（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和2年10月30日※１（前回公表年月日：平成29年10月3日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名
大阪ビジネスカレッジ専
門学校

設置認可年月日

校長名

昭和57年3月31日

青山 直

所在地

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人Ａｄａｃｈｉ学園

昭和42年1月12日

安達 暁子

分野

認定課程名

商業実務

ビジネス専門課程〒530-0004
大阪府大阪市北区堂島浜1-1-7（電話） 03-6344-5268

所在地〒101-0062
東京都千代田区神田駿河町二丁目１１番地（電話） 03-5283-6288
認定学科名
専門士

高度専門士

平成6年文部科学省
告示第84号

総合ビジネス学科-

認定年月日「ビジネス」に関する幅広いスキルを磨き、幅広い分野の職業にチャレンジできる学科。経営者や販売員、営業職、事務職など、様々な業界・仕事での活躍を目指し、100%の就職率を実現する。
平成○年○月○日

修業年限

昼夜

学科の目的

2

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

1920時間7048323840

昼間

年

実技0時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

120人

136人

202人

兼任教員数

総教員数12人

14人

学期制度■１学期：4月1日～9月30日■２学期：10月1日～3月31日

成績評価

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
学期毎の試験評価、平常評価による長期休み■学年始：4月1日■夏 季：7月26日～9月5日■冬 季：12月20日～1月9日■学年末：3月20日～4月4日

卒業・進級
条件

卒業条件：試験、提出物評価などに合格し、規定の卒業単位を取得した者で、本校所定の課程を修了し、且つ学費の完納者。
進級条件：卒業見込者

学修支援等■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
個別カウンセリング、および保護者連絡により対処。

課外活動

有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和元年度卒業生）
小売り（スーパー、ドラッグストア、スーツ）、IT、商社、自動車販売■就職指導内容
就職部との連携を図り、就職希望者に対しての面接指導や書類指導等を行い、希望会社への就職内定に結びつける。

就職等の状況※２■卒業者数■就職希望者数■就職者数■就職率：■卒業者に占める就職者の割合：■その他・進学者数：

3636
36
100人
人
人％

100％

■課外活動の種類
エクステンション講座・ボランティア・学園祭等の実行委員会
等（令和元年度卒業者に関する令和2年5月1日時点の情報）

主な学修成果
（資格・検定等）※３

人

資格・検定名

種

受験者数

合格者数

○○○○

②○○人

○○人

※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和元 年度卒業者に関する令和2年5月1日 時点の情報）■中途退学者■中退率0 名0 ％平成31年4月1日時点において、在学者129名（平成31年4月1日入学者を含む）
令和2年3月31日時点において、在学者113名（令和2年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

進路変更、人間関係、経済的理由■中退防止・中退者支援のための取組
欠席者へ日々の連絡、学校行事（合宿、学校祭、球技大会等）への参加促進、奨学金案内、転校手続きなど。

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：※有の場合、制度内容を記入
経済的支援制度有・無■専門実践教育訓練給付：
給付対象・非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：有・無※有の場合、例えば以下について任意記載
第三者による （評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

URL:https://www.obc.ac.jp（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
学生が実務的専門知識・技術を習得することは、社会においてその貢献や意義は大きく高等教育において専門学校の位置づけは更にその度合いを増している。その状況において、本校が企業との連携によって教育機会を提供することは、社会への貢献度が増し企業が要望する人材の育成に繋がる。
企業との連携を通じ、学生に実践的知識や技術を修得させるとともに、職業若しくは実際生活に必要な能力を育成し、または教養の向上を図り、学生全員の就職を目的とし、必要に応じて授業科目や授業法の改善・工夫を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校法人Ａｄａｃｈｉ学園設置 大阪ビジネスカレッジ専門学校に関係する、業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、学術関係者から選出し、校長が委員の中心となり委員会を設置。委員会の意見等は校長の配下の各学科の分科会等で具現化する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和○年○月○日現在

