2015 年度（対象年度：2014） 自己点検・評価シート【大学全体の視点】

基準 4
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教育内容・方法・成果
成果

Ⅰ．自己点検・評価
1．点検・評価項目等に基づく状況確認 《評定形式》
自己評価欄に「A：適切に実行している」「B：概ね実行している」「C：あまり実行していない」「D：実行していない」の 4 段階で記入してください。
項目

評価項目

No.

点検項目

自己評価
個別

総合

①学生の学習成果を測るための指標を定め、成果を確認していますか。【※どのように】
441

C｢学生に保証する基本的な資質｣に沿った成 ○学習成果を測るための評価方法や評価指標の開発果が上がっていますか。

B②成績分布、試験放棄（登録と受験の差）、進級などの実績を学部・学科として把握していますか。

B○学習成果に関する情報の把握と共有

442

学位授与（卒業認定）は適切に行われていますか。

③学位授与の方針に従って学位授与を行っていますか。

AA○DP や履修要項における卒業認定方法、卒業要件の明示2．現状説明 《記述形式》
対象年度における取り組みを、点検・評価項目の観点から、改善状況を含め総括してわかりやすく説明してください。
点検項目欄【※どのように】と記載のある項目は、取り組み内容を具体的に、記述してください。

441①「学生に保証する基本的な資質」の達成度については、各学部等がそれらの測定に必要な指標の具体化に向けて主体的に取り組むことが確認されている。各学部の取り組みを補完する仕組みとして、これまで「『学位授与の方針』に関する達成度調査」を提案し、希望する学部のみ実施している。2014 年度は、軽微な範囲で調査方法の見直しを行い、調査名称も「『学生に保証する基本的な資質』に関する意識調査」に変更した。また、実施学部等について、前年度は 6 学部の参画であったが、今般、2 つの学部共通コースを除く全ての学部等が本調査に参画することとなった。今後、調査結果を教務会議等で確認し、学習成果測定を補完する情報として活用する。
今後、学習成果を確認する方法については、DP と CP との整合性、CP と個々の授業との関係性、また、その関係性や到達目標をシラバスで明示することで、各科目の成績評価の基準の適正化を図ることが必要であり、このような関連性をあらためて全学的に確認するなどして、あらたな確認方法を検討する。
441②平均値（成績平均値）や短期大学部を除く全ての 4 年制学部では GPA（成績加重平均値）を導入しており、これらの結果をもとに、成績分布を把握している。また、進級などについては、全ての 4 年制学部で修得単位数の基準を設け、定期的に修得単位僅少者を把握し、指導を行っている。
442③学位授与（卒業認定）については、「本学学位規程」や「コース修了に必要とされる単位数及びコース修了認定方法」に基づき、各学部教授会及び研究科委員会において厳正に行われている。卒業に必要な要件や必要単位数については、『履修要項』『大学 HP』に掲載し、学生に明示している。
証評価結果において努力課題となった「全研究科の博士後期課程において、修業年限内に学位を取得できず、課程の修了に必要な単位を取得して退学した後、在籍関係のない状態で学位論文を提出した者に対し課程博士として学位を授与していることは適切ではない」ことについては、大学院運営委員会において研究生制度の改善に伴う議論の到達点と課題について整理し、検討を進めている。研究科間の休学期間の統一、再入学期間の設定、

大学院学則第 38 条第 6 項を適用する在学の学費の見直し等、本件に付随する課題についても併せて確認し、2017（平成 29）年度「龍谷大学大学院学則」及び「龍谷大学学位規程」の改正を目標としている。
［改善すべき点の確認］前回の点検・評価で、自ら「改善すべき点」と掲げた事項や、評価結果で「改善すべき点（【改善勧告】【努力課題】【留意点】）」とされた事項があれば、この欄に箇条書きで記載してください。

（自ら「改善すべき点」と掲げた事項）
・「『学位授与の方針』に関する達成度調査」をはじめとする各調査は、いずれも学生や卒業生の主観的な調査であるため、今後、学修成果を客観的に確認できるような調査方法について検討を行う。
・「学生による学期末の授業アンケート」を実施しているが、その結果の活用方法については、一部の学部を除き各授業担当者にフィードバックするにとどまっており、組織的に確認・検証するなど、アンケート結果の活用方策について検討する。また、各授業科目を受講した学生の学修成果がより適切に測定できるように設問項目の見直しを検討する。
（評価結果で「改善すべき点（【改善勧告】【努力課題】【留意点】）」とされた事項）
・指標の具体化には、「理念・目的」→DP→CP→各科目シラバス→各科目到達目標＝各科目成績評価の基準という流れとその可逆性も意識して、組織（教育課程）と個人（授業）の連携を周知するための組織的な研修等を推進する必要がある。
【留意点】
・証評価結果において努力課題となった「全研究科の博士後期課程において、修業年限内に学位を取得できず、課程の修了に必要な単位を取得して退学した後、在籍関係のない状態で学位論文を提出した者に対し課程博士として学位を授与していることは適切ではない」ことについては、早急に改善する必要がある。
【努力課題】
・また、前回留意点としてあげられた授業アンケートの改善や組織的な活用について、学修成果を客観的に確認できるような調査方法を検討頂きたい。また、現在、キャリアセンターが行っている卒業生に対する調査の「教育成果に関する事項」についても検証していただきたい。
【留意点】

