地域研究コンソーシアム活動報告（2006 年 4 月～2007 年 3 月）
2006 年度理事会提出（2007 年 3 月）
地域研究コンソーシアム運営委員会・事務局［概要］①発足後 2 年間の活動経験を踏まえ、運営体制の大幅な改革に取り組んだ。具体的には 4 拠点組織の教員を中心に構成されてきた運営委員会を、より多くの幹事組織の教員を中心とした新たな組織へと移行させ、7 幹事組織＋事務局の運営体制を確立した。
②加盟組織のニーズも踏まえ、活動領域の見直しと重点化を行った。コンソーシア
ム活動の第一の目的である、組織を超えた情報交流・発信、また社会連携、教育・次世代育成、資料情報の共有化など個別具体的課題への取り組みを強化した。このため、これまでの 4 部会・3 研究会体制を、運営委員会を含む 7 作業部会・3 研究会・事務局・
2WG に再編し、これを中心に諸事業を実施した。
③来年度以降は、これまで実施してきた諸活動をさらに強化・充実させるとともに、情報発信改革や出版物の販路開拓、また地域研究の将来や方法論の検討などを通じて、コンソーシアムの一層の社会的認知と加盟組織のより積極的な活動参加を実現することが必要である。

1．地域研究コンソーシアムの加盟状況と組織改革①加盟組織数
この 1 年間に新たに 5 組織が加盟し（ただし、国立民族学博物館地域研究企画交流センターの廃止にともなう京都大学地域研究統合情報センターの加盟を含む）、加盟組織は 73 となった。
資料１：地域研究コンソーシアム加盟組織一覧②7 幹事組織＋事務局の運営体制確立
昨年 12 月の運営委員会および理事会における討議と、本年 2 月 13 日の理事会における規約改正を踏まえ、2006 年度以降の幹事組織を公募した結果、3 月末までに 7 幹事組織を決定し、新年度が始まった時点で 7 幹事組織＋事務局の運営体制を確立した。
③理事・運営委員の交代・拡大
4 月をもって理事の一部が交代する一方、理事会そのものが拡大された。また、第一期運営委員会は 4 月をもって任期を終え、新たに決定した 7 幹事組織の教員を中心とする第二期運営委員会が発足した。
資料２：理事会、運営委員会の名簿④活動領域の再編・重点化
昨年度の運営委員会および理事会における討議結果を踏まえ、2005 年度末をもってこれまでの 4 部会・3 研究会体制を廃止し、4 月からは運営委員会を含む 7 作業部会・3 研究会・事務局に活動領域を再編・重点化した。
⑤理事会、運営委員会、作業部会、研究会の開催
この 1 年間に、理事会 2 回、メイル理事会３回、運営委員会 5 回を開催した。次世代育成
作業部会、各研究会もそれぞれ 1～3 回の会合をおこなった。この他にメイリングリストを通じた意見交換が随時活発に実施されている。
資料３：理事会、運営委員会、各作業部会、研究会の開催状況

1

⑥年次集会の開催
1 月 25 日に東京都港区芝浦のキャンパスイノベーションセンター国際会議場を会場として、2006 年度年次集会を開催し、活動報告と企画シンポジウム「研究史としての日本の地域研究――戦前、戦後、そして未来へ」を行った。また、それに引き続き、４つの連携シンポジウムが各地で開催された。
資料４：年次集会 2006 関連事業一覧⑦長期的課題の検討：運営委員会管轄 WG の活動
地域研究コンソーシアムが重点的に取り組むべき課題について、そのあり方と改革の方策を検討する 2 つの WG が立ち上げられ、活動を開始した。情報発信改革 WG は、ホームページ、メルマガ、ニューズレターなどのコンソーシアム情報発信メディアを包括的に視野に入れ、その改善、また、より広くコンソーシアムにおける情報の発掘、整理、発信をどのように改革すべきか検討し、当初予定していたミッションを年度内でほぼ完了した。一方、ジャーナル検討 WG は、コンソーシアムの和文・英文雑誌媒体のあり方について包括的に検討している。
⑧情報発信体制の強化
昨年度まで東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所が担当していたホームページ、ウェッブ・アーカイブとメーリングリスト、また京都大学東南アジア研究所が担当していたメールマガジンの管理・発信を、すべて京都大学地域研究情報統合センターに移管した。
その結果、インターネットを介したこれらの情報発信を事務局が一括して管理する体制を確立することができた。
2．各活動分野の進捗状況と課題①Web やメイルマガジンなどによる情報交流・発信
ホームページによる発信（ウェブ・アーカイブ／HP、メルマガ、ML管理作業部会）
日本語版ホームページを通じて、地域研究コンソーシアム関連行事の告知や各種の募集案内、地域研究コンソーシアムが広報協力する企画の広報などを行った。また、トップページを一新したほか、新たに「新着情報／お知らせ」、「災害被災地の地域情報」、「出版物（『地域研究』『ニューズレター』）」、「理事会・運営委員会議事録」のページを作成した。現在も、地域研究コンソーシアムや加盟組織の活動紹介を核としつつ、日本の地域研究コミュニテ
ィ全体を広報する内容への改変に取り組んでおり、3 月末を目途に新ホームページのリニューアルが完了する見通しである。加盟組織や利用者の意見を聴取しつつ、情報交換・情報発信機能の強化に今後とも努める。なお、英語版の立ち上げも引き続き検討課題となっている。
メイルマガジンの発行（ウェブ・アーカイブ／HP、メルマガ、ML管理作業部会）
地域研究の最前線を速報する媒体として立ち上げられたメイルマガジンは、この 1 年間に４８回発行され、地域研究コンソーシアム関連行事の告知や地域研究コンソーシアムが広報協力を行う企画などの広報に広く利用された。発信も現在は毎週定期的に行われている。
後援、協力、広報協力、協賛などの実施（運営委員会、事務局）
加盟組織が主催するシンポジウムや研究会などについて、申請があった場合に運営委員会で検討し、後援、広報協力、協賛を実施した。この 1 年間に計６４件を実施した。また、文部科学省から依頼のあった平成 18 年度「世界を対象としたニーズ対応型地域研究推進事業」の公募については、加盟組織メイリングリストにより広報協力を行っている。
資料５：後援、協力、広報協力、協賛の実施状況

