生涯研修コード ２１ ０６

災害歯科医療，災害歯科医学を再考する
岩原香織１），都築民幸２）
１）

いわはら１）

２）

かおり
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日本歯科大学生命歯学部歯科法医学講座講師
博士（医学） 警察大学校・近畿管区警察学校・関東管区警察学校・石川県警察学校講師，東京都児童相談所協力医師，日本子ども虐待医学会評議員
１９９９年日本歯科大学歯学部卒業，２００６年金沢大学大学院医学系研究科がん医科学専攻細胞浸潤学

つづき▲（歯科口腔外科）修了，同年日本歯科大学生命歯学部歯科法医学センター入局，１０年同大学歯科法医学講座講師
２）

１９７４年７月生まれ，石川県出身

たみゆき
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日本歯科大学生命歯学部歯科法医学講座教授
歯学博士
警察大学校（法医専門研究科）講師，東京都児童相談所協力医師，海上保安庁東京海上保
安部海上保安歯科医 日本法歯科医学会理事長，日本歯科保存学会理事，日本外傷歯学会理事，日本子ども虐待医学会理事
１９７７年日本歯科大学歯学部卒業，歯科保存学教室第１講座入局，８９年同講師，９６年同助教授，９８年同歯科法医学センター長（併任），２００２年同大学附属病院総合診療科教授，０５年
同大学歯科法医学センター教授，１３年同大学歯科法医学講座教授
１９５２年９月生まれ，愛知県出身▲

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要

約

過去の災害において，歯科医師は様々な人道的支援を行ってきた。御巣鷹山日航機墜落事故（１９８５年）では，歯科的個人識別を行い多大な貢献をした。阪神・淡路大震災（１９９５年）では，長期間の歯科医療救護活動を行った。特に，２０１１年３月１１日に発災した東日本大震災では，過去の災害に学び，作成されてきたはずの災害対策マニュアルが用をなさないと言っても過言ではないような対応が必要となった。
災害時は医療従事者でなくても人命救助を優先するのは当然である。歯科医師は，緊急時の医療救護を対象外と考える傾向があり，その準備が十分になされてきたとは言えない。
我々歯科医師には，医療従事者の一員として，緊急時の医療救護，歯科的個人識別，歯科医療救護が行える。災害の種類，規模，フェーズによって医療救護活動は異なることを理解し，求められる活動が行えるよ
うに準備しておかなくてはならない。歯科医療従事者
は適切な医療救護活動が行えたのか，行えるのか，東日本大震災から５年が経過する今，改めて考えなおすべきである。

はじめに本年３月で東日本大震災から５年が経過する。岩手，宮城，福島の３県の公営住宅や応急仮設住宅，民間の賃貸住宅，あるいは親族や知人宅等に居住する避難者数は，今なお１２万７千人超で，他県に避難している避難者数は５万人を超えているという（復興庁，平１）
成２８年１月２９日現在）。医療機関の被災状況について

は，公立・公的病院だけを見ても，岩手県では３００床以上，宮城県では４１０床以上，福島県では５００床以上が使用不能のままであり２），これは，復旧しているとは言えない状況であろう。早期の医療機能の正常化は，被災者への利益につながる。私達は医療従事者の一員として，いつ，何ができるのか，何をすべきなのかをキーワード改めて考え，準備をしておく必要がある。

災害歯科医学／災害時の歯科医療／災害時の個人識別

日本歯科医師会雑誌 Vol．
６８ No．
１２ ２０１６−３ 1149

３９は，災害の種類，規模，フェーズによって異なり，そ１．歯科医師が行える災害医療

れぞれの活動のウエイトは変わってくる５）。このことを理解し，適切な情報収集の下，表１に示した活動が災害時には医療従事者でなくても，自身の安全が確行えるように準備を進めておかなくてはならない。

保できれば，人命救助を優先することを当然考える。
しかしながら，災害といえば，歯科医師は口腔ケアや身元確認をその役割と認識しがちで，緊急の処置を行

２．緊急時の医療救護〔いのちを救う医療〕

う医療救護は，歯科医師には関係ないと考えたり，救急医療と同義に考えたりする傾向があり，準備が十分

都道府県や市区町村の地域防災計画において，医療になされてきたとは言えない。実際の災害において歯救護計画は重要な位置を占めており，歯科医師の役割科医師が緊急時医療救護に関わっていたことがあまりが記載されている計画も少なくない（表２）。しかし知られていないのも，その一因かもしれない。千葉県