名 前
花本 直和

所

属

公益財団法人 日本漢字能力検定協会

任期
令和2年4月1日～令和6年3月31日

山本 眞弘
株式会社 夢現社
白倉 亮一
株式会社ジャヴァコーポレーション
澤原 真佐代株式会社 玉屋
小柴 昌弘
マックスポーツ株式会社
青山 直
大阪ビジネスカレッジ専門学校 校長
葛西 茂樹
大阪ビジネスカレッジ専門学校 学務責任者
須田 將昭
大阪ビジネスカレッジ専門学校 事務長
井上 和美
大阪ビジネスカレッジ専門学校 専任講師
武知 達也
大阪ビジネスカレッジ専門学校 専任講師
仲谷 吉隆
大阪ビジネスカレッジ専門学校 専任講師
丹野 夏絵
大阪ビジネスカレッジ専門学校 専任講師
奥田 陽色
大阪ビジネスカレッジ専門学校 専任講師
※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員

令和2年4月1日～令和6年3月31日
令和2年4月1日～令和6年3月31日
令和2年4月1日～令和6年3月31日
令和2年4月1日～令和6年3月31日

種別
①③③
③
③

（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （4月、9月）（開催日時（実績））
第１回 平成31年3月20日 13：00～17：00
第２回 令和元年9月20日 13：00～17：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
専攻分野の業界団体、企業様より、該当産業分野全体の成り立ち、企業現場での実務（開発、生産、流通、利潤の獲得、利潤の再分配、再生産）の流れを授業に取り入れてカリキュラムの編成を行う
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業より派遣される講師と授業内容について打ち合わせをし、具体的目標を定める。学期末には試験を実施し、その評価についても協議の上判定。また、目標検定前には特別対策講座を実施し結果につながるよう指導を強化。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

リテールマーケティング（販売士）検定合格に向けての対策授業を行うために講師を派遣していただき、実務内容も含め、販売や小売経営のプロを目指すための授業運営を行っていただく。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要
小売・流通業で高い評価を得ている販売士検定のポイント
販売士検定対策3級
解説や問題演習などを行い、検定取得を目指す。
商品管理や売上管理、コスト管理のあり方など、ビジネス販売管理において必要なマネジメント能力を養うための内容を中心に実施。

連 携 企 業 等(株)イーイノベーション(株)イーイノベーション

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
研修会を実施し、教員としての知識と質の向上を図る。また、学生の知識・技術向上などにつなげ充実した学校生活を提供できるよう、関係教職員の指導力向上につなげることを目的とし、定期的に実施するものとする。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等

販売士検定のマーケティング・ストアオペレーション・販売管理についての理解度を高めるためにリサーチ研修を行い流通業・小売業の動向について情報交換・意見交換会を実施。

②指導力の修得・向上のための研修等
本校学生相談室カウンセラー、臨床発達心理士による研修会の実施。
教室で使える心理学Ⅰ(コミュニケーションと支援の種類、主たる発達障害の理解)
教室で使える心理学Ⅱ(コミュニケーションが苦手な学生への指導法)（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
販売士検定のマーケティング・ストアオペレーション・販売管理についての理解度を高めるためにリサーチ研修を行い流通業・小売業の動向について情報交換・意見交換会。企画展・各種ビジネス系セミナーへの参加により、業界情報収集を行う。
②指導力の修得・向上のための研修等
本校学生相談室カウンセラー、臨床発達心理士による研修会の実施。
教室で使える心理学Ⅲ(自閉症スペクトラム・広汎性発達障害、注意欠陥)
教室で使える心理学Ⅳ(ストロークの授受にはパターンがある、異なる人には異なるストローク)

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校自己評価や日常の学校教育に対しての評価・意見内容を教育活動面と学校運営面に分別し、学務・広報・事務の三位の各部門で運営方針に照らし協議・検討する。その結果、授業内容に取り入れたり、改善・修正を要するとした場合は、部門よりを責任者会議に具体的な稟議提案を上申し、最終的判断することによって、学校関係者評価の効果的な活用を図る。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
学園の理念、学校の目的・特色の明確化と育成する人材像（２）学校運営運営方針に即した事業計画が策定、運営組織の意志決定機能の円滑（３）教育活動
職業教育に適するカリキュラムの策定に際し、その学科の関係する業（４）学修成果
学校継続率、就職率の向上（５）学生支援
在学生への経済的・健康管理・生活全般への支援体制並びに卒業生（６）教育環境
授業運営上の付属施設、設備、実習施設の環境及び防災体制の整備（７）学生の受入れ募集
学生募集全体の適正と活動上における教育成果の正確な伝達の確認（８）財務
予算・収支計画の有効性と財務面の適正（９）法令等の遵守
法令の遵守、個人情報の取り扱い確認（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
基本方針に即し、とりわけ学科の教育目標、育成人材像が業界のニーズに対応できているか、カリキュラムは体系的に編成され、各教科目はカリキュラムの中で適正な位置付けされているか、卒業者就職率・求職者就職率・専門業界就職率の向上が図られているかなどの点を学校関係者評価委員からの評価を重視し、学校運営に活かす。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和2年4月1日現在