2

②地域研究の成果公開、発信機能（『地域研究』、ニューズレターなど）
和文雑誌『地域研究』の刊行（和文雑誌『地域研究』作業部会、ジャーナル検討WG）
開かれた地域研究の成果公開および社会的発信を目的に、和文雑誌『地域研究』を刊行している。本年度も近々刊行の予定。また、これまでの編集方針を堅持しつつ、より広い販売ルートを確保する方策をジャーナル検討 WG で検討している。
英文雑誌の刊行（英文雑誌作業部会、ジャーナル検討WG）
ジャーナル検討 WG が実現に向けての WG 案を検討し、運営委員会に諮ったものの、結論を得るまでには至らなかった。来年度も引き続きジャーナル検討 WG を中心に検討し、再来年度からの刊行を目指す。
ニューズレター・要覧の刊行（ニューズレター／要覧作業部会、情報発信改革WG）
ニューズレターのあり方や誌面構成、編集方法について、ホームページやメイルマガジンとの機能分担を考慮しつつ、情報発信改革 WG で検討を重ねた。ニューズレターは、ホームページでの情報発信を補完する紙媒体の情報発信として有効であり、地域研究コミュニ
ティ、サポーター（文部科学省や実務機関など）、さらに次世代の担い手（学部生・大学院生など）をターゲットとすべきこと、またニューズレターの記事は、コンソーシアムの研究会や作業部会の活動報告をできるだけ取り込んだものとすべきことで WG は合意し、ニューズレターの具体的な項目、発行部数、送付先案を運営委員会に諮って了承を得た。衣替えしたニューズレターは 3 月末に発行される。
なお、要覧は 2006 年度版を作成し、年次集会時に配布した。
③対象地域を超えた、あるいは組織形態を超えた交流活動（年次集会など）
年次集会シンポジウム（年次集会作業部会）
地域研究コンソーシアム加盟組織が一堂に会する唯一の機会である年次集会を活用して、加盟組織が共通して持つ課題に関するシンポジウムを開催している。今年度は「研究史としての日本の地域研究――戦前、戦後、そして未来へ」と題して 11 月 25 日にシンポジウムを実施した。多様な研究・教育機関からパネリストを迎え、戦前から今日に至る日本の地域研究を跡付け、その問題点と特色などを客観化する努力を払った上で、今後の日本の地域研究がたどるべき道を考察し、好評を博した。参加者は約 100 名。
連携シンポジウム（年次集会作業部会・情報資源共有化研究会・運営委員会）
年次集会企画シンポジウムと連動して、コンソーシアム内の研究会あるいは加盟組織主催の連携シンポジウムを実施し、地域や分野を超えた地域研究者が一堂に会する機会を提供している。本年度はコンソーシアム情報資源共有化研究会、早稲田大学 COE「現代アジア学の創生」、上智大学 COE「地域立脚型グローバル・スタディースの構築」、東北大学東北アジア研究センターがそれぞれ主催して 4 つの連携シンポジウムを実施した。
④教育・次世代育成
次世代支援プログラム（次世代育成作業部会）
次世代の地域研究者への支援を目的として、地域研究に必要なツールの提供や、次世代の地域研究者のイニシアティブによるワークショップ等の開催を支援するプログラムである。
本年度は、参加者公募による「地域言語ワークショップ――ベトナム語・ウルドゥー語・カタロニア語・ハンガリー語」を実施するとともに、「地域研究次世代ワークショップ」の企画を募集し、「アジア地域主義と中国問題：60~70 年代の経験」および｢「ディアスポラから世界を読む」の 2 件を採択・実施した。両ワークショップの参加者公募、企画公募にあたってはポスターやチラシをそれぞれ製作・配布している。なお、「地域研究次世代ワークショップ」の実施にあたっては、企画者の事務的不慣れに起因する問題が生ずる危険があるため、今後はアドバイザー機能の拡充などを検討していく。

