねて展示原本を閲覧し、部族側のストーリーを語る機会も設けられてきた。
2018 年 6 月に条約締結 150 周年を迎えたナバホ条約の原本は、ナバホ保留地にあるナバホ
ネイション・ミュージアムにて展示されることになった。これに先駆けて NMAI を訪ね、手書きの条約に部族の祖先の署名を見たナバホの代表たちは感慨深げであったと、ミラーはインタビューで語っている。
Nation to Nation 展は先住民との協働を得て進化している。展示最終セクションの展示
物は、ダコタ・アクセス・パイプライン建設に反対するスタンディングロック・スー族から2016 年に譲られた「マイルマーカー・ポスト（Mile Marker Post）」（写真５）である。ダ74

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写真５ マイルマーカー・ポスト
コタ・アクセス・パイプラインは、ノースダコタ州でシェールオイルを採取し、サウスダコ
タ州、アイオワ州を経由してイリノイ州へ運ぶ計画である。全長 1,172 マイルのパイプライ
ン建設がもたらす環境破壊や、先住民文化財の破壊が懸念されており、2014 年からスタン
ディングロック・スー族をはじめとする先住民活動家や、環境保護団体が反対運動を展開している。ポストにはパイプライン建設反対を掲げる先住民とその趣旨に賛同する団体が、反対運動拠点となる現地キャンプ地から、それぞれの部族・団体の本拠地までの距離を示すボードを貼り付け、グローバルな団結を示している。
Nation to Nation 展は「2 つのラインをもつウァムパムベルト」で始まり、「マイルマー
カー・ポスト」で締めくくられる。先住民の耐えざる抵抗の象徴ともいえる「マイルマーカ
ー・ポスト」の提供は、条約締結の歴史を通して先住民の主権を訴える Nation to Nation
展が、今日を生きる先住民の賛同を得た証であるといえよう。
6-2. 協働が醸成する文脈
企画・展示をめぐる博物館と先住民との協働のかたちは一様ではない。企画・運営の知識をもつ博物館スタッフのサポートの下、先住民スタッフがイニシアティブをとり、テーマ設
定、資料収集、展示品の選定を行うケースもあれば、博物館側が企画趣旨を定めた後、展示のあり方やキュレーションについて先住民側に意見を求めるといったケースもある。NMAI
Act は NMAI が比類なき可能性をもつ展示、調査機関となること、合衆国市民に先住民の文化遺産、歴史、現代文化を伝えること、先住民の人々に部族の文化遺産を取り扱う学芸員となるために必要な専門知識や経験を積む機会を与えることを求めている。先住民との協働が設立趣旨に深く関わる NMAI においては、上述の様な協働はもとより、それとは異な75

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るかたちでの協働の可能性が拓かれている。
NMAI はアメリカ先住民に特化した国立博物館であり、こうした組織での先住民との協働を考えるにあたっては、博物館組織内での協働、博物館と先住民部族・集団との協働、博物館と一般来館者との協働という、3 点について考える必要があるだろう。開館 10 周年企
画 Nation to Nation 展は、この 3 つのレベルの協働が連動した成功例といえるだろう。
第一に博物館組織内での協働という点では、Nation to Nation 展の企画趣旨が長い時間をかけて、博物館メンバーの中で議論されたことが挙げられる。NMAI の創設に深く関わり、創設時には先住民理事が務めたハージョを中心に、先住民専門家が検討を重ねて企画草案を練った。館長の交代で一時的な計画中断があったものの、博物館スタッフは企画趣旨に賛同し、国立公文書館との連携を図るなど、これまでにない新たな試みが実施された。開館時の展示が、ヘイ財団から受け継いだ収蔵品をどのように見せるのかに腐心したものであったことを考えると、Nation to Nation 展は NMAI の重要なミッションである調査機関としての役割や、先住民の歴史を伝えるための企画実施が、より前面に出たものとなっている。
第二点の先住民部族・集団との協働について言うならば、NMAI が設立以来続けてきた先住民とのやり取りの積み重ねが、Nation to Nation 展実施のために必要な協働を可能にしたと考えられる。開館展示を準備する段階ではプロトコールに従って館長がまず部族代表にコンタクトを取り、その後、担当学芸員が直接関係する個人にコンタクトをとる方法がとられた。当初、こうしたフォーマルなやり方に対する先住民コミュニティの反応は、疑心暗鬼なものであったという。今日においても、先住民と博物館の関係は完全に良好なものであるとは言えない。それでも NMAI Act や NAGPRA によって、先住民は収蔵品が由来のものであるかどうかを確認し、返還要求を行う機会を得た。併せて NMAI の開館によって、先住民の文化と歴史が広く市民権を得たことは、先住民と博物館の関係を大きく変えた。
NMAI は先住民部族・集団と慎重な協議を重ねることや、専門知識を振りかざすのでなく彼らから学ぶ姿勢をもつことの重要性を理解した。実際、Nation to Nation 展では、企画の早い段階から先住民コミュニティとの協議が図られている。展示内容のみならず、展示におけるキュレーションの慎重な編集・校正は、先住民部族との緊密な連携なしには実現しなかった。また、そうした協同作業なしには、先住民コミュニティが納得する展示とはならなかったであろう。
第三のポイントとなる博物館と一般来館者との協働には、先に述べた 2 点―博物館側の協働に基づく意思決定と、博物館と先住民部族・集団の協働―が深く関わっている。開館当初の展示について寄せられたメディアや先住民コミュニティからの批判は、NMAI 側に展示における「歴史の不在」が大きな問題であることを強く認識させた。キュレーションを最小限に留め、解釈は見る者に任せるという当初のスタンスは、別な見方をすれば、博物館が来館者に積極的な理解の機会を与えないということになる。合衆国市民に先住民の文化遺産、歴史、現代文化を伝えることをミッションとする NMAI であれば、来館者に何をどのように伝えるのか、という点は曖昧にできない要素である。来館者に何を伝える展示とするのかを決定するにあたっては、博物館が全体として企画趣旨・理念を共有し、それを先住民
コミュニティの見解とすり合わせる必要がある。Nation to Nation 展では来館者の興味・関心のあり様が強く意識されており、会期中に来場者調査を行うことでジェネラルパブリ