名 前

所

属

橋本 匡史

株式会社東京ビジネス

山本 眞弘
岡 真由美

株式会社 夢現社
有限会社 PURENESS

森本 博士

株式会社 創英

任期
令和2年4月1日～
令和6年3月31日(4年)
令和2年4月1日～
令和6年3月31日(4年)
平成29年4月1日～
令和3年3月31日(4年)
令和2年4月1日～
令和6年3月31日(4年)

種別
企業等委
員
企業等委
企業等委
卒業生保
護者

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:https://www.obc.ac.jp
公表時期：令和2年7月1日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
学校全般の状況を広く学校関係者他に情報提供することによって、学生・保護者、業界関係者の学校への理解、信頼を深め、社会に対する説明責任を果たす。また、企業、関係団体等とは連携、協力を行うことによって、カリキュラム策定の際に、助言、指導を頂き、実践教育の質を高めることを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
建学の精神、所在地、校長名、沿革・歴史（２）各学科等の教育
設置学科の入学定員・収容定員・在学学生数、カリキュラム、進級・卒業要件、資格（３）教職員
教職員数（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育への取組状況（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事、課外活動（６）学生の生活支援
健康診断、カウンセリング体制（７）学生納付金・修学支援
学生納付金、経済的支援活動（８）学校の財務
資金収支計画書・消費収支計画書・貸借対照表（９）学校評価
自己評価表（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:https://www.obc.ac.jp

授業科目等の概要（○○専門課程○○学科）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

1 ○

2 ○

3 ○

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・
学
期

授業方法
実
単験
業
講 演 ・位実時習
数 義 習 ・数実
技授

消費者のニーズを把握し、商品の販売やマーケティン サービスをスムーズに進め、市場調査、販 164グ(1)売促進、宣伝広告などのあり方を効果的に 通考え出すための基礎理論を学ぶ。
消 費者 の ニ ーズ を 把握 し 、 商品 の販 売やマーケティン サービスをスムーズに進め、市場調査、販 164グ(2)売促進、宣伝広告などのあり方を効果的に 通考え出すための基礎理論を学ぶ。
社会人として必要なビジネス理論・社会常
ビジネス能力 識などの技能レベルを客観的基準で評価す 1
64
検定 3級
る ビジ ネ ス 文書 検 定等 の 検 定取 得を 目指 通す。

場所

教員

企業校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

△ ○

○ △

○△ ○○ △

○

○

○

○

○

○ ○

4 ○

小売・流通業界で唯一の公的資格として、販売士検定対1
社会的に高い評価を得ている販売士検定合64
策 3級
通格を目指す。

5 ○Excel演習(1)ﾏｲｸﾛｿﾌﾄ社の表計算ソフトである「Excel」 １32の基本操作から応用までを習得
前

○

○

○

6 ○

Excel演習(2)ﾏｲｸﾛｿﾌﾄ社の表計算ソフトである「Excel」 １32の基本操作から応用までを習得。
前

○

○

○

7 ○

Word演習(1)ﾏｲｸﾛｿﾌﾄ社の「Word」の基本操作から応用ま １32でを習得。
前

○

○

○

8 ○

Word演習(2)ﾏｲｸﾛｿﾌﾄ社の「Word」の基本操作から応用ま １32でを習得。
前

○○○

9 ○

Excel 演 習 ビ
Excelを実務として使用するためのデータ処 １
ジネス活用
32
理方法や活用方法について学ぶ。
後
(1)

○

○

○

10 ○

Excel 演 習 ビ
Excelを実務として使用するためのデータ処 １
ジネス活用
32
理方法や活用方法について学ぶ。
後
(2)