ながら計画によっては，十分に練り，検討，周知され旭市（人口６８，０００人，世帯数約２５，０００）では東日本大ているとは言えず，発災時に混乱を来すことが予想さ震災によって，全壊３３６戸，大規模半壊４３４戸，半 壊れる計画があることも否めない。災害時における歯科５１１戸，一部損壊２，５３５戸という建物被害を受け，死者医師会の医療救護活動は公助の意味合いが強く，医療１４名，行方不明者２名，中軽傷者１２名の人的被害を受従事者の一員として，また歯科医師という専門職としけた。旭市飯岡の海岸線から約５００m の地点で歯科医て，歯科医師の行うべきことが十分に策定された計画

院を営むある歯科医師は，落下した屋根瓦による頭部でなければ，適切な活動は行えない。

外傷の止血やその他の外傷の縫合・救急隊員への引き初めに必要な理解は，災害時に行われる医療は災害継ぎ，溺水者の応急処置・救急搬送，溺水による心肺医療であり救急医療とは異なるということである。災停止患者への心肺蘇生処置，その他の軽傷者の応急処

害時には，四肢より生命が優先されることを理解し，３）置を行っている 。災害の状況によっては，誰でもこ医療資源の不足や医療機能が低下した中で活動を行わのような対応を余儀なくされる可能性を考えておく必なければならない可能性を想定しておかなければなら要があるのと同時に，歯科医師も命をつなげられる職ない。災害時には平時と同様の救急医療は行えないこ種であることを再認識すべきである。とを理解しておかなければ，助けられる命を可及的に医療従事者の一員として，歯科医師は，緊急時の医療救護，歯科的個人識別，歯科医療救護が行える（表４〜７）

多く救うことはできない。
災害時の医療救護活動の実施に当たって，行政機関

１） 。阪神淡路大震災と東日本大震災における人的や他医療団体と検討，策定した医療救護計画に沿って被害を比較すると，災害の規模，種類によって被害の行うのは当然であり，歯科医師は医療従事者の一員と８）様相は異なる（図１）。必要とされる医療救護活動

表１

４０

して，医師らと連携，協調しなくては，円滑な活動は

災害時の歯科医師の役割

緊急時の医療救護〔いのちを救う医療〕

トリアージ（の補助）
救命救急処置の補助
口腔顔面外傷の処置

歯科的個人識別〔人としての最期の医療〕

遺体の歯科検査
生前歯科情報の整理・管理照合・異同判定

歯科医療救護〔生きる力を支える医療〕（暫間的な）歯科治療
歯科保健（心のケアを含む口腔ケア）
歯科相談（食事形態を含む）

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１２ ２０１６−３1150 日本歯科医師会雑誌 Vol．

阪神淡路大震災
死 者

６，
４３４人
３人

行方不明者
負傷者

東日本大震災４３，７９２人（消防庁 平成１８年５月１９日確定値）

図１

表２

医師
会

歯科
医師
会

死 者

１８，
１３１人

行方不明者

２，８２９人

負傷者

６，
１９４人

（消防庁 平成２５年１月２１日）

阪神淡路大震災と東日本大震災における人的被害の比較（文献８より引用，改変）

地域防災計画における災害時の歯科医師の役割

東京都地域防災計画（風水害編 平成２６年修正）

千葉県地域防災計画（地震・津波編附編平成２６年修正）

埼玉県地域防災計画（本編 平成２６年修正）○ 傷病者に対する応急処置○ 災害拠点病院等への転送の要否及び転送順位の決定○ 輸送困難な患者，軽症患者等に対する医療○ 助産救護○ 死亡の確認○ 以上の他，状況に応じて遺体の検案に協力する

１ 医療及び助産活動に関すること
２ 医師会医療機関との連絡調整に関すること

１ 医療及び助産活動の協力に関すること
２ 防疫その他保健衛生活動の協力に関すること
３ 災害時における医療救護活動の実施に関すること

医療助産等救護活動の実施
救護活動に必要な医薬品及び医療器材の提供○ 歯科医療を要する傷病者に対する応急処置○ 災害拠点病院等への転送の要否及び転送順位の決定○ 避難所内における転送の困難な患者，軽症患者等に対する歯科治療，衛生指導○ 検視・検案に際しての法歯学上の協力

１ 歯科医療活動に関すること
２ 歯科医師会と医療機関及び歯科関係団体との連絡調整に関すること

歯科医療救護に関する協定書により一 傷病者のスクリーニング（症状判別）
二 傷病者に対する応急処置の実施及び必要な歯科医療の提供
三 傷病者の後方医療機関への転送の要否
四 検視・検案に際しての法歯学上の協力（身元確認）
五 被災者に対する歯科医療の提供及び口腔ケア活動
六 その他必要な措置

