T7-01 我が国におけるリモートセンシングと地上計測
データによる森林タイプ図作成

T7-02 森林生態系炭素収支の直接測定にもとづく将来予測へのシステムアプローチ

田中真哉1・高橋與明2・西園朋広1・北原文章3・齋藤英樹1・小谷
英司4・家原敏郎1

山野井克己1・溝口康子1・宇都木玄2

1

2

1

3

森林総合研究所・ 森林総合研究所九州支所・ 森林総合研究所四国支所・4森林総合研究所東北支所

森林総合研究所北海道支所・2森林総合研究所

我が国における森林の炭素吸収量を評価し、温暖化シナリオの下で将来予測を行うためには、森林タイプ図など計算の初期値となる森林情報が必要となる。我が国では現在、森林簿をベースとする国家森林資源データベースがその役割を果たしているが、今後、欧米諸国と同様に衛星デー
タと地上プロット調査を組み合わせた手法によることが必要となる可能性がある。我々のグループは多点において計測された地上データと衛星データ（Landsat）を組み合わせ、森林タイプ図を作成するための技術的な検討を行うとともに、2000 年前後を対象として日本全国の森林タイプ図作成を進めている。本発表では分類手法にサポートベク
ターマシンを利用することを基本とし、教師データが不十分な場合には ISODATA 法も併用して日本全国を常緑針
葉樹林、常緑広葉樹林、落葉針葉樹林、落葉広葉樹林および非森林に区分した結果について報告する。本研究は農林水産省「気候変動に対応した循環型食料生産等の確立のためのプロジェクト」によって実施した。

陸域生態系、特に吸収源として重要な森林においても、
炭素動態の正確な把握と将来予測のためには地上観測、衛星観測、陸域生態系モデルを連携させて詳細かつ多面的ア
プローチが必要となる。各手法間でのデータの相互利用と炭素収支の検証が、不確実性のある手法の改良と精度向上につながる。本研究では地上観測と生態系モデルの連携を例に、温暖化にともなう森林生態系の炭素収支の将来予測へのアプローチを示す。落葉広葉樹林（シラカンバ・ミズ
ナラ）に生態系プロセスモデル Biome-BGC を適用し、現在の炭素収支の再現を行った。モデルの精度向上のためには、生態学的・土壌学的な地上調査データと気象学的な炭素収支データが初期条件や検証として必要である。現況を再現できるモデルパラメータを基に、現在の気候（2000-2009年）条件と温暖化（MIROC-H A1B）した場合の 2100 年までの炭素収支を比較した。温暖化した場合は現在の気候に比べて、生態系総生産量と生態系呼吸量がともに顕著に増加するが、生態系純生産量の差は小さかった。将来予測の精度を高めるには、現況の地上観測データの長期蓄積が不可欠である。

T7-03 日本の森林の枯死木、リター、土壌の炭素蓄積モ
ニタリング

T7-04 固定試験地調査による炭素蓄積量モニタリングとその応用

三浦 覚1, 3・南光一樹1・鵜川 信1, 4・田中永晴1・石塚成宏2・
大曽根陽子1・高橋正通1・金子真司1

光田

1

2

3

森林総合研究所・ 森林総合研究所九州支所・ 東京大学大学院農学生命科学研究科・4鹿児島大学農学部

森林の地上部バイオマスに比べて、地下部の炭素貯留量の動態は未解明な点が多い。わが国の温室効果ガス吸排出量の報告精度を高めるために、林野庁事業として 20062010 年に全国約 2500 箇所の森林で、地下部の枯死木、リター、土壌の炭素量調査を行った。調査は森林資源モニタリング調査の 1/5 の地点において 4×20 km の格子点に設定された 0.1 ha の円形プロットで、枯死木はラインイン
ターセクト法で、リターと土壌はサンプリング法で行った。
全国の森林の枯死木、リター、土壌（0-30 cm 深）の 3 プールの炭素貯留量の平均値は、0.42、0.49、6.94 kg/m2 であった。炭素貯留量には地域的な偏りがみられ、特に土壌の炭素量は東日本で高かった。炭素の主な変動要因としては、
3 プールともに気温が低いほど炭素貯留量が高くなる傾向がみられたほか、土壌では火山灰混入、傾斜、石礫率等の影響が予想された。2011 年からは 2 巡目の調査が開始されている。地上部の森林資源モニタリングデータも活用しつつ、地下部の炭素貯留量についての変動傾向と変化量を明らかにすることが今後の課題である。

1

靖1・細田和男2・家原敏郎2

宮崎大学農学部・2森林総合研究所

森林総合研究所では国有林と協力して、日本全国の国有林内に「収穫試験地」と呼ばれる固定試験地を設定して継続調査を行っており、長い歴史がある。その名前のとおり「収穫試験地」は林分の収穫量を知るためのものであるが、森林炭素吸収機能の側面から見ると、森林の炭素蓄積量をモニタリングしてきたと言うこともできる。そこで本発表
では「収穫試験地」における継続調査を炭素蓄積量モニタ
リングとみなして、長期的な炭素蓄積量モニタリングデー
タを炭素収支モデルのパラメータライゼーションに応用した事例を紹介する。「収穫試験地」においては、個体識別して定期的（主に 5 年または 10 年間隔）に直径および樹高が測定されている。測定されたサイズから既知の関係式およびパラメータを使って炭素蓄積量に変換することが可能であり、林分の成長量を炭素吸収量として捉えられる。プロットの気象データを既存気象データから推定して再現し、計測された炭素吸収量を再現するように、ベイジアン・
キャリブレーションを用いて林分における光合成を起点とする炭素循環プロセスをモデリングした。このようにして、炭素蓄積量モニタリングデータを有効に活用することができた。

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T7-05 森林の炭素吸収・固定能力の向上にむけた育種からのアプローチ

T7-06 デジタル空中写真の立体視ソフトウェアによる林分レベルでのバイオマス推定

栗田 学1・宮里 学2・宮崎潤二3・佐藤嘉彦4・古澤英生5・武津英太郎6・倉本哲嗣6・千吉良治6・平岡裕一郎1・高橋 誠1・藤澤
義武1・渡辺敦史7

家原敏郎1・金森匡彦2・古田朝子2・大萱直花2

1
森林総合研究所林木育種センター・2鹿児島県森林技術総合セン
ター・3佐賀県林業試験場・4大分県農林水産部農林水産研究指導センター・5宮崎県林業技術センター・6森林総合研究所林木育種センター九州育種場・7九州大学大学院農学研究院

日本の林木育種事業は、第一期に行われてきた既存林分からの優良個体の選抜と長期生育モニタリング試験地である検定林での生育特性評価が終了に向かいつつあり、相互交配による次世代化や将来を見据えた育種集団プールの造成といった第二期に移行しつつある。スギでは、炭素固定量の増大や収穫サイクルの短期化を目標とした「成長量の増大」、良質な木材供給に資する「材質の向上」、花粉症対策としての「花粉放出量の低減」が主要な目標であり、これまでの特性評価から次世代化によってこれら形質を改良しうるポテンシャルは十分に存在する。これらを達成する
ためには、従来からの育種手法に加え、詳細な表現型解析とそれに基づき開発される DNA マーカーを活用する分子育種的手法によって多様なジーンプールから目的の形質を併せ持つ次世代種苗を効果的に作出することが鍵となる。
発表者らは、スギを対象に、分子育種技術を導入した林業用種苗作出技術の開発を目標として農林水産省プロジェクト研究「新世代林業種苗を短期間で作出するための技術の開発」に取り組んでいる。本発表ではプロジェクト研究で得られる成果が次世代育種にもたらす可能性と課題について議論する。

1

森林総合研究所・2日本森林技術協会【目的】近年の空中写真のデジタル化およびそれを処理・計測する立体視ソフトウェアの発達は、市町村や事業体レベルにおいて、空からの林分材積推定に道を開くものである。これは、地球温暖化分野でもカーボンオフセットなどへ貢献する可能性が高い。そこで、既成の立体視ソフト
ウェア等を使用し、デジタル空中写真を使ったバイオマス量推定を試みた。【方法】既成の立体視ソフトウェア「もりったい」の分析機能を使用し、DSM および DTM モデル
による空間体積法によって林分材積を推定し、バイオマス
拡大係数を用いてバイオマス量を求めた。その推定過程における問題点を検討した。
【結果】デジタル空中写真によるバイオマス量の推定値を地上調査による値と比較したところ、概ね良い推定結果が得られたが、推定の過程の中でDTM の作成精度が大きく影響していることが示唆された。今後の発展方向として、低密度 LiDAR 計測などによる、低コストな DTM の作成とうまく組み合わせることによって、空間体積法による推定精度を実用的な範囲で向上させること、また別の手法として単木の樹高計測による精度の高いバイオマス量推定手法の確立が必要であると考えられた。

T7-07 航空機 LiDAR を用いた異なる劣化レベルの熱帯雨林における地上バイオマス推定技術の開発

T7-08 カンボジア中央部における近年の森林減少の特徴と将来予測伊尾木慶子1・露木 聡1・Mui-How Phua2・Wilson Wong1, 2・
Zia-Yiing Ling2・平田泰雅3・齋藤英樹3・鷹尾 元3

松浦俊也1・宮本麻子1・倉島孝行1・佐野真琴2・Chann, Sophal3・Pak, Chealy3・Leng, Chivin3

1
東京大学農学部・2マレーシアサバ大学国際熱帯森林学部・3森林総合研究所

1
森林総合研究所・2林野庁森林整備部研究指導課・3Forestry
Administration, Cambodia

REDD+の導入においては、森林の減少や劣化および炭素蓄積量を把握することが重要な課題である。本研究では、マレーシア・サバ州の山岳地域の熱帯雨林において焼畑や伐採などの影響を受けた撹乱履歴の異なる林相を対象とし、航空機 LiDAR 計測による熱帯雨林の地上バイオマ
ス推定を行った。LiDAR データより得られる林冠高に関する変数が地上バイオマス推定に有効であることはこれまで明らかにされてきたが、その他の変数の有効性はあまり議論されていない。本研究ではレーザ透過率に関する変数を抽出し、地上バイオマス推定モデルに加えることとした。
LiDAR データから林冠高に関する変数 10 種と地面からの高さごとのレーザ透過率 8 種を算出し、現地調査から求めたプロットごとの地上バイオマスを応答変数としてステップワイズ法による重回帰分析を行った。その結果、平均林
冠高と地上 7 m 地点でのレーザ透過率の変数を含むモデ
ルが最適推定モデルとして選択された。本研究により、レーザ透過率の変数を用いることで、異なる劣化レベルを持つ熱帯雨林においても高い精度での地上バイオマス推定が可能になることが明らかとなった。

【目的と方法】コンポントム州東部における 2000 年代以降の小規模伐採を対象に、ロジスティック回帰により森林減少の地理的特徴を捉えたポテンシャルマップを作成した。さらに、確率の高い場所から森林減少すると仮定し、減少の量（面積）と配置（ゾーニング）のシナリオを設定
して森林減少を予測した。また、Landsat8 衛星画像のオブジェクトベース画像分類により 2013 年現在の森林分布図を作成し、予測結果と比較した。
【結果と考察】森林減少
は、伐採コンセッションの解除地、林縁や道路の近くで多く見られた。2000 年代後半には道路から離れた場所でも森林減少が進んだが、コミュニティ林業地区画内や急傾斜地では減少しにくい傾向があった。推定結果と実際の比較から、2010 年以降に森林減少が大幅に加速し、その面積は2000 年代後半にもとづく BAU シナリオの数倍になった。
なお、予測と実際の森林減少地が一致する / しない場所があり、減少量の増大にともない地理的傾向に変化が生じた可能性が示唆された。また、ゾーニングにより森林減少の場所を制御できるが、総量規制がないとリーケージが生じることが分かった。

― 156 ―

T7-09 REDD プラス実施のための森林炭素モニタリング
荒木誠・平田泰雅・佐藤T8-01 栃木県の異なる空間線量地域における落葉樹林
林床の放射性降下物の蓄積状況─ 2 年半後の結果─保大久保達弘1・佐々木亜実1・逢沢峰昭1・飯塚和也2

森林総合研究所

1

途上国における森林減少・劣化の抑制による排出削減と森林保全（REDD プラス）は温暖化対策の一つとして注目されており、我が国においても主導的に関与していく必要がある。REDD プラスの実施にあたっては、森林の吸排出量算定に関する測定、報告、検証可能な体制が求められ、各国の努力による排出削減量・吸収量を評価するための参照排出レベル/参照レベルを設定する必要がある。しかしながら、多くの発展途上国では、森林の炭素蓄積を算定するために必要な森林情報やそのための国家レベルでの森林資源調査システムが構築されておらず、吸排出量の評価や参照排出レベル/参照レベルの開発が困難な状態にある。
気候変動枠組条約締約国会合では、リモートセンシングと地上調査を組み合わせた方法が有効であるとされており、その方法論が求められている。このような状況を踏まえ、カンボジア、半島マレーシア、パラグアイを対象として、
参照排出レベル/参照レベル設定のために必要となる森林
面積推定のための衛星リモートセンシングの活用手法と単位面積当たりの森林炭素蓄積の推定手法を開発した。また、現地での活動を通して問題点を整理した。

宇都宮大学農学部・2宇都宮大学農学部附属演習林

栃木県では園芸用腐葉土の生産・販売が専業的に行われてきた。しかし、2011 年 3 月福島原発事故の放射性セシウ
ム（Cs）拡散・沈着によって生産自粛を余儀なくされた。
その後、各種堆肥の暫定許容値（400 Bq/kg）の設定によって自粛は解除されたものの、腐葉土と剪定枝堆肥は引き続
き自粛が続いている。本研究は低線量汚染地域の落葉広葉樹林林床における放射性 Cs の沈着実態を把握するため、栃木県下の空間線量率の異なる 3 箇所（塩谷郡塩谷町×2、那須烏山市×1）において、事故約半年後の 2011 年秋、1 年半後の 2012 年秋、2 年半後の 2013 年の 3 時期、空間線量率、表面汚染密度のほか、リタートラップで採取した落葉（新落葉）、A0層（F,H 層）、および A 層（0-5 cm）の放射性Cs の比放射能（Bq/kgDW）を調べた。2013 年の新落葉、
A0 層、A 層の放射性 Cs 濃度は 2011 年と比較していずれも減少した。その中で、新落葉の放射性 Cs 濃度の減少は
低線量地域ほど大きく、暫定許容値を下回った。しかし、A0層はいずれの箇所でも暫定許容値を上回っており、腐葉土生産のための落葉採集ができる段階まで回復していな
かった。

T8-02 福島原発事故により森林に降下した放射性セシ
ウムの 2 年半後の分布状況

T8-03 樹幹への137Cs の取込みと蓄積

小松雅史・赤間亮夫・池田重人・齊藤
梶本卓也・高橋正通

京都大学大学院地球環境学堂・2森林総合研究所・3京都大学大学
院農学研究科哲・高野勉・金子真司・

森林総合研究所

福島第一原発の事故があった 2011 年より、福島県川内村・大玉村・只見町の 3 町村の森林に調査地を設定し、毎
年 8-9 月に森林に降下した放射性セシウムの単位地表面積
あたり蓄積量について調査を行ってきた。これまで、2011
年と 2012 年の部位別放射性セシウム蓄積量の変動より、
樹木地上部や落葉層から表層土壌（0-5 cm 層）への放射性セシウムの移行が示されている。2013 年に行った調査では、樹木地上部の放射性セシウム蓄積量は 2012 年より減少したものの、2011 年から 2012 年の減少量より少なかった。また、落葉層や土壌の放射性セシウム蓄積量は 2012年から 2013 年にかけて微増したサイトが多く、2011 年から 2012 年にかけて認められた蓄積量の大きな変化とは異なるパターンを示した。これらの結果から、森林空間の上層から下層への放射性セシウムの移行は引き続き起きているが、その速度は事故当初よりも低下していることが示された。森林内に降下したセシウムが各部位に固定化され、溶脱されにくくなったことが、放射性セシウムの移行が低減した理由として考えられた。

岡田直紀1・大橋伸太2・田中厚志1・中井

渉3

1

福島第一原発からおよそ 20 km の距離にある、福島県双葉郡川内村のアカマツ、コナラ、スギに含まれる放射性セシウムの樹体内分布を調べた。各樹種からそれぞれ 3 個体を選び、地上部から 4-5ヵ所の高さで円盤を採取し、樹皮と木部をさらに細かく分割して放射性セシウムを測定した。樹体各部の放射性セシウム濃度は、外樹皮>内樹皮>
辺材>心材の順で高かった。木部の半径方向では、形成層を含む最外部が最も濃度が高く、辺材ではほぼ一定で、心材では内側に向かって低下していた。このことは、生きた細胞を含まない心材内において、辺材を経由して移動してきた放射性セシウムが内側に向かって拡散していることを示していると考えられた。従って、心材内の放射性セシウ
ム濃度は今後も上昇していくものと予想される。外樹皮の放射性セシウム濃度は、アカマツでは地上高によらず放射性セシウム濃度に大きな違いがなかったが、コナラとスギ
では上部ほど濃度が高かった。しかし、内樹皮では地上高によらず 3 樹種ともにほぼ一定であった。

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T8-05 放射性セシウムの林木への吸収 南相馬市の事
例T8-04 スギにおけるセシウムの表面吸収と移動
富岡利恵1・花井勇一2・竹中千里1・飯塚和也3・小澤

創4

1

名古屋大学大学院生命農学研究科・2名古屋大学農学部・3宇都宮大学農学部・4福島県林業研究センター

福島原発事故により放射性核種が広く環境中に放出された。特に放射性セシウム（Cs）は半減期が長く、福島県の土地面積の多くは森林が占めるため、森林への汚染は深刻であり、県の林業や木材産業への影響が懸念される。そのため福島県において森林内での放射性 Cs の動態を把握することが求められており、その一つとして樹体内での Csの存在部位を明らかにすることは重要である。そこで本研
究では福島県において代表樹種であるスギを用いて樹木の表面からの Cs 吸収とその移動を明らかにすることを目的とする。福島県郡山市において野外生育中の 10 年生スギの樹の樹皮に 0.01 M 塩化セシウム（133CsCl）溶液を塗布し、約 3 週間後、樹を伐採し樹体中の Cs 濃度を調べた結果、樹木の頂端の葉で高い Cs 濃度が検出され、樹皮から Csが吸収されることが示唆された。またスギの葉の当年葉に0.01 M133CsCl 溶液を 1 日間塗布し、約 10 週間経過後に採取した葉、枝中の Cs 濃度を調べたところ、先端の塗布部から枝元へ向かって 10 cm 程度の部位で、塗布部に比べ約20∼150 % の Cs が検出されたことから、Cs の転流が示唆された。

T8-06 森林から流出する渓流水中の放射性セシウムについて坪山良夫1・橘内雅敏2・池田重人1・篠宮佳樹1・小林政広1・野口
正二1・玉井幸治1
1

森林総合研究所・2福島県林業研究センター

東京電力福島第一原子力発電所の事故で放射性物質が降下した森林の多くは河川上流の山地にあるため、森林からの水流出に伴う放射性物質の再移動を心配する声があった。そこで、事故翌年の 3 月より福島県内の森林で渓流水の放射性セシウム濃度を調べた。その結果、多くの場合、渓流水の放射性セシウム濃度は検出限界未満で、濃度が検出限界を超えたのは、事故当時の放射性セシウム沈着量が比較的多い地域の森林で、しかも渓流の水が増えている時に限られていた。放射性セシウムが検出された渓流水には懸濁物質が認められたため、これを濾過してから再度、放射性セシウムの濃度を測定した。その結果、ほとんどの場
合、放射性セシウムの濃度は検出限界未満となり、濾過前に検出された放射性セシウムは主に懸濁態として存在していたことが明らかになった。福島県の森林における土壌等に含まれる放射性セシウムの濃度の測定結果（林野庁、2012 年 3 月 1 日）と比較した結果、懸濁物質の単位重量あたりの放射性物質は、採水地点直近の調査地点における落葉層と土壌の濃度の概ね中間の値となり、渓流水中の懸濁物質がこれらに由来するものであることを示唆していた。

益守眞也1・野川憲夫2・杉浦

心1・丹下

健1

東京大学農学部・2福島大学うつくしまふくしま未来支援セン
ター

12011 年 3 月の福島第一原子力発電所の事故で放出された放射性物質が降下した福島県南相馬市の人工林において、立木に含まれる放射性セシウムの分布を 2012 年から調べている。
スギもアカマツも枝葉と樹皮の放射性セシウム濃度が高かった。スギでは木部にも放射性セシウムが検出された。
とくに樹冠に近い幹では辺材よりも心材に多く含まれていた。調査時の空間線量率が高い林分ほど、スギの樹皮や木部に含まれる放射性セシウムの濃度が高い傾向があった。
事故後に展開した葉にも放射性セシウムが含まれており、着生高の低い枝ほど、新しい葉に含まれる濃度が高い傾向がみられた。
2013 年に皆伐した林地にスギ苗（プラグ苗）を植栽し、1 成長期間後に採取して地上部の放射性セシウムを定量した。鉱物土層中の放射性セシウム量に対する苗への面移行
係数は 10−3m2/kg 程度であった。

T8-07 森林からの放射性核種の水循環に伴う移行
恩田裕一・加藤弘亮・NICOLAS LOFFREDO・久留景吾・河守歩
筑波大学アイソトープ環境動態研究センター

本研究においては、スギ林及び広葉樹混合林における放射性セシウムの移行状況のモニタリングを実施し、さらに水系を通じた森林からの放射性物質の移行状況を調査した。また、渓流水、壌水の溶存態の放射性セシウム濃度、および渓流における粗大有機物、SS 中の放射性セシウム濃度を継続的に調査した。
調査地域は、川俣町山木屋地区である。調査地点の Cs137 沈着量は 300∼600 kBq/m2 の範囲で、スギ林サイト 2
地点と、広葉樹混合林 1 地点を選定した。森林流域としては、小流域 3 カ所を設定し、各流域にはパーシャルフリュー
ム型の水位流量堰を設置し、流量を連続観測した。試料の採取は月に一度の現地調査で行った。また降雨流出時においてオートサンプラによる経時的な渓流水の採水を行った。
森林樹冠から林床への放射性セシウムの移行は、林内雨、
樹幹流、落葉等に含まれる放射性セシウム濃度は減少し、落葉等による移行量の占める割合が増加にしている事が確認された。また、各調査流域において渓流水の溶存態セシ
ウム濃度は、2012 年まで低下したのち、2013 年に入ってからは大きく変化していない。溶存態と異なり、SS はセシ
ウム濃度の低下傾向が緩いことがわかった。

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T8-08 川俣町山木屋地区の里山景観の放射性環境動態とレメディエーションの試み

T8-09 放 射 能 汚 染 さ れ た 林 床 に 敷 き な ら さ れ た 木 質
チップ材の分解と放射能濃度の変化

小林達明1・江幡知紗1・篠崎敬太1・小嶋大地1・太田祥子1・飯塚
和裕1・木村絵里1・山本理恵1・宮本ウルルマ1・高橋輝昌1・鈴木
弘行2・近藤昭彦3・関崎益夫4・星澤保弘4・小竹守敏彦4

高橋輝昌1・小林達明1・金子信博2・山本理恵1・小嶋大地31
千葉大学園芸学部・2千葉大学大学院薬学研究科・3千葉大学環境
リモートセンシング研究センター・4日本植生株式会社

里山の環境回復を目指して、川俣町山木屋地区にて農家と共同で、2011 年より景観レベルの放射性環境動態を調べてきた。その結果、放射線量は全体に減少していたが、大部分は物理的減衰に従っており、放射性物質の異所的移動は顕著でなかった。土層深層への放射性 Cs の浸透は、事
故当初の地表のリター被覆状況によって主に異なっていたが、A0層が発達した落葉広葉樹林では 2013 年でも 6 割以
上 A0層に残存していたのに対し、伐開地や林内放牧地等の攪乱地では 4∼8 割 A 層に浸透していた。2013 年には、A0 層除去処理や木質チップ敷き均し処理等の環境回復試
験を丘陵地斜面に広がる落葉広葉樹林（全 1500 m2）で行い、放射性 Cs の循環量・流出量の測定を始めた。L 層除去処理では 1 アールあたり 400 kg の除去に 1 人日、A0層
全層含む厳密除去処理では同じく 1200 kg の除去に 3.5 人
日の作業を要した。L 層除去によって林床の放射能は 2∼
5 割、空間線量率は 1∼2 割減少するとともに、樹体内や林
内雨の放射性 Cs 濃度の低下も見られた。A0層厳密除去処理によって、林床の放射能は 9 割近く、空間線量率は 5 割減少したが、土砂流出が大幅に増大した。

T8-10 福島第一発電所事故で汚染された森林の里山利
用と放射性セシウムの動態

千葉大学大学院園芸学研究科・2横浜国立大学大学院環境情報学
府・3千葉大学園芸学部

1

糸状菌が土壌中のセシウムを吸収することが知られている。生物を用いた除染について検討するため、放射能で汚染された森林において、林床に木材チップを敷きならし、
木材チップを分解する微生物（糸状菌）が土壌中の放射能をどの程度吸収するかを調査した。福島県川俣町の広葉樹
林ではスギの木材チップを敷きならした。同県東和町の広葉樹林では、伐採や落葉除去を組み合わせていくつかの異なる環境を作り出し、広葉樹の木材チップを敷きならした。
いずれの場所でも木材チップの重量、炭素濃度、窒素濃度、放射能濃度の変化を経時的に測定した。敷きならし後およ
そ半年間で、木材チップの重量は樹種や環境により 10∼50% 減少した。また、窒素濃度が増加する木材の分解過程に見られる一般的な変化が見られた。木材チップに含まれるセシウム濃度は敷きならし半年後におおむね増加した。スギの木材チップでは、チップ材の粒径が小さいほどチップ
材の単位重量あたりのセシウム吸収量が多くなる傾向にあった。チップ材の置かれた環境間で木材チップへのセシ
ウムの吸収量を比較すると、林内より伐採地で、また、落葉を除去するより落葉の上にチップ材を置くことで、多くなった。

T9-01 マツ材線虫病研究の展開と課題
真宮靖治

金子信博1・黄 よう2・藤原佳祐3・佐々木道子3・戸田浩人4・高橋輝昌5・野中昌法61
横浜国立大学大学院環境情報研究院・2横浜国立大学大学院環境情報学府・3東京農工大学大学院農学府・4東京農工大学大学院農学研究院・5千葉大学大学院園芸学研究科・6新潟大学農学部

現在よく行われている里山利用には、シイタケ原木や薪炭材利用のための萌芽更新、キノコや山菜の栽培や採取、
野生動物の狩猟などがある。これらはいずれも福島第一原
発事故によって環境中に放出された放射性セシウムの影響を受ける。汚染レベルの低い森林であっても、生物による移行が生じ、広い範囲でキノコや山菜は食品の基準を超えるため、継続できなくなっている。森林の除染を完全に行うことは困難であるが、利用を継続しつつ、明確な除染方
針を立てる必要がある。汚染の影響の少ない施業法を明らかにするために、二本松市の広葉樹林で森林伐採、落葉除
去、ウッドチップ散布の組み合わせを現地試験し、半年にわたって放射性セシウムの動態を調べた。調査地はクヌ
ギーコナラ林で、2013 年 3 月 23 日に調査地の半分を伐採
し、森林区と伐採区に落葉除去、ウッドチップ散布の 2 要因を組み合わせる処理区をそれぞれ 4 区設置した。ウッド
チップは伐採したクヌギ、コナラを現地でチッパーを用いて破砕し、ナイロンネットに約 10 kg を詰め、林床 1 平方メートルに 2 つずつ敷き詰めた。チップと萌芽枝への移行
データの基づき、里山の除染を行うための最適な方法を提
案する。

