平成 24 年度
	  	
  大学体育ＦＤ推進校表彰制度応募書類

大学体育自己点検・評価報告書

千葉工業大学目次
千葉工業大学の概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

2

１．教育目的・目標・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

10（１）教育目的・目標に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

10

２．正課（保健体育）・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

13（１）教育（授業）目標に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・

13（２）授業の方法に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

15（３）履修の状況に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

17（４）カリキュラム構成に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・

20（５）成績評価に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

22（６）＊体力測定に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

24（７）＊教育に関する FD の項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

24

３．教員組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

25（１）教員の構成に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

25（２）授業および公務担当に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・

26（３）専任教員と非常勤との関係に関する項目・・・・・・・・・・・・・・

28

４．研究状況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

29（１）研究活動、学会活動に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・

29（２）研究に関する FD の項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

33

５．施設・設備・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

34（１）施設・設備およびその運営管理に関する項目・・・・・・・・・・・・

34

６．＊課外活動スポーツ支援・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

37（１）課外スポーツ活動支援に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・

37

７．健康管理業務に関連して・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

38（１）学内の健康管理業務に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・

38

８．各種サービスプログラム業務に関連して・・・・・・・・・・・・・・・

39（１）学内サービスプログラムおよび社会貢献に関する項目・・・・・・・・

39

９．内部質保証に関連して・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

40（１）自己点検評価や第三者評価に関する項目・・・・・・・・・・・・・・

40（２）内部質保証についての項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

40

10．随意点検項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 41
資料１	
  保健体育科目のシラバス・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

43

資料 2	
  保健体育科目の時間割表・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

55

1

千葉工業大学の概要

１．	
 

沿革

東京都町田市本町田に「興亜工業大学」の名称で発足。
1942 年

初代理事長 東郷実就任。初代学長 小西重直就任。
予科第 1 期生(160 名)入学式(6 月)1943 年

第 2 代理事長 森暁就任。
東京から千葉県君津市に移転。

1946 年「千葉工業大学」と改称。
第 3 代理事長 長谷川安次郎就任。第 2 代学長 寺澤寛一就任。
1947 年

第 1 回卒業式冶金学科 30 名、機械学科 46 名。(9 月)1948 年

第 4 代理事長 佐久間徹就任。

1949 年

第 5 代理事長 田中孝就任。第 3 第学長 田中敬吉就任。
新制千葉工業大学として八足、第一部・第二部機械工学科・金属工学科・工業経理学科設置し、1950 年

千葉県津田沼町に転移。
第 6 代理事長 川崎守之助就任。
第一部電気工学科を増設。

1953 年
校歌制定(教職員、学生から公募)
1955 年

第二部電気工学科を増設。

1959 年

第 7 代理事長 川島正次郎就任。第 4 代学長 佐藤正典就任。
第一部電子工学科・工業化学科を増設。

1961 年
津田沼校舎 1 号館完成。
1962 年

第 5 代学長 堀口貞雄就任。
第一部土木工学科・建築学科を増設。

1963 年

津田沼校舎 2 号館完成。
千種校地に学生寮建設開始。

1964 年

津田沼校舎本館および 3 号館完成。

1965 年

大学院工学研究科修士課程を設置。（金属工学専攻・工業化学専攻）

2

第一部精密機械工学科を増設。
1966 年

既設学科の定員を増加。
土木工学科・建築学科実験室完成。
機械工学科実験室完成。

1967 年
千種校地に学生寮全 4 棟完成。
1968 年

電子計算センターおよび西側校舎完成。
第 8 代理事長 宇佐美敬一郎就任。

1969 年

金属・化学・電気・電子工学科・機械工作実験室完成。
千種校地第１期造園工事完成。
第 6 代学長 福井伸二就任。

1971 年
南極ドライバレーの学術調査に参加。
津田沼校舎 4 号館完成。
1972 年

1974 年

千種校地に硬式野球場・武道館完成。
第 9 代理事長 関野房夫就任。
津田沼校舎部室棟増築。
第 7 代学長 福田武雄就任。

1975 年

津田沼校地の造園および運動場整備完成。
千種校地に弓道場・射撃場完成。

1976 年

長野県北佐久郡軽井沢町三笠に軽井沢山の家を改築。

1977 年

就職資料室を開設。

1978 年

千葉県海上郡飯岡町に飯岡研修センター完成。

1979 年

第 8 代学長 青木保雄就任。

1980 年

第 10 代理事長 福井伸二就任。
中国・ハルビン工業大学と友好協定を締結。
津田沼校舎部室棟増築。
1981 年
山岳部、ヒマラヤ・カンジュトサール峰初登頂。
建築学科実験室増築。
中国・吉林大学と友好協定を締結。
1983 年
第 1 回学生親善交流団中国へ。
第 9 代学長 渡辺久藤就任。

3

芝園キャンパス完成。
1986 年

第 11 代理事長 豊田耕作就任。
第一部既設学科（工業経営学科を除く）の定員を増加。
千種校地より津田沼校舎へ電子計算センター移転。
大学院工学研究科修士課程土木工学専攻を増設。

1987 年
茜浜運動施設完成。
第一部情報学科・工業デザイン学科を増設。
1988 年
スウェーデン王立工科大学と学術交流協定を締結。
カナダ・トロント大学と学術交流協定を締結。
1989 年

大学院工学研究科博士課程（金属工学専攻・工業化学専攻）ならびに修士課程（機械工学専攻・
電気工学専攻・電子工学専攻・建築学専攻）を増設。
第二部電子工学科・情報工学科・建築学科を増設。
大学院工学研究科博士課程（土木工学専攻）ならびに修士課程（精密機械工学専攻）を増設。

1990 年
中国・北京理工、カナダ・ブリティッシュコロンビア、米国・ミズーリ、テネシー工科、アラバマ各大学と学術交流協定締結。コロラド大学と英語研修契約を締結。
第一部既設学科（金属工学科を除く）の定員を増加。
1991 年

大学院工学研究科博士課程機械工学専攻・電気電子工学専攻を増設。
第 1 回学生英語研修団米国へ。
大学院工学研究科博士課程建築学専攻・精密機械工学専攻、修士課程情報工学専攻・工業デザ

1992 年

イン学専攻を増設。
津田沼校舎 5 号館完成。
創立 50 周年。

1993 年

第二部で放送大学と単位互換協定を結ぶ。
大学院工学研究科博士課程情報工学専攻・工業デザイン学専攻を増設。

1994 年

本学付属研究所とシンガポール南洋工科大学生産技術研究所との共同研究協定を締結。
芝園校舎 8 号館完成。
大学院工学研究科修士課程・経営工学専攻を増設。
大学院設立 30 周年。

1995 年
津田沼校舎 6 号館完成。
本学登山隊ナンガ・パルバットに登頂。
大学院研究科博士前期課程および修士課程の定員を増加。
1996 年
津田沼校舎 6 号館(講義棟)完成。

4

本学、ハルビン工業大学と交換留学生制度で調印。
第二部から第一部へ、転部制度実施。
通産省工業技術院と連携大学院の協定を締結。
「株式会社シー・アイ・ティーサービス」設立。
第一部でも放送大学との単位互換制度協定を結ぶ。
国内初の大規模 ATM ネットワーク運用開始。
第 10 代学長 宇野英隆就任。
日本初の工学部第一部情報ネットワーク学科・プロジェクトマネジメント学科を増設。
1997 年