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進化する博物館

ックの受け止めが確認されている。こうした作業を通して、博物館と先住民の協働の成果が図られ、また展示内容の改訂も重ねられた。
こうした重層的な協働によって、先住民と合衆国の双方の「歴史」を語る文脈が醸成され、Nation to Nation 展は先住民と合衆国の「2 つの異なる世界」を包括的に扱うものとなった。展示を貫く「2 つのラインをもつウァムパムベルト」のメタファーは、先住民と合衆国の世界観の違いを示しながら、共存の可能性を示唆する展示を可能にしている。いずれの価値観にも支配的な声を与えない、この点が Nation to Nation 展のユニークな成果であるといえる。
部族博物館は部族の文化と歴史を扱うことで記憶継承の装置として働くが、必ずしも合衆国の歴史をスコープに捉えない。州や郡の博物館は地域の歴史の一部として、先住民の来歴を扱いがちである。こうしたなか、国立博物館である NMAI が合衆国における先住民の「主権」を正面から扱ったことは意義深い。Nation to Nation 展は、先住民の来歴を合衆国
史における悲劇の「エピソード」として語るのではなく、主権を有するネイションの「試練」として語っている。
７．終わりに「条約」を扱う Nation to Nation 展は、今日部族（tribe）と定義される先住民集団は主
権国（nation）であるという明確なメッセージを発している。「Nation to Nation」というタイトルは先住民ネイションが合衆国と対等な立場にあることを明示しており、連邦政府と先住民との政治的・歴史的関わりが他のどのエスニック集団とも異なることを示している。
Nation to Nation 展の底辺には、破られた条約に対する先住民の強い思いがある。1940
年代から 60 年代、合衆国は連邦管理終結を宣言して先住民との信託関係を解消しようとした。これは先住民を主権集団として認めて条約締結をした歴史的事実、そして条約が約束する先住民の権利を否定するものだった。1960 年代には部族解体、保留地解体を進める連邦
管理終結政策に対抗して、先住民運動レッドパワー・ムーブメントが台頭。一方的な「同化」
ではなく、先住民が自らの在り方を決定する「自決」が希求された。先住民アクティヴィズ
ムの起点は、1944 年の全国アメリカインディアン議会の結成にまで遡る。
Nation to Nation 展の企画に深く関わったハージョは、全国アメリカインディアン議会
議長として遺骨返還問題にも関わった。条約締結の時代から今日までをひとつながりの物
語としてつなぐ Nation to Nation 展は、先住民固有の権利を求めたアクティヴィズムの一つの収束点として見ることもできよう。
前に進むために、「過去」は「現在」の理解の助けとなるように語られなければならない。
協働の蓄積の上に成立した Nation to Nation 展は、先住民ネイションが合衆国と並走する主権集団として、これからも存続していくための語りを提供している。

＊本稿は平成 30 年 7 月 14 日開催、南山大学人類学研究所公開シンポジウム「博物館活動におけるソースコミュニティとの協働の可能性と課題」における発表を大幅に加筆したも77

『人類学研究所 研究論集』第 6 号（2019）
Research Papers of the Anthropological Institute Vol.6 (2019)のである。本研究は平成 29 年度及び 30 年度科学研究費助成事業（基盤研究 C25370880）、
2017 年度及び 2018 年度パッヘ研究奨励金 I-A-2 の助成を受けた研究成果の一部である。

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Keywords
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Graves Protection and Repatriation Act (NAGPRA), Treaties79