3

⑤社会連携の推進
社会連携研究会（社会連携研究会）
地域研究の蓄積が広く社会で活用される方策を探ることを目的に設置されている。多様な加盟組織が持つ知識や資料を有効利用し、世界の諸地域で活動する市民社会を発展させるため、教育・研究機関と NGO/NPO との人材交流を推進する方策などを検討する研究会を行ってきた。今年度はワークショップ「地域研究者は被災社会に対して何ができるのか」を開催している。また、大阪大学が文部科学省「世界を対象としたニーズ対応型地域研究推進事業」に応募して採択された「人道支援に対する地域研究からの国際協力と評価：被災社会との共生を実現する復興・開発をめざして」にも社会連携研究会のメンバーが参加し積極的に活動した。同事業は、本年度中に 3 回の共生ワークショプを開催したほか、国際ボランティア学会のシンポジウムにも参加している。なお、「被災地で活動する人々に必要な情報は何か」を今後の研究会企画として検討中である。
資料３：理事会、運営委員会、研究会の開催状況⑥地域研究資料・情報の共有化、地域情報学の推進
情報資源の共有化（情報資源共有化研究会）
加盟組織の図書館・情報部門のネットワークにより、それぞれの組織で行われている地域研究関係資料の収集、組織化、利用の効率化とレベルアップにつながる方策を検討することを目的として活動している。今年度は、10 月に地域情報学研究会および科研プロジェクト「アフロ・アジアの多元的情報資源の共有化を通じた地域研究の新たな展開」等との共催の研究会を開催し、2 月には、京都大地域研、コンソーシアム地域情報学研究会等との共催によるシンポジウム「地域研究と情報学：新たな地平を拓く」を開催した。また、11 月には、昨年度に引き続いて海外調査を実施し、主としてアメリカ合衆国の研究図書館の協力体制について実見し、関係者との意見交換を行った。さらに、年次集会に連携して 11 月 26 日にはシンポジウム「情報資源共有化の現状と課題」を開催している。
今後、コンソーシアム加盟組織間で資源共有化活動を推進する上では、研究会とは別個の協力組織を設け、研究会と役割を分担し合って活動することが必要かと思われる。
地域情報学の構築（地域情報学研究会）
地理情報システムや多言語情報処理など進展著しい情報学を取り入れて、地域研究に新たな可能性を拓くことを目的として設置された。様々な研究の事例を情報交換するとともに、情報学の応用に欠かせない実践的な講習会開催なども視野に含めて活動を行っている。今
年度は、情報資源共有化研究会などと共催で研究会「アフロ・アジアの多元的情報資源の共有化を通じた地域研究の新たな展開」またシンポジウム「地域研究と情報学：新たな地平を拓く」を開催したほか、「時空間 GIS のメタ情報と応用」に関する研究会も開催した。
活動をより一層全国的なものへと発展させ、地域研究者と情報学研究者とのつながりを強化するためにさらに工夫を重ねていくことが今後の課題である。
資料３：理事会、運営委員会、各作業部会・研究会の開催状況⑦共催などの活動資金支援
共催（運営委員長）
応募や問い合わせがあった場合に、経費の許す範囲内で、学会の大会開催、大型の国際シンポジウム、地域横断型の研究会、地域研究振興に関する各種プログラムなどを促進する支援プログラムを実施する用意があったが、今年度は応募・問い合わせがなかったため、実施していない。なお、この資金支援プログラムとは別に、地域研究コンソーシアム地域研究次世代ワークショップ研究公募で採択されたセッション「アジア地域主義と中国問4題：60-70 年代の経験」を含む「第３回 現代アジア学次世代国際研究大会― 多様性の共同体を問う ― 」および日本学術会議地域研究委員会主催シンポジウム「地域研究の最前線－知の創成－」を共催した。
3. 来年度に向けて
本年度は運営委員会の活動領域／分業体制を抜本的に改編したうえ、第一期運営委員の任期満了にともなって運営委員の顔ぶれも大きく変わったことから、これまで実施してきた諸事業を滞りなく新体制に移行することを最優先課題とし、そのうえで各活動領域の担当委員が自身の担当する活動メニューの強化・充実を図ることとした。結果として、各運営委員はそれぞれの分掌事項について滞りなく活動を実施してきており、複数組織の連携に基盤をおく地域研究関連組織のネットワーク化という点において大きな進展があったと評価しうる。けれども、新運営委員が諸事業を滞りなく引継ぐことで精一杯だったことも事実であり、自身の担当する活動メニューの強化・充実まではなかなか手が回らず、加盟組織のより積極的な活動参加を引き出すという点でも課題が残った。
よって、来年度以降は、これまで実施してきた諸活動をさらに強化・充実させるとともに、情報発信改革や和文英文ジャーナルの販路開拓、また地域研究の将来や方法論の検討などを通して、コンソーシアムの一層の社会的認知と加盟組織のより積極的な活動参加を実現していくことが肝要である。具体的な活動内容については運営委員会、各作業部会等で検討を進めているところであり、まだ全体を提示することはできないが、以下の内容については検討が進んでいる。
地域研究の成果公開、発信機能（ジャーナル改革WG）
京大地域研からの英文シリーズ出版の方式が固まりつつある。出版社は、国内では京都大学学術出版会、海外ではシンガポール国立大学出版会となる。
地域研究の未来像の提示（将来プログラム検討WG）
地域研究にあって、いまいかなるテーマが旬なのか、また将来的にはどのような研究が期待されるのかを検討し提示するとともに、地域研究コンソーシアム奨励賞の設置など、地域研究振興のための研究体制の整備にも取り組む新たな WG を運営委員会内で発足させる。
地域研究の方法論研究（地域研究方法論研究会）
現状において多様である「地域研究」の方法を持ち寄り、それらをもとに次世代の地域研究者に継承可能な形で地域研究の方法論を構築し、また、それを通じて地域研究の体系的な方法論を提示する。