ハルビン工業大学より学生訪日団が初来日。
同窓会が創立 50 周年。
山岳部、パルドール峰(ネパール)の登頂に成功。
大学院工学研究科博士課程経営工学専攻を増設。
千葉県私立大学・短期大学間の単位互換制度を実施。
入学式を幕張メッセで挙行。

1998 年

津田沼校舎通用門が国の登録固形部家財に。
芝園校舎に「クラフトハウス」完成。
本学初のオープンキャンパス開催。
津田沼校舎 7 号館完成。
21 世紀に向けた本学の将来計画を策定するために、21 世紀構想計画委員会を設置。

1999 年

工学部昼夜開講制度導入(情報ネットワーク学科、プロジェクトマネジメント学科を除く 11 学科)
ハイテク・リサーチ・センター完成。
津田沼校舎 8 号館完成。
フランス・コンピエーニュ工科大学と学術交流協定を締結。
2000 年
平成 13 年度入試で AO 入試、インターネット利用入試を導入。
ベンチャー・モノづくり支援制度発足。
工学部を改組し、情報科学部・社会システム科学部を新設、3 学部制に。
2001 年

全学部・全学科に昼夜開講制を導入。
千葉県内で初めて県立幕張総合高校と高大連携を実施。
創立 60 周年。

2002 年

津田沼校舎通用門の復元工事を実施。
鯨生体観察衛星(観太くん)打ち上げ成功。国内の大学では初。
工学部 9 学科を機械サイエンス学科・電気電子情報工学科・生命環境科学科・建築都市環境学

2003 年
科・デザイン科学科の 5 学科に改組。

5

R&I 社から長期優先債務格付け「AA-(ダブル・エー・マイナス)」を取得。
未来ロボット技術研究センター(fuRo)を設立。
大学院工学研究科 11 専攻を 3 研究科(工学研究科・情報科学研究科・社会システム科学研究科)7
専攻に改組。
本学工学部と千葉大学工学部が単位互換協定締結。
2004 年

大学院を学部・学科に合わせて再編。
第 11 代学長 本岡誠一就任。
本学が財務力部門で 1 位(週刊東洋経済)。
国内初の直収型光ファイバーLAN を導入。
文部科学省特色 GP および現代 GP の双方に採択。

2005 年

国内初の「手のひら静脈認証システム」導入。
千葉工業大学技術士会設立。
産官学融合センター開設。
津田沼・芝園キャンパス再開発 5 ヵ年計画を公表。

2006 年

工学部に未来ロボティクス学科を新設。
千葉県夷偶郡御宿町に御宿研修センター完成。

2007 年

本学初ベンチャー企業「移動ロボット研究所」を設立。
フランスコンピエーニュ工科大学と交換留学協定を締結。
芝園キャンパス 12 号館、津田沼キャンパス新 1 号棟完成。
2008 年
フレックス制を廃止し、全学部学科とも昼間部に移行。
第三者評価機関が本学に「適合認定」。
社会システム科学部に金融・経営リスク科学科を増設。
2009 年

大学院工学研究科修士課程未来ロボティクス専攻を増設。
惑星探査研究センター（PERC）を設立。
学内ベンチャー企業「ヒューロワークス」設立。
千葉大と教育研究等、包括協定締結。
津田沼校舎 新学生ホール棟完成。

2010 年
本学初の JABEE 認定。電気電子情報工学科総合システム工学コース。
カナダ・ライアソン大学と教育研究交流協定を締結。
津田沼校舎 新 2 号棟完成。
2011 年

本学の緊急災害対応ロボット「クインス」、福島第一原発建屋に投入。国産では初。
クラウド環境、芝園に構築。

6

創立 70 周年。
2012 年

第 12 代理事長 瀬戸熊修就任。
東京スカイツリータウン(R)キャンパスを設置。
第 12 代学長 小宮一仁就任。

２．	
 

学部構成

（本学 HP より）

7

３．	
 

保健体育科目の位置づけおよび履修

3-1.保健体育科目の位置づけ
	  本学の教育課程は専門科目と教養科目から構成されており、保健体育科目は教養科目に位置づけられている。教養科目は 9 分野に分かれており、保健体育科目は「健康管理分野」に位置づいている（下表：教育課程表、教養科目、学生便覧より）。

8

3-2.保健体育科目の履修	  健康管理分野の 4 科目はすべて選択科目である。しかし 2 年次進級要件に「健康管理分
野 2 単位以上」との条件があるため、4 セメスター修了までに「スポーツ科学」あるいは「集中スポーツ科学」のいずれか 1 科目（もしくは両科目）の単位を取得する必要がある。

４．	
 入学定員、教員数

入学定員および平成 24 年 5 月 1 日現在の学生数及び入学定員は下表のとおりである（本学 HP より）。

また、2011 年度の体育教員数は専任教員 5 名、非常勤講師 3 名である。専任教員は 6
名でやってきたが、2011 年度は、その前年度末に 1 名の専任教員が退職したため、5 名で担当した。2012 年 4 月に新任が採用され、2012 年度は専任教員 6 名で取り組んでいる。

9

１．教育目的・目標（１）教育目的・目標に関する項目
1）2011 年度の状況説明
1）-1.	
  千葉工業大学の全学的な目的・目標
千葉工業大学（以下本学）の教育理念は以下の通りである。

建学の精神
師弟同行（していどうぎょう）
きめ細かい指導体制（教員と学生が一体となって学問に携わる）

自学自律（じがくじりつ）
創造性豊かな人材の育成（自ら学び・思索し・創造し・解決する力を養う）
教育目標
科学技術の厳しい変化に対応できるしっかりした基礎学力を持つ学生（人材）の育成
教育指針
豊かな教養と人格を備えた人材を育成するための教養教育
変化する科学技術に柔軟に対応するための専門基礎教育
創造性豊かな人材を育成するための実践・体験教育
工学・技術に夢を持ち続け、自分の将来像が描けるキャリア教育
学生に対して面倒見のよい大学
学生同士のコミュニケーションを育む大学
社会と密接な関係を築いていく大学
千葉工業大学アドミッションポリシー【千葉工業大学が求める学生】
本学の建学の精神、教育目標及び教育指針等で示す教育基本理念を理解し、本学の教育研究に強い関心を持ち、自らを向上させ技術者としての知識を身につけようとする意欲あふれる学生、識見及び基礎学力を兼ね備えた技術者に成長できる資質を持った学生を求めています。

10千葉工業大学大学院アドミッションポリシー【千葉工業大学大学院が求める学生】
本学の建学の精神及び大学院の教育目的で示す教育基本理念を理解し、高度化する科学技術分野に貢献しようとする強い意志を持ち、自ら高度な専門的・学際的知識や技術の修得を探求すると共に、それを応用して新たな創造をしようとする意欲あふれる学生、すなわち高度な専門知識を基に実践的な行動力と創造力を兼ね備えた高度専
門技術者や研究者に成長できる資質を持った学生を求めています。

1）-2.	
  体育・スポーツ科目の目的・目標
	  本学の教育課程は「専門教育」と「教養教育」からなっている。体育・スポーツ科目は「教養教育」の「健康管理分野」に位置づけられている。
	