無所属

日本のマツの宿痾「松くい虫」は、1970 年代にマツノザ
イセンチュウを病原体とし、マツノマダラカミキリによって伝播されるマツの伝染病「マツ材線虫病」と位置づけされた。線虫によるマツの発病経過などの病理学的解明や、病気の伝播にかかわる生態学的解明は 80 年代までに大きく進展した。2000 年代に入ると、科学全般における、研究
手法、研究機器、研究環境などの劇的な発展にともない、
マツ材線虫病にあっても、より進化した研究がすすめられた。なかでも分子生物学的視点における事象の解明がすすんだ。その頂点となるのは、マツノザイセンチュウの全ゲノム解読であり、今後の研究展開においてその成果の幅広
い応用が期待される。線虫の遺伝子レベルでの解析で精細な系統区分が可能となり、病原力の変異や分布の実態解明
へと研究はすすんでいる。発病機構の解明は、病気の本質をきわめるのに不可欠な課題であり、なおその途上にある。
これまでの多岐にわたる仮説もそれらの実証的研究が求められる。病気の伝播、拡大を左右する媒介者の生態解明は、
被害拡大の経緯を明らかにし、発生予測の根拠を与えている。さらには、防除対策にもつながる成果が期待される。

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T9-02 日本におけるマツノザイセンチュウの遺伝的多様性T9-03 RAD-seq を用いたマツノザイセンチュウ組み換え近交系の重要形質関連遺伝子群の探索

秋庭満輝・神崎菜摘・佐橋憲生

加藤徹朗1・金子 彰1・本庄三恵2・八杉公基2・永野
藤 洋2・森 一樹4・久原 哲4・竹内祐子1

森林総合研究所

惇2, 3・工京都大学農学部・2京都大学生態学研究センター・3科学技術振興機構さきがけ・4九州大学農学部
1

マツ材線虫病の病原体であるマツノザイセンチュウが北米から日本に侵入して 100 年以上が経つ。日本は本病の発生の歴史が古い唯一の場所であり、そのような状況に生息するマツノザイセンチュウの遺伝的多様性については世界的に関心が高いが、それらに関する情報は少ない。本報告
では、日本各地のマツノザイセンチュウの培養株 230 株（アイソレイト）について、2 遺伝子座（ミトコンドリア COIと核リボゾーム ITS）の塩基配列を決定した。COI では
12 ハプロタイプが存在し、そのうちの 2 タイプが優占したが、両タイプとも日本全国に広く分布した。ITS では 6 ハ
プロタイプが認められ、そのうちの 2 タイプが優占した。
COI と ITS のハプロタイプの対応は必ずしも一致しなかった。ヨーロッパの株の大部分は日本で優占しているものと同じハプロタイプであった。また、北米の株との比較結果より、COI と ITS の各ハプロタイプの祖先はそれぞれ北米の別の地域から侵入したと考えられたが、侵入後に国内で分布域を拡大するにともない、各ハプロタイプ間での交配が起きたことが想定された。以上の結果は、マツノ
ザイセンチュウの日本への複数回の侵入を強く示唆するものである。

マツノザイセンチュウの有する重要な病原性関連形質として、病原力、増殖力、媒介昆虫への便乗力が挙げられるが、その分子基盤や責任遺伝子等には未解明な点が多い。
演者らはこれまでに、病原メカニズム解明に向けたマテリ
アルとして、上記の 3 つの表現型が大きく異なる 2 株の近交系、P9 系統（強病原力）と F7 系統（弱病原力）を親系統とする組換え近交系（RIL）を 17 系統作出し、その表現型の定量評価を行ってきた。これを踏まえて、本研究では各 RIL の遺伝的な背景に着目し、植物寄生性線虫としては初めてゲノムワイドな遺伝子型と表現型との相関解析を行った。まず RAD-seq により各 RIL のゲノム情報を取得
し、既に公開されているマツノザイセンチュウ Ka4 株のゲノムデータを利用してマッピングを行った。これにより親系統に由来する 25,814 の SNP を検出した。次にこれらのデータを基にして、表現型と遺伝子型の相関解析を行った。そ の 結 果、病 原 力 と 増 殖 力 で は scaffold00647 とscaffold01038 に、便乗力では scaffold00116 に、高い決定係数を示す領域が得られた。

T9-04 病原力が異なるマツノザイセンチュウ系統間での酸化ストレス耐性

T9-05 台湾産マツノマダラカミキリの休眠と成虫形質に対する密度効果の解析

浴野泰甫・加藤徹朗・金子

富樫一巳・福田美貴

彰・竹内祐子京都大学大学院農学研究科

東京大学農学部

マツノザイセンチュウ（以下線虫）はマツ材線虫病の病原体である。感染後の病原体-宿主間相互作用において線虫が宿主マツの防御機構を打破するメカニズムは、本病を理解する上で重要である。演者らはこれまでに、菌叢上では増殖力に差がないがマツ実生内では顕著に増殖力の異なる近交系 2 系統（P3、P9）を確立した。本研究ではこの 2系統を使用して、上記の打破メカニズムのうち、マツ由来の活性酸素に対する線虫の耐性に注目して実験を行った。
線虫の生育ステージによる違いを検証するために、線虫は各ステージまで同調培養して供し、0∼40 mM の過酸化水
素水に 24 時間浸漬して酸化ストレスを与えた後の生存率を評価した。その結果、二期幼虫と成虫において系統間で有意な差が確認された。これはマツ実生内での増殖力及び病原力に一致しており、酸化ストレス耐性が両形質になんらかの影響を及ぼしている可能性が示唆された。現在、線虫の過酸化水素分解能を評価するとともに、酸化ストレス
曝露後の幼虫の脱皮成功率および卵の孵化率などを精査している。本講演ではこれらの結果を踏まえて、線虫の酸化ストレス耐性と発病機構との関連を議論する。

台湾産マツノマダラカミキリは高温長日条件下で一部の幼虫が休眠に入り、他は休眠せずに発育を完了する。その場合、幼虫の少ない餌量や高密度によって休眠抑制が起こる。休眠抑制、餌量と密度の関係および刺激の感受期を明らかにするため、実験を行った。クロマツ小丸太（樹皮表面積 154∼507 cm2）に 1 または 2 頭の孵化幼虫を接種し、25℃ 16L8D で 140 日間飼育して脱出成虫を記録した。飼
育 開 始 か ら 140 日 後 に 割 材 し て 休 眠 幼 虫 を 採 取 し た。
logistic 回帰分析によって、全樹皮表面積に渡って 2 頭飼
育では休眠抑制と成虫体重減少が示された。そこで、接種
3 週後に小丸太から幼虫（多くの幼虫は 3 齢）を取り出し、単独飼育の 1 頭を 1 頭または 2 頭にして再接種したり、2頭飼育の 2 頭を 1 頭または 2 頭にしたりして再接種した。
その結果、1 頭飼育の前期の休眠抑制率を 1 と仮定した時、休眠抑制率は 1 頭飼育の後期で 0.500、2 頭飼育の前期で0.118、後期で 0.854 であると推定された。また、密度による休眠抑制効果は累積的であると推定された。

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T9-06 弱病原力マツノザイセンチュウの Lamiini 族カミキリムシ 4 種への乗り移り

T9-07 アズキゾウムシ由来のボルバキアがマツノマダ
ラカミキリに引き起こす細胞質不和合

前原紀敏1・神崎菜摘2・相川拓也1・中村克典1

相川拓也1・安佛尚志2・今藤夏子3

森林総合研究所東北支所・2森林総合研究所

森林総合研究所東北支所・2産業技術総合研究所・3国立環境研究
所生物・生態系環境研究センター

1

1

第 123 回及び 124 回日本森林学会大会において、寒天培地を用いた人工蛹室でマツノザイセンチュウ近縁種群 5 種
を Lamiini 族カミキリムシ 4 種と組み合わせ、線虫がカミ
キリムシに媒介されるための便乗ステージの出現頻度を指標に両者の親和性を調べて報告した。広葉樹由来の線虫（クワノザイセンチュウとタラノザイセンチュウ）は、広葉樹を利用するカミキリムシ（キボシカミキリとセンノカミキリ）及び広葉樹と針葉樹の両方を利用するビロウドカミ
キリと親和性を示した。Bursaphelenchus doui は、キボシ
カミキリ、センノカミキリ、ビロウドカミキリとだけではなく、針葉樹を利用するマツノマダラカミキリとも親和性を示した。一方、針葉樹由来の線虫（強病原力マツノザイ
センチュウとニセマツノザイセンチュウ）は、マツノマダ
ラカミキリとだけではなく、キボシカミキリ、センノカミ
キリ、ビロウドカミキリとも親和性を示した。本研究では、針葉樹由来の弱病原力マツノザイセンチュウも、マツノマ
ダラカミキリとだけではなく、キボシカミキリ、センノカ
ミキリ、ビロウドカミキリとも親和性を示すことを明らかにした。

ボルバキアは昆虫類などの節足動物の共生細菌で、宿主の生殖機能を操作する性質を持つことで知られる。ボルバ
キアをマツノマダラカミキリに人為的に導入することで、
マツノマダラカミキリにどのような生殖異常が起こるのかを明らかにするため、アズキゾウムシ由来のボルバキアをマツノマダラカミキリの蛹に注入した。ボルバキアを注入した個体と注入しなかった個体を用いて 4 つの組み合わせ（A：注入♂×非注入♀、B：非注入♂×注入♀、C：注入♂
×注入♀、D：非注入♂×非注入♀）で交配させ、それぞれの卵の孵化率を調べた。その結果、A の組み合わせでのみ卵の孵化率が有意に低下した。これは、注入したアズキゾ
ウムシ由来のボルバキアがマツノマダラカミキリに対して
細胞質不和合を引き起こしたためと考えられた。また、ボルバキアを注入した雌個体が産んだ卵から孵化した幼虫の感染状態を確認するために診断 PCR を行った結果、ボルバキアに感染した幼虫は 1 頭もなく、注入したボルバキア
は次世代に垂直伝播していないことが明らかとなった。このことから、今回の方法ではボルバキアの垂直伝播は起こ
らないものの、細胞質不和合を誘導することは可能である
ことが示唆された。

T9-08 アカマツとクロマツの抵抗性と感受性家系の植栽林分におけるマツ材線虫病流行の解析

T9-09 天然更新したマツ稚樹におけるマツノザイセン
チュウ接種選抜の可能性

松永孝治1・大平峰子2・武津英太郎1・倉原雄二1・千吉良治1・倉本哲嗣1・高橋 誠2・杉本博之3・富樫一巳4

池田虎三・小倉

森林総合研究所林木育種センター九州育種場・2森林総合研究所
林木育種センター・3山口県林業技術部林業指導センター・4東京
大学大学院農学生命科学研究科
1【目的】マツ材線虫病への対策として林木育種センターは関係機関と抵抗性マツ品種を開発しており、その自然受粉
家系が造林されている。ここでは、抵抗性マツの植栽林分
における材線虫病の流行状況を明らかにするため、抵抗性と感受性のマツ家系が植栽された 15 年生林分の 6 年間
（2007∼2012）の調査結果を解析した。【方法】熊本県水俣市に設定された試験地において、全個体について枯死の発生を毎年調べた。また、試験地の一部を重点調査区域として、5 月から 11 月の間毎月 1 回、樹脂滲出の有無と針葉の変色状況を記録した。前々年の枯死木を毎年伐倒して樹幹上のマツノマダラカミキリ（以後カミキリ）の脱出孔数を調査した。また、2009 年からスクリーントラップを設置して、区域内のカミキリの密度を調査した。【結果】単年のマツの枯死率は年々増加したが、2011 年をピークに減少に転じ、2012 年までの累積枯死率は 73 % であった。抵抗性ア
カマツの枯死率は感受性のアカマツに比べて低い傾向がみられた。脱出孔数から推定したカミキリの発生数は 2012年まで年々増加したが、トラップで捕獲されたカミキリ数
は 2011 年をピークに減少に転じた。

晃・八神徳彦石川県農林総合研究センター林業試験場

海岸松林の防災機能を高めるためには、適切な密度管理が重要であり、密度管理を低コストで行うためには、帯状伐採や重機による伐倒が有効であることが分かってきている。しかし、適切に密度管理された松林においてもマツ材
線虫病は依然として続いている。
そこで、天然更新したマツ稚樹に、マツノザイセンチュ
ウを直接接種することにより、抵抗性の低いマツを枯死させることで、密度を下げ、抵抗性の高いマツのみを成林させる新たな手法の検討を行った。
石川県の加賀海岸国有林では、天然更新により 10 万本/ha を超える密度でクロマツの稚樹が発生している。本試
験地において、10 m 四方のプロットを 3 箇所設置し、プロット内の稚樹にマツノザイセンチュウを接種し、その稚樹の生存率を調査した。各プロット周辺環境の条件は、①母樹が多数存在、② 母樹が単木的に存在、③ 母樹が不存在とした。各プロットでの生存率は① 11.3 %、② 12.5 %、③
6.3 % となった。③ と比べて② では、生存率が異なっており、母樹の存在と稚樹の生存率との関係性が示唆された。
今後、生存した稚樹と母樹との親子関係の調査が必要である。

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T9-10 マツ材線虫病についての理解不足がもたらす被害の増加

T10-1 森林をめぐる臨床環境学とは
竹中千里

黒田慶子

名古屋大学大学院生命農学研究科

神戸大学大学院農学研究科

病原体の発見から約 40 年、防除技術の開発や発病メカ
ニズムの解明など、様々な研究が進んだ。成果を上手に使えば被害は減るはずであったが、現状では保全対象林分でも被害増加が見られる。その理由の一つに、防除戦略・戦術の不備が挙げられる。保全成功例では、薬剤散布だけでなく、対象地の外のマツ生立木の除去など、長期的視野による対策で被害を減少させている。一方、被害が増加した
例では、予算額に対して防除対象面積が広すぎる、感染源のマツ林が周囲に放置されているなど、戦略不備が指摘できる。また、抵抗性アカマツ・クロマツの植栽地で発生している枯死被害から、激害地では抵抗性が発揮できない場
合があることが示唆される。もう一つの被害増加理由には、マツ林管理の現場で、本病への対策を全く講じないことが挙げられる。ボランティア等によるマツ林再生活動の多くは、林床の地掻きや土壌への炭の施用だけで、マツ枯れ対策が含まれていない。このような知識不足について
は、研究者によるセミナーなどアウトリーチ活動が必要と考えられる。長期的にマツ林を維持するのか、広葉樹林への転換は可能かなど、今一度、各地で検討する時期にあるだろう。

自然や自然と人間のかかわりが「健全」であることを理
想的な環境とするならば、「環境問題」とは、医学になぞらえて「病気」の状態であるととらえることができる。将来、人類が持続可能な社会を構築するためには、環境の「病気」の状態を「診断」し「治療」する必要がある。このような環境の「病気」の「治療」には、医療現場と同じように、患者をさまざまな角度から診断し、最も適切な治療法（処方箋）を提示する、いわゆる「臨床」という概念が重要である。すなわち「臨床環境学」は、地域の環境問題を総合的かつ実践的に解決しようとする新しい学問体系である。
従来の学問体系は、診断型学問（理学など）と治療型学問（工学・農学など）に分断されていた。「臨床環境学」は、これら学問分野の連携関係を構築した上で、行政や地域住民との関係を築き、研究と社会的実践の双方を通じて環境問題を解決することを目指す。例えば、「人工林の荒廃問題」の場合、単に森林内の荒廃の状況だけでなく、地形・
地質・気候・自然生態系・地域社会との関連・経済的背景
といった幅広い視点で現場を診断し、「副作用」を最小限にする最適な解決策を行政や地域住民に提示するものである。

T10-3 臨床環境学的視点から見た東海地方の湧水湿地の保全

T10-2 臨床環境学的視点からみた日本のシカ問題
平野恭弘

富田啓介

名古屋大学大学院環境学研究科

三重県松阪市および多気町で覆われている櫛田川流域において、流域の持続可能性を危惧する事象の一つに、森林地域のシカ問題があげられる。臨床環境学研修では、博士後期課程の学生が、地域住民に聞き取り調査などを行い、農林業被害を引き起こすシカによる森林環境の変化に焦点をあて、臨床環境学的診断と処方に取り組んだ。特にシカの活用とシカ肉の流通に関して問題となる点を明らかし改善の提案をすること、また本流域の持続可能性に問題となりうるその他の事象について、シカ問題を中心にそれらのつながりを俯瞰的に明らかにすることを目的とした。
シカの活用と流通については、個体数管理のため廃棄されているシカに着目し、狩猟者、肉屋、シェフに聞き取り調査を行うことで、枝肉として利用することが三者にとってコスト的にもメリットがあることを処方箋として提案した。さらにシカ個体数の増加は、単に人工林の管理不足な
ど森林だけでなく、少子高齢化や都市山村間のグローバリ
ズムなどの問題とも密接に関連している可能性が問題マップを描くことで示唆された。

名古屋大学環境学研究科

東海地方の丘陵地には、鉱質土壌が卓越し、湧水によって形成された小規模な湿地（湧水湿地）が点在している。
そこには、東海地方固有種や絶滅危惧種が含まれる特異な湿地植生が成立しており、生態系のホットスポットとして注目される。湧水湿地の多くは里山（薪炭林）の中に存在し、土砂の移動や地下水を通じて連接していた。このことから、湧水湿地は周囲の里山の利用と密接に関わりながら維持されてきたことが推定される。現在の保全の場面においても、集水域の森林と一体となった管理を検討しなければならない。本報告では、この観点から、愛知県豊田市・豊橋市・武豊町などにみられる湧水湿地を事例に、かつて湧水湿地周辺の森林はどのように利用されていたのか、森
林利用が湧水湿地の形成や維持にどう影響したのか、今日の湿地保全の現場で森林の管理はどのように位置づけられているか、について検討する。

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T10-4 都市の木質化プロジェクト、様々なステークホル
ダーを巻き込んだ総合的森林利用

T10-5 日本における里山とコミュニティ再生の最前線
高野雅夫

山崎真理子

名古屋大学大学院環境学研究科

名古屋大学大学院生命農学研究科

都市の木質化プロジェクトは、森林と都市および関連する分野が抱える問題の本質的解決に向けて、林学、林産学、建築学といった分野の壁を越えた専門家と実務家の連携により取り組む分野横断的な協働作業と社会実験、すなわち臨床環境学の具体的な試みである。本 PJ では、伊勢湾流域圏を研究フィールドとし、森林の多面的機能を享受している都市で木材の利用促進を図ることにより、森林・林業の再生と中山間地域・都市の活性化を促すことを目的としている。本諸問題については、これまで各専門分野において様々な研究や実践が試みられているが、本 PJ では特に異分野連携に重点を置き、以下の 4 点を実践している。①
とにかく都市部で木材を利用する、② 専門家、実務家、市民の全てに対して説明と対話の機会を設ける、③ 共に考え、行動する、④ 担い手を育成する。これまでの取り組み
から、個々の専門分野については一層の充実化が必要であると同時に、フィールドに関連するステークホルダー間の対話のためには、他者の正確な理解を促すために自身の分
野の更なる理解が求められることを確認した。一方で、異分野間の対話と連携から、新たな着想や展開が生じる可能性を示唆した。

里山とは、炭焼きのための樹木伐採や採草、落ち葉かきなどとして植生に擾乱を与え、植生遷移を人為的に阻害した森林生態系と言える。これは住民が生業として関与することによって成立した生態系であり、人間は里山の生態系の重要な構成メンバーと言える。本報告では、愛知県豊田市における戦後の里山の土地利用の変化と人々の暮らしの変化を、空中写真判読と住民インタビューによって明らかにした研究を紹介する。その結果、かつて広がっていた草
地はほとんど消滅し、主に人工林となっていったことが明らかになった。人工林の管理不足は、里山生態系の劣化の大きな要素と言える。またこのような変化については、戦後の中山間地域における過疎化・高齢化がその原因でもあり結果でもある。今日において里山を再生するとは、中山
間地域において生態系を資源として活用する人々の生業を再生するということに他ならない。そのためには、中山間地域への若い世代の I ターン、U ターンによる移住・定住がクリティカルな課題となる。豊田市では多様な取組により若い世代の移住・定住が進んでいる。その取組の成果と課題について報告する。

T10-6 臨床環境学的視点からみたラオス北部山地部の生業と近年の変化

T10-7 熱帯諸国における REDD プラスの実施と地域住
民の権利

広田

百村帝彦

勲

名古屋大学大学院生命農学研究科

九州大学熱帯農学研究センター

ラオス北部では焼畑は現在でも主要な生産活動であるが、利用される全体の土地面積に対する耕作面積の割合が低く農薬や肥料も使用しないことから、「劣った農法」であるという誤解を受けやすい。しかしながら近年、不安定になりがちな山地域における農業生産を補う活動が多く含まれるなど、焼畑に関わる空間が様々に利用されていることが明らかになってきている。本研究では焼畑地の多様な機能を再評価するとともに、近年起こりつつある市場経済化や気候変動の影響について考察した。調査の結果、焼畑は主目的である陸稲生産以外にも、様々な植物利用や放牧が組み合わせて行われることで空間的に多様な利用が行われており、不安定になりがちな山地部の生産を補ってきたことが明らかとなった。またその一方で、これまでグローバ
ルな背景で用いられてきた気候変動の問題がラオス北部山
地部のようなローカルな場面で顕在化しつつあるということが示唆された。新しい環境変化の影響下にあるラオス北部山地部の持続的な発展のためは、リスク分散のための土地利用の多様性をある程度担保した施策の実施が求められる。

1970 年代後半以降、途上国での森林管理は、その管理の担い手として地域住民の積極的な関与を促進させていった。住民参加の森林管理を前提とした援助が、国際機関や援助機関によって推進され、それが各途上国の森林管理政策を後押し、地域住民の森林利用に関する権利の移譲を加速させることとなった。
このような中、地球温暖化抑止のため、REDD+のスキー
ムが国際社会で議論されている。REDD+では、第一の目
的が木材などバイオマスに含まれる炭素の排出を抑止・増大することであり、森林の維持や森林面積の増加が主要な活動となる。しかし森林炭素蓄積に事業を集中させると、これまでの住民の権利を確保しつつ行っていた森林管理が軽視される懸念もある。
一方 REDD+の国際的な議論においても、森林ガバナン
ス、地域住民の生計、生物多様性の保全などについて「セーフ ガ ー ド」と し て 検 討 が 進 め ら れ て い る。国 際 機 関 やNGO などによってセーフガードに関するガイドラインが策定されるなど、セーフガード確保への動きも進んでいる。
本報告では、REDD+の議論をセーフガードの観点から整理するとともに、地域住民の権利について事例研究より議論する。

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T10-8 臨床環境学の「協治」論的展開：自然資源管理のあり方

T10-9 臨床環境学から Future Earth へ
安成哲三

井上

真

総合地球環境学研究所

東京大学大学院農学生命科学研究科【目的】臨床環境学は「診断」と「治療」を含む。問題は、どんな状態を治療の目標とし、それを誰が決めるかである。
これは「協治」論で検討してきた課題である。本報告では
臨床環境学を「協治」論のもつ諸側面に即して試論的に展開する。【方法】ガバナンス論の側面から行政の役割を、資源管理論の側面から専門家と素人の関係性を、公共性論の側面から関わりの正当性を検討し、実際の研究事例を挙げて臨床学的評価を試みる。
【結果】（1）ガバナンス論（医療体制）：基盤的ルールの設定を任務とする行政、および地元住民が重要な役割を果たす。
（2）資源管理論（治療行為）：
多様な利害関係者による「段階的なメンバーシップ」と「応関原則」に則した関与が望ましい。
（3）公共性論（社会的承認）：研究者を含む利害関係者の取り組みがより広い社
会構成メンバーから公共性の担い手として評価されるためには、外部者を含む活動を承認する基盤的ルールを行政が制定し、正当性を付与する必要がある。（4）カリマンタン
先住民の収入源および土地利用に関する選好の解明（診断）に基づく政策提言（治療）の研究事例はどのように評価できるか？

T12-01 木質バイオマス発電事業の動向と燃料集荷の課
題

約 1 万年前の農業革命により人類の文明が開始されたが、産業革命以降、人類は地球の気候と環境を大きく変えつつある。このままでは、人類の生存基盤である地球の環境自体が危うくなり、「地球の限界」を超えて、地球環境が劇的に変化する tipping point に近づいているとの指摘もなされている。人類を含む生命圏の持続に向けた統合的な研究と方策が喫緊の課題となっている。そのためには、これまでの地球環境変化研究の国際プログラムの統合に加えて、自然科学と人文・社会科学との文理融合の学際的研究が必要である。さらに、持続可能な社会へむけた転換のためには、科学者と社会の様々なコミュニティとの超学際的連携・協働が必要である。Future Earth は、臨床環境学的視点を含めて、このような学際、超学際的な連携・協働の枠組みも含んで設計された。世界人口の 60 % 以上を占め、人類全体の経済活動の大きな部分を占めているアジアは、環境の悪化も劇的に進んでおり、アジアでの持続可能な社会達成なしに地球全体の持続可能性の追求は不可能である。その意味でも Future Earth における日本の主導的役
割は非常に重要である。

T12-02 九州における木質バイオマス発電について
寺岡行雄

久保山裕史

鹿児島大学農学部

森林総合研究所

固定価格買取制度の下で、未利用バイオマスを用いた電力の買い取り価格は 32 円/kWh に設定され、発電事業の経済性は飛躍的に高められた。その結果、全国で 40∼60
カ所におよぶ発電事業が進行・計画されつつある。それらの経済性についてシミュレーションしたところ、5000 kW
規模の施設におけるバイオマス買い取り価格は 2 万円/tdry でも高いことは確認できたが、前提とされる設備利用率は、実際には達成されていないこと等から、買い取り価
格にそれほど余裕はないものと考えられる。一方で、上記の事業計画がすべて実施に移された場合の未利用バイオマ
ス需要は、燃料の 60 % が未利用バイオマスでまかなわれたという仮定の下でも 700 万 m3前後に達し、これは、現状の用材生産量の 40 % 前後にも相当する。なお、これらの需要の多くは、2015 年内に顕在化する予定であることから、供給力と需要量とのミスマッチによるバイオマス価格の高騰が懸念される。これに対しては、バイオマスの低コ
スト供給システムの構築と国産材の競争力の拡大を通じた素材生産量の拡大が必要であると考える。

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T12-03 島根県におけるエネルギー需要と森林資源量

T12-04 トーセン那珂川工場への燃料供給の現状と課題

大津裕貴1・小池浩一郎2

赤池成実・藤巻幸歩・水庭誼子・有賀一広

12

鳥取大学大学院連合農学研究科・ 島根大学生物資源科学部

宇都宮大学農学部

島根県では松江バイオマス発電株式会社（松江市）と合同会社しまね森林発電（江津市）の 2 施設が設備認定されている。2 つの発電所建設により 60,000 ton/年と 80,000
ton/年（発電所着重量）の木材チップ需要が増える計画である。需要増加分の供給は、島根県内のパルプ原料用チップ納入企業などで組織している島根県素材流通協同組合などが担当する。
島根県素材流通協同組合員への聞き取り調査では、各社
とも原木の確保を問題視している。そのため、作業班増加
へ意欲的な回答が得られた。しかし、作業班を増加させるには時間がかかることが予想され需要増加とともに供給量が増加するとは考えにくい。
そこで、島根県の木材勘定表を作成し現状把握とエネル
ギー需要が増加することで生じるであろう影響について考察した。
その結果、針葉樹材の多くが合板利用されており、広葉樹材の多くはパルプ原料用チップとして利用されていることが分かった。
FIT による燃料用木材価格は、PKS など代替燃料の動向に左右される取引が行われると考えられる。この価格次
第では、低価格なパルプ原料用針葉樹チップだけでなく製材用材などにも影響がしょうじるのではないかと考えられる。