医療救護協定により⑴ 歯科医療救護班の編成⑵ 歯科医療救護班の活動指針⑶ 関係機関との情報連絡体制⑷ 指揮系統⑸ その他必要な事項

神奈川県地域防災計画（地震災害対策計画平成２４年修正）行えない。その際に必要な概念は，CSCA（Command支援の概念である。さらに，後に述べる災害時の歯科and Control, Safety, Communication, Assessment）

的個人識別や歯科医療救護も，CSCA の概念の下に行である。これは災害医療に関わる全ての人が円滑な活７，９，１０）。
われなければならない（図２）動を行うために理解しておかなければならない管理と被災傷病者の救出直後に行われるのはトリアージで日本歯科医師会雑誌 Vol．
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１２ ２０１６−３ 1151

４１図２

災害時の医療救護における管理と支援の概念ある。トリアージは，限られた医療機能の中で可及的に多くの人命を救うために行われる傷病者のふるい分けで，一次トリアージとして START（Simple Triage
１１）
and Rapid Treatment）がある（図３）。これは器具器材を使わず，決められた基準で傷病者の治療優先
１１）順位を判定するものである（表３）。次に行われる救命救急処置は，搬送まで，あるいは治療が行われる
ま で の 応 急 処 置，安 定 化 処 置 で あ る。歯 科 医 師 がSTART を行う，また医師の指示の下に救命救急処置やその補助を行えば，医師は二次トリアージやそれ以降のトリアージ，中等症や重症者への対応に専念できる。限られた資源を有効活用し，一人でも多くの命を救うために，歯科医師が行えることは大きいと考える５）。
災害時には，重篤な口腔顔面外傷があってもトリアージで緑色タッグと判定されれば治療優先順位は下位になる。軽傷者，中等症者の応急救護所に歯科医師が常駐し，その時に活用可能な医療資源の中で対応で※参考（START Plus 法）：最後に介助歩行可能の場合「保留群」と判断する

きれば，被災者の歯科的 QOL の維持に寄与できる。
図３４２６８ No．
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東京都で採用しているトリアージの方法（文献１１より引用）

表３

東京都で採用しているトリアージ区分と対応 （文献１１より引用，改変）

区 分

色識別

最優先治療群（Ⅰ）

赤色

待機的治療群（Ⅱ）

黄色

保 留 群（Ⅲ）

緑色

無呼吸群（０）黒色

災害現場（現場救護所）

緊急医療救護所・医療救護所

最初に現場救護所へ搬出する

応急処置後，「災害拠点病院」に搬送する

赤色の搬出が終了したら現場救護所に搬出する

応 急 処 置 後，「災 害 拠 点 連 携 病院」に搬送する

歩いて現場救護所に向かわせる

緊急医療救護所や医療救護所で応急処置を行う

最後に現場救護所へ搬出し，医師の死亡診断を受ける医師が死亡診断した場合は，遺体安置所に搬送する

時には求められる。検査の目的を理解していれば，検３．歯科的個人識別〔人としての最期の医療〕

査の数ではなく，検査の質を維持することが重要であることは明白であろう。
生前歯科記録の収集に関しては，警察，行政機関，事故や災害においては，死者が発生した段階で現状遺族あるいは市民に対して，有用な生前歯科情報の内回復はない。したがって，身元確認に関して復旧，復容を平時から十分に周知しておく必要がある。また，

１２）

興はあり得ない 。身元の確認は，死亡の診断，すな

生前歯科情報の収集・保管方法，行方不明者の生前情

わち，医学的死の証明，死因の究明と併せて，個人が報提供の依頼時期，依頼場所，行政機関への住民情受ける最期の医療である。歯科医師が医療従事者とし報，行方不明者情報の開示時期は，被災状況等によってできることは，個人の社会的死の証明を行うためて，逐次，警察や行政機関と検討する。に，専門的な知識を用いた歯科的個人識別を行うことである。

照合・異同判定に関しては，東日本大震災において，歯科治療痕（歯科所見）のみによる照合が行われ災害時の歯科的個人識別で行われる内容は，平時にたり，複数対複数の照合が行われることが理解されて行われるものと基本的には同じで，遺体からの歯科情いなかったことが露呈した。これは，歯科医師が平時報の収集，整理（死後歯科記録の作成），歯科診療録の歯科的個人識別において，警察の捜査により絞り込等からの情報の収集，整理（生前歯科記録の作成），まれた該当者の生前歯科情報と遺体の歯科情報との突スクリーニングとマッチング（照合・異同判定）であき合わせだけの作業で異同判定を行ってきた弊害である。しかし，災害時には，資器材や人材が不足する。