  「健康管理分野」は 4 科目開講している。それぞれの科目の目的は以下の通りである1。
「スポーツ科学」：本学における体育・スポーツの授業は高校までの内容とは異なり、「教養教育」として、自ら課題を見出し、いかにその課題を解決するかを「考え、実践すること」を重視する。「スポーツ科学」は実技と講義が半々の科目である。本授業では「○○」
を実技として行う。受講生の改善案を取り入れながら授業を進める。単に与えられた実技
課題をこなすだけでなく、さまざまなレベルの受講生が上達し、かつ安全に楽しく取り組めるように、受講生自らが授業の課題を見出し、その課題を解決するための意見を出すことが必要となる。さらに、他者の様々な意見を聞き討論を行うためのコミュニケーション
能力、幅広い視点から物事を考える能力の獲得を目指す。講義は、担当者が専門としている研究領域（「○○」）の内容である。本授業の講義内容から、受講生が将来卒業研究に取り組む際に有益な知見の獲得を目的とする。
「集中スポーツ科学」：目的は「スポーツ科学」と同じである。「集中スポーツ科学」は通常の授業（週 1 回×15 週）では経験できない内容を含み、学内にとどまらず、学外での交
流や意見交換を通じ、幅広い視点から多角的に物事を考える能力の獲得を目指す。
「スポーツ実技」：本学における体育・スポーツの授業は高校までの内容とは異なり、「教養教育」として、自ら課題を見出し、いかにその課題を解決するかを「考え、実践すること」を重視する。
「スポーツ実技」は 15 週毎週「実技」を行う。単に与えられた課題をこなすだけでなく、身体及び自然科学に関する知識を獲得し、それらを自ら調べて応用する能力の獲得を目指す。本授業では「○○」を実技として行う。
1

2012 年度から教養教育の課程が変更されたため、2011 年度は変更前の最後の年度である。

11

「健康の科学」：高齢化社会に突入した我が国では、人々が健康に過ごす時間を延伸することは非常に重要な課題となっている。このような現代社会において、大学時代における健康づくりの実践や関連知識の習得は、生涯にわたる活力ある生活を営む上で欠かす事の出来ない重要な要因と考えられる。このような現状を背景に、本授業では、『○○分野』を中心に講義を行う。
『○○分野』とは、『○○分野の説明』。この授業は「教養教育」に含まれるが、自ら課題を見出し、いかにその課題を解決するかを「考え、実践すること」が重要である。そのため、受講することにより健康関連の知識を学ぶことは授業目的の一つではあるが、その知識を自らの生涯にわたる生活にどのように活かしていくのかを考えることがこの授業の最も重要な目的となる。

2）点検・評価	  本学の「健康管理分野」は、名称は「健康、健康教育」の内容を予想させるが、「教養教育」すなわち「広い視点の獲得」および「課題探究能力の育成」2を学習目標に設定している。
	  学生自身が主体的に授業運営にかかわったり、課題を見出して授業に反映したりすることは、本学の教育理念である「師弟同行」、「自学自律」に合致すると評価している。

3）改善方法	  前述したように本学の体育・スポーツ科目は「教養教育」として実施している。しかし
スポーツ・サイエンスは「身体」「体育」「スポーツ」「健康」等を対象とした応用科学であり、人文科学、社会科学、自然科学のすべての領域を含んでいる。本学にも多様な専門領域の教員がおり、各自の専門性を活かした実技および講義ができるように取り組んでいる。
2012 年度からの教養教育課程が変更された際に、分野名も「健康管理分野」から「スポーツ・サイエンス分野」に変更することができた。

2

大学審議会（1998）、21 世紀答申（1996）12

２．正課（保健体育）（１）教育（授業）目標に関する項目
1）2011 年度の状況説明	  「健康管理分野」は 4 科目開講しており、それぞれの科目の目標は前項にて記載した通りである。
	  「健康管理分野」は本学の教育指針の一つである「豊かな教養と人格を備えた人材を育成するための教養教育」を担っている。「教養とは」「教養教育とは」については明確に規定されておらず、また規定すればそれでよいというものでもない。本学の体育教室においては、教養教育とは「さまざまな状況において、自ら課題を発見し、その課題を解決していく態度・能力を獲得させる活動」と定義して取り組んでいる。
	
  4 科目の位置づけであるが、全学部全学科 3 年次進級要件に「健康管理分野 2 単位以上」があるので、「スポーツ科学」もしくは「集中スポーツ科学」のいずれかは全学生受講する。
「スポーツ実技」と「健康の科学」は全学生が受講するとは限らないので、前者 2 科目で分野の目的を達成できるようにしている。この 2 科目は「実技」と「講義」から構成され、以下の目的を含んでいる。
	
  実技3については、どの種目においても多様な技術レベル、多様な興味関心をもった受講生が集まる。これをマイナスと捉えず、多様な視点を獲得するチャンスととらえている。
多様な興味関心をもつ他社との対話によって「広い視点の獲得」を目指し、個人やチーム、全体の課題を見出し、いかにその課題を解決するかを「考え、実践すること」を重視している。
講義4については、担当者が専門としている研究領域の内容を扱う。内容を覚えることを重視するのではなく、担当者がどのような興味関心を抱き、そのように課題を設定し、その解決に向けて取り組んだかを重視し、受講生が将来卒業研究に取り組む際に有益な知見の獲得することを目的にしている。

2）点検・評価	
  4 年前に本表彰制度を受審した際には、本学体育教室では、教員一人ひとりがシラバス
で授業の目標を公表してはいるものの、体育の授業に関した共通の教育目標については明3「実技」は、「スポーツ科学」と「集中スポーツ科学」の実技部分と「スポーツ実技」を指す。

4 「講義」は、「スポーツ科学」と「集中スポーツ科学」の講義部分と「健康の科学」を指す。なお、「健

康の科学」という科目名だと、健康の内容を扱っていない教員（スポーツサイエンスの人文社会科学の教員など）は担当できないこともあり、2012 年度から科目名を「スポーツ特論」に変更した。

13

確にされていなかった。現在では上に示したように体育教室として共通の目標を設定している。
上記のように、種目および研究の専門分野は各教員が個別に説明することにし、教員および種目が異なっても共通の目標で実施できるように取り組んでいる。各担当教員の種目および研究領域の専門性を活かした授業が展開できるようになった。
３）改善方法	  2012 年度より「健康の科学」を廃止し、「スポーツ特論」に改善した。
「健康」「健康教
育」はスポーツ・サイエンスの一分野であり、この名称だと人文、社会学を専門とする教員は講義科目を担当できなかった。名称を変更することで、各教員が各自の専門性を活かした講義ができると考えている。なお「スポーツ特論」は 3，4 年次開講科目であるため、実施は 2014 年度からになる。