トーセンは 2012 年 4 月、森林資源のフル活用と地域振興を目指し、3 mABC 材を一括で受け入れる新工場を那珂川町に建設し、稼働を始めた。丸太の消費量は月間 2,400
m3であり、現在は製材機のみの稼働であるが、視察時点で木質焚きボイラーと乾燥機（100 m3×2 基）を整備していた。整備中の木質焚きボイラーは、バークや含水率の高い燃料でも燃やすことができる。熱は乾燥機のほか、うなぎの養殖や熱帯フルーツの栽培への利用も検討している。また、来年度に向けて、木質バイオマス発電施設の整備を計画中である。那珂川工場に導入予定である発電施設は、
2,400 kW（所内電力 400 kW）で、耐用年数は 20 年である。
この発電施設は木質専焼で、燃料の 3 割を製材残渣、7 割
を林地残材で賄うとし、燃料使用量は含水率 50 %（WB）で約 5∼6 万 t/年を想定している。また、小規模所有者からの材の持ち込みにも応じる予定で、木の駅プロジェクトを試行中である。木質バイオマス発電ではチップの含水率によって発電効率が変化するため、燃料用チップの乾燥が課題であるが、トーセンでは素材生産業者と連携して、山土場で材を含水率 40 %（WB）まで乾燥させて、納入してもらうことを検討している。

T12-05 チップ供給ポテンシャルと FIT 単価

T12-06 木質バイオマスの乾燥過程と通気性フレコン

小池浩一郎

岩岡正博1・藤原まや2・牧玄3・松本

島根大学生物資源科学部

1

武1

東京農工大学大学院農学研究院・2東京農工大学大学院農学府・住友林業フォレストサービス

3

FIT 制度の問題点は現象的にはドイツで破綻したあとになぜということであるが、本質的には再生可能エネル
ギーの潜在的な効率性、経済性の変化に対応できない硬直的な制度であるところに問題があるのである。
太陽電池が低価格化したように見えたのは中国の省、県が、競って補助金を投入した結果過剰生産に陥りダンピン
グ輸出をおこなったに過ぎない。
また、ドイツでは FIT のコストは、家計はまるまる負担させられるのに対し、製造業は競争力維持の名目のもと実質的に免除されており、EU 内部で、かくれ補助金として問題となっている。
バイオマスによる発電の原価は燃料価格+減価償却費+
運転コストである。後の二つについては、こなれた技術であり規模によって変動するがそのコストに削減の余地はない。
発電事業の経済性を決定するのは燃料の供給価格である。
地代論を引き出すまでもなく、天然資源は条件のよいところから利用され、利益が出なくなるところが「耕境」となる。発電利用が進むにつれ林道などの技術的条件、立木利用を許容する山林所有者の確保、作業班の追加や真に高性能な技術の導入などの観点からは採算性の確保は短期的には困難であろう。

木質バイオマスの含水率は、乾量基準で 80∼200 % と高いため、燃焼利用の際には蒸発潜熱によるエネルギー損失が大きい。したがって、エネルギー利用にあたっては含水率の低下が不可欠であり、余計なエネルギーを投入すること無く含水率を低下させる自然乾燥に関する研究が、林地残材を想定した丸太、末木枝条、さらにチップについて、様々行われてきた。これらの結果、丸太やチップを自然乾燥するために必要な条件が明らかにされてきているが、集積状態のチップについては、エネルギーやなんらかの操作を加えること無しに、含水率を低下させることは依然として困難である。
筆者らは、末木枝条を中心として丸太などを含む木質バ
イオマスの自然乾燥に関して、特に乾燥過程について研究を行ってきた。また、バイオマス対応型プロセッサの開発にも関わり、開発プロセッサを用いて 20∼30 cm 程度に破砕した末木枝条の保管・運搬に通気性フレコンを導入することによって、含水率を下げられることを示した。本セッションでは、これまで行われてきた自然乾燥に関する研究の経緯や、筆者が導入した通気性フレコンの効果について報告する。

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T13-01 山地流域における水・土砂動態解明に向けての
2 つの空間問題

T13-02 山地源頭部における隣接支流域間の降雨流出過程の相互比較

浅野友子1・内田太郎2

勝山正則1・岩崎健太2

東京大学大学院農学生命科学研究科附属秩父演習林・2国土交通省国土技術政策総合研究所

11

京都大学学際融合教育研究推進センター グローバル生存学連携
大学院ユニット・2北海道立総合研究機構林業試験場

水や土砂の観測結果の普遍性・一般性を示すためには、空間問題の理解が不可欠である。詳細な観測によりプロセ
スや支配要因の解明が行われたとしても、それが隣の斜面・河川・流域にも当てはまるのか？ その地域に一般的な現象なのか？ がよくわからないからである。水・土砂動態解明に関する分野でいわゆる空間問題と呼ばれる課題は、（1）現象の空間的ばらつき・不均一性の問題と（2）現象の空間依存性の 2 つに整理することができると考えられる。
（1）は空間代表性についての課題で、例えば平水時の河川の比流量は流域内のどこで測ってもほぼ同じなのか、それとも違うのか？ 違いがあるとすればどの程度なのか？ という問題である。（2）は、例えば斜面での土砂移動は主として崩壊によるが河道では流水による移動が卓越するため、同じ気候・地質・土地被覆条件下でも流域のスケールによって土砂移動現象は異なることを示す。また流域の上部は森林、下部は農地と土地利用が異なる場合などに水・土砂移動現象は流域のスケールによって異なることになる。以上の整理を踏まえて、水・土砂動態の実態把握の現状を整理し、課題を明らかにしていきたい。

滋賀県南部の 2 次谷流域（K、5.99 ha）と、内部支流域（R、M、H、A）において流量観測を行った。年流量は H、M、A、K、R の順に大きく、基岩浸透量はこの順で小さくなった。K は水収支が閉じることから、R は隣接流域から流域界を越えて地下水が流入している。一方、面積最小の
A でも見かけ上水収支がほぼ閉じた。この 3 流域では総雨量 10 mm 以上で直接流出が発生し、直接流出率は約 20% であった。流量の少ない H、M では総雨量 30 mm 以下
では直接流出が発生しなかった。さらに、M では直接流出
率は 10 % 以下だったが、H では大規模降雨時には A、R、K と同程度の直接流出が発生した。これらは表層・下層土
壌層、基岩層からの流出の違いに起因する。H では下層土
壌層や基岩層に飽和地下水帯が維持されず、基底流は小さ
いが、降雨時には表層土壌層からの流出が主となり直接流出率は高くなる。M では大きな恒常的飽和帯が降雨時の表層土壌層からの流出を抑制し、直接流出率は上昇しない。
A、R、K では各層からの流出パターンが見かけ上相似だが、基岩浸透量を考慮すると H、M からの基岩浸透水が A、R を涵養している。空間スケール拡大過程では、隣接流域
間の水移動が重要で、これを検出できる観測態勢確立が必要である。

T13-03 ゼロ次谷における空間不均質性の洪水流出モデ
ルへのパラメタリゼーション

T13-04 さまざまな流域スケールにおける浮遊土砂流
出：レビューと観測事例

谷

水垣

誠

滋・久保まゆみ・矢部浩規・渡邉和好・丸山政浩

京都大学国際高等教育院

土木研究所寒地土木研究所

降雨流出場の空間不均質性は、気候システムと地殻変動システム（地球圏変動）が生物圏変動と相互作用を起こす
ことにより作り出され、流出応答特性は、その流出場の特性を反映する。たとえば、透水性の空間分布は、山体隆起・基盤岩風化と侵食に対して生態系が順応かつ抵抗する相互作用プロセスの結果を表している。これは、地表に近いほど透水性が大きいことに反映される。さらに、風化生成物
が重量で移動するに際し、土塊のクリープ、崩壊、流水による各個・集合運搬という異なる物理過程を経るため、流出場の空間不均質性はより複雑化する。ただし、降雨流出応答に関しては水圧の伝播過程、水質形成過程に関しては混合移流分散過程が支配的なため単純化要因も生じ、REA（代表性のある面積規模）にも影響してくる。本発表では、すでに公表した二次元斜面土壌層における水理学（Tani,
Hydrol. Earth Syst. Sci., 17, 2013）をベースに、ゼロ次谷流域での流出場の空間不均質性を考える。その形成には、尾根から凹地集水部への緩慢な土塊移動と集水部での突発的な土塊の崩壊移動がかかわっていて、それが結果的にPreferential paths が大きな役割を果たすとの見通しを述べる。

水系一貫した土砂管理（流砂系）において流域の浮遊土
砂動態の把握は重要な課題の一つであり、その土砂生産量の把握と予測が必要となる。本研究では、山地から流域末
端の河口域にいたるまで土砂生産量とその支配要因に関する既往研究をレビューするとともに、鵡川・沙流川流域におけるさまざまな流域スケールでの浮遊土砂観測事例か
ら、流出土砂量や粒径特性とその支配要因について流域ス
ケールに着目して検討した。我が国における流域の土砂生産量評価には一般にダム堆砂データが利用され、流域面積
は 101∼102 km2オーダー、粒径は砂礫を対象とする場合が多かった。河口付近における 103 km2オーダーの流域面積
で微細土砂を扱った事例は少ない。鵡川・沙流川流域での浮遊土砂の観測結果では、10−1 ∼101 km2 スケールでは、浮遊土砂の捕捉量や粒径は地質によって異なるが、傾斜等の地形特性とは明瞭な関係は認められなかった。一方 101∼103 km2 スケールの浮遊土砂の捕捉量や粒径は流域面積によって減少する傾向が見られた。流域スケールによって浮遊土砂の生産量や粒径特性の支配要因が異なる可能性が示唆された。

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T13-05 流域水系ネットワークにおける地形的特徴と土砂流出特性：レビュー

T13-06 降雨流出モデリングにおいてスケール問題はどのように扱われてきたのか？

五味高志

横尾善之1, 2

東京農工大学大学院農学府

1

流域の掃流土砂流出量を評価することは、防災および河川生態系保全上重要である。上流域では、斜面の土砂生産から流路内滞留や系外への流出に至るプロセスの時間的・空間的なばらつきにより、流出土砂の量や粒径組成が変化する。河床地形による粗度により流出土砂量の予測が難しいなどの問題もある。本研究では、流域面積<104ha における掃流土砂流出について、既往研究をレビューし、流域
水系網の地形的特徴と流出土砂量、粒度分布特性などの流域間相違を検討した。アメリカオレゴン州 0.8∼200 ha 流
域 で は 5. 3∼10. 2 t/ha/yr の 掃 流 土 砂 量 で あ っ た。HJ
Andrews 実験林の 60 ha 流域では 1.8 t/ha/yr であり、オーストラリア北部の 850 ha 流域では 1.1 t/ha/yr の流出土砂量であった。丹沢山地大洞沢の 5∼50 ha 流域での流出土
砂量は 2.1∼2.9 t/ha/yr であった。流域面積が 102 ha 程度の流域では地質や地形条件による土砂生産量、流出土砂の粒径組成などに違いがあるものの、<10 t/ha/yr の土砂流
出量の傾向であった。これらの下流域∼104ha の流域では10∼100 t/ha/yr の流出量となる傾向もあり、下流域では支流の合流など水系ネットワークにおける土砂流出と滞留を考慮する必要性が考えられた。

本発表は、集水面積が 1000 km2 以下の流域を対象として、降雨流出モデリングを行う際に直面するスケール問題に関連する研究の文献レビューを行う。具体的には、「流域というシステムへの入力である降水量の空間分布をどのように、あるいはどこまで取り扱えばよいか」、「効果的に
降雨流出モデルを構築するには流域内の地形・土壌・土地利用などの空間分布をどこまで表現すればよいか」などの
降雨流出モデリングを行う際に直面するスケール問題にモデラーがどのように対処してきたのかを読み解き、現在の到達点を確認する。その上で、モデリング以外の降雨流出研究の知見などを引用しながら、スケール問題を克服する
ための糸口を探る。

T13-07 流域の土砂動態に関する数値計算の事例と課題

T14-01 次世代育種のための大規模形質データおよび分
子データの取得とその統合に向けて丹羽

福島大学共生システム理工学類・2福島大学環境放射能研究所

諭・内田太郎・蒲原潤一
平岡裕一郎

国土交通省国土技術政策総合研究所

山地流域の土砂動態を数値計算により予測・再現することは防災上、環境上において重要である。しかし、現状の数値計算技術で複雑な山地流域の土砂移動現象をどこまで捉えられるか、十分な整理・検討がされてきたとは言い難い。そこで筆者らは、近年の山地流域を対象とした数値計算事例に関して、A 河床の粒度分布等の場の条件の設定手法、B 対象領域境界における水・土砂の供給条件、など時
空間的な視点で研究レビューを行い、レビュー結果と新たに実施した計算条件の感度分析により、数値計算手法の課
題抽出を行った。
レビューの結果、A 場の条件の設定では、河床の粒度分
布は各箇所で設定される事例があったが、移動可能土砂の厚さはほとんどの事例で全領域一律に設定されていることがわかった。一方、B 供給条件の設定では、ほとんどの事
例で土砂の供給条件に平衡給砂が設定されており、土砂投入のタイミングといった時間的なバラツキを評価した事例は少なかった。そこで、山梨県の春木川の流砂観測データを対象に、土砂投入のタイミングや侵食制御の方法について感度分析を実施したところ、それらの条件が河床変動のタイミングに影響が大きいことが分かった。

森林総合研究所林木育種センター

近年、ゲノムワイドアソシエーション解析やジェノミッ
クセレクションといったゲノムワイド研究（GWS）が、様々な動植物で進められている。これらの手法は、これまでの育種のあり方を変えるものであり、林木においてもその試みが本格化しつつある。こうした研究の進展の背景には、DNA 分子データの取得の低価格化・高速化がある。しかし、それと対をなす表現型形質データについては、その取得の方法論の進展がそれほどみられず、分子データに見合
う質・量の表現型データを揃えることが課題となっている。
これまでに林木育種事業で継続的に実施されてきた次代検定林調査により、成長に関する膨大な表現型データが蓄積されている。また最近では、GWS に向けた、まとまった量の精英樹についての特性評価が進められている。さらには、近赤外分光法による材質測定や、レーザ計測による
樹体の 3 次元形状情報の取得といった、新たな表現型計測手法が実用的になりつつある。本講演では、こうした既存
データの活用と、表現型データの取得の新たな取り組みについて紹介し、GWS における大規模形質データ取得の可能性や、分子データとの統合についての議論を行う。

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T14-02 スギ器官別 EST の基盤整備
田村美帆1・手島康介3・三嶋賢太郎2・井城泰一2・能勢美峰2・坪村美代子2・栗田 学2・渡辺敦史1, 2
九州大学大学院農学研究院・2森林総合研究所林木育種セン
ター・3九州大学大学院理学研究院
1

スギ次世代育種に対して、従来育種による取り組みだけ
でなく分子育種推進に対する要望も根強く存在する。分子育種の実現を目指して、九州大学と森林総研林木育種セン
ターでは、頂端・シュート・木部・雄花等各器官から発達ステージもしくは季節による変動を考慮した組織の収集を行い、分子データの基盤となる EST 情報の収集を行ってきた。その結果、これまでに平均長が 1,400 bp となる計 22,
250 Isotig を収集している。森林総研 ForestGEN の既存
スギ EST データベースと本研究データを併せたとき、30,000 前後の Isotig が取得されたこととなり、モデル植物を対象とした既報と比較すれば、スギでも一定数の遺伝子を収集できたと考えられる。これまでに得られた全てのIsotig を活用して各器官の遺伝子発現を包括したマイクロ
アレイチップの設計を行うと共に、複数クローンを用いて再度 NGS データを収集し SNP discovery を行うことで、SNP マーカー開発を含めた分子育種の基盤整備を進めたので報告する。

T14-04 次世代育種に向けて林木遺伝資源の視点から何を考える必要があるか？

T14-03 GIS と長期成長モニタリング試験地情報の統合による環境区分とスギの適応性評価
花岡 創1・平岡裕一郎1・三浦真弘2・武津英太郎3・高橋
渡辺敦史4

森林総合研究所林木育種センター・2森林総合研究所林木育種センター東北育種場・3森林総合研究所林木育種センター九州育種場・4九州大学大学院農学研究院
1

植物の成長形質は「遺伝子」と「環境」双方の影響、ならびにそれらの相互作用の結果として現れる。林木育種の現場では、統計的手法を利用して環境要因と遺伝要因の分離を実現してきたが、現状では環境を「検定林間差」として解析するにとどまり、環境因子そのものを組み込んだ解析は行われていない。従って、個々の品種の気象環境条件に対する遺伝的な適応性までは明らかにされていない。エンドユーザーは植栽地に適応した品種の選定を求めていることを考慮すれば、これからの林木育種において成長形質に影響を及ぼす気象環境条件の選定とその定量的評価を実現し、系統の特性評価に組み込むことが必要である。
この実現に向けた最初のステップとして、スギの一般的な環境応答の解明を目標とし、全国に設定された試験地におけるモニタリングデータと気象環境情報を整理した広域的な環境区分を GIS によって統合し、気象環境条件とスギの生存・樹高成長との関係性および、選抜地と大きく異なる環境に植栽された場合の適応について解析した結果を報告する。

T14-05 イネ実験系統群の作出と利用に関する取り組み
山形悦透・河村享政・安井

岩泉正和

誠1・

秀・吉村

淳

九州大学大学院農学研究院

森林総合研究所林木育種センター関西育種場

育種対象樹種であるスギ、ヒノキ、マツをはじめ林木は概して他殖性であり、精英樹選抜育種事業等により野外集団から選抜された育種集団を基にして次世代育種を進めて行く上では、世代の積み重ねに伴う近交係数の上昇に起因する遺伝的劣化等の危険性を考慮する必要がある。そのため林木では、次世代育種集団の遺伝的多様性を補填できる
よう、これまでの選抜段階の集団を遺伝資源として整備しておくことが不可欠である。林木遺伝資源を効率的に機能させるためには、樹種の特性や利用の可能性等に基づき資源をグレード化し、それに応じた保存形態を適用すると同時に、利用時に目的に応じた遺伝資源の選択を可能とする
ため、遺伝的変異や必要な特性を評価し情報化しておくことが有効である。
本報告ではアカマツとクロマツを例にあげる。同属でともに抵抗性育種事業が推進されているが、資源形態（天然資源率等）や生態的特性、ニーズ等が大きく異なる。これ
らの樹種で抵抗性等を選抜されてきた遺伝資源について、
バックアップとして必要な集団サイズやそれに応じた資源のグレーディング、保存や特性評価について議論する。

私たちの研究室は 1920 年の開講以来、世界各地より収集した栽培イネ系統の保存事業を行っており、これら系統に由来する標識系統群などを活用した遺伝・育種学的研究を展開してきた（現在、保存事業は九大農学部遺伝子資源
開発センターに移管されている）。DNA マーカーの登場
後は、連続戻し交雑により遺伝的背景を均一にした染色体
断片置換系統群（CSSL あるいは ILs）および近似同質遺伝
子系統（NIL）等を構築し、QTL/ 遺伝子の探索、同定が可能になった。これまでに、近似同質遺伝子系統（NIL）を利用して十数個の遺伝子単離してきたが、最近では栽培化
や生殖的隔離の進化などに主要な役割を果たした遺伝子など重要な遺伝子を単離することができた。現在は、NIL を
遺伝子供与親として、北部ベトナムの現地品種に収量性、耐病虫性を付与した新品種育成事業を展開しており、イル
ミナ社ビーズアレイおよびベンチトップ型シーケンサー等のゲノムワイド遺伝子型決定技術を材料の育成に利用する
取り組みを行っている。本研究室にて作出した系統群の多くはナショナルバイオリソースプロジェクトのもと、保存、配布が行われている。

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T15-01 トガサワラ林における土壌深度間の外生菌根菌群集の比較
村田政穂・奈良一秀

T15-02 琉球諸島の外生菌根菌─異なる森林の比較─
山崎隼也1・寺嶋芳江2・奈良一秀11

東京大学大学院新領域創成科学研究科・2琉球大学熱帯生物研究センター西表研究施設

東京大学大学院新領域創成科学研究科

トガサワラ林の外生菌根菌（以下菌根菌）が土壌の深さによってどのように変化するかを明らかにするため、成木の菌根と埋土胞子の種組成を調べた。奈良県吉野郡川上村
三之公川トガサワラ林内の 25 地点において、土壌深度別（0∼5、5∼10、10∼15、15∼20 cm）に 5×5×5 cm の土壌ブロックを 2 つずつ、合計 200 採取した。1 セットの土壌から成木菌根を取り出し、DNA 解析によって菌種同定を行った。残りの 1 セットは、埋土胞子組成を調べるためバ
イオアッセイ試験に供した。滅菌土壌で栽培したバイオ
アッセイ苗（アカマツとダグラスモミ）に、各土壌の懸濁液を 80 μm メッシュ布で濾過し、その濾液を接種すること
で、埋土胞子から苗に菌根を形成させた後、上記と同様の方法で菌種を同定した。バイオアッセイ苗は、地上部は乾燥重量を測定し、感染した菌根菌の種との関係を調べた。
その結果、成木の菌根菌の出現頻度は土壌深度が深くなる
につれて減少する傾向がみられたが、埋土胞子の菌根菌ではそのような傾向はなかった。また、埋土胞子の菌根菌種
数は成木より著しく少なかった（アカマツで 2 種、ダグラ
スモミで 1 種のみ検出）。

外生菌根菌（以下、菌根菌）は森林の優占樹木と共生してその成長を助け、森林の安定に大きく寄与しているため、菌根菌群集に関する研究は数多く行われてきた。しかしその知見は温帯林や冷温帯林に集中し、亜熱帯林に関する菌根菌の知見は乏しいのが現状である。そこで本研究では、亜熱帯林が成立する大陸島の西表島広葉樹林と針葉樹林、
海洋島の大東島針葉樹林において菌根菌群集を調べ、共生
樹種や島の地史が菌根菌群集に与える影響を明らかにすることを目的とした。上記各林分から 50 の土壌コアを採取し、そこに含まれる菌根を DNA 解析することで菌種の同定を行った。その結果、調査地全体で 108 種の菌根菌が同定され、ベニタケ科とイボタケ科の 2 科がいずれの林分でも 優 占 し て い た。大 東 島 で は 風 散 布 が 行 わ れ な い
Cenococcum やショウロ属が出現しなかった。また、群集の類似度を検定した結果、大陸島と海洋島では菌根菌群集に有意差が認められなかったが、宿主樹種間では有意差が存在した。さらに同一菌種の地理的分布をデータベースで確認すると、西表島では中国や日本本土と共通する菌根菌種が多く認められたのに対し、大東島では東南アジアとの共通種の割合が高かった。

T15-03 外生菌根菌根外菌糸形態と宿主樹木─土壌要因との関係

T15-04 アカマツ細根系の分解過程

小林弘和・沖津進

佐藤陽水1・田中1

千葉大学大学院園芸学研究科

外生菌根（ECM）菌は樹木の根に感染し宿主樹木から光合成由来の炭素栄養を得ている。林内には多様なサイズの樹木が生育しており、他個体に光が遮られる現象は普遍的である。これらの光環境により宿主樹木が ECM 菌に供給する炭素量は異なる可能性がある。菌糸を構成する炭素は宿主樹木由来の光合成産物に依存している。土壌中に伸ばす菌糸形態の長さや構造から類別した ECM 菌の空間分布
は宿主樹木個体の光環境や個体サイズ等の影響を受けている可能性がある。コナラとアラカシを対象に年間で合計119 個体の根を地際部から追跡し根軸サンプリングを行った。菌糸タイプを 3 つに分け、サンプルごとにどのタイプが優占したかについて、樹木の光環境や個体サイズなどの樹木要因と土壌の CN 比や pH などの土壌要因を説明変数とした多項ロジスティック回帰を行った。AIC（赤池情報量基準）に基づくモデル選択の結果、樹高、光環境、斜面
傾度、樹種の 4 つの説明変数を持つモデルを採用した。予
測値と実測値から作成した分類表により、予測値は実測値の 55 % の正解率を持っていた。光環境についての Wald
統計量とオッズ比は比較的高く、空間分布に影響を及ぼす要因であることが示唆された。

恵1・中野隆志2・奈良一秀1

東京大学大学院新領域創成科学研究科・2山梨県環境科学研究所

森林生態系において樹木の細根の多くは菌根化しており、光合成産物の大きなシンクとなっている。菌根のター
ンオーバーは早く、その枯死・脱落によって土壌に供給される年間有機物量は落葉落枝など地上部からの供給量を上回る。また、菌根は落葉落枝よりも窒素やリンの濃度が高く、その脱落は樹木の養分吸収が活発に行われる表層土壌中でおこる。このため、樹木菌根の分解は、森林の物質循
環や樹木の成長にも影響すると考えられるが、その詳細はほとんど分かっていない。
本研究では、菌根の分解速度を知るため、アカマツ林から採取したアカマツ細根系（大部分は菌根）をメッシュバッグに入れた後、表層土壌中に埋設し、定期的に試料を回収する試験を行った。菌根の菌種が分解速度に与える影響を調べるため、接種実験で作成した単一菌種のアカマツ菌根も同様に処理した。回収した試料は乾重量を測定するとともに、炭素量と窒素量およびそれぞれの安定同位体比である δ13C と δ15N の分析も行った。さらに、分解に関与する微生物を調べるため、回収試料中のバクテリアと菌の群集をパイロシーケンシング法によって解析した。得られたデータから菌根の分解過程を総合的に論じる。

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T15-05 アカマツ細根系の分解にともなうバクテリア群集田中1

恵1・佐藤陽水1・中野隆志2・奈良一秀1

東京大学大学院新領域創成科学研究科・2山梨県環境科学研究所

T15-06 海 岸 に 生 育 す る ク ロ マ ツ の Cenococcum
geophilum 菌根圏に生息する放線菌とその分布
松田陽介1・愛須加菜21

三重大学大学院生物資源学研究科・2三重大学生物資源学部

森林生態系において樹木細根の多くは菌根化している。
菌根のターンオーバーは早く、その枯死・脱落により土壌に供給される年間有機物量は落葉落枝など地上部からの供給量を遥かに上回る。また、菌根には有機態の窒素やリンが豊富に含まれることから、その分解は森林の物質循環や樹木の成長にも大きく影響することが考えられる。しかし、菌根の分解過程に関わるバクテリアの実像については殆どわかっていない。そこで本研究では、菌根の分解過程で出現するバクテリア群集を明らかにすることを目的とし、菌根試料をメッシュバッグにいれて林地に埋設する実験を行った、試料には、アカマツ林から採取した現地アカマツ細根系と針葉、および接種実験で作成した単一菌種のアカマツ菌根を用いた。埋設から 1 年後に回収した試料中のバクテリア群集を希釈平板法およびコロニー PCR を用いたシークエンシングにより推定した。その結果、バクテ
リア密度についてはアカマツ針葉で多い傾向が見られた
他、菌根菌種により密度に差があることがわかった。属レベルの推定ではいずれのサンプルでも Burkholderia が優占していた。

【目的】海岸に生育するクロマツには Cenococcum geophilum（以下、Cg）菌根が優占している。Cg 菌根周辺に生息する細菌、とりわけ放線菌の知見は極めて少ない。本
研究の目的はクロマツ-Cg 菌根圏における放線菌の微細な分布様式を明らかにするため、Cg 菌根の表面から内部に生息する放線菌の分離、培養を試みた。
【方法】2013 年 4、6、8、10 月に三重県津市の海岸において 10、13、16 年生ク
ロマツ林分の各 1 林分から、表層土壌（直径 3 cm、深さ 30cm）をそれぞれ 6 個、合計 72 個採取した。各土壌から Cg
菌根を選別し、異なる 3 種類の洗浄処理（滅菌水、滅菌水+超音波洗浄、滅菌水+超音波洗浄+表面殺菌）の後に放線菌を分離、培養した。【結果】放線菌はすべての採取時
期・洗浄処理から分離された。洗浄処理間の分離率に有意差が認められ、表面殺菌まで行った処理における分離率が低い傾向にあった。以上より、クロマツ-Cg 菌根圏には菌鞘表面から内部にかけて放線菌が存在することが示唆された。得られた菌株のいくつかは分類属性を推定するため、現在、16S rDNA 塩基配列解析を進めている。

