連携がつくった「チリメンモンスター」
きしわだ自然資料館 主任（学芸員） 風間 美穂

事例発表①

チリメンモンスターとは
チリメンモンスターとは、水産加工食品「チリメンジャコ」や「シラス」に入っているイワシ類の稚魚以外の生物群である（図１）。この生物群については、以前から一部の科学館や水族館で知られ、事業も行われていたようだが、「チリメンモンスター（チリモン）」と命名し、どこでも誰でも楽しめる科学プログラムに発展させたのは、当館の応援団体「きしわだ自然友の会（以下友の会）」評議員の藤田吉広氏・渡辺克典氏・日下部敬之氏らを中心とするメンバーや、当館職員、本プログラムをきっかけに連携したすべての機関や人々である。
現在、本プログラムは全国に広がり、学校や科学館などの学習施設のほか、大型商業施設や商店街、遊園地、製薬会社や海上保安庁の一般公開日イベントなど、さまざまな場所や機会で実施されている。
この成立から現在までの流れを、連携を中心に述べ

図1

おもな「チリメンモンスター」

る。

● 2004・企画から実現へ……加工業者との連携
本プログラム誕生の契機は、2004 年 8 月に行われた「青少年のための科学の祭典大阪大会（サイエンスフェスタ）」のブース出展である（図２）。
多人数への対応が可能で、身近な素材を使った親しみやすいプログラムとして友の会と当館で企画し、チリメンモンスターと命名した。
この実現には、実習で使用できるチリメンジャコの確保が必要であった。市販品は、イワシシラス以外の生物を機械や人力で取り除き、産地や捕獲期の異なるものを混ぜることがあるため、実習に適さない。そこで、近隣のイワシシラス加工業者 40 社以
上のなかから、本事業にもっとも理解を示した和歌− 17 −

図2

サイエンスフェスタ 2004 大阪大会

山県湯浅町の加工会社と連携することで、混獲生物を取り除かない、産地や時期が分かるジャコの定期的な提供が可能となった。
行事終了後、本プログラムを体験した学校関係者をはじめとする多くの参加者から、授業などで行いたいという要望があったが、それにこたえられたのは、この業者との連携のおかげである。その後、岸和田市内や近隣地域で、主催行事や出前事業を数度行い、好評を得た。

● 2005・周知……大阪湾関連団体との連携
最初の転機は、同年 2 月 26 日に行われた、国土交通省近畿地方整備局などが主催する「ほっといたらあかんやん！大阪湾フォーラム」への参加であった。このフォーラムは、地域住民の興味を大阪湾に向ける方法を話し合うものであったが、当館が行った事例報告が、大阪湾の保全に関する行政機関や市民団体、企業、大学、研究機関など 40 団体に認知してもらうきっかけとなり、その後の広域活動やマスコミへの周知につながった。これをきっかけに連携した団体からは、樹脂封入標本の作製や助成金情報、海の写真提供など、事業内容の発展に関しても、さまざまな助言や資料をいただいた。科学館以外との連携が出来たことで、本プログラムの内容は大きく発展したといえよう。

● 2006・他分野との連携すすむ……漁業者や異分野との連携
2005 年の周知をきっかけに、チリモンは高等学校、幼稚園、保育士や教員を養成する大学、大阪湾に関する企業などと連携して行う機会が増えた。
特筆すべきものとしては、大阪湾の漁業政策を担当する大阪府環境農林水産部水産課と連携して行った、府内小学校 31 校、約 2,500 名を対象に実施した「ちりめんじゃこのお友達観察会」がある（図３）。本事業の目的は、岸和田の漁業者によって提供された、大阪湾産のチリモンを通して、府内の子どもたちに身近な海「大阪湾」の環境や漁業を知ってもらい、保全活動への参加や魚介類の地産地消を呼びかけるというもののため、それまで当館が行っていたプログラム（チリモンの種類と生態を中心とした学習）に、漁業者の視点から見た大阪湾の漁業や、環境の現状を説明する学習が追加された。これによって、理科や総合学習のみならず、社会科や生活科、家庭科などの授業でも本プログラムがとりいれられるようになり、さまざまな教科を担当する現場の教員から、有益な助言や提案を得ることができた。
なお、この事業に参加した児童全員に対し、大阪府水産課が事業実施前と実施後で、大阪湾に対する認識の変化についてアンケートをとった結果、事業前にくらべ、大阪湾の環境保全に関する取り組みを行いたい児童の割合が− 18 −図3

ちりめんじゃこのお友達観察会

連携がつくった「チリメンモンスター」増加することなども分かり、本プログラムの効果についても確認することができた。
この年に行った他分野との連携により、本プログラムの内容は多様化し、さまざまな年齢層に受け入れられるようなプログラムに発展した。