14

（２）授業の方法に関する項目
1）2011 年度の状況説明	  前述したように、体育の授業はすべて教養科目の「健康管理分野」に区分けされている5。
以下の 4 科目を開講している。授業内容は下記の通りである。
・	 スポーツ科学（1 期 2 単位）：1 セメスター15 週、講義、実技を 7 週ずつ（初回はガイ
ダンス）行う。
・	 スポーツ実技（1 期 1 単位）：1 セメスター15 週、実技のみ 15 週行う。
・	
 集中スポーツ科学（1 期 2 単位）：夏期、春期集中期間に開講される。
・	
 健康の科学（1 期 2 単位）：1 セメスター15 週、講義のみ 15 週行う。
	  4 科目のうち、「健康の科学」は 3・4 年次開講科目、その他 3 科目は１・２年次開講科目である。
	  資格の要件6を見ると、3 年次進級の用件として「教養科目の健康管理分野 2 単位以上の取得」が設定されているので、１、2 年次（１セメスターから４セメスター）の間に、「ス
ポーツ科学」か「集中スポーツ科学」の単位を取得しないと３年次に進級できない。また、「集中スポーツ科学」は、平成 23 年度は 3 科目（「フラッグフットボール」「ビーチバレーボール」「スノースポーツ」の 3 種目を開講したが、それぞれ受講最大数が設定されているため、希望者全員が受講できるとは限らない。したがって、上記「スポーツ科学」は実質的に選択必修である。「スポーツ科学」の受講を推薦している。
	
  各科目の履修方法は下記の通りである。
	
  健康管理分野の実技を伴う「スポーツ科学」と「スポーツ実技」は、曜日・時限に関係なくほとんどすべての時間帯に１～４コマ（種目）開講している。これは、学生が、所属する学部、学科の必修科目や指定科目、さらに他の教養科目を履修した後に、空いている
時間帯で受講できるためである。どの種目も学習効率を考慮し、授業実施における受講最大数を決定している。したがって希望者がこの受講最大数を超過した場合は抽選とし、抽選に漏れた学生は、他の空いている時間帯で受講することになる。
	
  １～4 セメスターの間のいずれかに、2 単位取得すれば 3 年次進級資格を満たすことができる。したがって、単位を取得できなかった再履修者は、その後のセメスター（4 セメスターまで）に、再度履修することになる。
	
  障害のある学生に対しては、前後期開始時に教務課より体育教室に通知があり、担当教員が通知内容を考慮して授業を行う。これまで授業補助者を必要とするような学生が受講
5「健康」に関する内容を扱うものも含まれるが、すべてが「健康」を扱うわけではない。2012 年度からの教養教育課程の変更にともなって「健康管理」という分野の名称は「スポーツ・サイエンス」に改定した。
6 学生便覧の各学科の資格の要件

15

したことはないが、今後はいかなる障害を持った学生にも対応できるよう、準備が必要と考える。
2）点検・評価	
  3 学部 11 学科、主に 1，2 年生が学ぶ芝園校舎の教室数から考えると、専門科目および教養科目の必修科目、指定科目、選択科目を履修したうえで、空いている時間で健康管理分野の科目を履修する方法はやむを得ないと考えられる。しかし受講希望者が多い曜日、時限では１週目に受講者の決定を抽選等で行う必要があり、希望するセメスター、曜日、時限、種目で受講できない学生もいる。この点については教務委員会、教務課に改善を申し入れたいと考えている。
３）改善方法２）で指摘した問題点について、教育センターに設置されている教務担当者会議で検討し、他の教養科目についても希望者多数の場合には抽選をしていることから、事前に希望する曜日、時限、種目（他の教養科目の場合は科目）を調査し、セメスター開始前に受講者を決定するシステムの構築を要望している。

16

（３）履修の状況に関する項目
1）2011 年度の状況説明
健康管理分野専任・「スポーツ科学」 「 集 中 ス ポ「スポーツ「健康の科学」

合計

非 常

コマ数-履修者数

ーツ科学」

実技」

コマ数-履修者

コマ数-履

勤（前期・後期）

コマ数-履修コマ数-履修数（前期・後期） 修者数

者数（前期・ 者数（前期・
後期）
専任

専任

専任

専任

専任

非 常

西林	
  賢武

森田	
  啓

土屋	
  正則

畑	
  誠之介

引原	
  有輝

後期）

6-228 （ 4-158 ・

1-25（0・1-25

2-199（1-149・

2-70）

※）

1-50）

11-331（6-193・

2-64（1-39・5-138）

1-25※）
1-10（1-10・

8-306）

0）13-436（7-245・2-61（1-32・

6-191）

1-29）

橋場	
  直彦

2-50（1-25・

1-111（1-111・

7-214）

1-25※）

0）2-64（1-28・16-6552-64

4-143 （ 2-81 ・

4-143

2-62）
廣瀬	
  伸良

勤
非 常

15-497

1-36）

勤
非 常

16-56613-494（6-280・

勤
非 常

13-39515-556（7-250・

岩嶋	
  正雄

9-452

中村	
  充

5-148 （ 3-75 ・

1-21 （ 0 ・

2-73）

1-21）

4-96（2-62・2-34）

6-169

4-96

勤

（1 コマ／90 分）※スノースポーツは複数教員で担当

17

健康管理分野以外の担当科目

専任

西林	
  賢武

基礎ゼミ

総合科学特論

2-55（1-18・

1-33（0・1-33）

専門科目

合計
3-88

1-27
専任

森田	
  啓

2-30（1-16・

1-12（1-12・0） 4 コマ（2・2） 7-44

1-14）
専任

引原	
  有輝

2-28（1-14・

1-12（1-12・0）

3-40

1-14）

2）点検・評価	  2011 年度は、その前の年の年度末に 1 名が退職したため、従来専任教員 6 名で取り組んでいたところ 5 名で取り組まざるを得なかった。そのため、例年よりコマ数が増えている。
前回本表彰制度を受審した平成 19 年度より、専任教員の担当授業コマ数を半期 7 コマ7に近づけるように調整した。それ以前は教員ごとにばらつきがあり、受講生の少ない授業も開講していた。これは、前述したように受講形態が学生の空いている時間に受講させるため、学生は自分の都合の良い時間帯で受講したがること、さらに専任教員は規定数（半期 6 コマ）以上の授業を行えば手当てが出ることが理由として挙げられる。しかし大学側からは受講生の少ない授業は合併して行ってほしい旨の通知が来ており、今後さらに改善が必要である。平成 19 年度の後期からは、受講生 10 人以下の授業については原則開講しない方向で取り組んでいる。
	  授業担当コマ数は全教員なるべく同じになるように調整してきたが、教員によって履修者数にばらつきがある。これは、種目によって適正人数（受入最大数）が異なるためである。適正人数は各種目最大 40 人にしているが、施設の関係上、テニスは 36 人（テニスコートが 6 面のため）、トレーニング 20 人（トレーニング室の規模を考慮して）である。
	  平成 19 年度からスポーツ科学（選択必修）の受入人数を前後期で 1,250 人を目安とし、時間割を作成している。時間割を作成する際には、過去数年の曜日・時限による受講者数を考慮し、受講者の少ないコマが出ないように調整しているが、毎年専門科目の時間割が少しずつ変更されるため、つねに曜日・時限による受講者数を調整する必要がある。
	  さらに体育教員は単に健康管理分野の授業だけを担当していればよいわけではない。必要であれば、健康管理分野以外の教養教育、さらに専門教育についても貢献すべきと考えている。
7

大学が専任教員に要求する授業コマ数。

18

３）改善方法	  2012 年度から専任教員数が 6 名に戻った。これは健康管理分野のみならず、教養教育、専門教育へも貢献しようとする本教室の取り組みが評価されたためと考えている。2012年度からは専門科目を担当する教員が 2 名に増えている。