5

地域研究コンソーシアム加盟組織一覧（2006年11月24日現在）
組 織 名 称資料１
代表者名（敬称略）

1

北海道大学スラブ研究センター

松里公孝

2

北海道大学21世紀COEプログラム「スラブ・ユーラシア学の構築」

家田修

3

東北大学東北アジア研究センター

平川新4

宇都宮大学大学院国際学研究科

北島滋

5

学習院大学東洋文化研究所

岡 孝

6慶応義塾大学東アジア研究所

国分良成

7

上智大学大学院グローバル・スタディーズ研究科地域研究専攻

川島 緑

8

上智大学アジア人材養成研究センター

石澤良昭

9

上智大学アジア文化研究所

私市正年

10 上智大学イベロアメリカ研究所

堀坂浩太郎

11 上智大学21世紀COEプログラム「地域立脚型グローバル・スタディーズの構築」

村井吉敬

12 東京大学大学院総合文化研究科地域文化研究専攻

中井和夫

13 東京大学大学院農学生命科学研究科農学国際専攻

井上 真

14 東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センター

能登路雅子

15 東京大学東洋文化研究所

関本照夫

16 東京外国語大学大学院地域文化研究科

中野敏男

17 東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所

大塚和夫

18 東京外国語大学21世紀COEプログラム「史資料ハブ地域文化研究拠点」

藤井 毅

19 東洋大学アジア文化研究所

谷口房男

20 日本大学国際関係学部国際関係研究所

安井 昭

21 日本大学生物資源科学部国際地域研究所

水野正己

22 法政大学大学院国際文化研究科

南塚信吾

23 一橋大学経済研究所

久保庭眞彰

24 明治大学軍縮平和研究所

福田邦夫

25 立教大学アジア地域研究所

豊田由貴夫

26 早稲田大学大学院アジア太平洋研究科国際関係学専攻

天児 慧

27 早稲田大学21世紀COEプログラム「現代アジア学の創生」

毛里和子

28 富山大学極東地域研究センター

古田俊吉

29 愛知大学21世紀COEプログラム国際中国学研究センター(ICCS)

加々美光行

30 名古屋大学大学院経済学研究科附属国際経済政策研究センター

高桑宗右ヱ門31 名古屋大学法政国際教育協力研究センター

鮎京正訓

32 名古屋市立大学人文社会学部国際文化学科

土屋勝彦

33 京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科

平松幸三

34 京都大学人文科学研究所地域研究推進プロジェクト

田中雅一

35 京都大学地域研究統合情報センター

田中耕司

36 京都大学東南アジア研究所

水野広祐

37 京都大学防災研究所

井上和也

地域研究コンソーシアム加盟組織一覧（2006年11月24日現在）

38

京都大学21世紀COEプログラム「世界を先導する総合的地域研究拠点の形成-フィールドステーションを活用した臨地教育・研究体制の確立」

資料１

市川光雄

39 京都外国語大学京都ラテンアメリカ研究所

大垣貴志郎

40 京都外国語大学国際言語平和研究所

堀川 徹

41 同志社大学アメリカ研究所

山内信幸

42 同志社大学21世紀COEプログラム「一神教の学際的研究」(一神教学際研究センター)