○

○

○

11 ○

Wordビジネス ビジネス文書や掲示物など、実務での活用 １32
活用方法を学ぶ。
後

○

○

12 ○

インターネット・メールなどのマナーや情IT
活用 報モラルを学び、ITを正しく活用できる能１
32&PowerPoint 力を身に付ける。また、プレゼンテーショ
後ンソフト（PowerPoint）の効果的操作方法演習を学ぶ。

○

○

○

○

○

13 ○

人の心のシステムを具体的に学びながら円心理コミュニ
1
滑なコミュニケーション方法を考え、身に64
ケーション
通付ける。

○

○

○

14○

必須選択Ⅰ

検定対策系の講座より興味のある講座を受1講。各種検定合格に向けての対策授業を行32前う。

○○

○

15○

必須選択Ⅱ

一般教養系の講座より選択。教養の幅を広 １
32
げ、スキルアップにつなげる。
後

○○

○

16○

17○18○

19○

20○

21○

22○

23

○

24

○

25

○

26

○27 ○

個人企業における取引の記帳や決算などの簿記会計 3級 会 計処 理 の 基礎 を 学び 、 財 務諸 表を 読む 1
(1)
力 、経 営 状 況を 把 握で き る 力を 身に 付け 通る。
個人企業における取引の記帳や決算などの簿記会計 3級 会 計処 理 の 基礎 を 学び 、 財 務諸 表を 読む 1(2)
力 、経 営 状 況を 把 握で き る 力を 身に 付け 通る。
就職・入社試験対策として、一般教養の学キャリアプラ 習とともに、自己分析・模擬面接などの実 1ンニングⅠ 践 を通 し 内 定に 結 び付 け る 力を 身に 付け 通る。
企業経営のあり方、経営と企業の内部機能
経営学とビジ の基本を学ぶとともに、社会心理や色彩心 1
ネス心理理などがビジネスにどう応用されているか 通も学ぶ。
ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝの基礎から始めてｸﾞﾙｰﾌﾟﾃﾞｨｽｶｯｼｮ
ﾝや自己分析を通して行動力を養い、就職に 1
実践行動学
向けて効果的にﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝが出来る力を身 通に付ける。
個人企業における取引の記帳や決算などの簿記検定対策 会 計処 理 の 基礎 を 学び 、 財 務諸 表を 読む 1
力 、経 営 状 況を 把 握で き る 力を 身に 付け 通2級(1)る。
個人企業における取引の記帳や決算などの簿記検定対策 会 計処 理 の 基礎 を 学び 、 財 務諸 表を 読む 1
力 、経 営 状 況を 把 握で き る 力を 身に 付け 通2級(2)る。
個人企業における取引の記帳や決算などの簿記検定対策 会 計処 理 の 基礎 を 学び 、 財 務諸 表を 読む 1
力 、経 営 状 況を 把 握で き る 力を 身に 付け 通2級(3)る。
個人企業における取引の記帳や決算などの簿記検定対策 会 計処 理 の 基礎 を 学び 、 財 務諸 表を 読む 12級(4)力 、経 営 状 況を 把 握で き る 力を 身に 付け 通る。
個人企業における取引の記帳や決算などの簿記検定対策 会 計処 理 の 基礎 を 学び 、 財 務諸 表を 読む 12級(5)力 、経 営 状 況を 把 握で き る 力を 身に 付け 通る。
個人企業における取引の記帳や決算などの簿記検定対策 会 計処 理 の 基礎 を 学び 、 財 務諸 表を 読む 12級(6)力 、経 営 状 況を 把 握で き る 力を 身に 付け 通る。