19

（４）カリキュラム構成に関する項目
1）2011 年度の状況説明
	  千葉工業大学の教養教育は全学部共通である。健康管理分野は 4 科目開講しているが、3 年次進級要件として「健康管理分野 2 単位以上」が全学科共通であるため、「スポーツ科学」もしくは「集中スポーツ科学」の少なくともどちらかを 2 年次（4 セメスター）修了
までに取得する必要がある。（学生便覧より）

20

2）点検・評価
	  学生は、自学部自学科の必修科目、指定科目および選択科目を履修し、空いている時間
帯の中から、自分の興味関心に基づいて体育の授業を履修する形態を採用している。前述
したように、3 年次進級用件に「健康管理分野 2 単位以上」という条件があるため、4 セ
メスターまでに「スポーツ科学」もしくは「集中スポーツ科学」の単位を修得しないと 3
年次に進級できない。そのためなるべく早い時期（１もしくは２セメスター）に「スポーツ科学」を履修することを勧めている。これは「集中スポーツ科学」の開講数が少ないためである。
	  また、「スポーツ科学」については，単位取得のための特別な努力を学生に求めている。
本学では履修登録可能な単位数は前期・後期合わせて 48 単位を上限（取得単位数の上限ではない）としており8、不合格で単位を取得できなかった科目は次学期以降に再履修できる。しかしながら、再履修の単位数も年間履修上限の 48 単位の一部に含まれ、さらに、本学では Grade Point Average (GPA)制度を採用していることから、順調なカリキュラムの履修において「スポーツ科学」の早期の単位取得は非常に重要となる。
	
  本学では体育授業の時間割が学部学科単位で指定されていない。学部学科の時間割の中に体育の授業を組み込むことは、工学部の学科の人数が多いこと（最多定員学科で一学年350 人）、専門科目や他の教養科目の時間割を変更することが難しいこと、教室数に限りがあることなどから、学生の所属する専門学科の講義・授業を履修していない時間帯に受講する形態を変更することは困難である。健康管理分野が 3 年次進級用件に関係していること、健康管理分野の特徴を効率よく学生に伝え、なるべく早いセメスターで単位を取得するよう指導していきたい。
３）改善方法	  2012 年度からの教養教育のカリキュラム変更において、科目のスリム化という前学長の意向を受け、不本意ながらも「スポーツ実技」は廃止となってしまった。体育・スポーツ
科目の学習成果をきちんと把握したうえで、次回のカリキュラム変更の際には「スポーツ実技」に相当する科目を設置できるよう取り組んでいきたい。

8

学生便覧 p.37.

21

合格

（５）成績評価に関する項目
1）2011 年度の状況説明
	  本学における成績評価は、下記の通りである9。
成績表の表記記号

評点および評価

S

100 点～90 点

A

89 点～80 点

B

79 点～70 点

C

69 点～60 点

D

59 点以下不合格

	  科目ごとの成績基準は下記の通りである。
「スポーツ科学」：期末試験 15％、授業への参画する能力 70％、授業に取り組む積極性
15％、合計 100％※実技能力（技術・体力等）は評価の対象としません。
「集中スポーツ科学」：期末試験 15％、授業への参画する能力 70％、授業に取り組む積極性 15％、合計 100％※実技能力（技術・体力等）は評価の対象としません。
「スポーツ実技」：授業への参画する能力 70％、授業に取り組む積極性 30％、合計 100％
※実技能力（技術・体力等）は評価の対象としません。
「健康の科学」：期末試験 50％、授業への参画する能力 50％
	  科目ごとの成績は下記の通りである。

科目名

9

受講者数

S

A

B

C

D

欠席

スポーツ科学

2321

652

810

476

176

120

87

集中スポーツ科学

89

46

21

3

2

0

17

スポーツ実技

156

37

59

22

15

23

0

健康の科学

310

33

33

57

93

51

43

合計

2876

768

923

558

286

194

147

%

100

26.7

32.1

19.4

9.9

6.7

5.1

学生便覧 pp.38-39.

222）点検・評価	  成績基準に則って各教員が成績をつけている。S から D の評定の割合については、相対評価ではなく絶対評価で行っているため、良い悪いの評価はできない。
3）改善方法	  S から D の評定の割合については教員によってばらつきがあるため、成績について議論する機会を設けたい。

23

（６）＊体力測定に関する項目（任意評価項目）
	  本学では体力測定は行っていない。本学の正課体育の目標と合致しないからである。なぜ目標に含めないかというと、大学体育において体力測定の必要性が高くないと判断しているからである。さらに、授業担当スタッフ数の問題、および授業内容が講義と実技を合わせて 15 週間（スポーツ科学の場合）であることなどから、授業・講義において体力測定を実施するには時間的な制約があることも理由にあげることができる（大綱化以前のように 4 年間体育の授業があるなら、大学体育として体力を扱うことも検討に値すると考える）。

（７）＊教育に関するＦＤの項目（任意評価項目）
1）2011 年度の状況説明
	  本学では 2009 年度から「学部教育シンポジウム」の名称で全学的に教育に関する FD活動が行われている。体育教室からは毎年 1 名が発表しており、2011 年度も 1 名発表した。
	  また 2011 年度は下記の研修会に参加した。
（社）全国大学体育連合の中央研修会：3 名



スノーボード研究会主催（（社）全国大学体育連合後援）：1 名



大学スキー研修会：3 名（うち 2 名は体育教室以外の教員）

2）点検・評価
3）改善方法	  今後も積極的に各種研修会に参加していきたい。

24

３．教員組織（１）教員の構成に関する項目
1）2011 年度の状況説明
専任教員の構成（2011 年度）	  	  年齢：2011 年 4 月 1 日
職位

所 属 学 氏名

年齢 性別 主な担当科目

部
教授

工学部

出身大学・大
学院

西林	
  賢武

66

男性 スポーツ科学、集中スポーツ 東京教育大学
科学、健康の科学、基礎ゼミ
ナール、総合科学特論１、

教授

工学部

森田	
  啓

40

男性 スポーツ科学、集中スポーツ 筑波大学・筑科学、基礎ゼミナール、総合 波大学（院）
科学特論１、専門科目

准教授

工学部

土屋	
  正則

64

男性 スポーツ科学、スポーツ実 東 京 教 育 大
技、学・東京教育
大学（院）

准教授

工学部

畑	
  誠之介

57

男性 スポーツ科学、スポーツ実 筑波大学・筑
技、

助教

工学部

引原	
  有輝

35

波大学（院）

男性 スポーツ科学、集中スポーツ 龍谷大学・筑科学、健康の科学、基礎ゼミ 波大学（院）ナール、総合科学特論 1

組織運営	  意思決定、予算配分等については、すべて体育教室会議（月に１～2 回開催）によって決定している。また備品の管理については、種目責任者を決め、必要な物品の購入や修理を行っている。
2）点検・評価	  特になし。
3）改善方法	  特になし。