森 孝一

43 大阪外国語大学大学院言語社会研究科

染田秀藤

44 大阪経済法科大学アジア研究所

華 立

45 鳥取大学乾燥地研究センター

恒川篤志

46 島根県立大学北東アジア地域研究センター

宇野重昭

47 高知大学大学院黒潮圏海洋科学研究科

高橋正征

48 九州大学アジア総合政策センター

柳原正治

49 九州大学韓国研究センター

石川捷治

50 九州大学熱帯農学研究センター

矢幡 久

51 長崎大学熱帯医学研究所

青木克己

52 立命館アジア太平洋大学

カセム、モンテ53 鹿児島大学大学院人文社会科学研究科地域政策科学専攻

皆村武一

54 鹿児島大学多島圏研究センター

冨永茂人

55 琉球大学熱帯生物圏研究センター

新本光孝

56 人間文化研究機構国立民族学博物館

松園万亀雄

57 The Japanese Society for Slavic and East European Studies(日本スラブ東欧学会)

木村 崇

58 財団法人 アジア政経学会

国分良成

59 アメリカ学会

五十嵐武士

60 東南アジア学会

古田元夫

61 日本アフリカ学会

北川勝彦

62 日本カナダ学会

藤田直晴

63 日本現代中国学会

毛里和子

64 日本中東学会

三浦 徹

65 日本熱帯生態学会

山田 勇

66 日本ラテンアメリカ学会

遅野井茂雄

67 独立行政法人国際交流基金日本研究・知的交流部

小松諄悦

68 ジャパン・プラットフォーム

大西健丞

69 日本貿易振興機構 アジア経済研究所

藤田昌久

70 NPO平和環境もやいネット

古川久雄

71 ユーラシア研究所

斎藤治子

72 アジア・バロメーター・プロジェクト

猪口 孝

73 特定非営利活動法人 HANDS

中村 安秀

以上７3組織理事会および運営委員会の構成（2006年11月24日現在）

資料２

●理事会
氏名

所属

家田 修 （会長）

北海道大学スラブ研究センター・教授

田中耕司 （副会長）

京都大学地域研究統合情報センター・センター長

松里公孝

北海道大学スラブ研究センター・センター長

平川 新

東北大学東北アジア研究センター･センター長

大塚和夫

東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所･所長

水野広祐

京都大学東南アジア研究所･所長

染田秀藤

大阪外国語大学大学院言語社会研究科･教授

寺田勇文

上智大学アジア文化研究所
上智大学大学院グローバル・スタディーズ研究科・研究科長

毛里和子

早稲田大学政治経済学部･教授

吉田幹正

日本貿易振興機構アジア経済研究所･理事

油井大三郎

アメリカ学会

押川文子

京都大学地域研究統合情報センター･教授●運営委員会
氏名西井凉子 （委員長）

所属

東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所･助教授

山本博之
京都大学地域研究統合情報センター･助教授（副委員長･事務局長）
岩下明裕

北海道大学スラブ研究センター･教授

兎内勇津流

北海道大学スラブ研究センター・助教授

瀬川昌久

東北大学東北アジア研究センター・教授

高倉浩樹

東北大学東北アジア研究センター･助教授

飯塚正人

東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所･助教授

寺田勇文

上智大学アジア文化研究所
上智大学大学院グローバル・スタディーズ研究科・研究科長

幡谷則子

上智大学21世紀COEプログラム「地域立脚型グローバル・スタディーズの構築」･助教授

赤嶺淳

名古屋市立大学大学院人間文化研究科・助教授

河野泰之

京都大学東南アジア研究所･教授

柴山守

京都大学東南アジア研究所･教授

藤田幸一

京都大学東南アジア研究所･教授

阿部健一

京都大学地域研究統合情報センター･助教授

押川文子

京都大学地域研究統合情報センター･教授

柳澤雅之

京都大学地域研究統合情報センター･助教授

鈴木広和

大阪外国語大学外国語学部地域文化学科･助教授

染田秀藤

大阪外国語大学大学院言語社会研究科･教授

門司和彦

長崎大学熱帯医学研究所･センター長

大西健丞

ジャパン・プラットフォーム・評議会議長

理事会・運営委員会・各研究会の開催状況●理事会
2006年5月15日
2006年11月25日

学士会館 京都大学東京事務所
キャンパスイノベーションセンター 303号室●運営委員会
2006年4月25日
2006年7月11日
2006年9月29日
2006年11月25日
2007年2月8日

京都大学地域研究統合情報センター 会議室
上智大学 2号館5階506号室
京都大学東南アジア研究所 東棟2階207号室キャンパスイノベーションセンター 303号室
京都大学地域研究統合情報センター 会議室●次世代育成作業部会
2006年6月1日