ろう。生前情報がない場合の情報提供（年齢や生活状

また，平時の個人識別に比べ，異同判定は後日，行わ況，経済状況の推定等）の重要性が理解されておられる場合が多い。これらを踏まえ，的確かつ速やかなず，データベース等による絞り込み（スクリーニン

個人識別を行うには，必要な検査が円滑に行える準備グ）と同一性の判定（マッチング）が混同されていたをしておくことが重要である。準備には，法医学的知等々，歯科医師の知識不足は否めない。同一性の判定

識，経験の蓄積，検査の目的及び内容の理解，採取資のための画像情報の有用性を再確認し，平時の歯科的料の管理についての理解の他に，移動手段や資器材の個人識別から多くを学ぶ必要がある。

準備，搬送等，ロジスティックスの重要性の理解や検医師が行う死体の検案は医師法第１９条２に記載され案所（検査ブース）レイアウトの理解等も含まれる。ており，「医業」と考えられるが，歯科医師が行う死これらの準備が不足していた場合，例えば，検査資器体の検査は，歯科医師法に記載されておらず，歯科医材の不足や想定外の多数遺体が発生した場合でも，検業とは考えにくい。歯科医業ではないからといって責査の省略を行うのではなく，資器材の調達等準備不足

任がない訳ではない。個人識別という最期の医療に関を補う方略を考え，確実な検査を実施することが災害わる歯科医師は，専門職としての責任を持ち，歯科医
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師法の改正をも視野に入れ，正しい知識と技術を習得れている。口腔ケアの重要性を否定するものではない

し，準備をしておくべきである。

が，被災状況やフェーズに関わらず，災害全てに口腔

東日本大震災の最大の被災地になった宮城県石巻のケアが必要とされる訳ではない。災害の全体像を捉

石巻赤十字病院において，災害医療コーディネーター

え，被災状況を把握し，今，どの活動が優先されるべを務めた医師は，延べ３，６３３チーム，約１５，０００人を統きか，必要とされる活動は何かを考察し，必要があれ括し，石巻医療圏を崩壊から救った。しかし，遺体へば，適切な時期に心のケアを含めた口腔ケアが行われの対応については混乱を来たしている。遺体の搬送にることが望まれる７）。

携わった自衛隊や救急隊は，遺体発見現場に医師が不また，食形態を含む歯科相談や歯科指導を併せ行い在で死亡確認ができなかったため，遺体と分かっていながら，被災者に必要な支援と歯科保健について評価ても病院に搬送した。搬送された遺体は地下駐車場にし，対応することも歯科医師の行える活動である。

設けられた「黒色タッグ」エリアに運ばれ，医師が死体検案を行った後，霊安室に移されたが，霊安室も地

おわりに

下駐車場 も，す ぐ に 遺 体 で 埋 ま っ て し ま っ た と いう１３）。生存者への対応は優先されるべきだが，病院で１９８５年の御巣鷹山日航機墜落事故以降，歯科的個人の「黒色タッグ」への対応も，今後，考慮されるべき識別の重要性が指摘され，全国の歯科医師会に警察歯であろう。

科医会や警察協力歯科医会が設置された。しかし，歯科大学，大学歯学部に歯科法医学に関する教育研究機

４．歯科医療救護〔生きる力を支える医療〕

関は新たに設置されず，災害歯科医療，災害歯科医学は勿論，歯科法医学も十分に教育されてこなかった。
適切な教育がなされてこなかった結果，過去に作成さ命をつなげられた被災者でも，自宅の被災により，れた災害時のマニュアルだけでなく，東日本大震災の避難所生活を余儀なくされる人もいる。長引く避難所後に改訂された身元確認マニュアルにおいても，正し生活では，健常人でも，口腔内の不具合が生じる可能い歯科法医学，災害歯科医学教育を受けていないこと性がある。近年，在宅歯科医療や訪問歯科診療が進めによる誤った認識や偏った経験に基づいた改訂と言わられ，使用する資器材や経験のある歯科医師は，災害ざるを得ないものが見受けられる。

時にも重要な物的・人的資源となりうる。しかし，災過去の災害において様々な人道的支援活動を行って害時の歯科医療と在宅歯科医療や訪問歯科診療とは異きた歯科医師は，災害に関わる医療従事者として，災なり，出務した歯科医師が災害医療や前述の CSCA害から学び，減災に寄与できると考える。本稿にまとを理解していなければ，適切な歯科医療救護を遂行すめた災害時の活動は，全体のほんの一部である。様々ることはできない。