25

（２）授業および校務担当に関する項目
1）2011 年度の状況説明（2011 年度）（コマ数は、１回 90 分を 15 週行ったものを 1 コマとした）
教員名

担当科目名

コマ数

合計 校務担当（所属委員会等）

西林	
  賢武

・	
 スポーツ科学

6

12

・	
 	
  卓球

	
  3

・	
 	
  バスケ

	
  3

・	
 集中スポーツ科学1・	 	  スノースポーツ

	
  1

・	
 健康の科学

2

・	
 その他

3

・	
 スポーツ科学

11

・	
 	
  卓球

	
  2

	
  教務委員会・	 	  トレーニング	  4

教育センター・	 	  ニュースポーツ	
  4	
  研究活性化部会（部長）・	 	  サッカー

	
  1

	
 

・	
 集中スポーツ科学

2

森田	
  啓

全学
学長補佐

20

全学

・	
 	
  フラッグフットボ
ール

土屋	
  正則

畑	
  誠之介

	
  1

・	
 	
  スノースポーツ

	
  1

・	
 その他

7

・	
 スポーツ科学15・	 	  バドミントン	  8	  図書担当・	 	  ソフトボール	
  5

教育センター

・	
 	
  卓球

	
  2

	
  幹事

・	
 スポーツ実技

1

・	
 	
  ゴルフ

	
  1

・	
 スポーツ科学

13

・	
 	
  テニス

	
  7

・	
 	
  バスケットボール

	
  5

・	
 	
  トレーニング	  1・	 スポーツ実技

2・	 	
  バスケットボール

	
  2

16

15

26

全学

教育センター	  教養科目検討部会

引原	
  有輝

・	
 スポーツ科学

13

19

・	
 	
  ビーチバレー	
  3	
  学寮委員会

・	
 	
  卓球

	
  6

	
  教務担当・	 	  トレーニング	  4

教育センター・	
 集中スポーツ科学2	  FD 部会・	 	  ビーチバレー

	
  1

・	
 	
  スノースポーツ

	
  1

・	
 健康の科学

1

・	
 その他

3

全学

（１コマ 90 分）
2）点検・評価2010 年度末に 1 名の教員が退職したため、2011 年度は従来専任教員 6 名のところを 5名で行った。そのため、大学で決まっているコマ数（半期 6 コマ、通年 12 コマ）よりも多い授業を担当した。2012 年度より専任教員 6 名で取り組んでいる。
本学では、各委員会の委員長は学長が指名し、委員会委員は委員長が指名する制度を採っている。そのため全教員が平等に公務を担当しているわけではない。公務に当たった教員がきちんと公務を行い、体育教員、体育教室の評価を上げることが必要である。体育教室からは常時複数の教員が委員会の委員を務めており（特に 2011 年度は役職教員も）、運営面でも貢献できていると考えている。

3）改善方法	  特になし。

27

（３）専任教員と非常勤との関係に関する項目
1）2011 年度の状況説明

非常勤講師名専門種目

本務校の有無スポーツ科学

専兼比率※

岩嶋	
  正雄

体操

非常勤教授

水 7・8

2/80=2.5%

橋場	
  直彦

ラグビー

あり

前：月 1・2、3・4

4/80=5.0%

後：月 3・4、5・6
廣瀬	
  伸良

柔道

あり

水 3・4～7・8

6/80=7.5%

中村	
  	
  充

剣道

あり

月 5・6、月 7・8

4/80=5.0%

16 コマ

16/80=13.8%

全体※	
 専兼比率は「スポーツ科学 74 コマ」と「スポーツ実技 6 コマ」を合わせたもの
2）点検・評価	  2011 年度は非常勤教員 4 名にお願いした。非常勤の人数は下表のように推移している。
2002 年と 2012 年にカリキュラムが改訂されている。非常勤数が減っているのは、人数が少ない授業を開講しないように時間割を工夫して取り組んでいるためであり、2011 年度前
期は定員の 96％、後期は 89％で実施している。
非常勤数
年

1999

2000

2001

2002

2003

2004

2005

2006

2007

2008

2009

2010

2011

2012

7

7

7

6

5

5

5

4

3

4

4

4

4

3

度
人
数

3）改善方法	  特になし。

28

４．研究状況（過去 3 年に遡って点検・評価して下さい）（１）研究活動，学会活動に関する項目
1）2011 年度の状況説明	  所属学会および研究成果の発表状況等
所属学会
氏名
西林	
  賢武

所属学会

研究成果の発表状況（2009-11）

日本生理学会（評議 1.

成田山行脚によるエネルギー消費量と完歩後の自己効力感員）、日本体力医学会、の変化、千葉工業大学研究報告、人文編, No.48.,pp.107-114.

日本臨床スポーツ医

千葉工業大学.2011.

学会、日本体育学会、 2.

大学における体育授業を用いた課題探求能力の育成のため

日本武道学会の教養教育プログラムの開発、千葉工業大学プロジェクト
年報 2010 年、7,101-102.、千葉工業大学、2010.

3.

教養教育としての大学体育：新しい集中形式授業の試み、
千葉工業大学プロジェクト年報 2009 年、6,177-180.、千葉
工業大学、2009.

森田	
  	
  啓

日本体育･スポーツ哲 1.

スキー・スノーボードにおける技術指導法を観る,

学会、日本スポーツ教

D.S.K.2011, pp.55-72. 大学スキー研究会.2011.

育学会、日本体育学 2.

種目特性と授業形態を探求課題とした教養教育としての大会、日本オリンピック

学体育：フラッグフットボールと他大学との交流試合を事

アカデミー会員、大学

例 に , 大 学 体 育 学 , (8),pp.75-88. （ 社 ） 全 国 大 学 体 育 連

教育学会、大学スキー合,2011.

研究会

3.

「信頼」に基づく大学教育の構築, 千葉工業大学研究報告、人文編、No.48.,pp.99-105.. 千葉工業大学.2011.

4.

成田山行脚によるエネルギー消費量と完歩後の自己効力感の 変 化 , 千 葉 工 業 大 学 研 究 報 告 、 人 文 編 ,No.48.,pp.107-114. 千葉工業大学.2011.

5. 体育・スポーツにおける「負の引き受け」：新しい体育・
スポーツの可能性，体育・スポーツ哲学研究，第 32 巻
第 2 号，pp.69-81.日本体育・スポーツ哲学会.2010.

6. 研究活動への動機づけとしての大学体育，大学教育学会
誌，第 32 巻第 1 号，pp.129-133.大学教育学会.2010.

7. 工学設計教育を意図した大学体育授業における教授方29

略の設定と評価，大学体育学，第 7 号，pp.41-56.（社）
全国大学体育連合.2010.

8. 大学体育の FD 活動に関する意識と実態調査結果報告（2009 年度），大学体育，第 95 号，pp.141-146.（社）
全国大学体育連合.2010.

9. 体力レベルならびにスポーツクラブ所属の有無からみた中学生・高校生の意欲関心と生活習慣，千葉工業大学
研究報告人文編，第 47 号，pp.39-46.千葉工業大学.2010.

10. 大学における教養教育としての体育と外国語：体育と外
国語教育の可能性，Seijo	
 English	
 Monographs,	
 No.42	 Special	
 Number,	
 pp.207-232.成城大学.2010.

11. 大学体育における FD 活動の進め方グループ討議報告(グループ 6），大学体育，第 94 号，pp.57-58.（社）全国大学体育連合.2009.

12. 大学体育 FD 推進校受賞に関する調査結果 2007＆2008，
大学体育，第 93 号，pp.88-91.（社）全国大学体育連
合.2009.