上智大学 会議室

資料３●社会連携研究会
2006年7月7日

ワークショップ「地域研究者は被災社会に対して何ができるのか？―スマトラ沖地震・津波災害、パキスタン北部地震、ジャワ島中部地震に対する地域情報発信の経験を通じて」

2007年1月15日

第2回共生ワークショップ「人道支援情報の蓄積・共有化と活用－被災社会との「共生」を実現するためにー」

2007年1月29日

第3回共生ワークショップ「文献から見る人道支援」●情報資源共有化研究会
2006年10月3日
2006年11月1日～10日
2006年11月26日（予定）2007年2月9日～10日

科研費プロジェクト「アフロ・アジアの多元的情報資源の共有化を通じた地域研究の新たな展開」および地域情報学研究会との合同研究会
情報資源共有化研究会 第2回海外調査
年次集会連携シンポジウム「情報資源共有化の現状と課題」
シンポジウム 地域研究と情報学：新たな地平を拓く●地域情報学研究会
2006年10月3日
2006年10月29日
2007年2月9日～10日

科研費プロジェクト「アフロ・アジアの多元的情報資源の共有化を通じた地域研究の新たな展開」および情報資源共有化研究会との合同研究会
第２回地域情報学研究会「時空間GISのメタ情報と応用」
シンポジウム 地域研究と情報学：新たな地平を拓く

理事会・運営委員会・各研究会の開催状況

資料３●次世代育成部会 地域言語ワークショップ（ベトナム語、ウルドゥー語、カタロニア語、ハンガリー語）
期間
2006年8月1日～4日、9月25日～28日
主催
地域研究コンソーシアム
共催
京都大学地域研究統合情報センター
協賛
大阪外国語大学
協力
京都大学大学院アジア･アフリカ地域研究研究科●地域研究次世代ワークショップ―「アジア地域主義と中国問題：60-70年代の経験」
期間

2007年1月13日

共催

早稲田大学22世紀COEプログラム「現代アジア学の創生」・早稲田大学アジア研究機構・地域研究コンソーシアム・京都大学地域研究統合情報センター●地域研究次世代ワークショップ―「ディアスポラから世界を読む」―
期間

2007年3月24日

主催

地域研究コンソーシアムおよび京都大学地域研究統合情報センター

後援

スラブ研究センター

後援（広報協力）の実施状況
開催日
2006/4/22

後援内容
06年国際シンポジュウム「21世紀ユーラシアのダイナミズム」

2006/05/12～6/2 「多様性と可能性のコーカサス：民族紛争を超えて」
2006/5/16～6/12 「石油・ガスとCIS経済研究会」
2006/6/2

東北大学東北アジア研究センター開設10周年記念講演会

2006/6/14～7/14 平成18年度知的交流フェローシップ(派遣)〔中東〕のご案内「自然災害が切り開く新たな関係性：アチェ州北アチェ県土壌改良2006/6/17
支援の現場から」
九州大学アジア理解講座「ヒップホップ、アジア、グローバル文化：
2006/6/19
反戦の日本語ラップと若者」
人文科学研究所国際研究センター設置記念講演会「複数文化接2006/6/29
触領域の人文学のために」
2006/7/1
日本財団アジア・フェローシップ募集のご案内
2006/7/6～7
2006/7/7「スラブ・ユーラシア世界への視線：変化と進歩」
ワークショップ「地域研究者は被災社会に対して何ができるのか？
－－スマトラ沖地震・津波災害、パキスタン北部地震、ジャワ島中部地震に対する地域情報発信の経験を通じて」
九州大学アジア理解講座「アジアのジェンダーと政治」

2006/7/11
2006/7/24～27
中東・イスラーム研究セミナー
2006/12/20～23
2006/7/29「越境する人と法－上海・台湾・香港・シンガポールの場合」
2006/8/4

2006/9/11「平和を創る－フィリピンのムスリム女性の視点から」「平和の構築と女性の役割－フィリピンのムスリム女性の視点から－」
第30回東南アジアセミナー『「開発」現場における地域研究－環境・貧困・実践－』
平成18年度京都大学地域研究統合情報センター公募研究の募集

2006/9/30「１９３０年前後の東北アジアと「間島資料」」

2006/8/12
2006/9/4～8

2006/9/30

第２回 SIA-DAY「高樹のぶ子と浸るベトナム！」
科研費プロジェクト「アフロ・アジアの多元的情報資源の共有化を
2006/10/3
通じた地域研究の新たな展開」および情報資源共有化研究会との合同研究会
2006/10/11～13 第47回日本熱帯医学会・第21回日本国際保険医療学会
2006/10/13