T15-07 ハナイグチ増産を目指したカラマツ林の施業：
施業後 3 年目の概況

T15-08 マツタケ菌根形成のためのアカマツ細根の地表への誘導法の検討

山田明義1・大城和士1・増野和彦2

藤田 徹1・藤田博美1・栗栖敏浩3・山口宗義2・小川 亨4・四方敏行7・八木町マツタケ生産振興会5・三俣生産森林組合61

信州大学農学部・2長野県林業総合センター

演者らはハナイグチの増産を目的に長野県内のカラマツ林で 2010 年より施業を行い、昨年度ならびに一昨年度の本大会で施業後 1-2 年目の概況を報告した。今回、施業後
3 年目までの概況を報告する。カラマツ人工林に 10×10m2のプロット（以下 P）を 24 個設け、16 P ではカラマツ以外の樹木を皆伐し、腐植層はぎ取りとハナイグチ胞子接種の組み合わせの 4 処理区（各 4 P）を設けた。8 P は対照区と し た。全 24 P で 菌 根 菌 の 子 実 体 発 生 状 況 を 調 査 し、
2012 年と 2013 年には施業区 16 P と対照区 4 P で菌根を採取した。胞子接種 8 P では土壌 12 試料を、非接種 12 P では 6 試料を採取し（計 168 試料）、カラマツ菌根のチップ数を計測するとともに菌根菌を分子同定した。施業区でのハ
ナイグチの累積の子実体発生量は平均 198 g/P、対照区では 76 g/P で、両者に有意差は認められなかったが（p=0.102）、発生頻度では有意差が認められた（p=0.044）。4
処理区と対照区の 5 区間比較では、子実体発生量と発生頻度ともに区間有意差は認められなかった。施業後 2 年目の因子解析で腐植層はぎ取りは菌根量低下の要因と判断されたが、3 年目の時点ではその影響は緩和される傾向にあった。

31
京都府農林水産技術センター・2森林総合研究所・（株）
環境総合
テクノス・4京都府中丹広域振興局・5八木町マツタケ生産振興会・
6
三俣生産森林組合・7綾部市マツタケ生産振興会

過去に調査されたマツタケのシロは、地表付近で菌根が形成され、これが下方に半球状に広がる形で定着している。
種菌の接種によるシロ形成も、これを模し、地表で菌根形成し下方に向けて定着させれば、菌根が林地に定着しやすいと推測される。その可能性を検討するため、まず、マツの新根の地表への誘導を試みた。これまでに効果が認められている方法を基に、腐植を除去後、「1、腐植で被覆（3∼8
月：27 カ所）」、「2、シートで被覆（3∼5 月：10 カ所）」、「3、
シートと腐植で 2 重に被覆（3∼9 月：：97 カ所）」、「4、新根の発根したマツ苗を地表に根を広げる形で植栽（7：：50
本）」の 4 法を試験した。また、これらと組み合わせ可能な無菌の新根を得る方法として「5、腐植除去時に掘り出した
マツの根を断根し、無菌容器内で発根させる（9 月：28 箇所）」方法も試験した。いずれも 11 月まで調査した。
その結果、1∼3 で地表に根が誘導される率は 1：26 %、2：0 %、3：53 % で、3 が優れていた。4 は苗木の定着率 96%、5 は発根率 32 % で、いずれも効果が認められた。これ
らの方法で得られた根を利用すれば、地表でマツタケの菌根形成を行うことが可能であると考えられた。

― 170 ―

T15-09 NaCl ストレス条件下におけるショウロ─クロ
マツ菌根共生実生の成長とナトリウム、リンの含有量

T15-10 外生菌根菌が吸収したアミノ酸の炭素と窒素の
行方を探る
呉

1

仲野翔太 ・山田

2

2

2

2

智 ・笹本佳裕 ・会見忠則 ・霜村典宏

炳雲1・寺本宗正2・則定真利子3・竹内美由紀1・宝月岱造1

鳥取大学大学院農学研究科・ 鳥取大学農学部

東京大学大学院農学生命科学研究科・2国立環境研究所地球環境研究センター・3東京大学アジア生物資源環境研究センター【目的】海岸砂地に生育するクロマツ根には外生菌根菌が共生しており、菌根共生によるクロマツへの塩ストレス緩和効果が示唆されているが、詳細は不明である。本研究では、ショウロ-クロマツ菌根共生系をモデルとして、塩スト
レス条件下で成育させた菌根共生クロマツ実生の成長および養分吸収について調査した。【方法】1 年生クロマツ実生
に対して、弱度の塩ストレス試験としてショウロ菌株 Rhz
02 を共生させて塩水（0、30、50、80 mMNaCl）を、強度の塩ストレス試験としてショウロ菌株 Rhz 01、Rhz 02、Rhz
03 あるいは Rhz 04 を共生させて塩水（80 mMNaCl）を、それぞれ 3 日および 1 日に 1 回 50 ml かけ流して 30 日間生育させた。なお対照区として非接種区を設けた。【結果】両試験ともに成長量は塩ストレスの影響を受けなかった。
弱度試験において、地上部 Na 含有率は NaCl 濃度の増加に伴い上昇する傾向が確認されたが、各 NaCl 濃度区において接種区と非接種区の間に有意差は認められなかった。
一方、強度試験では、非接種区よりも接種区において地上部 Na 含有率が上昇する傾向が確認されたが、地上部 P 含有率との間に関係性が示唆された。

樹木のアミノ酸吸収に外生菌根菌がどのように関わっているかを探る目的で、14C で標識、或いは13C と15N で二重標識したグルタミンやアラニンを、クロマツ・コツブタケ
外生菌根共生系の根外菌糸体に取り込ませ、その行方を追跡した。14C は速やかに根外菌糸体全体に広がり菌根まで達したが、宿主のクロマツの地上部へは転流しないことが分った。13 C と15 N の安定同位体比質量分析の結果では、
13
C の地上部への転流は14C 実験と同様に認められなかっ
たが、15N は根外菌糸、菌根、茎、針葉の各部位で検出された。さらに、NanoSIMS を用いて、菌根、茎、針葉の横断面における13 C と15 N の分布を μm スケールの元素マッピ
ングによって解析した。その結果、13C は、菌鞘のみで検出され、根の皮層細胞や茎、針葉の細胞へは転流していな
かったが、15N は、全ての部位で検出され、ハルティヒネッ
トから根の皮層細胞への移動が確認された。これらの結果
から、「外生菌根菌の根外菌糸に吸収されたアミノ酸は菌組織の中で代謝され、その窒素は宿主細胞へ受け渡されるが、炭素は受け渡されず、菌自らの炭素源として利用される」ことが明らかになった。

T16-01 ブナ幼木の葉群光合成に与える開放系オゾン暴
露の影響

T16-02 葉のオゾン吸収量に基づくブナ、コナラ、ミズナラおよびシラカンバの葉の純光合成速度に対するオゾンの影響評価

1

渡辺

1

2

誠1, 2・星加康智2, 3・稲田直輝4・小池孝良2

東京農工大学大学院農学研究院・2北海道大学大学院農学研究・
院・3イタリア国立環境保護研究所（イタリア国立環境保護研）
4
北海道大学大学院農学院
1

近年、対流圏におけるオゾン濃度が増加しており、森林の炭素吸収機能への悪影響が懸念されている。本研究では樹冠の発達したブナ幼木群落を対象に、葉群炭素吸収に与えるオゾンの影響を調べた。北海道大学北方生物圏フィー
ルド科学センター札幌研究林に設置された開放系オゾン暴露装置で栽培されているブナ幼木群落（2012 年時点で 11
年生）を供試材料とした。設定したオゾン濃度は 60 nmol
mol−1 で、2011 年 8∼11 月および 2012 年 5∼11 月の日照時に暴露を行った。2012 年 6、8 および 10 月に樹冠内の様々な位置の葉で光-光合成曲線を測定し、LMA（単位面積あたりの葉乾重量）を指標としたモデリングを行った。
得られたモデルを葉群光合成モデルに組み込み、1 成長期間の炭素収支を推定した。その結果、1 成長期間の葉群炭素吸収量（光合成量-呼吸量）はオゾンによって 12.4 % 低下すると推定された。夏季のオゾンによる炭素吸収量の低下は、呼吸量の増加が主な要因だったのに対して、秋季では光合成量の低下と呼吸量の増加の寄与率は同程度だった。この事から、ブナ幼木の葉群炭素吸収量のオゾンによる低下に対する光合成低下と呼吸増加の寄与率は、季節によって異なる事が明らかになった。

山口真弘1・安土文鹿2・黄瀬佳之1・小林亜由美1・鹿又友彰1・上原 唯1・松村秀幸3・伊豆田猛4
東京農工大学大学院農学府・2東京農工大学大学院連合農学研究科・3電力中央研究所環境科学研究所・4東京農工大学大学院農学研究院
1

気孔を介した葉のオゾン（O3）吸収量に基づいて、ブナ、
コナラ、ミズナラおよびシラカンバの純光合成速度に対す
る O3の影響を評価するために、2 成長期間にわたって各樹種の苗木に O3 を暴露した。処理区として、浄化空気区、
1.0倍 O3区および 1.5 倍 O3区を設け、育成期間中に純光合成速度を測定し、気孔コンダクタンス（gs）推定式を構築した。
O3濃度の上昇に伴う純光合成速度の低下は、ブナとコナ
ラでは出葉後約 3ヶ月で認められたが、ミズナラとシラカ
ンバでは出葉後約 2ヶ月で認められた。したがって、O3 影響の発現時期から判断すると、ミズナラとシラカンバは
O3 感受性が高いと考えられる。各樹種の gs推定式を用いて算出した出葉後 2ヶ月間の積算 O3 吸収量は、シラカン
バでは著しく高かったが、ミズナラではブナやコナラと同程度であった。これらの結果から、純光合成速度におけるO3 感受性の樹種間差は、O3 吸収量の樹種間差だけでは説明できないことが明らかになった。
本研究は、環境省環境研究総合推進費（5B-1105）の助成を受けて行われた。ここに記して感謝の意を表す。

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29
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

T16-03 開放系オゾン暴露施設で生育したシラカンバ幼木の葉数の動態と被食防衛能T16-04 高 CO2・オゾン環境が樹木の成長に与える影響
飛田博順・小松雅史・矢崎健一・北岡

崎川哲一1・Oikawa, Monta2・渡辺
人3・小池孝良3

誠4, 3・斎藤秀之3・渋谷正北海道大学農学部・2北海道大学大学院農学院・3北海道大学大学
院農学研究院・4東京農工大学大学院農学研究院
1

近年、植物に光合成機能の低下などの悪影響を及ぼす対流圏オゾン濃度の増加が懸念されている。シラカンバはまず春葉を展開し、その光合成生産によって夏葉を展開するため、春葉の光合成機能が低下すると、夏葉の生産数が減
少すると予測される。一方、野外では昆虫などの摂食の影
響も大きく、オゾンが被食防衛能の変化を通じて着葉量に影響する可能性も考えられる。そこで本研究では、5 年生のシラカンバ幼木を対象に、葉数と被食防衛物質含量に対するオゾンの影響を調査した。北海道大学札幌研究林に設置された開放系オゾン暴露施設において、日照時に 60 ppbのオゾンを暴露したオゾン区と対照区（約 24 ppb）を設置
し、2013 年に開葉から落葉までの葉数の季節変化と被食防衛物質（総フェノールと縮合タンニン）含量を調査した。
その結果、葉の生産数にオゾンの有意な影響がみられなかった。一方で、対照区においてはオゾン区に比べて着葉数がハンノキハムシの食害により有意に低下した。被食防
衛物質はオゾン区の春葉において有意に増加していた。これらの結果から、オゾンによりシラカンバ春葉の虫害抵抗性が変化し、夏葉の葉数の動態に影響を与える事が示唆された。

T16-05 Combination effect of elevated O3 andCO2 on foliar chemistry of oaks and beech
seedlings
1

2

2

Shi, Cong ・Kitao, Mitsutoshi ・Komatsu, Masabumi ・Yazaki, ken'ichi2・Tobita, Hiroyuki2・Kitaoka, Satoshi2・Watanabe, Makoto3・Koike, Takyoshi11

北海道大学大学院農学研究院・2森林総合研究所・3東京農工大学
農学部

哲・北尾光俊森林総合研究所【目的】高オゾンに対する感受性が比較的低いという報告のあるコナラを対象として、光合成機能に及ぼす高 CO2と高オゾンの影響を明らかにすることを目的とした。【方法】
茨城県の森林総合研究所実験林苗畑に設置した開放型
CO2・オゾン暴露装置内の土壌にコナラ苗木を植栽した。
コントロール、CO2付加、オゾン付加、CO2+オゾン付加、の 4 処理区を設けた。高 CO2処理は外気（380 ppm）に対して 550 ppm に制御した。高オゾン処理は大気の 2 倍の濃度に設定した。処理 2 年目のコナラ稚樹について、一次葉と二次葉の各生育環境の CO2 濃度での純光合成速度（Agrowth-CO2）を、5 月から 11 月にかけて測定した。【結果】Agrowth-CO2は、コントロール区に比べて、CO2付加区では一次葉で 7 月まで、二次葉で 8 月まで上昇し、オゾン付加区では一次葉で 7 月から、二次葉で 8 月から低下する傾向
を 示 し た。一 方、CO2 + オ ゾ ン 付 加 区 の Agrowth-CO2 は、
CO2 付加区に比べて生育期間を通じて低下が不明瞭であることが明らかになった。

T16-06 フラックスタワー測定による森林の CO2 吸収に対するオゾンの影響評価
北尾光俊1・小松雅史1・矢崎健一1・北岡
裕志2
1

哲1・深山貴文2・小南

森林総合研究所・2森林総合研究所関西支所

大気汚染物質であるオゾンは葉に吸収されることで植物の光合成を低下させるため、森林の二酸化炭素吸収量へのオゾン影響の評価には森林レベルでのオゾン吸収量の推定が必要とされている。しかし、従来の手法では、葉が濡れているときや森林を構成する樹木の一部が落葉している場
合には正確な吸収量推定ができず、我が国のように雨が多く、また、落葉樹と常緑樹が混在する森林では、オゾン吸収量の連続推定は困難であった。そこで、フラックスタ
ワーで観測された二酸化炭素吸収速度のデータを用い、光合成依存の気孔反応モデルによって Penman-Monteith 法による群落コンダクタンスの推定値を補完することで、従来は困難であった降雨時及び一部樹種の落葉時期の森林群
落レベルでのオゾン吸収量を推定する手法を開発した。森
林総合研究所関西支所山城試験地のコナラ・ソヨゴ林を対象として、この手法を用いて算出した森林群落レベルでのオゾン吸収量と、フラックス観測による二酸化炭素吸収量との関係について議論する。

― 172 ―

T16-07 硫酸イオンの沈着がマツ針葉表面からの栄養塩
吸収と溶脱に及ぼす影響

T17-01 モウソウチクの遮断蒸発量はなぜ小さいのか？
篠原慶規

久米

篤

九州大学大学院農学研究院

九州大学農学部附属北海道演習林

アジア大陸の工業・都市地域から放出された NOxや SO2は、オゾン（O3）や非海塩性硫酸塩エアロゾル（SO42−）等に変化しながら、風によって日本に輸送されるため、大陸からの広域大気汚染においては O3と SO42−の濃度変化が相関し、複合汚染として作用する。その影響は、離島や山岳域の大陸側に面した斜面で顕在化することが多い。屋久島のヤクタネゴヨウにおいても O3濃度と SO42−負荷量との間には高い相関があり、冬季の濃度上昇期には針葉からの K+の溶脱量やエチレン放出が大幅に増大し、大きなス
トレス要因となっていた。富山県立山のハイマツ林冠では、針葉への霧や降雨の付着に伴い、窒素が葉面から吸収されると同時に、多量の K+ や Mg2+ が葉面から溶脱し、特に K+ は針葉の濡れ時間と SO42− 負荷量に比例していた。貧栄養環境下において SO42−負荷量は、樹体の栄養塩バランスに大きな影響を及ぼす可能性が高く、2006 年までの負荷量の急増は日本の森林に大きな影響を及ぼした可能性が高い。一方、2006 年以降、中国の大気汚染対策が進み、
SO42−負荷量は減少傾向にあるが、O3濃度には変化が見られないため、森林への影響変化を注意深く見守る必要がある。

近年、西日本を中心としてモウソウチク林の拡大が報告されている。著者は、共同研究者と共に、モウソウチク林の拡大が、森林の公益的機能に与える影響を解明すべく研究を行っている。その一環として、蒸発散の主要な要素となる遮断蒸発量についても、モウソウチク林において計測を行い、他のモウソウチク林の計測結果、他の森林タイプの計測結果と比較を行った。著者らの計測結果も含め、国内のモウソウチク林の遮断蒸発量の計測例は 3 例存在す
る。これらの 3 つのモウソウチク林の林分構造（立木密度など）は異なるが、遮断蒸発量が降水量に占める割合である遮断蒸発率は、どのモウソウチク林でも概ね 10 % とな
り、他の森林タイプで計測された遮断蒸発率よりも小さかった。このことから、モウソウチク林は、その特有な樹冠構造が遮断蒸発量を小さくしていると考えられる。このことは、遮断蒸発のメカニズムを議論する上で有用な情報となろう。

T17-02 スギ人工林における樹木の成長に伴う樹冠遮断
量の変化

T17-03 スギ壮齢林分における降雨遮断量の高時間分解能計測小田智基1・江草智弘1・大手信人1・武田愛美1・堀田紀文2・田中
延亮3・鈴木雅一1

飯田真一1・清水貴範1・玉井幸治1・延廣竜彦2・壁谷直記3・清水晃3

1
東京大学大学院農学生命科学研究科・2筑波大学大学院生命環境科学研究科・3東京大学大学院農学生命科学研究科附属愛知演習林

1
森林総合研究所・2森林総合研究所北海道支所・3森林総合研究所
九州支所

本研究では、スギ幼齢林における樹冠遮断量の長期観測に基づき、スギの成長に伴う樹冠遮断量の変化とその要因を明らかにすることを目的とした。対象地は、東京大学千葉演習林袋山沢試験地におけるスギの幼齢林と壮齢林とした。幼齢林では樹齢 7 年、11、12、13 年時、壮齢林では 80、87、88、89 年時において林内雨、樹幹流を計測することにより、樹冠遮断量を推定した。その結果、7 年生から 13 年
生への成長過程で、樹冠遮断量は大きく変化せず、樹冠遮
断量は降雨の 10 % 以下であった。それに対し 80∼90 年生のスギ林では 20 % 程度であった。開空度や LAI は同程度であったが、明らかに壮齢林よりも幼齢林で樹冠遮断量は小さかった。さらに、幼齢林において斜面の上部と下部で分けて樹冠遮断量を調べた結果、斜面上部の方が樹木の成長が遅いにも関わらず、下部よりも樹冠遮断量が大きいという結果になった。これらの結果から、成長過程の樹冠遮断量の変化には、樹冠の構成に加えて、流域内で生じる微気象条件の分布が大きく関与していると考えられる。

【目的】蒸発要求の小さい降雨時の現象にも関わらず、遮断量（I）は林分水収支の大きな割合を占めているが、そのメカニズムには不明な点が多い。高時間分解能での計測事
例の不足が、その一因であると考えられる。そこで、林外雨（GR）、樹冠通過雨（TF）、樹幹流（SF）を高時間分解能で計測し、I の変動傾向を検討した。
【方法】茨城県筑波山系南部に位置する筑波森林水文試験地のスギ壮齢林分を対象とした。尾根部開空地において転倒マス型雨量計でGR を計測した。幅 20 cm、長さ 10 m の樋 2 台で TF を集水するとともに、対象林分内の全 14 個体のスギの SF を計測対象とし、各 16 項目を転倒マス型流量計で計量した。
同時に、直径 20 cm の貯留型雨量計 30 台を用いて TF を別途計測した。
【結果】樋による TF は貯留型雨量計の TFと良い一致を示し、樋の測定精度の妥当性が確認された。
降雨開始から I の時間値は正の値を示したが、降雨後半では GR とは無関係に I は減少する傾向を示した。さらに、
降雨中盤の大きな GR の後、I の時間値は一時的に負の値を示した。これらの傾向から、I の時間値は樹体表面の雨
水の飽和度に依存している可能性が示唆される。

― 173 ―

29
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
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T17-04 飛沫蒸発説検証に向けた模擬木による樹冠遮断
実験

T17-05 都市と森林のキャノピー構造の違いから考察す
る遮断蒸発メカニズム村上茂樹1・鳥羽仲吉信人1・神田1

妙2

森林総合研究所十日町試験地・2尚絅学院大学

1

学1・森脇

亮2・河合

徹3

東京工業大学・2愛媛大学・3国立環境研究所

樹冠遮断による蒸発は降雨強度に比例して増加するが、そのメカニズムは未解明である。本研究では模擬木（プラスチック製クリスマスツリー）を用いて、自然降雨による樹冠遮断実験を行い、降雨中蒸発と樹高・林分密度依存性について検討した。模擬木は高さ 65 cm、110 cm、及び240 cm の 3 種類を用い、それぞれトレイ上に 41 本配置（樹冠はほぼ閉鎖）したところ、樹冠遮断は樹高と伴に増加する傾向を示した。次に、高さ 110 cm と 240 cm の林分を間伐してトレイ上の本数を 25 本に減らすと、110 cm の林分
では樹冠遮断が増加し、240 cm の林分では減少した。この結果から、樹高や葉量のみでは表現できない樹冠の空間構造が樹冠遮断の重要なパラメーターであることが示された。単木重量から推定した林分貯留水量と林内外の雨量から降雨中の蒸発を時間分解能 5 分で算出したところ、蒸発のほとんどが降雨中に生じており、降雨休止中の濡れた樹冠からの蒸発はほとんど無いことが分かった。これは降雨自体が蒸発の原動力となっていることを示しており、飛沫蒸発を裏付ける結果となった。

都市キャノピ-（以下 CP）の遮断蒸発（以下 RI）研究は、
森林 CP での研究に比して数が限られている。その理由
は、都市 CP での RI 計測の難しさにある。樹冠下空間を有する森林 CP では、鉛直 1 次元的な降雨-流出計測から
RI 評価が可能であるが、都市 CP では水収支の 3 次元的な評価が必要であり、実都市では有意な精度で RI を評価することが難しい。著者らは、水収支を簡略化可能な屋外準実都市模型（COSMO）上で、実降雨に対する RI 計測を
9ヶ月間行った。COSMO は、実都市との力学・物理相似性を有しており、ここで評価された RI は都市 CP からのそれと見なされる。
都市 CP での RI は以下の特徴を有しており、森林 CP の
それと量・動態の両面で様相が異なっていた。
① 都市 CP の RI は総降雨量の 6 % であった（森林 CP
では 20-50 % 程度）。
② 都市 CP では飽差が RI を駆動していた。
③ 都市 CP の RI を支える熱源は晴天時の CP 蓄熱量であった（森林 CP の RI は熱収支的に説明出来ない程多い）。
これらの違いをもたらす要因として、都市と森林の CP
構造の違いがもたらす、有効蒸発面積、空気力学的粗度、CP 熱容量の違いに焦点を当て、両者の RI メカニズムについて考察する。

T17-06 霧と降雨の遮断について─タイ山地林での事例研究から─

T17-07 降雪遮断
鈴木和良

田中延亮

海洋研究開発機構地球環境変動領域

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林生態水文学研究所

地形等の影響により、霧が頻繁に発生するような森林の
樹冠水収支を考える場合、降雨の樹冠遮断とは別に、霧の樹冠遮断についても考慮する必要がある。ただし、樹冠による降雨の遮断はよく知られた現象であり、また、その測定方法がある程度確立されているのに対して、霧の遮断については、そのメカニズムや量的な重要性などが十分に理解されておらず、また、その測定方法も様々で確立されていない。筆者はこれまで、霧が発生するようなタイの山地林において、林外雨、林内雨、樹冠上の霧の並行観測をおこない、同森林サイトでは、降雨を伴わず、霧の樹冠遮断だけで林内雨が発生するようなケースは稀であるが、降雨中あるいは降雨と前後して発生した霧の樹冠遮断により、少なく見積もっても 3 年間で 300 mm 以上の林内雨が発生していることを報告してきた。ここでは、タイ山地林での霧と降雨の遮断の観測結果を具体例として紹介しながら、霧の遮断のメカニズムとその計測法、樹冠水収支における重要性、今後の課題について整理したい。

【はじめに】積雪地に生育する森林の降水遮断については、
降雨遮断とともに降雪遮断が重要なプロセスである。降雪
遮断は、森林内の積雪水量を減少させ、さらに融雪洪水流出ならびに融雪水の土壌への供給を減らす。日本における降雪遮断の研究は、1950 年頃から四手井らによって精力的に行われ、近年の水文気候学的な降雪遮断研究に至っている。その主だった研究については、鈴木ら（2006）にまとめられている。本発表では、筆者が直接あるいは間接的に関連した降雪遮断研究を中心として、これまでの研究をレビューする。
【方法】具体的な内容は、以下の 4 部から構成される。1．
降雪遮断の遮断率、2．樹冠への最大冠雪量、3．大気との水・エネルギー交換、4．広域の降雪遮断評価、である。さ
らに、今後の課題等についても述べる。

― 174 ―

T18-01 全国における森林学習施設の特徴―施設の名称に着目して―

T17-08 遮断蒸発と流出─森林管理を考えるために─
小松光
木山加奈子1・井上真理子2・大石康彦2・土屋俊幸3

京都大学白眉センター

1

本発表は、遮断蒸発現象そのものを議論するのではなく、遮断蒸発の森林水循環における重要性を示すものである。
題材として、筆者が作成中の「スギ林、ヒノキ林の管理（成長、間伐、皆伐）による年流出量増加（dQ）の推定法」を紹介する。この方法は dQ=−dEi、dQ<−（dEi+dEt）を仮定する。dEi、dEt はそれぞれ、管理による年間遮断蒸発量、年間蒸散量（上層木）の増加である。前者の式は、dEt
が林床面蒸発散量の変化と打ち消しあうことを仮定した式であり、dQ の概算に利用できる。後者の式は論理的に成立する式で、管理による年間流出量制御ポテンシャルの評価に利用できる。
dEi、dEt は、それぞれ 43、13 の計測データをもとに、管理前後の立木密度と直径、気象要素の関数として表現された。dQ が計測データより得られる 6 試験地について、dEiと dEt を計算した。dQ は dEi によってよく近似された（R=0.93、回帰直線の傾き=0.89）。また、dQ は概ね dEi+
dEt 以下であった。これらの結果は、dQ 推定において dEi
推定が一義的に重要であること、dEt 推定は補足的な意味を持つにとどまることを意味する。

T18-02 地域再生をめざした博物館を核とする地域資源
ナレッジマネジメントに関する研究（2）：住民参加による地域資源マップ製作

東京農工大学大学院農学府・2森林総合研究所多摩森林科学園・
東京農工大学大学院農学研究院

3「屋内外に存在する様々な資料により森林に関する学習が可能な、開かれた施設」（木山・土屋、2014）である森林
学習施設は、森林環境教育の場として、いつでも誰でも利用できるという特徴を持つ。森林学習施設は全国に 992 もの数があり、その設置には林野行政だけでなく環境行政、
社会教育行政の関わりが見られる（木山ら、2014）。そのため、様々な教育内容を提供していると考えられる一方で、その実態は不明確である。そこで、森林学習施設の特徴を捉えることを目的とし、施設の名称に着目して、その共通部分を抽出することにより分類を行い、分類ごとに施設の設置年や設置者、施設の設備などの特徴を把握した。
その結果、全体の約 6 割が名称に「森林公園」、「ビジターセンター」などの共通部分を持っていた。数が多かったものは「少年自然の家」（96 施設、9.7 %）、「ビジターセンター」（79 施設、8.0 %）、「森林公園」（51 施設、5.1 %）などであった。設置年と設置者の検討においては、多く設置された時
期など、分類間で特徴がみられた。施設の設備に関しては、「自然観察の森」のように類似性を持つものがある一方で、「森林公園」のように多様性を持つ施設も含まれていた。