3．効果が上がっている点とその伸長方策 《箇条書き》
現状説明を踏まえ、効果が上がっている事項（特色ある取り組みや成果創出など）とその伸長方策を記述してください。

特になし

4．改善すべき点とその改善方策 《箇条書き》
現状説明を踏まえ、改善すべき事項とその改善方策を記述してください。

学習成果の成果については、DP と CP との整合性、CP と個々の授業との関係性、また、その関係性や到達目標をシラバスで明示することで、各科目の成績評価の基準の適正化が見込まれる。ついては、このような関連性をあらためて全学的に確認するなど、成果の確認方法を検討する。
5．根拠資料 《リスト形式》
項目 No.

根拠資料の名称

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2014 年度『学生に保証する基本的な資質』に関する意識調査用紙442

大学 HP（http://www.ryukoku.ac.jp/about/philosophy.html）（電子データなし）

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学位規程

Ⅱ．評価結果
総評基準 4 のすべての評価項目にわたり、「理念・目的」→DP→CP→各科目シラバス（各科目到達目標＝各科目成績評価の基準）という関係（可逆性も含む）が担当者間で共通理解となっており、シラバスが組織的にチェックされていれば、各教員が担当科目の評価に用いる指標は、個別のものではなく、組織的なものになる。そのためには、特に基準 4-43 の実現が必要不可欠であり、これによって各種アンケートや成績分布を検証のエビデンスとして活用することが可能となる。一部の組織では、シラバスの組織的なチェックとともに、客観的な指標の部分的導入や成績分布に関する FD を実施し、効果を上げている。このような組織（教育課程）と個人（授業）の連携を周知するための組織的な研修等を推進する必要がある。
なお、認証評価結果において努力課題となった「全研究科の博士後期課程において、修業年限内に学位を取得できず、課程の修了に必要な単位を取得して退学した後、在籍関係のない状態で学位論文を提出した者に対し課程博士として学位を授与していることは適切ではない」ことについては、研究科における学位論文の審査基準や指導計画（教員側から学生へ行う具体的な指導行動とその目的）の適切な明示とともに、早急に改善する必要がある。
伸長すべき点（長所） 《箇条書き》

改善すべき点 《箇条書き》 ＊各項に【改善勧告】【努力課題】又は【留意点】を記載

・一部の組織では、シラバスの組織的なチェックとともに、客観的な指標の部分的導入や成績分布に関する FDを実施し、効果を上げている。このような組織（教育課程）と個人（授業）の連携を周知するための組織的な研修等を推進する必要がある。
【留意点】
・認証評価結果において努力課題となった「全研究科の博士後期課程において、修業年限内に学位を取得できず、課程の修了に必要な単位を取得して退学した後、在籍関係のない状態で学位論文を提出した者に対し課程博士として学位を授与していることは適切ではない」ことについては、研究科における学位論文の審査基準や指導計画（教員側から学生へ行う具体的な指導行動とその目的）の適切な明示とともに、早急に改善する必要がある。
【努力課題】※【改善勧告】【努力課題】は、改善計画書の提出が必要

Ⅲ．大学基準協会からの助言について
助言内容【認証評価結果 努力課題】
１）全研究科の博士後期課程において、修業年限内に学位を取得できず、課程の修了に必要な単位を取得して退学した
後、在籍関係のない状態で学位論文を提出した者に対し「課程博士」として学位を授与していることは適切ではない。課程博士の取り扱いを見直すとともに、課程制大学院制度の趣旨に留意して修業年限内の学位授与を促進するよう、改善が望まれる。
【分科会報告書 課題】
１）研究科における学習成果を測定する評価指標の開発については、組織的に取り組む状況には至っていない。卒業生に対する学習成果に関する調査も実施されていない。今後は、学部の取り組みに準じた方策を検討することが望まれる。