13. 教養教育としての大学体育：サッカーを事例に，大学教育学会誌，第 31 巻第 1 号，pp.162-171.大学教育学会.2009.

14. JABEE に対応した教養教育としての体育授業：学習・教育目標の統一と教育実践，大学体育学，第 6 号，pp.101-110.（社）全国大学体育連合.2009.

土屋	
  正則

日本体育学会、大学ゴ
ルフ研究会

畑	
  誠之介

日本体育学会、日本ス
ポーツ教育学会、日本
スポーツ方法学会、大学ゴルフ研究会、

引原	
  有輝

日本体力医学会、日本 1. Validation and comparison of three accelerometers
体育学会、日本発育発 for measurement of physical activity intensity during
達学会、アメリカスポ nonlocomotive activity and locomotive movement, Jーツ医学会、ヨーロッ Phys Act Health, Vol.9, No.7, pp.935-43. 2012..
パスポーツ科学会、北 2.
米肥満学会

Locomotive

andnon-locomotive

activityasdetermined by triaxial accelerometry and physical30

fitness in Japanese preschool children. Pediatr Exerc
Sci. Vol.24, No.3, pp420-34, 2012.
3. Predicting total fat mass from skinfold thicknesses inJapanese prepubertal children: a cross-sectional andlongitudinal validation.
Asia Pacific Journal Clinical Nutrition Vol.20, No.3
pp.426-431. 2011
3. 子どもの体力低下と身体活動、チャイルドヘルス、Vol.9,
pp.63-67、診断と治療社、2011．
4. Validity of predictive equations for basal metabolic ratein Japanese adults. Journal of Nutrition Science andVitaminology Vol.57, No.3 pp. 224-232, 2011.
5. Relation of body composition to daily physical activity infree-living Japanese adult women. British Journal of
Nutrition Vol.106, No. 7 pp.1-11. 2011.
7. 種目特性と授業形態を探求課題とした教養教育としての大学体育--フラッグフットボールと他大学との交流試合を事
例に、大学体育学、第 8 巻、1 号、pp.75-88、2011．
8. Prediction and validation of total and regional fat massby B-mode ultrasound in Japanese pre-pubertal children.
British Journal of Nutrition Vol.106, No.6 pp.944-950,
2011.
9. Real-time estimation of daily physical activity intensity
by a triaxial accelerometer and a gravity-removalclassification algorithm British Journal of Nutrition
Vol.105, No. 11 pp.1681-91, 2011.
10. Estimation of the respiratory ventilation rate ofpreschool children in daily life using accelerometers. J Air
Waste Manag Assoc, Vol.61, No.1, pp.46-54, 2011.
11. 体力レベルならびにスポーツクラブ所属の有無からみた
中学生・高校生の意欲関心と生活習慣、千葉工業大学研究報
告人文編、第 47 巻、pp.39-46、2010．
12. 組織キャンプ活動中の小学校低学年児童の身体活動量、体育学研究、	
  第 55 巻、1 号、pp.219-229、2010．	
 13.	
  研究活動への動機づけとしての大学体育、大学教育学会
誌、第 32 巻、1 号、pp.129-133、2010．

31

14.	
  幼児における日常の身体活動量と体力の縦断的研究、平成 21 年度日本体育協会スポーツ医・科学研究報告Ⅳ子どもの発達段階に応じた体力向上プログラムの開発事業、
pp.65-70、2010．
15. Validity of physical activity indices for adjustingenergy expenditure for body size: do the indices depend on
body size? Journal of Physiology Anthropology, Vol.29,
No.3, pp.109-17, 2010.
16. Classifying household and locomotive activities using a
triaxial accelerometer, Gait Posture, Vol.31, No.3 ,pp.370-374, 201018.	
  教養教育としての大学体育--サッカーを事例に、大学教育学会誌、第 31 巻、1 号、pp.162-171、2009．
19.	
  JABEE に対応した教養教育としての体育授業：学習・教育目標の統一と教育実践、大学体育学、第 6 巻、1 号、	
 pp.101-110、2009．

2）点検・評価	  近年は各教員の専門分野の研究だけでなく、教育と関連した研究成果も数多く発表している。
3）改善方法	  特になし。

32

（２）研究に関するＦＤの項目
1）2011 年度の状況説明	  2011 年度の学内外の競争的資金の獲得状況は以下の通りである。
【外部研究費】
引原有輝：科学研究費、若手 B【学内研究費】
森田啓：千葉工業大学附属総合研究所、科学研究費助成金
2）点検・評価
2011 年度は上記 2 名が学内外の研究費を獲得した。2004 年以降、科学研究費を獲得した教員は 3 名（計 6 件）であり、大学全体の評価にも貢献している。また、本学研究費（附属総合研究所の各種研究費）を獲得している教員は、本学教育センターの教員のみならず、本学の専門学科の教員と共同研究を行っている者もおり、「体育・スポーツ科学」領域のみに限定されない研究を行っている。
現在のところ本学にはサバティカル制度はない。
3）改善方法	  この件に関してはこれで十分ということはないので、各教員の研究能力の向上を目指したい。

33

５．施設・設備（１）施設・設備及びその運営管理に関する項目
1）2011 年度の状況説明
	  本学における予算配分は、教育センター（9 教室）に予算が配分され、それを教室責任者および会計係の会議で各教室に配分する。2011 年度は体育教室に 830 万円が配分された。これには体育教員 5 人の研究費、教育研究に関わる機器備品費、研究用図書費、教育研究に関わる消耗品費が含まれる。2011 年度は配分された 830 万円を、機器備品費 300万円、図書費 100 万円、消耗品費 430 万円で使用した。すべて体育教室会議で予算を決定
し、教室会議で会計報告を行っている。
	  体育施設･設備に関する管理方法であるが、施設や設備については体育教員の仕事ではな
く、施設課の仕事である。そのため、授業で支障がでた場合には、その都度修理や交換の依頼を施設課にしている。
① 茜浜運動施設
・	
 敷地面積

98,304.20 ㎡（約 29,737 坪）

・	
 建築面積

3,892.54 ㎡

・	
 述床面積

4,528.18 ㎡

34

施設名称
武道館（1 号館）

地

延床面積

建築面積

上

[㎡]

[㎡]

1

1,978.26

2,031.85 部室 6 室、剣道場、柔道場、射撃場、階
学生部室棟（2 号館） 3

施設概要

弓道場
1,224.35

489.63 部室 30 室、会議室、洗濯室

階
格納庫･音楽練習室 1555.42569.32 グライダー格納庫、ヨット格納庫、（3 号館）階

音楽練習室 2 室、部室 2 室

野球場

1

、審
15,140 ダッグアウト（一塁側、三塁側）

面

判室、放送室、選手控え室（一塁側、三塁側）

バレーボールコート

2

1,184

面
テニスコート（3 区 6画）

面

ハンドボールコート

2（1,600×3）4,800
2,862

面
サッカー場

1

(75×155m) 11625

面
陸上競技場･ラグビ 1
ー場

14,436面② 芝園 4 号館（体育館）・	
 地上２階建て・	
 延床面積[㎡]3,706,140・	
 建築面積[㎡]2,860,170

35

施設名称

施設概要
大アリーナ、ステージ、入口ホール、トレーニング室、更衣室（男）、シャワ

1階

ー室（男）、W.C.（男）、体育館準備室、体育館実験室、教職員用 W.C.（男女）2階小アリーナ、更衣室（女）、シャワー室（女）、W.C.（女）36

６．＊課外スポーツ活動支援（任意評価項目）（１）課外スポーツ活動支援に関する項目
1）2011 年度の状況説明
	  一般的に体育教員は課外スポーツ活動の支援に力を入れることが多いと思われるが、本学においては、大学の教員は「教育・研究・運営・サービス」を行うことが重要であり、
特に教育と研究が大事だと考える。体育教員は可能な範囲で課外スポーツ活動の支援を行っている。下表の通りである。
氏名課外スポーツ団体名セミナーや講習会の開催等