T18-03 森林環境教育とソーシャルビジネス∼若者よ、
農山村で起業しよう！∼
井倉洋二

青柳かつら

鹿児島大学農学部附属演習林

北海道開拓記念館【目的】日本の中山間地域では、住民の社会生活の維持や地域資源の管理が危機に瀕している。地域資源の魅力を探索し活用するツール、地域資源マップに着眼し、住民参加型のマップ製作の効果を明らかにすることを目的とした。
【方法】士別市朝日町において、1）地域資源マップの製作過程と得られた効果を参与観察し、2）アンケートで製作を担当した博物館ボランティアのマップへの評価と地域づくりへの参画意識の変化を把握し、3）マップに関連した講演会での中学生の感想文から学習効果を分析した。【結果】流域からの関心の獲得を契機にボランティアの自主性が向上し、全体会議 6 回、作業部会 4 回、関連行事 3 回を経てマップが完成した。アンケートでは、ボランティアは、町の魅力を再発見できた点、異世代交流や地域交流に役立つ点などで、マップを高く評価していた。ボランティアの地
域づくりへの参画意識は、マップ製作前後で高く保持された。中学生の感想文には、講演会によって地域資源への訪問意欲や町の歴史を評価する価値観の形成が見られた。
マップの活用や関連行事を継続的に実施し、地域がこれらの効果を自治する力として具現化することが課題である。

鹿児島大学高隈演習林では、1999 年より地域の子どもた
ちや市民を対象とした森林環境教育プログラムを実施している。2006 年には地元集落の閉校した施設を活用して、垂水市が「大野 ESD 自然学校」を開設した。演習林でのプ
ログラムは自然学校に引き継がれ、演習林職員、地域住民
および学生らの協働により運営されている。学生はボラン
ティアまたは授業で参加し、環境教育の実践的な学びの中から自身を成長させる場となっている。
自然学校での活動を通じた地域住民との交流の中で、自然と共生した農山村の暮らしの知恵や文化を次世代へ伝えていくことが、持続可能な未来社会に繋がることを実感し、そのためには農山村に新たなビジネスを生み出すことが必要であると感じるようになった。
そして 2013 年∼、新たなチャレンジが始まる。NPO 法
人「森人くらぶ」を設立し、自然学校でやってきた活動を事業化し、ソーシャルビジネスを起業しようとするものである。NPO は学生が主体的に経営に参加することで、農山村でのコミュニティービジネス起業の実践的な学びの場となり、持続可能な地域社会の創出に貢献できる人材育成、
さらに新しい時代の大学教育につながるものである。

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T18-04 学習指導要領にみる森林教育と学校教育との関係

T18-05 中学生が技術・家庭科で学ぶ生物育成技術に位置づけられる林業教育の内容論的検討

井上真理子1・大石康彦1・東原貴志2

丸山翔平1・東原貴志1・井上真理子2・大谷

1

森林総合研究所多摩森林科学園・2上越教育大学大学院

上越教育大学大学院学校教育研究科・2森林総合研究所多摩森林
科学園・3東京学芸大学教育学部・4埼玉大学教育学部

1

森林や林業、木に対する一般の人々からの理解を得るための森林環境教育や木育が推進されている。普及効果を高める方法として、森林や木に関する教育（森林教育）が学
校教育で行われることが挙げられる。これまでにも、森林
教育は理科や社会科などで実践されてきているものの、森
林教育の実践校は限られている。学校の教育課程で森林教育が位置づけられれば、より多くの学校で森林教育が行われる可能性が高まるであろう。そこで本稿では、森林教育の目的・内容と学校教育（普通教育）の教科・科目等および環境教育（ESD を含む）とを比較して、学校教育と森林教育の関連性を検討した。森林教育は、井上・大石（2014）
による「森林での直接的な体験を通じて、循環型資源を育む地域の自然環境である森林について知り、森林と関わる技能や態度、感性、社会性、課題解決力などを養い、これからの社会の形成者として、持続的な社会の文化を担う人
材育成を目指した教育」の定義を用いた。その結果、教育内容に森林や樹木が明記されることは少ないものの、教育目的との共通性を見出だすことができ、森林教育の実践を通じた教科等の教育目的の達成を図れる可能性が考えられた。

T18-06 林業における間伐効果を模擬的に学習する授業の提案：ハツカダイコンの容器栽培を例に

本研究では、中学校技術・家庭科における生物育成技術
としての林業教育の指導内容を検討するため、中学校職業・家庭科時代の学習指導要領で扱われていた造林の技術に関する知識・理解についての指導内容と、職業・家庭科
教科書ならびに現在の技術・家庭科教科書における林業に関する学習内容を抽出し、高等学校学習指導要領解説農業編の指導内容と比較・整理した。これらを林木の育成を中心とした林業の知識に関する指導内容と考え、中学校における作物を栽培する上での指導の流れに沿って、作物を栽培する準備段階、作物を生み出す段階、作物を育てる段階、作物の利用段階に分類した。
その結果、気象因子、土壌因子、生物因子の内容を追加することにより、林木の育成技術について準備段階から終期段階まで一貫した指導内容で構成されることがわかった。

T18-07 森林教育における時間の重要性 2
中島

1

1

2

3

荒木祐二 ・中田圧史 ・東原貴志 ・井上真理子 ・大谷
1

2

忠3・荒木祐二4

4

忠

1

3

埼玉大学・ 上越教育大学大学院学校教育研究科・ 森林総合研究所・4東京学芸大学

中学校技術科の「生物育成に関する技術」では、農林水産の一翼を担う林業も学習対象となっている。しかし、林木の育成には長い歳月がかかる上に広範な土地が必要であることから、林業を学ぶための時間や空間の確保が難しい。
そこで本研究では、短期間かつ省スペースでの栽培が可能であるハツカダイコンの容器栽培により、間引き技術と収量の関連性を明らかにし、林業における間伐効果の理解を促す題材の開発をめざした。
調査は、2013 年 8∼10 月に人工気象室内にてハツカダイ
コンのプランター栽培を行い、間引きの回数やタイミング、
間引き率、播種間隔の異なる 9 通りの栽培条件を設定した。
その結果、（1）林業の間伐方法を踏襲した条件において、
ハツカダイコンの根茎重量と草丈が最大となること、（2）
初期段階の間引きの遅れが根茎の生育を阻害すること、（3）
間引きを行わない条件に比べ、密植した状態から適切な間引き施業を行った条件の方が、収量が増加することが明らかになった。本結果は、林業における間伐施業の意義を間接的に示すものであり、ハツカダイコンの容器栽培をとおして、生徒たちに間伐施業とその効果についての理解を促すことが可能となることが示された。

皇1・山下貴之2・岡本亮3・宮沢敬治3

京都大学フィールド科学教育研究センター・2京都大学農学部・アズビル株式会社

3

森林には我々の現代社会とはかなり異なった時間が流れている。頭ではこのことを理解していても、現実の感覚を持っている現代人は多くはない。特に森の時間を経験した
ことの少ない若者や子供達、また、都市に住み便利で快適な暮らしに慣れてしまった人たちにとっては、どうしようもない経験不足・実感不足を引き起こしている。その結果、経済性や効率性の追究のみが是であるような錯覚を持った、局所最適化ばかりに気をとられた社会が出来上がった。
自然の法則や人間の限界など基本中の基本が我々人間の中で忘れ去られている。
このように重要な感覚を養うためには、どのような経験や知識が必要になるのであろうか。この問に答えるために
森林教育プログラムを作成・実施して、参加者の反応を調べることにした。具体的には環境保全活動に熱心な企業との協働で森林環境プログラムを作成・実施し、参加者である企業の従業員とその家族にアンケートを行って意見や感想を収集した。
今回は実施された幾つかのプログラムを参加者からの感想や意見を含めて紹介すると同時に「森の時間」に関係する事例についても紹介してみたい。
連絡先：中島皇 tnakashi@kais.kyoto-u.ac.jp― 176 ―

T18-08 木曽山林学校の草創期に本多静六の果たした功績

T18-09 森林教育体系化試論
大石康彦・井上真理子

山口登

森林総合研究所多摩森林科学園

長野県木曽青峰高等学校木曽山林資料館

木曽山林学校は 1901（明治 34）年開校の日本最古の林業専門の実業学校である。林業教育の草創期おける学者・研究者との関係を、同校の資料をもとに明らかにすることを目的とした。資料は、木曽山林学校の生徒・教職員・卒業生の三者の組織である校友会の『校友会報』に掲載された講演会や林業の現場での指導の記録、『大日本山林会会報』、『東京帝国大学一覧』等をもとにした。その結果、本多静六（1866∼1952）が果たしていた役割が以下の 3 点にまとめられた。第一に山林学校がつくられる前段階において、大日本山林会の講演会で造林と林業教育の必要性を説き、学校設立を模索していた木曽地方の若手幹部に方向性を示した。第二に自らの教え子である木曽山林学校初代校長の松
田力熊（帝国大学農科大学林学科卒）によって本多流の林業教育が実践された。第三に直接生徒に技術教育の基本を教授するとともに、人間教育という側面から青年の生き方を熱烈に説いた。
我が国における林業教育の出発時点において、本多静六を中心にした学者・研究者らが、実業学校での教育、いわゆる啓蒙的なことに時間を惜しまず真摯に取り組んでいた
ことが明らかになった。

T19-01Introduction for «Tropical Forest Research
for a beter tomorrow®

わが国の森林教育は 1882 年の東京山林学校設置に始まり、現在では幅広い内容を持つに至っている。しかしながら、1925 年以降 90 年近い森林教育研究のなかで、森林教育全体を体系的に整理した例はみあたらない（大石・井上
2014）。筆者らはこれまで、森林体験活動が成立するために必要な要素として森林、体験者、ソフト、指導者をあげ（大石 2001）、森林教育の内容として森林資源、自然環境、
ふれあい、地域文化をあげた（井上・大石 2010）。このように、森林教育をとらえる切り口は提示されているものの、
森林教育全体を体系的に整理するには至っていなかった。
そこで本論では、これら既往の研究を手がかりに森林教育の体系化を試みた。その結果、森林教育全体を、（1）歴史・
経緯、（2）社会・地域、（3）活動現場の 3 相でとらえ、これらを共通して律するものとして、森林教育の目的・内容を位置づけることができたので、ここに試論として提示する。
すなわち、（1）歴史・経緯においては目的・内容の分化、（2）社会・地域においては目的・内容と実施主体の関係性、（3）活動現場においては目的・内容と活動現場の構成要素の関係性が、各相の構造を規定するものと考えられた。

T19-02 Effects of materials for improvements ofsoil physical properties and growth ofteak in Northeast Thailand.

Takeshi Toma
Forestry and Forest Products Research Institute

Deforestation and degradation of tropical forests havebeen continued at alarming rate more than several decades. To address the problems surround tropical forests
requires good information, serious thinking, informed dialogue, experimentation and learning from past mistakes.
Considerable works to address deforestation and degradation of tropical forests as well as to promote sustainable
use of forests have been conducted in the world for many
years. There are rich experiences but they are not utilized
well. One of the biggest obstacles has been the poor flowof information between stakeholders including researchers. We often fail to share our findings with each other. I
hope that our theme symposium helps to solve thisproblem by providing opportunities to know each other inthis research filed. The symposium is not an end but astart to build a better tomorrow through dialogue among
participants.

Masazumi Kayama1・Reiji Yoneda1・Iwao Noda1・Sutjaporn
Hongthong2・Suchart Nimpila2・Woraphun Himmapan2・
Tosporn Vacharangkura2
1

国際農林水産業研究センター林業領域・2Royal Forest Department Silvicultural Research Division【Introduction and Method】In northeast Thailand, teak(Tectona grandis Linn.f.) plantations have been expanding.
However, the typical soil in northeast Thailand is lighttextured sandy soil, and growth of teak is suppressed by
low water retentivity. We practice an experiment to selecta material for improvement of water retentivity. We
prepared four materials (charcoal, bentonite, perlite, andcorn cob) for improvement of water holding capacity,
mixed 4 % into sandy soil, and planted teak seedlings.
【Results】Bentonite showed high capacity to improvewater retentivity, water potential of teak seedlings washigh, and their leaf biomass was no decrease even in dry
season. Charcoal and perlite were decreased leaf biomassof teak seedlings in dry season, and water holding
capacities were probably inferior to that of bentonite. In
contrast, corn cob increased permeability, as a result,
growth of teak seedlings were suppressed.

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T19-03 Assessment of biomass recovery in thefallow forests： A case study in a Khmu
village, the nothern Lao PDR

T19-04 Assessment of Mangrove Recovery in
Cyclone-Affected Areas of the Ayeyarwady
Delta, Myanmar

NyeinChan1・Shinya TAKEDA1・Yasuyuki KOSAKA1・
Lamphoune Xayvongsa2・Khamsing Keothoumma2

Thinn, Thinn・Takeda, Shinya

1

Kyoto UniversityGraduate School of Asian and African
Area Studies・2National University of LaosFaculty ofForestry

This study focused on biomass recovery in forests
fallowed after swidden agriculture in a Khmu village,
northern Lao PDR. In total, 20 sample plots were randomly
set up by nested sampling design in 3-, 5-, 7- and >9-yearold fallows and in the conservation forests nearby thevillage settlement area. The above-ground biomass (AGB,
including trees, bamboo and understory) were estimatedby a destructive sampling method. The AGB in 3-, 5-, 7- and> 9-year-old fallows were 13. 67, 31. 39, 35. 89 and 68. 15
Mgha-1 respectively, while the value was 73.03 Mgha-1 inthe conservation forests. Despite being, fallowed land, theaverage AGB for >9-year-old fallows was about 93 % of
the total AGB in the conservation forests. In general,biomass accumulation is very rapid compared to fallow
recovery in Myanmar, where the AGB accumulation in 30year-old fallows is about 83 % of the total AGB in oldforests.

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科

This paper investigates the recovery of the mangrove
forests in the Ayeyarwady Delta that were degraded bycyclone Nargis in May 2008. Field data were collected in
December 2012 through household surveys in a village.
Changes in height were assessed both in RS/GIS and fieldmeasurements. The heights of a sample of 32 trees derived
from the model compared with the field heights of thesame trees. Avicennia officinalis was the dominant species.
The mean heights were 4.5±1.3 m and 8.9±1.0 m in themodel and the field, respectively. The relative height of thetrees in the model was observed with an accuracy in therange of 0.2 ─ 1.4 m. The stereo model and the field survey
showed an increase in the height of the trees. After local
people recognized that mangrove forests minimize the lossof life and property damage during a cyclone, mangrove
forests were recovered near the village as the humanimpact on these forests diminished.

T19-05 Geostatistical performances on mangrove
tree crown diameter estimation using highresolution aerial photo

T19-06 Toward small-scale mangrove conservation : Case study in Thua Thien Hue Province, Viet Nam

Ali Suhardiman・露木

Nguyen, Tam1・Masuda, Misa2・Iwanaga, Seiji2

聡

東京大学大学院農学国際

1

Tree crown forms the structure of forest canopy. It canbe estimated from the ground by measuring its verticalprojection but vulnerable to yield errors. On the other
hand, very high spatial resolution imagery is now available
which brings opportunity to estimate tree crown size fromdifferent angle. In this study, 0. 15 meter pan-sharpened
color digital aerial photo of Mahakam delta in East
Kalimantan, Indonesia was explored to estimate tree
crown size of mangrove. The geostatistical technique wasapplied to the image by calculating the semivariance of
pixel pairs and fitting several mathematical models tosemivariogram graph. The model parameter i. e. range
was used to estimate the tree crown size. Comparing to
the ground measurement of 4 plots, our study revealed thepotentiality of semivariogram in estimating mangrove tree
crown size. However crown size of mangrove plantation
plots had slightly under estimated while natural mangrove
showed convincing estimation

Despite many initiatives working on the restoration,
mangrove forest area in Vietnam has been steadily decreasing for decades, from 408, 500 ha (1943) to 96, 322 ha(2009). Restoration efforts as well as studies tend to focus
on large-scale concentrations, and less attention has been
paid on small-scale mangrove conservation. We focused on
small-scale mangrove conservation and characteristics ofmangrove as well as its values in Thua Thien Hue province. From the results of interview for households survey
by questionnaires (76 of 420 households was selected), it
can be divided into two groups (G1 and G2) that impact or
not impact mangrove. We recognized that G1 gave impact
to mangrove not only by their occupation but also theirgathering firewood. However, G1 has higher perception
and much more attention than G2. So can they becomeeffective conservationists? We estimated the potential ofcommunity-based small-scale mangrove conservation foranswering that question.

筑波大学大学院生命環境科学研究科・2筑波大学生命環境系― 178 ―

T19-07 Participatory management of protectedareas : A case of Xuan Thuy National Parkin Viet Nam

T19-08 Impact of Local People’ s Livelihood on
Deforestation and Reforestation：A casestudy in Kuningan, Indonesia

Vo, Thu1・Masuda, Misa2・Iwanaga, Seiji2Mardiana Wachyuni1・Lilik Budi Prasetyo2・Ellyn Kathalina
Damayanti2

1

筑波大学大学院生命環境科学研究科・2筑波大学生命環境系

筑波大学大学院生命環境科学研究科・2Bogor Agricultural
UniversityDepartment of Forestry

1

This study examined the applicability of communitybased forest management (CBFM) to protection forests,
particularly to mangrove forests in GiaoAn commune- abuffer zone of XuanThuy National Park, Viet Nam. Field
survey was conducted by randomly interviewing 72
households, of which 38 households were members of
CBFM. CBFM activities consisted of mangrove planting,removing harmful oysters from the stems, collecting
mangrove fruits, and patrolling. The result showed local
people highly depended on mangrove environment for
their livelihoods. As high as 78. 9 % of CBFM members
evaluated mangrove forest as very important while nonmembers accounted for only 52.9 %. Members also joinedin more activities (4 activities) than non-members did (2activities including mangrove planting and removing
oyster). However, respondents answered that the benefits
from mangrove resources decreased over the last three
years, which may lead to lack of motivation in participatingin CBFM.

In Indonesia, production forests located in Java ismanaged by State Forestry Corporation (Perhutani). Since
2001, Perhutani has been implementing Management ofForest Resources with Community (PHBM). The first
implementer of PHBM is Kuningan District. This study
aims to determine level of reforestation and identify
socioeconomic factors associated with reforestation. Twotypes of surveys were conducted：land cover change andhousehold survey. From the result of these surveys,
PHBM villages in Kuningan District had higher increases
in reforestation. There were one village taken as sample
area namely, Segong Village with reforestation of about 6.
77 ha per year. Based on statistical analysis using logistic
regression models, it was found that socioeconomic factors
have gave significantly affect to reforestation was participation in the reforestation of state forestry activities.

T19-09 Local livelihood Impact of Community
Forest Program : Case studies of protection forest in Lampung, Indonesia

T19-10 Comparison,availability of fuel wood trees
in small holder marginal tea plantations in
Sri Lanka

Kasukoyo, Hari・井上

Palihakkara, Indika・Inoue, Makoto

真

東京大学大学院農学国際東京大学大学院農学生命科学研究科

This study analyzed the contribution of Community
Forest (CF) program in protection forest on the local
people and forest by using livelihood capital framework.
The study is conducted in Lampung Province of Indonesia
where CF has been implemented for almost two decades.
Data was collected by interviewing 120 purposefully
selected farmers from three villages located aroundprotection forests. The study found that CF has improved
human capital of farmers through trainings on forest andfarmer’s group management；natural capital by increasing
the number of trees planted, planting agroforestry crops intheir farmland and；financial capital by increasing theirincome by selling NTFP. Although the management of theprotection forest under CF has also improved, the ongoing
conversion of it to plantations dominated by coffee andrubber needs consideration of balance between income
generation for local people and conservation of biodiversity.

Trees inside tea plantation of Marginal Small Tea Farm
holders (MSTF) of Sri Lanka play a pivotal role to sustain
production of tea and livelihood of the farmers. This study
identified tree species found inside tea plantation of MSTF
in Matara and Badulla district which represent lowland
and highland tea plantation of the country. Data wascollected by observing tea plantation of and conducting
questionnaire survey for 50 marginal tea farmers from
Matara and 31 from Badulla. Five species in Matara andeight in Badullah were identified. The purpose of eachspecies varied from proving shed to and mulch for tea
plantation, to providing edible food, medicine, fuelwood
and timber to local people. Gliricidia sepium was found to
be dominant in both district followed by Milia azedarach,
Albizzia moluccana and Calliandra calothrysus,Erythrina
lithosperma in Matara and Badulla respectively. The
smallest land holders had the highest density of most of
the identified species.

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T19-11 Implication of Community Forest implementation on livelihood of forest dependent population in Nepal’s Terai Region

T19-12 Taungya Teak Plantations and Local
Livelihood Diversification of Taungya Participants in Bago Region, Myanmar

KC, Birendra・井上

Ms, EI・Shinya TAKEDA真

東京大学大学院農学生命科学研究科

Kyoto UniversityAsian and African Area Studies

The aim of the present study is to augment understanding on the processes of rural income generation anddiversification in eastern Terai Region of Nepal under theCommunity Forestry (CF) Program, a much appreciateddevolution policy in the country that aims to protect andconserve natural forests as well as fulfill local resource
needs. Specifically, it explores the relationship between
household occupational characteristics, asset endowments
and income-generation patterns using descriptive andeconometric analysis. Data collected through a household
survey show land-holding to be the most significant factor
in determining the income source as well as diversification
pattern, mostly in the form of livestock retention assources of non-farm income was closely linked toparticipation in CF activities. Fuelwood and fodder from
CF were the most important inputs for income. On thebasis of these findings, forest policy implications forhousehold livelihoods are drawn and recommended.

［Objective］ This study was conducted at three different sites in the Bago mountains, Myanmar, where taungya
teak plantations have been expanded by both the Forest
Department and the private sector in recent years, toexplore changes in livelihoods of local residents especiallyafter the expansion of private plantation programs.
［Method］ A household survey was conducted at eachstudy site by using a semi-structured interview with thehead of each household and field observation with the helpof informants from the plantation programs. Informationacquired by the interviews was household structure, crop
production, subsistence satisfaction through cultivation,
income generating sources and so on. ［Results］ It wasobserved that there were diversifications of local livelihoods not only in crop production system but also in offfarm activities. This was also related with labor availability
in teak plantation programs.

T19-13 Medicinal plant utilization under the influence of medical service : a case in the
Peruvian Amazon

T19-14 Analyzing the marketing systems ofagroforestry products in Bangladesh : thecase of the Madhupur Sal forests area

Toda, Miki1・Masuda, Misa2

Kazi Kamrul Islam・Takahiro Fujiwara・Noriko Sato

1

Kyushu UniversityFaculty of Agriculture

University of TsukubaGraduate School of Life andEnvironmental Sciences・2University of TsukubaFacultyof Life and Environmental Sciences

The importance of medicinal plants for health and as
possible income source in the developing countries is internationally recognized. However, utilization of medicinal
plants from the viewpoints of both health care behavior
and commercial activity has not yet been studied. Focusing this point, the study examines the use of medicinal
plants in the relation to the medical services andcommercialization of medicinal plants based on household
survey and interviews in a native community of Shipibo in
the central Peruvian Amazon. The result shows that
although people use medicinal plants for health, there is astrong dependency on medical service and drugs. Within
the community, medicinal plants are sold only in a form of
remedies in a small extent. It indicates that, while
medicinal plants are not much commercially demanded
locally, only limited people who have skills and knowledge
to prepare remedies are able to sell medicinal plants.

Bangladesh agriculture is dominated by small-scale
subsistence farming, but the farmers do not get proper
prices for their products due to improper marketingsystems. This study analyzes agroforestry marketing
channel and the impact of intermediaries on marketing
and also identifies the major problems of marketing in
Bangladesh. The study conducted at Madhupur Sal forestsand data were collected through questionnaires surveys.
Agroforestry markets were characterized by the involvement of many intermediaries；thus, the marketing channel
is complex and long for both crops and woody products.
The study also identified the poor road infrastructure, lackof storage facilities together with intermediaries’ unanticipated interference. So, there is an immediate need to
introduce farmer cooperatives in order to handle theintermediaries, and harmonizing and executing marketing
legislations.

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T19-15 Can Land Reforms Save the Forest? A
preliminary case study from West Shoa
Zone, Ethiopia.

T20-01 高齢級化する人工林を適切に管理していくには？─趣旨説明に代えて─宮本和樹・酒井Mohammed, Abrar・井上真敦・大谷達也・伊藤武治・佐藤重穂・河原孝行

森林総合研究所四国支所

東京大学大学院農学国際With 85 % of the population engaged in agriculture, landis an important capital for the Ethiopian rural population.
This study aimed at providing preliminary insight on therole previous land reforms played in livelihood of forest
dependent local people. Household established in distinctive land tenure eras, i.e. prior to 1973 (feudal era), between
1975-1994 (socialist era) and current regime (post 1995) arecompared with respect to selected socioeconomic parameters. The result showed that early established households maintain upper level while the recent established lag
behind. The dependency on the forest seemed to increase
for all groups, albeit with different degree. The constriction of land for the newly established household, together
with current poor wealth and high proportion of dependents means the dependency on the forest will continue
unabated. A comprehensive intersectoral policy fromeducation to health and to land reform is needed tominimize future forest dependency.