64○○

○

64

○

○

○

64

○

○

○

64

○

○

○

64

○

○

○

64

○

○

○

64

○

○

○

64

○

○

○

64

○

○

○

64

○

○

○

64

○

○

○

ビジネスマナー・電話応対・敬語の使い方
２
ビジネス実務 など、入社までに身に付けておきたいビジ
64
通ネス実務を実践的に習得する。

○ △

○

○

28 ○

ビジネスの現場に必要なプレゼンテーショ
プレゼンテー２
ン の基 礎 （ 内容 の 構成 ・ 発 表時 の姿 勢な64
ション技法通ど）を実践的に学ぶ。

○ △

○

29 ○

商品企画・販売促進プラン・新規事業計画
企 画 プ ロ２など、与えられた課題に対し新しい企画を64
デュース(1)
通立案しプレゼンテーションを実施。

△ ○

○

○

30 ○

商品企画・販売促進プラン・新規事業計画
企 画 プ ロ２など、与えられた課題に対し新しい企画を64
デュース(2)
通立案しプレゼンテーションを実施。

△ ○

○

○

31 ○

卒業制作

2年間の集大成として、学んだ知識・技術を２駆使して、与えられたテーマに対する調査
64
通研究・企画立案を行い発表する。

○○

○

32 ○

必須選択Ⅲ

検定対策系の講座より興味のある講座を受２講。各種検定合格に向けての対策授業を行32
前う。

○○

○

33 ○

必須選択Ⅳ

一般教養系の講座より選択。教養の幅を広 ２
32
げ、スキルアップにつなげる。
後

○○○○

○

34○35

○

36

○

37

○

38

○

就職・入社試験対策として、一般教養の学キャリアプラ 習とともに、自己分析・模擬面接などの実 ２
64
ンニングⅡ 践 を通 し 内 定に 結 び付 け る 力を 身に 付け 通る。
個人企業における取引の記帳や決算などの簿 記 会 計 2 級 会 計処 理 の 基礎 を 学び 、 財 務諸 表を 読む ２64(1)力 、経 営 状 況を 把 握で き る 力を 身に 付け 通る。
個人企業における取引の記帳や決算などの簿 記 会 計 2 級 会 計処 理 の 基礎 を 学び 、 財 務諸 表を 読む ２64
力 、経 営 状 況を 把 握で き る 力を 身に 付け 通(2)る。

○

○

○

○

○

○

○

○

小売・流通業界で唯一の公的資格として、販売士検定対２
社会的に高い評価を得ている販売士検定合32
策2級(1)
前格を目指す。

○○○

小売・流通業界で唯一の公的資格として、販売士検定対２
社会的に高い評価を得ている販売士検定合32
策2級(2)
前格を目指す。

○

○

○

○

○

○ ○

○

○

○

利 益向 上 を 図る た めの 商 品 管理 、売 上管理、コスト管理のあり方を理解し、販売に ２
販売管理
32
携 わる 者 に 必要 な マネ ジ メ ント 能力 を養 後う。
データベースソフト(Access）の基本操作をデータベース 習得し、データベースの概念を理解した上 ２
32
演習で 、デ ー タ を効 率 よく 活 用 する 能力 を養 後う。

39○40

○41○

経営分析

決算書から企業を分析・比較し、経営や投 ２64資を活かす力を身に付ける。
通○○○42○

経営戦略(1)

様々な企業の経営戦略を学び、ビジネスモ ２64デルを作成する。
通○○

○

43○

経営戦略(2)

様々な企業の経営戦略を学び、ビジネスモ ２64デルを作成する。
通○○

○

44○

営業実践

営業手法・トーク術・提案書作成・プレゼ
２ンテーション・テレアポ・訪問方法など、
64
通
営業職の実践的な技術を学ぶ。

○○○45○

商業簿記・工業簿記・会計学・原価計算な簿記検定対策
２
ど、日商簿記１級合格に向けての試験対策
641級(1)
通を行う。

○

○

○

46

○

商業簿記・工業簿記・会計学・原価計算な簿記検定対策
２
ど、日商簿記１級合格に向けての試験対策
641級(2)
通を行う。

○

○

○

47

○

商業簿記・工業簿記・会計学・原価計算な簿記検定対策
２
ど、日商簿記１級合格に向けての試験対策
64
1級(3)
通を行う。

○

○

○48

○

商業簿記・工業簿記・会計学・原価計算な簿記検定対策
２
ど、日商簿記１級合格に向けての試験対策
64
1級(4)
通を行う。

○

○

○

49

○

商業簿記・工業簿記・会計学・原価計算な簿記検定対策
２
ど、日商簿記１級合格に向けての試験対策
64
1級(5)
通を行う。

○

○

○

50 ## ## ## #REF!

#REF!

合計## ## ## ## ## #### ## ## ## ## ##66科目

卒業要件及び履修方法
期末試験合格および規定単位取得・卒業課題合格により卒業

1920単位時間(
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

単位)

2期
16週