国立民族学博物館との共同シンポジウム
国際シンポジウム「メキシコ革命とスペイン内戦 歴史と文化への2006/10/25～28
波及」
2006/10/29 第２回地域情報学研究会「時空間GISのメタ情報と応用」
2006/11/1～10 情報資源共有化研究会 第２回海外調査募集要項
国際シンポジウム「総合的地域研究の新地平：アジア・アフリカか
2006/11/9～13
らディシプリンを架橋する」
ドキュメンタリー映画の最前線！マーガレット・ミード巡回映画祭開2006/11/18
催
2006/11/23～26 国際シンポジウム「現代中国学の課題と展望」
2006/11/25

地域研究コンソーシアム 年次集会

2006/11/26

年次集会連携シンポジウム「情報資源共有化の現状と課題」

2006/12/2

公開講演会「地の底を覗いて見えるアジアの横顔：石油と地雷」「アジア主義と大東亜戦争―北一輝・大川周明・石原莞爾・中野正2006/12/13
剛―」「帝国を超えて：ユーラシア文化のコンテクストにおけるロシアのイ
2006/12/13～15
メージ」
アフリカNGOが日本に期待すること─スーダン難民とのかかわり
2006/12/14の中で─
シンポジウム「トラウマ的記憶の社会史～民衆のトラウマと歴史参2006/12/16
加」

資料４

後援（広報協力）の実施状況
2006/12/16「アジア・アフリカ史資科学の現在と地域文化研究」

2006/12/16

多島研フォーラム・シンポジウム「アジア多島域と鹿児島の戦略～周辺と学際・国際貢献～」

2006/12/19～22

アーカイヴズ学集中講義「現代社会の中のアーカイヴズ：ヨーロッパの視点から」2006/12/20

国際シンポジウム「躍進するBRICs－虚像と実像」

2006/12/20～23 中東・イスラーム研究セミナー（後期）追加募集のお知らせ
2006/12/21

人文学国際研究センター講演会 「コンタクト・ゾーンを生きる！」～複数文化接触領域の人文学のために・II～

2006/12/22

九州大学アジア理解講座「アジアにおける臓器移植－その法と生命倫理－」

2007/1/13

第３回 現代アジア学次世代国際研究大会 ― 多様性の共同体を問う ―2007/1/13

地域研究次世代ワークショップ―「アジア地域主義と中国問題：60-70年代の経験」

2007/1/15

第2回共生ワークショップ「人道支援情報の蓄積・共有化と活用－被災社会との「共生」を実現するためにー」

2007/1/15～2/9 東北アジア研究センター設立10周年記念シンポジウム参加旅費（公募） 助成
国際シンポジウム「ポスト・ワシントンコンセンサス期のラテンアメリ
2007/1/26～27
カ―アンデス諸国の政治社会変動と天然資源管理―」
2007/1/29
2007/2/1～2
2007/2/3

第3回共生ワークショップ「文献から見る人道支援」
日中韓シンポジウム「新しい連携と地域アイデンティティの形成にむけて」
多島研フォーラム・シンポジウム「気候変化とグローバリゼーション－南太平洋島嶼域における環境と人々の生活－」

2007/2/9～2/10 シンポジウム 地域研究と情報学：新たな地平を拓く

2007/2/23

公開ワークショップ「中国・延辺朝鮮族の過去・現在・未来」

2007/2/22～23

国際ワークショップ「地域大国ロシア:その国際的地位と2007-08年選挙サイクル」

2007/2/25「岐路に立つロシアのマクロ政治制度―選挙サイクル前夜の大統領制と連邦制―Russia’s Macro-Political System at theCrossroads: Presidentialism andFederalism on the Eve of the
2007-08 Electoral Cycle」