T20-02 高齢スギ人工林における個体の根張りと成長との関係
新田響平・金子智紀

間伐は樹冠管理の技術であるといわれるように、樹木の樹冠サイズ（樹冠長、樹冠長率、樹冠幅など）は人工林、とりわけ長伐期の人工林管理を行ってきた人工林において、間伐の際の重要な選木基準のひとつと考えられてきた。
しかし、実際に樹冠サイズとその後の個体成長との関係をみると、両者の相関が必ずしも高くない場合もみられ、個体成長を予測する上で有効な指標としては、樹冠サイズよりもむしろ期首の胸高直径や個体間の配置（競争効果）が重要であることが示されるようになってきた。それでは、人工林を管理する上で樹冠サイズはそれほど考慮する必要はないのであろうか？ 本発表では四国地方の壮齢および高齢人工林の調査事例を紹介しつつ、樹冠サイズとその後の個体の成長との関係を壮齢段階と高齢段階で比較し、高齢級化する人工林の管理における樹冠サイズの有効性につい て 考 察 し て み た い。そ の 後、テ ー マ 別 シ ン ポ ジ ウ ム（T20）の趣旨を簡単に説明する。

T20-03 樹木の成長からみた高齢級林分の個体配置
正木 隆1・櫃間 岳2・八木橋勉2・杉田久志1・長池卓男3・斎藤
哲1・壁谷大介1・梶本卓也1・太田敬之1・梶谷宜弘4
森林総合研究所・2森林総合研究所東北支所・3山梨県森林総合研究所・4東日本旅客鉄道（株）鉄道事業本部

1

秋田県農林水産技術センター森林技術センター

標準伐期を迎えたスギ人工林を高齢林に誘導していく過程において、間伐による密度管理は不可欠である。しかしながら、間伐時における保残木と間伐木の選木基準についての知見は少ない。著者らは、諸被害に対する抵抗性と成長の持続性という視点から、長伐期化に適応する個体の形質として養水分の供給や樹体の支持を担う「根張り」に注目した。秋田県湯沢市秋ノ宮地内の 43 年生及び 86 年生のスギ人工林を対象として、根張り直径（根株地際直径）、相対根張り直径（根張り直径 / 胸高直径）によって成長量や形質を分析し、選木指標として利用できるか検討した。その結果、根張りは 86 年生林分において密度の影響を受けるとされる樹冠長率と弱い相関が見られ、根張り直径が大きくかつ相対根張り直径が大きい個体ほど樹冠長率が高く、上層木である個体が多い傾向にあった。一方、43 年生
林分ではそれらの傾向が見られなかった。平均相対根張り
直径は 43 年生に比較して 86 年生の方が小さかった。これらのことから根張りは成長に伴いサイズが大きくなるだけ
でなく、その形状も変化していることが示唆されたものの、指標化には今後さらに調査を進めていく必要があると考えられた。

スギ、ヒノキの高齢人工林において、個体間の競合が生じている距離スケールを解析し、樹種、地位、林分構造との関連を分析した。解析には、東北地方から 70 年生のス
ギ林 2 林分、100 年生のスギ林 2 林分、茨城県の 110 年生
ヒノキ林 3 林分、山梨県の 100 年生ヒノキ林 1 林分、の計
8 林分のデータを用い、方法は Masaki et al.（2006）JFR 11：
217-225 と同様に、個体の直径増加とその周辺の半径 xメートル以内の他個体の BA の相関係数を計算し、x の増加にともなう相関係数の値の変化から競合距離スケールを推定した。その結果、スギ林においては、各個体は地位・林齢・林分平均直径に関係なく半径 8∼10 m 以内の個体と競合していると推定された。ヒノキ林においては、スギよりも狭い 4∼7 m 以内の個体と競合していると推定され、また競合距離は林分平均直径と正の相関を示した。以上のことから、スギ林で長伐期施業をおこなう場合には、林分
状況に関係なく個体間距離 8-10 m を基準にそれよりもど
れだけ密に管理するか、という考え方が基本となり、ヒノ
キ林では林分の状況に応じて個体間の競争を制御する空間
距離が変化することを考慮することが必要となるであろう。

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T20-05 間伐方法が異なる高齢ヒノキ人工林における間伐後の成長

T20-04 東海地方におけるヒノキ高齢林の林分構造
横井秀一1・早川幸治2
1

岐阜県立森林文化アカデミー・2林野庁
技術・支援センター

中部森林管理局

森林

渡邉仁志・茂木靖和・大洞智宏
岐阜県森林研究所【目的】人工林の長伐期施業を進める上で、伐期に想定されるような林齢の現存林分の構造から施業に結びつく情報を得ることは有意義である。とくに構成個体の径級と他の因子との関係が明らかになれば、施業方法の検討に多くの示唆が得られると期待できる。 【方法】岐阜県・愛知県
で、80∼113 年生のヒノキ人工林 61 林分を調査した。調査区（0.1 ha 程度）を設置し、区内の立木（DBH≧10 cm）の
胸高直径・樹高・枝下高・樹冠幅を測定した。樹高から枝下高を引いた値を樹冠長とした。解析に当たり、本数密度と林分材積はヒノキ以外の樹種を含め、胸高直径などの平均値はヒノキだけで計算した。 【結果】調査林分は、本数密度 238∼1891 本 /ha、平均樹高 14.2∼25.8 m、平均胸高
直径 19.4∼52.1 cm、林分材積 185∼1099 m3/ha であり、それらの値は調査地により大きく異なった。林齢と本数密度
や平均胸高直径には、関係がみられなかった。平均胸高直径は、本数密度と負の、平均樹冠長や平均樹冠幅と正の相関がみられた。平均胸高直径を応答変数、林齢・本数密度を説明変数とする重回帰分析で、重決定係数 0.69 を得た。

高齢人工林の管理方法を検討するため、岐阜県美濃地方の高齢ヒノキ林分（2 箇所）を異なる選木方法で間伐し、その後の幹の肥大成長と樹冠サイズ（樹冠長）を調査した。
両林分は過去 50 年以上、無間伐で放置され収量比数は 1に近い過密林分であった。これらの林分に固定調査地を設け、約 100 年生時に林分 1（地位級高）では下層木を中心に、林分 2（地位級低）では上層木を選木して伐採した（材積間伐率はそれぞれ 56.5、40.5 %）。
再調査時、林分 1 では胸高直径、断面積ともに成長し、間伐効果が認められたのに対し、林分 2 では成長が認められなかった。個体レベルでは樹冠長と胸高直径、断面積（もしくはそれらの成長量）との相関が高かった。高齢林分、
特に地位級の低い林分では、樹高成長の鈍化により間伐による樹冠（葉量）の拡張は限られる。選木方法の違いにより、林分 1 では胸高直径がより大きな個体が、林分 2 では
胸高直径が小さい個体が残存したことが、間伐後の肥大成長に影響したと考えられた。木材生産を目的に伐期を延長するのであれば、どんな形状の個体を残すかが重要であり、
林分 2 の事例のように上層間伐的な選木は適切ではなかったといえる。

T20-06 高齢スギ林における陽樹冠量をもとにした選木
基準の検討

T20-07 間伐が遅れた人工林の実態から考える
石川

高橋絵里奈

実

愛媛県農林水産研究所林業研究センター

島根大学生物資源科学部

間伐選木は、経験と勘による個人的技能に頼るところが大きい。しかし、間伐選木の技術者は減少しており、誰にでも分かり易い間伐選木の客観的指標が求められる。吉野林業地では、間伐選木の際に樹冠を見極めることが重要であるとされる。また、光合成に大きく寄与する陽樹冠の量は、樹木個体の幹の成長と大きく関わりがあると考えられる。そこで、吉野林業地の 38 年生、52 年生、106 年生、210
年生のスギ人工林において、陽樹冠量の測定をおこない、樹木個体の胸高直径成長量との関係を解析した。その結果、陽樹冠直径の範囲によって、年輪幅が 2 mm 程度であるか否かを判別することが可能であり、陽樹冠直径を間伐
選木の指標とすることが可能であることが明らかとなった。さらに、島根大学三瓶演習林の 56 年生スギ人工林で同様の調査、解析をおこなった。三瓶演習林でも陽樹冠直径を間伐選木の指標とすることが可能であった。ただし、胸高直径が同一である個体の陽樹冠の大きさは三瓶演習林の方が小さく、1 林分内での個体の大きさのばらつきは三瓶演習林の方が大きく、地域差がみられた。陽樹冠量を間
伐選木の指標とする際にはこれらの差を十分考慮する必要がある。

【目的】愛媛県では、スギ・ヒノキ人工林のうち 40∼60 年
生の占める比率が高くなり蓄積量も増加し、様々な施策により間伐が推進され、素材生産量増加が期待されている。
一方で、下刈り後 1 回程度の間伐後、20 年以上無施業の林分も見られる。このような林分は蓄積量は増加しているが、高密度で樹冠が枯れ上がり枯死木や気象被害木も見られ、間伐遅れと思われる。この実態を分析し今後の施業について考える。【方法】愛媛県今治市、西条市、松山市の 10
箇所のスギ人工林 35∼53 年生（2012 年時）において、1999
年、2010 年、2012 年と、成長量、気象害状況及び間伐実施状況を調査した。
【結果】立木密度が 1500 本 /ha 以上の林分では、10 年間で 14∼25 % が自然枯死していた。ほぼ無間伐だった 4 調査地では、形状比が 90 を超え、間伐後も80 以上と気象災害に弱い状態であった。間伐後に冠雪害を受けた調査地で被害木の特徴を見てみると、胸高直径が小さく形状比の高い個体が幹折根倒れしていた。樹冠が枯れ上がり成長量が低下している劣勢木は、気象害を受けやすいため、間伐後の成長回復に期待せず、被害を受けにく
い優勢木を残存させて成長量回復を期待したほうが良いと思われた。

― 182 ―

T20-09 人工林の長伐期化・高齢化にともなう林道、路網整備の重要性と課題

T20-08 高齢級人工林の管理と大径材の搬出
與儀兼三

鈴木保志1・Ahmad Hidayat Setiawan2・後藤純一1

広島県立総合技術研究所林業技術センター

高知大学教育研究部自然科学系農学部門・2高知大学大学院総合人間自然科学研究科農学専攻

1

戦後の拡大造林世代の人工林は、主伐されずに長伐期化が進み高齢級林が増加している。これに伴い尺上丸太（末口径 30 cm 以上）となるような大径材も増えており、これらは従来の機械・作業システムでは全木集材方式による搬出が困難となりつつある。このために新たな高齢級林の管理および大径材の搬出方法を確立する必要がある。そこで検討しているのが、高齢級林分の 3 次元レーザースキャナ（3D）による計測である。これにより立木の位置、胸高直径、樹高の情報が得られ、さらに幹の曲がり具合など個々の形状を知ることも可能であることから、この 3D 技術を
高齢級林の管理に活用し、立木の品質管理を行うことにより、川下側の要求する形質の丸太を安定供給することができるものと考える。一方、中欧から導入した林業用トラク
タおよび高性能搬器を適用するための諸条件を明らかにするため、異なる地形・傾斜、集材距離での効率的な作業の可能性について実証試験を実施し、一定の評価を得ることができた。導入した機械のウインチが持っている強い引張・巻上能力を活かすことにより、高齢級林における大径材の全木集材も十分可能であると考えられた。

T20-11 大径材の利用増大のためには建築分野での潜在需要掘り起こしがカギ

T20-10 大径材から得られたスギ構造用製材の性能
椎葉

必要な路網の道幅と密度は、集材システムとの兼ね合いで決まる。長伐期化・高齢化にともない単木材積は増加し、一般的には大型機械が使用できる高規格（幅広）の路網が必要となる。路網整備では壊れない道をつくるということが最重要である。どのくらいの道幅の道路が、どのくらいの地形（傾斜）条件ならば、どのくらいの密度まで崩壊危
険度を高めることなく作設可能か、ということが示される
必要があるが、現在の研究成果では定量的な基準の提示には至っていない。本報告では、既往の知見や路網の事例を紹介し、現時点で可能な考察を試みる。そして路網整備の結果得られる伐出コストが、材の価値に見合うものかどうかも重要である。伐出コストは作業経費と生産性とから決まり、高い機械では作業経費が高くなるので生産性を高める必要がある（大型機械は幅広の道が必要）一方で、生産性が高くなくても作業経費が低ければ伐出コストは必ずしも高いものにはならない（例えば小型の機械と幅の広くない作業道の路網の組み合わせ）。本報告ではあわせて、スイングヤーダからタワーヤーダに移行した事例の分析等か
ら、長伐期化・高齢化に対応した路網のありかたを考察する。

淳・荒武志朗・森田秀樹
青井秀樹

宮崎県木材利用技術センター【緒言】大径化が進むスギの建築分野への需要拡大のためには、在来軸組住宅における部材別シェアが高く、かつ国産材の割合が低い横架材として使用することが有効な手段のひとつと考えられる。そこで、大径丸太から歩留まり良く製材できる心去り平角材について、心持ち材平角材との比較も含めて強度性能などを検証した。
【方法】実験には
宮崎県産のスギ丸太 54 本を供試した。材質測定後、末口径により振り分け、35 cm 程度以下の丸太からは心持ち平角材を 1 本、それ以上の丸太からは心去り平角材を 2 本製
材した。この場合、1 本は中心定規挽き、もう 1 本は側面
定規挽きとした。その後、気乾状態に達するまで約 700 日間にわたり天然乾燥を行った。その間、定期的に曲がりや干割れなどの材質を測定し、最後に曲げ試験に供した。
【結果と考察】曲がり矢高をみると、梁背方向及び幅方向ともに心去り材の方が心持ち材よりも小さい傾向であった。また曲げ試験の結果、心持ち材と心去り材で曲げ強さに大きな違いはなく、全ての試験体が基準強度をクリアした。これらのことから、心去り材は心持ち材と同等の性能を有しており、少なくとも短期的には横架材として適用可能であることが分かった。

森林総合研究所企画部

大径材が、なぜ中目と同じ材積単価で買われないかは、単価の高い建築用材（柱角）として売れる部分以外は、あまり稼ぎにならないためと考えられる。従って、売れる部分を体積当たりに割り戻すと、中目よりも安価となってしまうのである。このため、柱角以外の部分で、比較的高い単価となることを期待できる需要を開発していく必要があると考える。また、大径材だからといって、特別な用途がある訳ではないことも付記したい。もちろん、太い角材は伝統工法等の建築市場で需要があるが、それはあくまでニッチな市場であり、充分な大きさの需要を生み出せるかは疑問である。そこで、柱角以外の部分をひき板に加工することを前提に、ひき板の用途開発を地道に行うことが重要と考える。具体的な用途としては、集成材や CLT のラミナ、枠組壁工法構造用製材（2×4 材）が挙げられる。

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A14

関東圏における県産材認証の現状と課題

A15

森林所有者の伐採と更新に関する将来意向─群馬県渋川地域の事例

田中

亘1・岡窪江優美1・前川洋平2・関岡東生3・宮林茂幸31

東京農業大学大学院農学研究科・2東京農業大学農山村支援セン
ター・3東京農業大学地域環境科学部

1

裕泰1・林

雅秀2

森林総合研究所・2森林総合研究所東北支所

近年、県産材認証の取り組みが活発化している。報告者
らは、こうした動向について県産木材の産地化を図る流通戦略の一つとして捉え研究を行ってきた。
本報告では、2013 年に実施した聞き取り調査の結果より、関東圏における県産材認証の現状を概観するとともに、
県産材の流通に着目し、今後の課題について若干の考察を行いたい。
関東圏（1 都 6 県）では、茨城県を除いた各都県が県産材認証制度を有している。各都県とも県産材利用拡大のための補助制度も併せて整備し、認証制度とともに県産材利用の拡充と指向していることが明らかになった。一方、各都県は木材流通構造や森林資源状況の違いによって、木材の消費県と生産県に大別が可能であり、県産材の需給構造が異なることも確認された。また隣接する県間等において素材や木材製品の移出入が自由に行われるケースもみられ、本来は認められていない他県の事業体や工場を認証するケースが増えつつある。さらに直近では、木材利用ポイン
ト制度等の実施に伴い、複数の県の認証制度を取得する事
業体も増加傾向にあることも明らかとなった。

群馬県渋川広域森林組合の組合員を対象として、木材伐
採と更新に関する長期的な意向について郵送によるアンケート調査を実施したところ、以下の結果が明らかになった。過去 3ヶ年では皆伐がほとんど実施されておらず、その理由として現在の木材価格が安いことが最も多く挙げられた。回答者のうち 4 分の 1 は今後も皆伐を行う意向を持たないが、残りの 4 分の 3 は将来いずれかの時点で皆伐して収入を得る意向を持っている。皆伐については今後 20年間において過去の実績と比べて 1 年間当たり約 2 倍の面積で、41∼60 年生の林分を中心に実施することが想定されている。その一方、生育不良等で皆伐が実施されない予定の人工林面積は全体の 13 % 程度と見込まれている。また、再造林については約半数の回答者が全ての皆伐跡地において実施する意向を持っている。以上から、渋川地域においては近い将来に皆伐面積と木材生産が漸次増加する、かつ長期においても伐採跡地の再造林によって人工林経営が継続的に行われるものと推測される。

A16

A17 山村社会における自営農林家の今日的意義

山村における自伐林家の歩み
事例ー

ー高知県土佐町の佐藤宣子
松本美香1・垂水亜紀21

九州大学大学院農学研究院

高知大学農学部・2森林総合研究所四国支所【目的・方法】近年、自伐林家の活動に注目が集まっている。しかし、その実態については、少数の事例報告があるのみである。そこで、自伐林家が高知県内でもっとも活発に活動してきた土佐町の自伐林家を対象として、その世帯の経緯、属性、活動内容、今後の見通し等を明らかにするために、アンケート調査（10 戸）、聞き取り調査（6 戸）を実施した。
【結果】聞き取り調査結果により、林業経営の特徴を分類すると以下の通りであった。①「過剰投資か否か」で区分。
前者は非農林業からの参入者に多く、後者は農林業従事者者に多い。② 「一般林業タイプか否か」で区分。前者は自伐のほか、立木購入・施業受託などを行ってきた者で後期高齢者が多く、林業の主業意識が高く多くの困難を乗り越えてきた。補助事業への依存度も高い。後者は生産対象や育林手法に独自性を持ち、個々に販売先の開拓や付加価値付けといった消費市場への意識が強い。また林業だけでは生計が維持できないので、多角化戦略を取るものが多い。
今後、高齢者のリタイア、農林業後継者不在のなかで、自伐林家の展望は見通しにくいものになっている。

近年、自伐林業運動ともいえる「木の駅プロジェクト」の全国な波及が見られる。この新たな動きは、自営農林家
による素材生産力への注目だけではなく、地域での仕事おこしやエネルギー自給、経済の内部循環を高めるといった
地域再生視点からの研究の必要性を提起している。研究の目的は、自伐林業運動の中核になると思われる自営農林家の実態把握を行い、その今日的な意義を議論することである。研究方法は、2010 年の世界農林業センサスの農業項目と林業項目のクロス集計結果の考察と熊本県での個別農林家の対面調査による。センサス分析の結果、家族農業経営
体かつ家族林業経営体でもある農林家において、主業農家（農業所得が主で 65 歳未満の自営農業就業世帯員が存在）率が高いこと、消費者への農産物の直接販売や農家民宿への取り組みが活発であることが判明した。個別農林家調査
では、自伐林家でもある農林家（山林保有 53 ha）が中核となって集落営農組織を設立し、集落内で後継者不在の所有者から山林の委託組織に発展させる活動を行っている。林
業側面だけではない自営農林家の多面的な分析によって山村社会での役割を考察することが求められる。

― 184 ―

A18

生産森林組合員の意識─組合の経営と今後を中心に─

A19 愛媛県原木市場におけるヒノキ価格の変動要因に
関する研究

田村早苗

垂水亜紀1・笠松浩樹2・松本美香3・牧野耕輔4・久保山裕史5

青森大学

1

【目的】昭和 41 年「入会林野近代化法」が制定され、整備後の経営形態として生産森林組合が強く推奨された。これにより、3,039 組合（平成 23 年度末累計）が設立している。
しかし、当初より法人化に伴う税務・事務業務の負担、自営原則の縛りなど経営に関して様々な問題点が指摘された。近年では、さらに深刻さを増して解散する組合が増加傾向にあり、組合数は減少している。生産森林組合の経営不振は全国的に総じた状況であるが、個々の組合の置かれた状況は一様ではない。今後のあり方を検討するためには、個別の事例研究を積み重ねていくことが必要である。
【方法】青森県三八地域と西北地域において、計 4 つの生産森林組合を対象に組合経営の現状について組合長または理事に聞き取り調査を行い、組合員対象にアンケート調査を実施した。
【結果】1．組合経営の違いにより組合員の意識に違いが認められる。2．組合員の高齢化に伴い、組合の存続に否定的な考えが強くなっている。3．所有林への入山機会が、組合活性化への意識に繋がっている。

A20

中小林家の森林経営についての考察─山形県金山町を事例に─

奥田裕規1・狩谷健一2
1

森林総合研究所四国支所・2愛媛大学農学部・3高知大学農学部・久万広域森林組合・5森林総合研究所

42012 年春から夏にかけて、西日本での木材価格下落が問題視されていたが、とりわけヒノキ価格の下落は顕著であった。一方、2013 年は消費税増税前の駆け込み需要等から、全国の原木市場で品薄状況となり、ヒノキ価格は高騰している。こうしたヒノキ価格の乱高下に対し、川上、川下ともに、ヒノキの取り扱いに苦慮し、国産ヒノキ離れを危惧するような声も聞かれている。
本報告では、2007 年から 2011 年まで 5 年連続ヒノキ素
材生産量 1 位を誇る愛媛県において、近年の価格推移について分析を行った。また、主要な原木市場、製材業者に対し、近年の価格変動や流通状況について聞き取り調査やデータ収集を行い、ヒノキ価格の変動要因の仮説について検証を行った。
なお、調査結果から、2012 年の価格下落の特異性に関しては、素材生産業、市場、製材業それぞれのセクターによって受け止め方が異なっており、資源の安定供給を可能にする価格設定の困難性が明らかになった。

A21 私有林における素材生産と集約化施業の一貫可能性について
小菅良豪1・伊藤勝久2

森林総合研究所関西支所・2金山町森林組合

1

山形県金山町の森林所有者の保有山林面積規模別内訳
は、3 ha 未満の所有者 286 戸、3 ha 以上 100 ha 未満の所有者 200 戸、100 ha 以上 1,000 ha 未満の所有者 3 戸、1,000 ha
以上の所有者 4 戸と数からいえば中小林家が殆どである
が、1,000 ha 以上の大山林所有者 4 者の保有山林面積を合計すると 4,500 ha となる。また、金山町人工林の齢級配置
は全国と比較して 31 年生から 40 年生までにピークがあるのは同じだが、51 年生以上の人工林の割合が全国 8.6 % に対し金山町 37.6 % となっており、高齢人工林の割合が高い。このように大山林所有者主導の長伐期林業構造が成立している金山町における中小林家の森林経営の現状を把握するため、2005 年 8 月金山町森林組合員 322 人のうち、所有面積 50 ha 以下の森林所有者 301 人に対して郵送によるアンケート調査を行った。回答数は 99 通で回答率は 33 %であった。また、2013 年 2 月、前回と同様に金山町森林組
合員 340 名に対して郵送によるアンケート調査を行った。
回答数は 120 通で回答率は 35 % であった。今回は、この 8年間における金山町の中小林家の森林管理の状況や森林管理についての考え方の変化について分析を加える。

鳥取大学大学院連合農学研究科・2島根大学生物資源科学部

昨年岡山県の素材生産業者への聞き取り調査により、造林公社の収入間伐施業の行詰りを感じている業者が、多い
ことがわかった。その原因は、公社造林の収入間伐材が原
木市場での需要に合致していないこと。高価な高性能林業
機械への投資を回収するため、施業地の纏まった公社造林に素材業者集中し、落札価格が下がったためであった。素材業者は今後の展開として、私有林集約化施業へ軸足を移そうとしている。
本報告では、実際に私有林集約化施業を行っている素材
業者と森林所有者への聞き取り調査と実施し、私有林集約化施業の可能性を明らかにする。調査地は岡山県新見市
で、この地域の特徴は森林所有者の一人あたりの所有面積が県内の他地域に比べ広く、集約化施業に比較的向いている地域である。
また比較対象として、広島県西部の森林組合における私有林での素材生産の現状を、組合と森林所有者への聞き取り調査から明らかにする。そして広島県西部の私有林施業と新見市の私有林集約化施業との比較検討を試みる。具体的な質問事項は、施業林地の状況、施業までの準備、施業の採算性、契約内容・方法、所有者の満足度、所有者の今後の森林経営について等である。

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A22

自伐林家グループによる地域森林管理─静岡県を
事例に─

A23

異なる部外者入山制を生む個人の特性：共有林利用ルールの集落間比較興梠克久1・椙本杏子2

林

筑波大学生命環境系・2筑波大学生物資源学類

森林総合研究所東北支所・2森林総合研究所・3東北大学大学院文学研究科

1

雅秀1・吉良洋輔2・松浦俊也31

静岡県では自伐林家グループが多数設立されており（興梠、2004）、生産性、持続性といった従来の視点に社会性の観点を新たに加え、これらが地域森林管理の担い手たり得るか評価することが研究の目的である。事例として、集落
外社会結合である静岡市林業研究会森林認証部会と集落社
会結合である文沢蒼林舎の 2 つの自伐林家グループを取り上げた。
それぞれの集落内で個別経営を行っていた自伐林家の一部が、集落外で機械の共同利用や共同請負、森林認証の共同取得を目的とした機能集団を形成していった。しかし、その機能集団が地域森林管理を担う主体になるのではな
く、機能集団の活動を経た自伐林家が、今度は各集落で再度、地域森林管理を担うためのグループ活動を展開し、集落内の林家全体が再結合していた。この再結合に、認証部会メンバーによる一部の活動（自伐林家が共同で経営計画を作成するケース、事業体化し地域の森林を取りまとめ管理を行うケース）と、文沢蒼林舎の活動（集落の自伐林家
が集落全体の森林管理を担うケース）があてはまり、これらのケースは地域森林管理の担い手として評価できると考えられる。

本研究では、集合行為論の立場から、2 つの集団が管理する共有林利用のルールに違いが生じる原因の説明を試みる。そうした原因の一つとして、今回は集団の構成員の属性や意識の差異に着目する。調査対象は福島県会津地方の2 集落で、そのうち A 集落は管理する共有林内における山菜・キノコ利用について部外者の入山料制を実施している。
この実施には一定の経費や手間が必要だが、これまでは経費分を上回る入山料収入が得られている。つまり、入山料制という集合行為を成立させることで、高い利得を得ているとみなせる。一方、B 集落は部外者の入山に対して厳しい姿勢をとり、入山禁止の看板設置や監視の強化などを行っている。共有林管理のために一定のコストを支払っているものの、得られる利得は A 集落のように大きくはな
いと考えられる。両集落のこうした違いの原因として、集落住民自身による山菜・キノコ採取活動の程度を調べた結果、集落間に有意な差はみられなかった。集落内の集まりへの参加については、A 集落の住民のほうが参加する集まりの数が多い傾向があり、そうした社会関係が集合行為の成立に関わっている可能性があると考えられた。

A24

A25 国内の主な木材関連需給・業況見通しの特性の分析

沖縄県における住宅建築の変遷と今後の木材利用

知念良之・芝 正己

田村和也・岡琉球大学農学部

森林総合研究所【目的】近年の沖縄県において主体となる住宅建築様式は鉄筋コンクリート（RC）造で木造は 10 % 程度となっている。これは全国的にみて、非常に特異的な地域と言えるが、住宅の変遷に関する研究はあまり多くないのが現状である。本研究では歴史的変遷と過去の木材利用や政策を照らし合わせることで、強く影響を与えたと思われる要因を明らかにし、今後の動向を予測する手がかりとするものである。【方法】琉球王国時代から現在に至るまでの林業・住宅分野に関する資料・先行研究の調査と統計データの解析を行った。【結果】琉球王国時代は木材の輸入が困難であったため、造船・用材確保を目的とした森林政策が行われた。
しかし琉球処分の混乱や第二次大戦の際に大量の伐採があったため森林資源は枯渇した。戦後、日本本土から杉材などが持ち込まれたが需給バランスを崩して価格が上昇したこと、沖縄を統治していた米国主導でコンクリート生産体制が整えられ、耐火造の住宅に対して優遇がなされたこと等が現在の沖縄の状況を生み出して来たと考えられる。
一方、2000 年以降の木造住宅に対するローンの優遇、プレカット材の急速な普及が近年の木造住宅増加の引き金となっている。

木材関連ビジネスサーベイを木材需給短期予測へ活用する可能性を探るため、「日銀短観」、「法人企業景気予測調査」、「中小企業景況調査」（中小機構）の過去約 10 年間の木材・木製品製造業の結果、および「木材業景況調査」（全木協連）を用い、各調査項目の現状判断と将来見通しの関係、調査間の結果比較、および「製材統計」「木材価格」「企
業物価指数」など木材需給統計との関係を分析した。各調査の業況など主な項目では、見通しは現状判断と相関するがバイアスも観察された。調査間で共通する項目は、概ね類似した動きであった。業況や販売状況と製材品出荷量（前年同期比）、価格判断と製材・木製品物価指数の変化の間には相関が見られた。これら観察から、各種の木材関連
ビジネスサーベイにおける現状判断は木材需給実績と緩やかな関連を有しており、その将来見通しを短期的な需給予測に役立てることが考えられるが、判断・見通しには偏りも見られ、なお分析が必要である。