土屋	
  正則

ゴルフ部顧問、クラブ活動のアドバイス

畑	
  誠之介

バスケットボール部部長、監督

クラブ活動のアドバイス

2）点検・評価	  今後も各教員が大学教員としての教育、研究活動を十分に達成した上で、可能な範囲での課外スポーツ活動支援が適切であると考えている。
3）改善方法	  特になし。

37

7．健康管理業務に関連して（１）学内の健康管理業務に関する項目
1）2011 年度の状況説明	  授業中のけがや体調不良の学生への対応を行っている。芝園校舎 12 号館 1 階に保健室があり、体育館や茜浜運動施設でのけが等の対応は迅速に行うことができる。万一病院に連れていく必要がある場合には、芝園教務課および芝園学生課が対応できるように調整してある。
	  本学には「保健室」、「学生相談」、「メンタルヘルスサポートシステム及びドクターオブドクターズネットワーク」、「暮らしの法律相談サービス」、「ハラスメント防止」など、学生を心身面からサポートする体制が整っているが、こちらはドクター、看護師、カウンセ
ラー、弁護士が担当している。

2）点検・評価	  学生や教職員の「健康」や「環境」への意識付けを高めるために、学内に「健康指標」
や「健康アドバイス」の看板を設置する計画を立てている。
3）改善方法	  特になし。

38

8．各種サービスプログラム業務に関連して（１）学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目
1）2011 年度の状況説明	  現在、学内スポーツプログラムは実施していない。社会貢献の範囲についてはいろいろな考えがあるが、ここでは「学術論文以外の業績」「シンポジウム」「学会役員」「公開講座」「民間企業やスポーツ団体の役員等」「審議会等への参加」について示す。

氏名
森田	
  啓

社会貢献の内容
1. （社）全国大学体育連合、運営部（FD 推進部）副部長
2. 日本体育・スポーツ哲学会、幹事
3. 大学教育学会、奨励賞選考委員
4. 大学スキー研究会、幹事

引原	
  有輝

1. 東京都教育庁子共の体力向上専門会議委員
2. 東京都教育庁東京都統一体力テスト分析委員
3

独立行政法人国立健康・栄養研究所	
  客員研究員

2）点検・評価	  2011 年度は実施していないが、それまでは毎年公開講座を開講してきた。
3）改善方法	  特になし。

39

9．内部質保証に関連して（１）自己点検評価や第三者評価に関する項目
1）2011 年度の状況説明	  これまでの自己点検評価活動として、全学・全授業を対象に行われている学生による授業満足度評価がある。

2）点検・評価	  体育スポーツ科目の授業満足度調査の結果はよいが、一定の目安と考えている。
3）改善方法（２）内部質保証についての項目
1）2011 年度の状況説明
	  学内における教育の質向上のためのシンポジウム（学部教育シンポジウム）において、毎年 1 名の教員が発表している。
2）点検・評価
3）改善方法40

10．随意点検項目（1）随意点検項目
千葉工業大学の体育教室では、「体育（身体教育）」から教育（教養教育、専門教育、大学教育）を再構築することを目指し、いろいろな取り組みをしている。体育教員は単に体育・スポーツ関係の科目を担当していればよいとは考えていない。いくつかの取り組みを紹介する。
これまでは、体育の授業（スノースポーツ、フラッグフットボール、身体に関する講義）に他領域の先生に加わっていただき、「体育」の枠組みを拡張する試みをしてきた。たとえば、

スノースポーツの講義 化学：スキーやボードの素材や断熱材について、ワックスと摩擦抵抗
 物理：摩擦、空気抵抗 社会学：ウインタースポーツと流行、消費社会、広告について
 法律：ウインタースポーツ中の事故の法律問題
 哲学：ウインタースポーツと自然について
 機械工学：スノースポーツと振動

フラッグフットボールの講義
 化学：ボールの素材
 物理：楕円形ボールの空気中における運動 物理：空中を運動する物体にはたらく力と運動方程 社会学：アメリカンフットボールの社会・文化的性質
 法律：球技スポーツに関連する法律上の問題
 英語：フットボールと英語

身体に関する講義（身体論）
 社会学：メディア・コミュニケーションと身体化 英語（哲学）：近代科学における身体の表象
 物理：身体を構成する元素の起源
 英語（文学）：小説を通じて考察する身体 体育：身体と社会経済、生活環境	  スノースポーツやフラッグフットボールや身体論は「体育」の授業であるが、そこに他領域の先生にも加わっていただく。講義をしてくださる先生は体育や身体に非常に興味を持ってくださる。その一方で、体育の講義も体育以外の教員ができるなら、体育教員は不41

要だともいわれかねない。あるいは体育教員は実技だけやっていればよいと言われるかもしれない。しかしこれは旧態依然の教養教育のかたちである「人文・社会・自然科学、外国語、保健体育」といった学問領域の枠組みを壊す試みである。一度この枠組みを壊してしまえば、体育以外の教養教育にも体育教員が関与できる可能性が広がる。実際に前述したスノースポーツやフラッグフットボールは体育以外の教養教育科目として実施している。
ちなみに体育スポーツ科目としてのスノースポーツとフラッグフットボールも開講している。体育スポーツ領域だけでなく、他の教養科目にも体育スポーツ関係の科目が増えたことになる。身体論も体育スポーツ領域ではない教養科目として開講している。
	  「身体」と関係しない研究領域はないため、可能な限り専門科目である「卒業研究」も担当している。2011 年度は 1 名が工学部未来ロボティクス学科の卒研を担当した。2012年度からはさらに 1 名の教員が工学部デザイン科学科の卒論を担当する予定である。
	  さらに本学の社会システム科学部プロジェクトマネジメント（PM）学科は「実践的な知識・技術に通じたプロジェクトリーダー養成」を目標に掲げており、PM との共同研究も検討している。新しい企画を開発・管理してプランを成功へと導く学生を育成するということは、スポーツイベントにおいても達成可能である。将来的には教養教育だけでなく専門教育にも体育スポーツ関係の科目を開講したいと考えている。

42

資料１	
  保健体育関連科目のシラバス

43

44

45

46

47

48

49

50

51

52

53

54

資料２	
  保健体育関連科目の時間割表

55千葉工業大学
所在地〒275-0023
千葉県習志野市芝園 2-1-1
TEL 047-454-9674 / FAX 047-454-9689
E-mail：hirakumorita@it-chiba.ac.jp
作成責任者：工学部教育センター	
  	
  森田	
  啓

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