2007/3/2

シンポジウム 「地域研究の最前線ー知の創成ー」

資料４

後援（広報協力）の実施状況
2007/3/9

ケニア西部地域保健医療サービス向上プロジェクト
帰国報告会～母と子の明るい未来を目指して～

2007/3/9

平成19年度京都大学地域研究統合情報センター公募研究の募集

2007/3/9-10

スラブ研究センター・大阪大学両21世紀COEプログラム合同研究会「近代東北アジアにおける国際秩序と地域的特性の形成」

2007/3/10

内なる他者＝周辺民族の自己認識のなかの「中国」：モンゴルと華南の視座から

2007/3/17

第３回SIA-DAY 高樹のぶ子と浸る台湾！

2007/3/24

地域研究次世代ワークショップ―「ディアスポラから世界を読む」―

2007/25-28
中東・イスラーム研究セミナー
2007/12/19-22
2007/9/18-21 中東・イスラーム教育セミナー

資料４

後援（広報協力）の実施状況
主催
ユーラシア研究所
北海道大学スラブ研究センター
北海道大学スラブ研究センター
東北大学東北アジア研究センター
国際交流基金東京大学大学院総合文化研究科地域文化研究専攻・アジア地域文化研究会
九州大学アジア総合政策センター
京都大学人文科学研究所・人文学国際研究センター
京都大学東南アジア研究所
北海道大学スラブ研究センター
JCAS社会連携研究会、スマトラ沖地震・津波 災害対応過程研究会
九州大学アジア総合政策センター
東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所
島根県立大学北東アジア地域研究センター
九州大学アジア総合政策センター
九州大学アジア総合政策センター
京都大学東南アジア研究所
京都大学地域研究統合情報センター
大阪経済法科大学アジア研究所
九州大学アジア総合政策センター
JCAS情報資源共有化研究会・JCAS地域情報学研究会・科研費プロジェクト
長崎大学熱帯医学研究所
長崎大学熱帯医学研究所
京都外国語大学京都ラテンアメリカ研究所
JCAS地域情報学研究会
JCAS情報資源共有化研究会
京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科、東南アジア研究所
京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科
愛知大学国際中国学研究センター
地域研究コンソーシアム
JCAS情報資源共有化研究会
東北大学東北アジア研究センター
東北大学東北アジア研究センター
北海道大学スラブ研究センター
京都大学地域研究統合情報センター/大阪大学大学院人間科学研究科「人道支援」研
大阪外国語大学ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙダイアログ研究会

資料４

後援（広報協力）の実施状況
東京外国語大学21世紀COEプログラム「史資料ハブ地域文化研究拠点」
鹿児島大学多島圏研究センター
東京外国語大学21世紀COEプログラム「史資料ハブ地域文化研究拠点」
日本貿易振興機構アジア経済研究所、世界銀行、朝日新聞社
東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所
京都大学人文科学研究所
九州大学アジア総合政策センター
早稲田大学21世紀COEプログラム「現代アジア学の創生」・早稲田大学アジア研究機
構・地域研究コンソーシアム・京都大学地域研究統合情報センターによる共催
早稲田大学22世紀COEプログラム「現代アジア学の創生」・早稲田大学アジア研究機
構・地域研究コンソーシアム・京都大学地域研究統合情報センターによる共催
大阪大学大学院人間科学研究科 共生人
道支援研究班 地域研究コンソーシアム
社会連携研究会による共催
東北大学東北アジア研究センター
京都大学地域研究統合情報センター
大阪大学大学院人間科学研究科 共生人
道支援研究班 地域研究コンソーシアム
社会連携研究会による共催
九州大学アジア総合政策センター
鹿児島大学多島圏研究センター
京都大学地域研究統合情報センター/京都大学東南アジア研究所/京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科/日本学術会
議・地域研究委員会・地域情報分科会/基盤研究(S)「地域情報学の創出－東南アジア地域を中心にして－」/基盤研究(A)「アフロ・アジアの多元的情報資源の共有化を通じた地域研究の新たな展開」/21世紀COEプロ
グラム「世界を先導する総合的地域研究拠点の形成」/JCAS地域研究コンソーシアム
地域情報学研究会・情報資源共有化研究会
大阪経済法科大学アジア研究所

北海道大学スラブ研究センター

北海道大学スラブ研究センター

日本学術会議研究委員会

資料４

後援（広報協力）の実施状況
特定非営利活動法人HANDS
京都大学地域研究統合情報センター
スラブ研究センター21世紀COEプログラム「スラブ・ユーラシア学の構築」
東北大学東北アジア研究センター
九州大学アジア総合政策センター
地域研究コンソーシアム・京都大学地域研
究統合情報センター・スラブ研究センター
東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所
東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所

資料４

JCASおよび加盟組織による公募情報

締切

公募内容

資料５

主催

2006/4/22

2006年国際シンポジュム「21世紀ユーラシアのダイナミズム」共催相手募
ユーラシア研究所
集

2006/6/22

北海道大学２１世紀COEプログラム「スラブ・ユーラシア学の構築」「石油・ガスとCIS経済研究会」報告者募集

2006/7/14

国際交流基金 平成18年度知的交流フェローシップ(派遣)〔中東〕のご案国際交流基金
内

2006/8/31

京都大学東南アジア研究所 日本財団アジア・フェローシップ（ＡＰＩフェローシップ）2007-2008年度フェロー募集のご案内

京都大学東南アジア研究所

2006/9/11

平成18年度 京都大学地域研究統合情報センター公募研究の募集

京都大学地域研究統合情報センター

北海道大学２１世紀COEプログラム「スラブ・ユーラシア学の構築」

2006/12/20～23 中東・イスラーム研究セミナー（後期）追加募集のお知らせ

東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所

2007/1/15～2/9 東北アジア研究センター設立10周年記念シンポジウム参加旅費助成

東北大学東北アジア研究センター

2007/25-28
中東・イスラーム研究セミナー
2007/12/19-22

東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所

2007/9/18-21

東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所

中東・イスラーム教育セミナー