― 186 ―裕泰

A26

南九州の素材流通における流通業者の定額買取の展開

谷口大樹・藤掛一郎・大地俊介

A27 伝統的工芸品産業に対する公的支援の現状と課題
前川洋平1・宮林茂幸2・関岡東生21

東京農業大学農山村支援センター・2東京農業大学地域環境科学部

宮崎大学農学部

南九州における素材流通はこれまで市売が主流であったが、近年直送を初めとする多様な流通経路が生まれている。
本研究では、その中で、流通業者が素材生産事業体から素材を買い取り、製材工場へ協定取引によって販売するようになった事例を取り上げ、その実態と意義を明らかにした。
調査は、そのような方式を導入した流通業者 2 社とそこへ素材を販売する素材生産事業体 3 社に対して行った。
調査の結果、以下の三点が得られた。（1）流通業者は安定供給を求める製材工場に協定取引で素材を販売するとともに、販売価格に基づいて素材の買取単価を決め、定額買取を行うようになっていた。（2）素材生産事業体は、この方式では価格が安定する点と流通業者の販売機能を利用できる点を評価しており、特に、材価が安定した結果、立木購入のリスクが小さくなることをメリットとして挙げた。
（3）素材生産事業体から流通業者への販売量には事前の契約はなく、安定しないが、流通業者は自らの立木購入等で調整を行うことで製材工場への安定供給を実現していた。

これまでに報告者らは、伝統的な技術保持者や伝統的産業の継承に対する公的支援の現状に関して研究を行ってきた。具体的には、一つ目は、国（経済産業省）による「伝統的工芸品産業の振興に関する法律」の施策内容や効果に関する研究である。二つ目は、都道府県が行う伝統的工芸品産業に関する条例等整備状況に関する研究である。三つ目は、市町村を対象とした研究である。
これらを踏まえ本報告では、直接に当該産業が立地する
市町村に対する調査結果（941 品目が確認された）から、伝統的な工芸品の保護・育成に関する国や都道府県、市町村を含めた公的支援の現状を整理し、伝統的工芸品産業に対する公的支援の課題について、若干の考察を行うことを目的とした。なお、調査は 2013 年時点の国内全市町村を対象として、質問紙法によって実施した。
市町村が把握する伝統的な工芸品産業の多くは、公的支援を受けていない現状にある。これらの産業は従事者が少数であることや、生産組合も結成できていないことが確認できた。地場産業として位置づけることが可能な伝統的工芸品産業に対しては、国や都道府県、市町村など公共団体による支援が継続して必要であると考えられる。

A28 四半期データによる国産材需要見通しに関する分
析

A29 初等教育における森林環境教育の課題∼地域との関係性を焦点に∼岡

塩崎智悠・佐藤宣子

裕泰・田村和也

森林総合研究所

九州大学大学院生物資源環境科学府

原木需給のミスマッチは丸太価格の暴騰や暴落をもたらす要因となる。1∼3ヶ月程度の短期の原木需要見通しが立てられれば、原木供給調整のための基礎データとして有用と考えられる。林野庁においても四半期毎に見通しを作成・公表しているが、その精度改善は可能だろうか。2002
年以降を中心に、月次データおよび四半期毎の国産材製材
用素材入荷量、製材用素材在庫、製材品在庫等のデータを利用して、国産材製材用素材の需給量を見通すためのモデルについて検討した。国産材素材入荷量には季節変動が顕著なことが確認された。また入荷量には慣性があり、前期の量が大きいほど、次期の量も大きい傾向が認められた。
さらに前期の素材在庫率（直近 1 年間の入荷量に対する在庫量の割合）が低いほど、次期の入荷量が大きい傾向が認められた。翌月以降の見通しを立てるのが当月の下旬とす
ると、実績値として利用できるのは前月までの入荷量と在庫量である。分析の結果、季節ダミーと製材工場への前月の入荷量、前月の素材在庫量の 3 つの変数で、政府の見通
しと同じ程度の誤差率で国産材製材用素材の需給量を予測できることがわかった。改善のためにはさらに研究が必要である。

本研究では近年重要性が強く認識されるようになった学校教育における森林環境教育について、地域との関係性に焦点を当て福岡県における事例を考察し、課題を分析した。
福岡県では森林環境税を使った教員対象の研修会が毎年開催され、最近 5 年間でのべ 101 名の教員が参加している。
本研究では研修会に参加した教員へのアンケートを分析した。その結果、森林環境教育が実施されるか否かは、教員の意欲に依るところが大きいという事が明らかとなった。
森林環境教育に熱心な教員が同僚を誘い合わせて研修会に参加しているという実態があり、研修内容の活用についても教員によってばらつきが大きかった。このように主体となる教員の存在は、森林環境教育を推進する上で重要であるが、その教員が異動すると学校において活動が継続されないといった問題点もある。一方で、研修に参加した教員がいない場合でも、森林環境教育を継続して行っている学校も見受けられた。活動内容こそ様々であったが、地域と連携して活動しているといった共通点があった。そのような活動を行っている福岡県の 3 つの小学校の事例分析を行う事で、初等教育における森林環境教育の課題を明らかにした。

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A30 「奄美・琉球」世界自然遺産候補地としてのヤンバ
ル森林の諸課題

A31 観光地「屋久島」のイメージの変化について
柴崎茂光

芝 正己1・Azita, Zawawi Ahmad2・Janatun, Jemali Naim2・
知念良之1
琉球大学農学部・2鹿児島大学大学院連合農学研究科

1【目的】2013 年 1 月、
「奄美・琉球」の世界自然遺産登録暫定リスト記載が政府決定され UNESCO へ提出されたが、より具体的な候補区域（島単位）の提示が求められている。現在、「白神山地」、
「屋久島」
、
「知床」
、
「小笠原諸島」
が世界自然遺産として登録されているが、本報では「奄美・琉球」世界自然遺産候補地の内、特に「沖縄本島」に絞って取組みの概観や課題を議論した。【方法】国内 4 世界自然遺産の登録前後の問題点や課題を先行研究・文献により整理すると共に関連の統計資料等の分析により考察した。
【結果】「沖縄本島」の候補地として、大宜味村・国頭村・東村の北部 3 村を中心としたヤンバル亜熱帯森林地域が挙げられているが、1）世界自然遺産保全の担保処置としての諸法（自然環境保全法・自然公園法・国有林野管理経営規定・鳥獣の保護及び狩猟の適正化に関する法律・絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律・文化財保護法）の適用、2）希少種保護対策、3）世界自然遺産に対する地元住民の意向・連携性、4）核心地域・緩衝地帯の絞り込み（域内の米軍北部訓練場の存在）等が遺産候補地要件として緊急の課題である。

A32

マウンテンバイカーの林地利用における課題と新たな試み

国立歴史民俗博物館研究部

鹿児島県屋久島は、1993 年に山岳地域が世界自然遺産に登録されたことも一因となり、1990 年代から観光客を含む
入込数の急激な増加が 2010 年頃まで続いた。とりわけ近年は、縄文杉に対する関心が著しく高まり、往復 10 時間弱の登山道を歩いて、一般の観光客も訪問するようになった。
そして繁忙期には山岳地域における過剰利用や安全・リス
クが顕在化してきている。こうした状況が発生する重要な要因として、メディア等による情報提供のあり方が影響を与えた可能性を否定できない。
そこで本稿では、屋久島が観光地「屋久島」のイメージの時代的な変化を明らかにする。具体的には、昭和 30 年
以降の観光雑誌を対象として、屋久島の観光地がどのように紹介されてきたかを明らかにしたうえで、持続的な観光という視点から、今後の屋久島のイメージ化のあり方について考察したい。
本研究は、科学研究費補助金基盤研究（B）「世界自然遺産の再資源化に向けたアクションリサーチ」（研究課題番
号：23310035）の助成を受け、実施した。

B01 森林散策頻度と日常のメンタルヘルスの関連：大規模集団での遺伝的個人差（BDNF Val66 Met 遺伝子多型）の検証平野悠一郎
森田えみ1・若井建志1・銀光2・浜島信之1

森林総合研究所

1

マウンテンバイクは、1990 年代頃に日本で愛好者が増加
し、林道、里道、登山道等を自由に走るスタイルにも人気が集まってきた。しかし、林地所有者や他の利用（ハイキング・林産物採取等）との軋轢が次第に増加し、結果として林地での走行を規制されるケースも目立ってきた。そのため、近年では、林地所有者との合意形成、スキー場等の他のレジャー施設との抱き合わせといった形で、マウンテ
ンバイカー専用のトレイルを確保する動きが見られている。また、野外での走行を楽しむには地元の理解が不可欠との観点から、自治体・集落の里山整備に積極的に協力するバイカーも増えている。こうしたバイカー側の動きは、山村における物質生産の場としての林地の役割低下とも噛み合っており、地元の自治体や所有者に受け入れられるケースも見られている。その反面、トレイル設置に大規模な林地面積を必要とし、轍からの土壌浸食が生じ易く、また事故等の危険を伴うスポーツであることから、地元の理解を得るためのバイカー側の粘り強い活動はもとより、林地集約や事業展開に際しての自治体等の積極的なバック
アップ、トレイル整備技術の向上、安全面の配慮等が不可欠となっている。

名古屋大学大学院医学系研究科・2西南女学院大学保健福祉学部【目的】
遺伝的要因と生活環境要因の複合により、生活習慣病等は発症すると考えられている。よって、体質に応じた適切な生活習慣の実施により、疾病を予防することが求められている。本研究では、個別化予防を視野に入れ、体質（遺伝子型）別に、継続した森林浴によるメンタルヘルスの維持を検証するために、うつとの関連も報告されている
BDNF（Brain-derived neurotrophic factor：脳由来神経栄養因子）の遺伝子多型である BDNF Val66 Met に着目し、遺伝子型別に森林散策頻度とメンタルヘルスとの関連を検
討した。
【方法】
対象者は人間ドッグ受診者（4,579 人、平均年齢 52.1±8.
7 歳）で、自記式質問紙にて森林散策頻度を評価した。メンタルヘルスの指標は GHQ-12 を用い、4 点以上をメンタ
ルヘルス不良と定義した。遺伝子解析は PCR-CTPP 法で行った。
【結果と考察】いずれの遺伝子型（Val/Val、Val/Met、Met/Met）でも、
森林散策頻度が高い方がメンタルヘルス不良の割合が低かった。つまり、全ての遺伝子型で、高頻度の森林散策は、
メンタルヘルスの維持に寄与する可能性が示唆された。今後は遺伝子解析を進め、体質別に森林浴の健康への寄与を更に明らかにする必要がある。

― 188 ―

B02

武登山ツアーによるライチョウ生息情報の収集手法
の検討
1

2

3

正憲 ・長野康之 ・松岡法明

東京大学大学院新領域創成科学研究科・2国際自然環境アウトド
ア専門学校・3環境省妙高自然保護官事務所
1

ライチョウ（環境省絶滅危惧種 IB 類）は、国指定特別天然記念物であり、個体数の減少により平成 24 年 9 月から保護増殖事業の対象種となった。ライチョウは、およそ 2,000 m 以上の高山地帯という限られた地域に生息する野鳥である。そのため、保護増殖事業を実施するために必要となる生息数や生育範囲といった基礎的な情報を収集するには、調査に関する専門的知識に加え、高所登山の知識と技術が要求される。しかし、ライチョウの専門家は数少なく、広範囲にわたるライチョウ生息地を頻繁に調査することが困難である。本研究は、高所登山の専門的な知識と技術を有する登山ガイドによる、簡単なライチョウ調査を取り入れた観光目的の登山モニターツアーを実施することで、登山ツアーがライチョウの生息状況に関する情報収集に有効かどうかを検討することを目的とした。本報告では、事前学習を含む 2 泊 3 日の登山モニターツアーの参加者（20 代
から 60 代の男女 7 名）および登山ガイド（60 代男性）へのアンケート調査の結果を元に、簡易的なライチョウ調査が登山ツアーのコンテンツとしての観光的な魅力を有するかを検討した結果と今後の課題について報告する。

B04

新疆ウイグルの留学生と日本人学生の緑地景観に対する評価の相違─森林公園で実施したフィール
ド調査の結果から─

B03 多地点型森林ライブモニタリングシステムの構築
斎藤 馨1・藤原章雄2・中村和彦3・小林博樹3・岩岡正博4・中山
雅哉5
東京大学大学院新領域創成科学研究科・2東京大学大学院農学生
命科学研究科附属富士癒しの森研究所・3東京大学空間情報科学
研究センター・4東京農工大学大学院農学研究院・5東京大学情報
基盤センター1

定点から映像、音声、温湿度風向風速をインターネット
経由でライブ公開配信し、同時に記録とデータのアーカイブを公開することで、森林の今と過去とをだれもが共有しながら観察できるサイバーフォレスト森林観察サイトの構築を進めている。
1995 年東京大学秩父演習林 2 地点設置後、新たに 2011
年より商用電源による 24 時間配信実験が可能な 4 地点（信州大学志賀自然教育園、東京大学国際沿岸研究センター、
東京大学富士癒しの森、千葉県立中央博物館生態園）に設置し多地点比較観察を開始した。1 日 24 時間の環境生態
音、Web カメラ画像、一眼デジタルカメラ高解像度画像、
気象データを用いて定点ライブモニタリングとアーカイブ
公開サイトを構築した。連続記録画像から微速度映像を生成できるが、例えば東 / 西向きカメラ微速度映像により、
日出日没時に太陽や月、星の運行の観察が容易となることから、各地点での天体や気象を含む自然的特徴把握に寄与できると示唆された。インターネットによるモニタリングの多地点化と 24 時間化は、これまで森林の樹木フェノロ
ジーや季節変化観察に加えて、より広範な自然現象の比較
観察と理解に貢献できると考えるに至った。

B05 京都の伝統行事における森林資源の利用をめぐる
課題と近年の動向
深町加津枝

艾海提江買買提・比屋根哲

京都大学大学院地球環境学室

岩手大学大学院連合農学研究科

本研究は、中国新疆ウイグル自治区における将来の都市緑化のあり方を探る基礎的な研究として、同自治区からの留学生（家族を含む）と日本人学生に、森林公園内の景観評価をしてもらうことで、主として新疆ウイグル自治区の人々の緑地景観に対する評価の特徴を明らかにすることを目的に実施した。
調査は、岩手県滝沢森林公園内に「池と樹木からなる庭
園」「ツツジ園」「芝生と疎林」「サクラの低木林」「カラマ
ツと広葉樹の高木林」の 5 つのタイプの景観コースを設定
し、被験者には各コースで気に入った箇所の写真を 3 枚撮ってもらい、撮影地点も地図上に記入してもらうことで把握した。この他、コース毎に景観の印象や評価を尋ねる
質問に答えてもらった。また、5 つのコースに対する被験者の評価の構造を検討するため、AHP 法による調査を実施した。
調査の結果、新疆ウイグル自治区の留学生は、調査した森林公園の景観を高く評価し、多くの留学生が新疆の都市でも造成が可能と考えていることがわかった。また新疆の留学生と日本人学生では、写真の撮影地点や撮影方向について顕著な違いは見られなかった。当日は、AHP 調査をはじめ結果の詳細について報告する。

祭りや民俗芸能、年中行事として受け継がれてきた伝統
行事は、地域固有の自然条件や社会、経済状況の中で育まれ、森林資源の選択とその利用技術の積み重ねが各地域の森林文化を形づくってきた。そして、1975 年になると文化財保護法が改正され、伝統行事の継承に関する施策が積極的にとられるようになった。京都は北、西、東の三方を丘陵に囲まれた盆地という地理的特徴を利用してできた都市
で、起伏に富んだ自然地形を利用して建てられた大寺院や山荘・庭園が多数みられる。その周辺にある森林は、各地域の伝統行事とも密接な関わりがあり、文化的にも不可欠な存在となっている。しかし、高度経済成長期以降、担い手不足などの問題が生じ、伝統行事の継承が難しくなっている。また、身近な森林と人々の生活や生業との関わりは希薄になり、松枯れなどの影響もあって森林の量的、質的な変化が起こっている。本報告では、京都市左京区における伝統行事を対象に、用いられる森林資源の種類、材料の調達方法など近年の森林資源利用の動向をふまえ、伝統行
事の継承に関わる課題を検討する。

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B06

中高生の森林学習における過去 26 年間の写真記録を用いた志賀高原ダケカンバ開葉観察中村和彦1, 2・斎藤

馨2・藤原章雄3・渡辺隆一4

川端篤志・伊藤太一・中村彰宏

2

1

B07 都道府県自然環境保全地域の現状とその利用の可能性

東京大学空間情報科学研究センター・ 東京大学大学院新領域創成科学研究科・3東京大学大学院農学生命科学研究科附属富士癒しの森研究所・4信州大学教育学部

筑波大学大学院生命環境科学研究科

フェノロジーの観察は、それほど専門的な知識や技術を必要としないため、環境変化の影響を誰もが直感的に把握できる。特に、長期間のフェノロジー観察によって気候変動の影響把握にも繋がりうる。そこで本研究では、信州大学志賀自然教育園（長野県下高井郡山ノ内町）にて 1987 年から継続して撮影している日々の定点写真を用いた観察の意義を検討した。観察者は、気候変動に関する教育が効果的と考えられる中高生に設定した。
志賀自然教育園（標高約 1600 m）の定点写真で観察でき
る樹種のうち、ダケカンバ（Betula ermanii）の開葉を観察対象とした。中学校第 1 学年 215 名、高校第 1 学年 374 名に対し、それぞれ約 60 分間の講義の中で 1987 年から 2012
年までの計 26 年間の写真を提示し、分担して観察させた。
単木単位での詳細な観察は困難であったため、観察基準を「広葉樹の部分で緑色の割合が半分以上になった日」をダ
ケカンバ開葉日として代表させることとした。この教育効果については、講義後の感想文から、気候変動に関する記述を抽出して分析した。また、中高生らを市民科学者として位置づけた場合の、この観察結果の生物季節学における学術的な意義についても考察した。

B08

都道府県立自然公園・自然環境保全地域における文化資源の役割伊藤太一1・川端篤志2・中村彰宏2
1

B09 里山林生態系からの供給サービスを文化的サービスへ拡張する装置としての薪ストーブ
奥2

筑波大学生命環境系・ 筑波大学大学院生命環境科学研究科

敬一

森林総合研究所関西支所

都道府県立公園は国立公園以前に指定された歴史があるが、現在は自然公園法において都道府県が条例によって指定することになっている。群馬以外の都道府県に 315 箇所が指定され、総面積の 46.2 % が私有地である。また、都道
府県立公園には最小面積に関する規定がなく、京都府立笠置山自然公園は 19 ha となっている。同様に、自然環境保全法によって都道府県が条例で定める都道府県立自然環境
保全地域にも最小面積に関する規定がなく、0.1 ha 程の指定地域もある。滋賀と山口を除く都道府県に 541 箇所が指定され、35.6 % が私有地である。
私有地割合は文化資源数と比例すると考えられ、松島（1902 年指定）に代表されるように都道府県立公園には多くの文化資源がある。さらに、都道府県立自然環境保全地
域においても関東 6 都県の 182 の保全地域のうち 110 箇所に社寺や遺跡などの文化資源があった。これらから都道府
県立自然環境保全地域は文化資源を核とする文化的景観を保全する意図で指定されたことが明らかになった。また、
自然環境保全地域は利用を想定していないが実際には社寺や遺跡の来訪者に生態系サービスを提供している。

薪の利用は、生態系サービス概念では通常「供給サービス」の中の「燃料供給」と位置づけられる。しかし、薪ス
トーブを媒介として薪を利用することは、一定のライフス
タイルのもとでは精神的・レクリエーション的な「文化的サービス」の発揮にもつながり、健康、安全、豊かな生活、
社会的な連帯の形成、教育といった人間社会の福利へと生態系サービスを拡張する可能性を含んでいる。
こうした視点から、京都、滋賀の都市近郊において、里山林からの薪を利用している薪ストーブユーザー 4 軒を対象として 3∼5 年間にわたるモニター調査を行った。その運転記録と生活の質に関わる聞き取り調査から、薪ストー
ブによって拡張された文化的サービスの実態について報告する。調査結果からは、薪ストーブを「里山林から得られる供給サービス（燃料）を、複合的な生態系サービスに拡張する装置」ととらえることができ、そのことが生活の質の向上の実感に大きく関わっていることが示された。

― 190 ―

C26

泉

岩手県統計書および町村是にみる森林資源と森林経営

加用千裕1・恒次祐子2・野田英志2・外崎真理雄3桂子

東京農工大学大学院農学府・2森林総合研究所・3森林総合研究所
四国支所

1

岩手県立大学総合政策学部

固有の地域における森林資源の利用を見る際、その背後にある森林資源商品化の過程やその流通状況は森林資源利用の理解のために有用である。加えて「森林・林業再生プラン」では市町村が森林計画の主体たることを強く求めている。その源流の一つとして本研究では明治中期∼大正期（1897∼1914 年）、岩手県内における県単位での森林資源の利用状況を巨視的に明らかにし、加えて町村における森林資源への当時の「まなざし」を把握することを目的とした。
資料として「岩手県統計書」と「郡是・町村是資料」を用
い、文献研究を行った。なお、後者の資料に網羅性はない
が、当時の森林利用を知る貴重な記録であるため使用した。
岩手県内における森林資源利用について 1）土地利用としての森林面積は原野および開墾地と関連しており、変動が見られ、2）当該期間製炭業は大きく伸び、例えば県内釜数は約 3 倍となったことがわかった。町村における森林資
源への「まなざし」については 1）村是の現存する岩手県内
36 村のうち森林資源の活用を当時企図していたのは 24 村
であり、2）その内容は針葉樹人工林造成、製炭、学校林設
置、国有林下戻などであったことがわかった。

C28

C27 日本における地域間流通を考慮した伐採木材の炭
素収支評価

森林情報の現状と課題∼47 都道府県庁の聞き取り調査を基に∼【目的・方法】気候変動問題に関わって伐採木材製品（HWP）の炭素収支の議論が重要課題となっている。本研
究では、東・中・西日本の地域間における木材流通を考慮した炭素収支を評価するモデルを構築し、現状維持と木材振興の 2 つの将来シナリオに基づいて 2050 年までの各地
域の炭素収支を推計する。【結果】日本全体の HWP の炭素ストック量は、現状維持では 2050 年に現在の 90 % に減少するが、木材振興では 112 % に増加した。2050 年までの全期間において中日本の炭素ストック量が最も大きく日本
全体の 60 % 以上を占めた。また、国産材の炭素ストック量の年変化において、現状維持では 2020 年以降に炭素排出源となるが、木材振興では全期間を通して炭素吸収源となった。この炭素ストック量の年変化に HWP に関わる化
石燃料消費由来の炭素排出量を考慮した炭素収支を評価す
ると、木材振興における中日本だけが炭素排出量よりも炭素ストック増加量が大きくなった。さらに、残材・廃木材の化石燃料代替利用に伴う炭素排出削減量も考慮した総合的な炭素収支を評価すると、どちらのシナリオも全期間および各地域において炭素排出削減量・炭素ストック増加量
が炭素排出量を上回ることが分かった。

C29（講演取り消し）

立山健太郎
住友林業株式会社山林・環境部

1．47 都道府県庁へのヒアリング
森林簿や計画図に代表される森林情報は、森林 GIS によって都道府県に管理されているが、昨今、担当人員減な
ど様々な問題が生じている。
今回、全 47 都道府県の計画担当部署へ聞き取り調査を実施した。事前にアンケート記入を依頼し、種々の項目について聞き取りを行って、その調査結果をとりまとめ、課題を抽出した。
2．共通の課題
明らかになった様々な課題の中で、多くの都道府県に共通するものは、情報の精度が低いこと、開発や運用にかかる予算が不足していること、市町村や組合を始めとした林業事業体との連携が上手くいっていないこと等である。
3．森林情報の精度向上への解決法
これらの中でも最も大きな課題として認識している、精度問題の根本的な原因は、情報の更新方法にあると考えられる。本庁の担当職員が、更新の基礎となる情報の収集か
ら、データの修正、年次更新まで全てを行っているというケースが多い。このため担当者の負担が大きく、現場確認等精度向上に手が回らないのが現状である。
そこで今回、森林行政の担い手となった市町村や、森林施業の現場に近い林業事業体等から情報を収集する手法の有効性を検証する。

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C30

C31

人工林における保残帯、保残木の経済性の検討

山梨県全域を対象とした要間伐林分の抽出

當山啓介

大地純平

東京大学大学院農学生命科学研究科附属千葉演習林

山梨県森林総合研究所【目的】伐出条件等が不利で皆伐再造林が困難な高齢人工林林分において、経済面・公益面の双方から許容可能とな
りうる伐出・管理方法として、保残帯および保残木（立て木）に関する情報収集と適用性・採算性の試算を行った。
【方法と結果】高齢人工林経営では、主伐時に主に伐出収支上の判断で、伐出条件や成長の悪い最遠方の尾根付近を保残帯的に伐り残す例や、保残木を積極的に残す例が見られ、それらの伐出は再造林木の次回伐出時に同時に実行することが想定されている。この方法を仮定し、保残帯や保残木を残しながら 1 ha 程度の小面積主伐を実施し架線集材を行う伐出費用を試算したところ、皆伐より伐出時の収益性は劣るものの、再造林を省けるならば収益性が皆伐に勝る条件が見られた。今後、不成績造林地化の懸念が高い林地
や天然更新の実現性が高い林地の判定技術と組み合わせることで、保残帯および保残木の残置を伴う主伐が経営判断上合理的となる適地の判定を実施することができると考えられる。

現在、山梨県では人工林を対象とした間伐事業が多く行われているが、これらを効率的に実施するためには間伐事
業地の選定作業が重要になる。従来から行われている計画
図と森林簿を用いた要間伐地選定方法では限界があることから、衛星画像等を用いた要間伐地の抽出が行えないかとの現場からの要望がある。
本研究では山梨県が有する Geoeye-1 衛星画像（解像度
50 cm、パンシャープン、68 分割、18 撮影日、全県分）を用い、要間伐林抽出を行い、要間伐地の選定資料として利用可能な主題図作成を試みた。
研究材料としては衛星画像のほかに、衛星画像付録の撮影日資料、県 GIS で管理されている林小班、行政区画等のシェープファイル、現地調査結果を用意した。解析に使用したソフトは画像処ソフト「eCognition」、統合型地理情報
解析ソフト「TNTmips」、解析結果の編集変換には「ArcGIS 9.3」などを用いた解析結果の精度検証については対象地が県全域と広大なため、平成 26 年度より稼働する改訂版山梨県森林 GIS に主題図として各出先に提供し、現場検証結果をフィードバックしてもらうことで精度検証を行う予定である。

C32

C33 Estimating the forest aboveground biomassby combining ALOS PALSAR and WorldView2 data

高分解能衛星データを用いた森林タイプ別のスペ
クトル情報の比較と分類

後藤誠二朗・粟屋善雄
トウ送求1・加藤正人2・関

岐阜大学流域圏科学研究センター

慶偉3・殷娜4・李明陽3

1［目的］衛星画像を用いて林小班レベルの林分を判別するためには高分解能な衛星データを利用する必要がある。本
研究では、高分解能衛星データで作成した森林タイプ図について、森林植生のスペクトル情報の季節変化を用いて分類精度の向上を目的とした。
［解析］岐阜県御嵩町町有林
約 10 km2を解析対象地域とした。解析には 2010 年 3 月 30
日撮影の GeoEye-1、2008 年 5 月 8 日撮影の QuickBird、2011 年 7 月 6 日および 2011 年 11 月 30 日撮影の RapideEye の計 4 時期のデータを用いた。前処理として各画像を空中写真を用いて幾何補正を行った後、大気地形補正を行った。スギ、ヒノキおよび落葉広葉樹についてトレーニ
ングエリアを選定しスペクトルの季節変化について比較検討した後、対象地域の森林植生を分類し検証を行った。
［結果］植生別のスペクトル情報を比較すると、5 月と 7 月の衛星データのスペクトル情報はいずれの植生でも似た傾向を示した。落葉広葉樹では 11 月と 3 月の衛星データで落葉による NIR の値の低下が確認できた。多時期の衛星データを利用し一時期のデータでの分類結果よりも精度を向上できた。

信州大学大学院総合工学系研究科・2信州大学農学部・3南京林業大学・4信州大学大学院農学研究科

This study developed an improved approach to retrieving biomass by combining ALOS/PALSAR and WorldView-2 data. Several parameters with potential correlations with forest biomass were extracted from the above
data. Then, stepwise linear models between the observed
AGB as the dependent variables and these parameters as
the independent variables were established to map the
AGB of the study area. The results indicate that themultivariate stepwise models are more accurate than thecurvilinear models of the single parameters for estimating
the AGB. Moreover, the combined vegetation index (CVI)
developed by our study is important in AGB retrieval. In
terms of forest types, the estimated errors decrease
gradually from broad-leaved to coniferous to mixed forest.
Additionally, the forests with complex spatial structures
have the lowest estimated error. This study demonstrates
that the combination of PALSAR and WorldView-2 data
could be a promising approach to improving biomass
estimations.