な災害に対応するためには，正しい知識に基づいて適災害時に行われるのは，暫間的な歯科治療であり，避難所で平時の歯科医療を行うことに力を注ぐのでは切な活動が行えるように自らを高め続けていかなければならない。

なく，可及的早期に歯科医療環境を平時に戻すことの方が重要である。平時から往診等を必要とする被災者には，変わらぬ対応を行えることが一番良いのは勿論であるが，歯科医療環境の復旧は，通院可能な被災者を平時の生活に近づけることにもつながる。地域の壊滅的な被災では，移動歯科診療車を仮設歯科診療所として活用することも有用である。
震災関連死を防ぐために口腔ケアの重要性が訴えら
４４６８ No．
１２ ２０１６−３1154 日本歯科医師会雑誌 Vol．

参考文献
１）復興庁：全国の避難者等の数（所在都道府県別・所在施設別の数），（www. reconstruction. go. jp/topics/main-cat 2/sub-cat 2-1/
hinanshasuu. html），２０１６．
２）伊関友伸：東日本大震災の被災地における医療の復興状況．都市とガバ
ナンス，２１：３３〜３９，２０１４．
３）神原重見：東日本大震災体験記．千葉県日本歯科大学校友会々誌 おゝ
ぞら 第２２回：１１〜１４，２０１３．

地域密着型災害対応訓練をめざして Disaster ABC コースガイドブック
地域密着型の病院災害訓練（有嶋拓郎，東岡宏明監修），１０〜２０，荘道社，東京，２０１１．
１０）都築民幸，岩原香織：災害歯科医学のすゝめ−適切な歯科医療を速やかに届けるために−．日歯先技研会誌，１８：１３７〜１４０，２０１２．
１１）東京都福祉保健局：トリアージ研修テキスト．
トリアージハンドブック．
平成２５年１１月発行，２０１３．
１２）都築民幸：身元確認に復興はあるか−円滑な歯科的個人識別を実施するために−歯学１００春季特集号：１２９〜１３３，２０１３．
１３）石井 正：相次ぐ想定外，東日本大震災，石巻災害医療の全記録「最大被災地」を医療崩壊から救った医師の７カ月，２４〜２８，講談社，東京，２０１２．

４）都築民幸：災害時における歯科医師の役割−歯科医療救護・歯科的個人識別．歯学９２春季特別号，９５〜１０２，２００５．
５）都築民幸，岩原香織：大規模災害時の救急医療．神歯 歯界季報 １５，４８〜５１，２００９．
６）岩原香織，都築民幸：大規模災害と歯科医師．日本歯科大学校友会・歯学会会報，３４（３），１３〜１６，２００９．
７）都築民幸：災害時の歯科保健医療，口腔衛生学２０１４（松久保 隆，八重垣健，前 野 正 夫，那 須 郁 夫，小 松 﨑 明，杉 原 直 樹 監 修・執 筆），２７６〜
２７８，一世出版，東京，２０１４．
８）消防庁：東日本大震災記録集，平成２５年３月発行，（www. fdma. go. jp/concern/publication/ higashinihondaishinsai̲kirokushu/），２０１３．
９）田中 圭：災害対応のキーワード CSCATTT ，病院内全職員による

Reconsideration of disaster dental assistance and disaster dentistry
Kaori IWAHARA ，Tamiyuki TSUZUKI
１）

２）

Department of Forensic Dentistry, The Nippon Dental University School of Life Dentistry at Tokyo
Abstract
In the past, dentists have engaged in a range of humanitarian support activities after various disasters. After thecrash of Japan Airlines flight 123（1985）, dentists made a great contribution by providing personal dental identification
services. Similarly, after the Great Hanshin Earthquake（1995）dentists provided long-term dental relief services. In
addition, the Great East Japan Earthquake, which occurred on March 11, 2011, required responses that went beyond
those suggested by disaster risk management manuals and guidelines based on previous disasters.
In a disaster, saving lives is the main priority for both medical and non-medical personnel. Experience of past disasters
tells us that dentists tend not to think about providing medical assistance during disasters.
However, dentists can provide emergency medical assistance and personal dental identification and dental relief services
after disasters. Dentists must recognize that the medical relief activities required during disasters depend on the kind,scale, and phase of the disaster and should make the necessary preparations to enable dental disaster services to beprovided on demand. Now that five years have passed since the Great East Japan Earthquake, dental personnel should
review whether they provided appropriate assistance during that disaster.
Keywords : Disaster dentistry, Disaster dental care, Disaster victim identification

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