この年の 5 月から、独立行政法人科学技術振興機構（JST）平成 19 年度地域科学技術理解増進活動推進事業科学館開発支援を受け、本プログラムの基本教科書となるリーフレット「これがチリメンモンスターだ！」（図４）をはじめとする冊子３種と図鑑ポスター、大阪湾の漁業や生物についての映像作品を作成し、全国の生涯学習施設に配布した。冊子の配布は、大阪湾から離れた地域への周知につながり、イワシシラスが漁獲される大阪湾以外の他の地域でも、事業の実施が行われるようになった。また、和歌山県立自然博物館や大阪海遊館、神戸市立須磨海浜水族園などの水族館施設と連携した、成魚の生態からチリモンの成長について学ぶプログラムも行われた。
12 月には、東京海洋大学で行われた第 29 回稚魚研究会で、日下部敬之氏らチリモン関係者が、これまでの取り組みについて発表し、名前の分からないチリモンの同定や、乾燥標本のもどし方についてなどの指導を

図4

リーフレット「これがチリメンモンスターだ！」

いただいた。
チリモンプログラム実施上の問題点のひとつに、乾燥した状態の稚魚を同定する難しさがあり、これについては今まで、日下部氏をはじめとする魚類研究者などの協力で行っていたが、研究会で発表することにより、より多くの研究者との連携が可能になった。

● 2008・全国に広がる……新たな連携の誕生
2008 年１月１日から約１ヶ月間、連携先のひとつ、阪神高速サービス株式会社（阪神高速道路の施設管理を行う会社）が、泉大津サービスエリアに、チリメンモンスターの取り組みについての展示コーナーを設けた。これを偶然目にした雑誌記者による記事をきっかけに、テレビやラジオからの取材が増加した（図５）。
それまでにも何度か、マスコミ取材はあったが、まと− 19 −図5

新聞掲載の一例（中国新聞）

事例発表①● 2007・共通テキストの作成……稚魚研究者との連携

まった件数の取材はこの年からである。この取材ラッシュが、第２の転機である、商業出版での書籍発行につながり、全国規模のＳＦ愛好者の大会である「日本ＳＦ大会」や地元遊園地など、チリモンに興味のない方が多く集まる場でも行われ、好評となった。
しかし、その一方で、2005 年から行っていた「チリモン出前授業」の依頼が激増し、友の会会員や当館職員が忙殺され、他の業務に支障をきたす事態が引き起こされた。

図6

チリモンフィギュア（根付タイプ）

また、「チリメンモンスター」の名称を使用し、無断で当館の目的と異なる営利活動を実施する業者が現れたため、きしわだ自然友の会で、商標登録を申請することになった。
なお、チリモンの形態のおもしろさに興味を持った造形作家の方による、チリモンフィギュア（模型）が作られたのも、この年からである（図６）。このフィギュアを作った造形作家の方との連携が、特別展の展示において大いに役に立った。

● 2009・「チリモン博物誌（幻戯書房）」「チリメンモンスターをさがせ！（偕成社）」の全国発売と、特別展の開催決定
この年の 5 月「チリモン博物誌」、7 月に「チリメンモンスターをさがせ！」が全国書店から発売された（図７）。両方とも、当館や友の会のチリモンメンバーが執筆や監修を行ったものである。これによって、チリモンはますます全国に知られるようになり、当館への問い合わせも増加した。特に、夏休みの自由研究で取り組む子どもが多かったようである。
それとともに、当館にお越しになった方から「チリモンで有名になったのに、それに該当する展示がない」という意見をいただくことが多くなったので、日本財団の助成事業を受けて、特別展「チリモン積もって山となる～これがチリメンモンスターだ！」を、

図7

チリモン関係書籍

2010 年 1 月 19 日から開催する運びとなった。

●連携―その先の未来へ
上記のように、チリメンモンスターは、館職員や友の会メンバーだけではなく、漁業者、チリメンジャコの加工者、研究者、大阪湾に関する団体や企業、造形作家など、さまざまな機関や人と連携することによって実現し、発展し、継続することができた。最初のアイデアや命名− 20 −

連携がつくった「チリメンモンスター」の良さだけでは、現在のような状況はなかっただろう。現在も、このプログラムは発展途上である。
これからの事業として予定しているのは、全国に広がったチリモンプログラムの指導者を、各地で養成するプログラムの実施（現在助成申請中）や、全国のチリモン愛好家によるサミッている。
それと、「少々の不便さや不気味さは我慢しても、地球の生命の多様性を喜んで受け入れる（中略）、そういう社会の実現（チリモン博物誌中・当館館長岡本素治の文章より）」を、チリモンプログラムが、お手伝いできればと思う。

図8

自分だけの「チリモンカード」− 21 −

事例発表①

トの開催である。この事業を実現させることで、より大きなネットワークを形成したいと考え