― 192 ―

C34

時系列衛星画像のトレンド解析による森林変化抽出

鷹 尾 元1・Khali Aziz Hamzah2・Mohd Azahari Faidi2・
Hamdan Omar2
1

2

C35

バイオディーゼル用ジャトロファ植林の適地選定と海外事業化調査の分布─植林 CDM を複合目的とした衛星利用の計画と監視─

金子大二郎

森林総合研究所・ マレーシア森林研究所（株）遥感環境モニター代表取締役

過去から現在に至る時系列 Landsat 画像から土地被覆の動態を明らかにできる。しかし、湿潤な熱帯では画像のどこかに常に雲が掛り、雲のない部分にも大気など不要な情報が含まれており、それらの影響を取り除かなければ画像間の比較は困難である。そこで、熱帯雨林地域である半島マレーシアの一部、約 9 万 km2の地域において、時系列
画像から多重線形回帰により反射率のトレンドを求め、
1994 年から 2012 年までの毎年の平均反射率画像を作成し、その変化点から森林変化を抽出した。高分解能画像判
読による時系列変化と比較したところ、皆伐及びその後の植生回復を年単位で精度よく検出できた。トレンド解析により任意の時点での雲がなくばらつきの少ない画像が得られ、土地被覆の時系列解析が簡便化かつ標準化できるものと期待できる。

【目的】排出権取引価格の急落した 2 年後も、北極海の海氷の激減と北極航路の現実化に現れている様に、温室効果ガスの削減の重要性（災害の増大等）は変わっていない。
森林の減少や劣化を阻止する REDD+の推進の一方で、森林の持つ副次的な複数の便益と共に、バイオディーゼル（BD）利用を目的としたプロジェクト支援のシステム開発を目指す。****【方法】植林 CDM の条件に合う衛星データ
は、USGS による GLCCP 土地被覆分類データである。この中から荒廃地として BD 用の適地を選定した。一方で、これまでの BD 事業化調査の海外分布の現況を把握した。
類似の荒廃地で生長する大豆のディーゼル副次利用と合わ
せ、生産余剰時の BD 利用を支援する。****【結果】植林
CDM を兼ねた Jatropha による BD 生産に適した地域を、
穀物生産域や沙漠域を除き、かつ森林でない荒地として抽出した。BD 用植林の候補地が、パーム油よりも想定以上に世界に分布していた。一方で、植林と BD 生産の広域モ
ニタリングのために、衛星利用型の光合成モデルにより、炭素固定と大豆生産も含めて試算した。

C36

C37

Remote Sensing Technique to Study Forest
Cover Change of Madhupur Forest Area in
Bangladesh
1

2

Mohammad Al Faruq ・加藤正人
1

ラジコンヘリコプターの簡易空撮を利用した広葉樹林の樹種分類

近藤大将2・加藤正人1・小熊宏之31

信州大学農学部・2信州大学大学院農学研究科・3国立環境研究所

2

信州大学大学院総合工学系研究科・ 信州大学農学部

Madhupur deciduous Sal forest at the middle part of
Bangladesh represents a considerable component of ourecosystem. During last four decades the forest area
subjected to many changes which have great impact on
ecosystem and forest dependent people. Remote Sensing(RS) data and techniques, in combination with GIS are
fundamental to analyze and characterize land cover and itschanges. The purpose of the study is to detect the forest
cover changes for the period 1973-2010, by using multitemporal and multi-spectral satellite images. Landsat
scenes (MSS 1973, TM 1991, ETM+2001 and TM 2010)
have been used as a tool for detecting and studying theforest cover changes. The result showed that clear
changes have occurred in the area, reducing in forest
cover with increasing of crop lands, rubber plantation andsettlements.

近年、現地での毎木調査における負担を軽減する技術として、リモートセンシングに期待が寄せられている。しかし、リモートセンシングを利用した樹種分類の手法、特に広葉樹林に対して有用な手法は確立されていない。広葉樹
林の林層を把握する手段として、樹種ごとの葉のスペクトル値に大きな違いの出る新緑期・紅葉期の画像を解析に用いることが考えられるが、航空機・衛星を用いてこれらの時期の画像を撮影することは非常に難しい。そこで、本研究では機動性の高いラジコンヘリコプターによって撮影された新緑期・紅葉期画像を用いて、ピクセルベース分類を行った。
調査地は信州大学構内演習林で、面積は約 1 ha である。
構成樹種はアカマツ、ヒノキ、クリ、コナラ、ユリノキ、
ニセアカシアの針広混交林である。解析に使用した画像
は、2013 年 5 月と 11 月にラジコンヘリコプター FalconPARS によって撮影した、可視光の 3 バンド、解像度が 3.0
cm のもの 2 枚を使用した。これらの新緑期と紅葉期画像を合成することで、二時期の 6 バンド画像に加工した。この 6 バンド画像に対し、画像解析ソフト MultiSpec を用いたピクセルベース分類を行うことで、樹種分類を行った。

― 193 ―

29
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C38

齋藤英樹1・中北1

C39 デジタル空中写真を用いた海岸林内の常緑広葉樹のマッピング

空中写真を用いた熱帯降雨林観測
理1・PhuaMui-How2・中根貴雄3

村上拓彦1・糸川

森林総合研究所・2マレーシアサバ大学・3フォテク

1

本研究では空中写真による熱帯降雨林の観測可能性を検討した。対象地はマレーシアのサバ州西部ロングミオ村周辺とした。対象地付近では択伐履歴のある熱帯山地林が見られる。解析に用いた空中写真は 2012 年 10 月 5-8 日にLiDAR 観測とともに通常のデジタルカメラ（Canon 1D
MarkIII）を使用して取得された。今回取得された写真は、
空中写真専用カメラを使用せず、また低速ヘリコプターによる撮影で姿勢が安定しないなど悪条件下で取得されたものであったが、樹頂点の特定、立体視による樹高計測、
DSM の作成等が可能であった。空中写真から取得した樹頂点について地上調査の結果と比較したところ DBH50 cm
以上のものについて同定できるものの、小径木の樹木については同定が難しかった。樹高については空中写真上で樹冠が判読できる上層木については測定可能であった。空中写真から作成した DSM を同時に取得された LiDAR による DSM と比較したところ、一部においてズレがある部分もあったが、画像の大部分においてほぼ一致していた。これらの結果から簡易撮影された空中写真から林冠を構成する上層木の測定は可能であり、地上部バイオマスを推定する情報源となることが示された。

C40

Assessment of tropical forest canopy structure using digital aerial photogrammetry inNorthern Borneo

新潟大学農学部・2新潟大学大学院自然科学研究科

ここ数十年来、国内の海岸マツ林はマツ枯れの脅威にさらされ続けている。本論の対象地である新潟市も昭和 50
年代からマツ枯れに悩まされている。現在、新潟大学は新
潟県治山課からの受託研究を通して今後の海岸マツ林の管理方針について科学的に検討を重ねている。この研究プロ
ジェクトの一環で海岸林の現状把握を目的として、デジタル空中写真を用いた各種解析に取り組んでいる。2013 年 5月に 80 % オーバーラップのデジタル空中写真を撮影し、海岸林の樹種分類、特に常緑広葉樹の抽出を行ったので報告する。今回、撮影時期を工夫し、落葉広葉樹が開葉前である 4 月中の撮影を試みた。しかし、天候の影響で撮影は5 月 5 日に実施された（DMC-II、朝日航洋）。海岸クロマ
ツ林内では常緑広葉樹であるシロダモがところどころ群生しており、今回それを抽出することを試みた。シロダモやクロマツなどの分光反射特性を把握した。オブジェクト
ベース画像分析を実施するため eCognition Developer 8.9を用いた。樹種毎のサンプルを採取するためにもりったい（日本森林技術協会）を使って、ステレオペア画像を実体視し、サ ン プ ル 取 得 の 補 助 と し た。分 類 に は Nearest
Neighbor 法を適用した。

C41 林野空中写真による正確・迅速・低コストな境界確
定法
中北Wilson Vun Chiong Wong1・Satoshi Tsuyuki1・Osamu
Nakakita2・Naoyuki Furuya3・Keiko Ioki1・Mui-How Phua4
1

The University of TokyoGraduate School of Agricultureand Life Sciences・2Forestry and Forest Products
Research Institute・3FFPRI Hokkaido Research Center・
4
Universiti Malaysia SabahSchool of International Tropical
Forestry

Understanding forest canopy structure is useful as it canbe used to derive other important information for forest
ecosystems such as biomass estimation, disturbance andecological insights. The advancement in digital photogrammetry provides opportunity for large forest area assessment. In this study, we investigate the canopy height,
crown diameter and area, and canopy gap with different
degradation level for tropical forest located at Ulu Padas,
Sabah, Malaysia. We utilized the aerial photographs (AP) of
10 cm resolution taken by standard commercial DSLR
(Canon 1D Mark III) and perform the analysis using digital
aerial photogrammetry software together with grounddata from field measurement to study the forest canopy
structure. Our analysis revealed canopy height estimation
using AP was in a few meter difference compared to
LIDAR measurement. The result from this study could
provide more understanding of forest structure for theassessment of biomass estimation and disturbance level.

翠1・望月翔太2

理・飯干好徳森林総合研究所

後継者不在、不在村森林所有者の増加等により山林の境界が確定出来ず、遺産相続、境界紛争、森林施業共同化への支障等が問題となっている。現代社会では紙図面（公図）
が境界管理の基本であるが、紙図面はその手軽さの反面、図面作成時における製図精度のばらつきや現地との相違等の問題を抱えている。こうしたことから、適正な資産管理、共同森林施業推進の観点から、精度が高くかつ長期間に亘り成果が担保される境界確定の手法が必要とされている。
近年、GPS 利用による測量が提案されているが、費用、計
測精度、作業面における煩雑さ等の問題がある。
これらを解決する手法としては、空中写真を用いた立体視、計測、管理が有効である。最近では、空中写真を立体視できる計測機器が開発され低廉な価格で販売されており、また、写真の立体視は室内において所有者や関係者らと共に現地を立体的に確認することができ、かつ画面内で測量を行うことが可能である等の特徴を備えている。さらに、その計測精度は現地測量に匹敵するかそれ以上の精度を有しており、現地での確認作業を大幅に軽減できる地境界確定法と言える。その特徴と利点を報告する。

― 194 ―

D11

異なる斜面位置のヒノキ林における小面積皆伐後のリターフォールの変化
1

2

3

4

5

中西麻美 ・稲垣善之 ・柴田昌三 ・今西亜友美 ・大澤直哉

京都大学フィールド科学教育研究センター・2森林総合研究所・京都大学大学院地球環境学室・4大阪大学大学院全学教育推進機
構・5京都大学大学院農学研究科
1

3林分の伐採後は植生回復に伴うリターフォールの量的、質的な変化により窒素循環も変化することが予想される。
本研究では異なる斜面位置のヒノキ林で小面積皆伐を行い、リターフォールの量と質の変化を明らかにした。京都
市 内 の ヒ ノ キ が 優 占 す る 二 次 林 の 同 一 斜 面 上（標 高124∼220 m）の上部、中部、下部に伐採区と対照区をそれぞれ設定した。2000 年 1 月に残存木数本を除く全ての樹
木を伐採した。リターフォールを 2000 年 7 月から 13 年間採取し、炭素と窒素濃度を分析した。前半 7 年間と後半 6年間に分けて斜面位置ごとに伐採区と対照区で対応のある
t 検定を行った。ヒノキ落葉の CN 比は、前半には斜面上部と中部で有意差は認められなかったが、下部では伐採区で有意に低かった（p<0.01）。後半は有意な低下は認められなかった。広葉樹落葉の CN 比は前半には全ての伐採区
で有意に低かった（p<0.05）が、後半には有意差は認められなかった。伐採区の広葉樹落葉の窒素量は上部<中部<
下部で、下部は顕著に大きかった。ヒノキ落葉の CN 比は
下層植生および残存木の広葉樹が少ない場所では低下しな
いが、広葉樹が多い下部では低下することが示された。

D13

複数種の木炭、床土を使用した挿し木苗の成長変化

上原巌・児玉礼毅・竹内啓恵・阿部有希子

D12 7 年間窒素添加を受けたスギの養分状態の変化
長倉淳子1・赤間亮夫1・重永英年2・溝口岳男3・山中高史1・田中（小田）あゆみ1・丹下 健4
森林総合研究所・2森林総合研究所九州支所・3森林総合研究所関西支所・4東京大学大学院農学生命科学研究科
1【目的】近年、大気から森林生態系へ流入する窒素負荷量が増加している。窒素だけが継続的に付加される状態が続くと、他の養分とのアンバランスが生じ、樹木の成長が低下する可能性がある。本研究では、土壌への窒素添加が樹体の養分状態におよぼす影響を明らかにすることを目的とした。
【方法】本試験は茨城県かすみがうら市にある森林総合研究所千代田試験地構内の 20 年生スギ人工林で行った。スギ 3 本を含むプロットを 6 つ作り（3 処理×2 反復）、
1997 年 3 月から 2004 年 3 月まで、毎月 1 回 10 mm の降水を想定して、窒素添加区には 0.01 MHNO3 溶液または 0.01
MNH4NO3 溶液、対照区には水道水を林床に散布した。溶液散布による年間窒素添加量は 336 kg ha-1 year-1 だった。
3 月下旬、7 月下旬∼8 月上旬、10 月下旬∼11 月中旬の年 3回、各プロット内の個体の陽樹冠から葉を採取し、養分分析に供した。【結果】窒素添加処理後、特にはじめの 3 年間
は葉の窒素濃度が上昇した。葉の P、K、Ca、Mg 濃度に有意な処理の影響はみられなかったが、窒素添加区は対照区に比べ葉の P、K 濃度が低く、Mg 濃度が高い傾向があった。

D14 150 cm の ス ギ 大 苗 は シ カ 食 害 対 策 と し て 有 効か？
野宮治人1・山川博美1・重永英年1・鹿又秀聡2・松井郁弥3・佐藤太亮3・堀田信広3

東京農業大学地域環境科学部

今日まで挿し木の養成には様々な手法がこころみられてきている。本研究では、木炭を混合した挿し床を設定し、挿し木苗の成長への影響を調べた。供試材料は、ポプラ、イチョウの 2 樹種の挿し穂（20 cm）を用い、カラマツ、ナラ、オガ粉（ナラ材のオガ粉を固めたもの）の 3 種の木炭をそれぞれ鹿沼土、黒土に混合した挿し床に挿し付けた。
挿し付けは 2013 年 5 月上旬、掘り取りは同年 10 月下旬に行い、各挿し木苗の成長を観察し、根重と枝の伸長量などを比較した。挿し穂の活着率は、ポプラの鹿沼土の挿し床では、カラマツ炭 90 %、ナラ炭 85 %、オガ炭 85 %、対象区65 %、黒土の挿し床では、カラマツ炭 70 %、ナラ炭 10 %、オガ炭 5 %、対象区 30 % であった。イチョウでは、鹿沼土の挿し床でナラ炭 75 %、オガ炭 90 %、対象区 100 %、黒土の挿し床では、ナラ炭 35 %、オガ炭 45 %、対象区 5 % との結果となった。pH は、鹿沼土、黒土ともに全体的にやや酸性に変化した。活着率において、炭の効果はある程度認められたものの、根重、枝数、枝の伸長など、挿し木苗の成長の比較では、明確な差異は認められなかった。

1
森林総合研究所九州支所・2森林総合研究所・3九州森林管理局大分森林管理署

近年、多くの人工林が伐期を迎えたことにより、伐採と再造林の動きが活発になりつつある。また同時に、シカの個体数が増加して全国各地でシカ被害が報告されている。
林業経営の採算性の悪化が指摘されるなかで、再造林におけるシカ被害対策費用を含めた造林初期費用の削減を図る
ことは重要である。2013 年 2 月にシカが高密度に生息する大分森林管理署管内に、シカ食害対策として 150 cm のスギ大苗を試験植栽した。梢端へのシカ食害を回避しつつ下刈りも省略して成林の可能性を試すものであり、1 年目の経過を報告する。大苗植栽の問題点として、植栽直後の苗の倒伏やシカの角こすりによる剥皮被害の発生が危惧されたため、大苗に支柱を添える処理と苗に不織布で簡易の角こすり対策を施す処理を組み合わせて試験を行った。支柱をしない条件では、37 度以上（自然高が苗長の 0.8 以下）に傾いた個体の割合は、植栽から 1ヶ月後には 57 % だったが 5ヶ月後の 8 月には 28 % にまで低下した。食痕の高さ
は 80-100 cm の範囲に集中し、支柱をせず傾いた個体を除けば 8 月までは頂端への食害はなかった。しかし、8 月から 12 月にかけて主軸を折る被害や角こすりによる剥皮害が発生した。

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D15

異なるアロメトリ式を用いた低地フタバガキ林の森林炭素蓄積量の比較

佐藤 保1・新山Azizi Ripin4

馨1・八木橋勉2・Abd Rahman bin Kassim3・

森林総合研究所・2森林総合研究所東北支所・3マレーシア森林研究所・4グリーン・フォレスト・リソースズ
1

D16 特異な幹形となる樹種J Ceiba chodatii のアロメ
トリ関係
斉藤昌宏1・佐藤 保1・門田有佳子1・鳥山淳平1・Mirtha Vera
Ortiz2・Delia Ramirez2・Lidia Florencia Moras2・Augstin
Herebia2
森林総合研究所・2Universidad Nacional de Asuncion

1【目的】REDD+では単位面積当たりの森林炭素蓄積量（以下、炭素蓄積量とする）を如何に正確に推定できるかが重要となってくる。本研究では、マレー半島の典型的な低地
フタバガキ林の毎木データを用いて、異なるアロメトリ式により推定した炭素蓄積量を比較した結果を報告する。
【方法】マレーシア・ネグリスンビラン州のパソに設定した 6-ha 試験地の毎木調査データ（胸高直径 5 cm 以上の個体）を用いて、まず材密度を用いない式（Kato ら、1978）に て 炭 素 蓄 積 量 を 計 算 し た。次 に 材 密 度 を 用 い る 式（Chave ら、2005）では、種ごとに材密度を適用した場合
3と、東南アジアの材密度の平均値 0.57 g/cm（Brown、1997）を適用した場合の計算を行った。
【結果】種ごとの材密度を適用した式の計算結果は、材密度を用いない式に比べて 7 % ほど大きかった。一方、平均値を材密度として用いた場合、414 Mg/ha となり、材密度を用いない式の計算結果と同じであった。種ごとの材密度を用いて計算した場合、超高木層や高木層を形成する大径木の推定値のバラつきが生じるため、今回比較した他の 2式よりも大きな値が得られたと考えられる。

【背景と目的】森林総合研究所では林野庁補助金による「REDD 推進体制整備に関する研究」の一環として、パラグアイのアスンシオン国立大学などと共同で、森林の炭素蓄積量を推定する方法を研究・開発している。パラグアイ
西部の乾燥チャコには Ceiba chodatii と呼ばれる幹がトッ
クリ形をした樹種が優占し、他の樹種とは異なるアロメト
リ式を作成する必要がある。
【調査地と方法】パラグアイ
西部の乾燥チャコ 2 カ所で DBH 6.4 cm から 107.3 cm までの 5 個体を伐採し、幹、枝、葉、根の生重を測定した。個体ごとにそれぞれの部位からサンプルを採り、約 70℃で乾燥した。サンプルの乾重 / 生重比より個体各部位の乾燥重量を計算した。【結果】スマリアン式から推定した「幹の材積」と「幹の乾重」および「DBH2×H」の間には高い相関がみられた。「枝の乾重」は「枝下高直径」および「枝下高の断面積×樹冠の長さ」と相関があり、「葉の乾重」は「枝乾重」と高い相関が認められた。「根の乾重」は「地際直径」および「葉の乾重」と相関が認められた。最終的に、Wd（kg）=0.007×DBH（cm）2×H（m）、R2=0.9836 が個体のバイ
オマスを推定するアロメトリ式として求められた。

D17 奥多摩演習林における 3D レーザースキャナによる林分構造解析

D18 画像編集ソフトを用いた全天空写真の適正な 2 値化手法の検討Ⅱ─白飛びおよび黒潰れを除去した
画像による解析─

菅原
1

泉1・宇多

亮1・中村裕幸2・佐藤

明1

齋藤武史

東京農業大学地域環境科学部・2株式会社 woodinfo［目的］近年、森林を維持管理するに当たり、放置された
広葉樹二次林の具体的な管理手法が示されていない状況にあり、今後の展開に期待するにしても現況を正確に把握する必要がある。その手法の一つとして、3 次元レーザース
キャナによる森林デジタルドキュメント化システムを構築
して林分状況の把握を試みた。［方法］試験は東京農大奥
多摩演習林内のスギ林と広葉樹二次林で行った。測定に用い た 3 次 元 地 上 型 レ ー ザ ー ス キ ャ ナ は、FARO 社 製
LASER SCANNER FOCUS3D を使用した。取得データは各立木の DBH、樹高、矢高、幹材積、位置座標とし、一元的にパソコン上で管理することが可能であるため、目的に添った立木群を選択し画像表現ができる。［結果］スギ林の測定データでは実物の立木データと比較し概ね良好な結果が得られた。しかし、広葉樹林では、1．取得したデータからコンピュータ画像で示した結果を現地の立木と簡単に照合できなかった。また、2．単木か株立ちの違いにより
1）立木を複数の別個体として位置座標に捉えたことや、
2）正確な株立ち本数を認識できなかった。本研究は、サントリーホールディングス（株）の助成を受け実施した。

森林総合研究所東北支所

様々な条件で撮影した全天空写真を適切に 2 値化して解析することを目的に、画像編集ソフト（Adobe Photoshop
CS4）を用いて、2 値化に伴って発生する白飛び、黒潰れの除去および太陽周辺の白飛び部分の解析除外処理とを施した 2 値化画像を調整し、これらの調整処理による解析結果の改善効果について検討した。明るい条件下で撮影した全天空写真の場合には、天頂付近の樹冠周辺や、幹および下層植生からの反射光による白飛びの部分を選択して除去（黒く）し、目視で空と識別出来る部分だけを白と識別した
2 値化画像を調整することにより、完全曇天日の林内で実測した相対日射量、相対光量子量に近い散乱光のサイト
ファクターを算定することができた。晴天日に撮影した全天空写真の太陽周辺に発生する白飛びについては、解析結果に及ぼす影響が比較的小さく、解析除外処理による改善
効果は小さかった。これらの処理を行うことにより、従来の 2 値化手法のアルゴリズムでは適正な 2 値化が困難とされた撮影条件（プログラムオート撮影等）で撮影した全天空写真であっても、目視で空と樹冠とが識別可能な写真については、適切な 2 値化画像を調整して解析することが可能であった。

― 196 ―

D19

E01 イタヤカエデ Acer pictum の遺伝的分化

レーザ計測装置を利用した森林施業診断の試み

千葉幸弘1・望月寿彦2・近藤修平2・塩沢恵子2・望月亜希子3・富村周平3・中西修一3・坪内孝司4・佐々木浩二2・速水 亨3
21

3田中龍大1・齊藤陽子2・井出雄二2
1

4

森林総合研究所・ アドイン研究所・ 森林再生システム・ 筑波
大学大学院システム情報工学研究科

森林を如何に育てるか。その問題を解くためには「森林の現状を把握して、的確に施業効果を判定すること」、つまり 施業診断 が必要です。森林の将来予測も当然含まれます。そこで施業診断に不可欠な森林の科学的情報を得る方法として、可搬型の森林レーザ計測装置を開発して森林調査を行い、立木の位置・サイズ・形状が計測できることを確認し、さらに地上から見上げた林冠の様子を把握できました。レーザ計測装置では、膨大なデータを如何に読み解くかが最大のカギですが、森林全体をスキャンすること
で、必要な森林情報（立木位置、個体サイズ、林冠構造等）
を実用レベルで抽出可能であることを確認しました。しかも、レーザ計測値から直ちに立木材積、バイオマス（器官重量）、径級分布など、林業経営に必要な資源情報を算出することができます。
森林が置かれた生育環境や成長過程はまちまちですが、「どんな施業をしたらどんな森林になるか」という森林の施業効果と将来予測に向けて、樹形ベースの成長モデルや林冠動態のモデル化を進めており、こうしたモデルを併用することによって、森林の 施業診断 を試み、最適な間伐
施業指針の提供に向けた取組を報告します。

東京大学農学部・2東京大学大学院農学生命科学研究科

カエデ科に属するイタヤカエデには複数の亜種が存在し、それらが同所的に分布することが少なくない。しかし亜種間の遺伝的分化や相互の交雑については明らかでない。本研究はイタヤカエデの亜種のうちエンコウカエデ（E）、ウラゲエンコウ（U）、オニイタヤ（O）、イトマキイタヤ（I）を対象として、遺伝解析および葉の形態の測定を行い、亜種間の遺伝的分化や交雑と葉の形態との関係を明らかにすることを目的とする。
丹沢山地、伊豆天城山および山中湖周辺の各地域においてイタヤカエデ類計 99 個体の葉を採集した。これらをOgata（1965）にしたがって形態に基づき分類したのち、核SSR マーカー 7 座について遺伝解析を行った。また採集した葉の面積・周長の測定および微毛の状態の評価を行い、統計学的に分類した。
遺伝解析の結果、各個体は「E と U」、
「O」、
「I」の 3 グ
ループに大別された。また形態解析の結果、亜種間で違いが見られた。これにより O と I は形態的にも遺伝的にも他の亜種と独立している一方で、E と U は葉の形態は異なるものの遺伝子プールを共有することが示された。また、
一部に複数のグループの遺伝的特徴を合わせ持つ個体が見られ、亜種間での交雑が示唆された。

E02

森林の分断化が冷温帯主要樹種イタヤカエデの交配様式に及ぼす影響

E03 照葉樹林主要 3 樹種における遺伝子散布パターンの比較

菊地賢1・柴田銃江2・田中

中西敦史1・戸丸信弘2・上野真義3・吉丸博志4・三浦真弘5・真鍋徹6・山本進一7

1

浩1・永光輝義1

森林総合研究所・2森林総合研究所東北支所

愛知県・2名古屋大学大学院生命農学研究科・3森林総合研究所・
森林総合研究所多摩森林科学園・5森林総合研究所林木育種セン
ター東北育種場・6北九州市立自然史・歴史博物館・7岡山大学

1

森林の分断化が森林樹木の交配様式におよぼす影響を検証するため、日本の冷温帯林の主要構成樹種のひとつであるイタヤカエデを材料に、小川学術参考林と隣接する保残帯において成木と種子の SSR 解析をおこなった。保残帯
では繁殖個体の孤立化と局在化とともにがみられ、それによって結果は異なる傾向をしめした。孤立化した母樹では、近隣からの有効な送粉の不足による自殖率の増加が見られたが、広範な送粉も促進され、花粉プールの遺伝的多様性は保護林と同等であった。いっぽう個体の集中分布
は、近隣個体間の送粉を卓越させ、二親性近親交配の増加
や花粉プールの減少をもたらしていた。こうした繁殖様式の変化には、据厚分布の花粉散布曲線を示す送粉様式や、成木の遺伝構造、雌雄異熟による自殖機会の制限などが寄与していることが示唆された。森林の分断化は自殖や二親性近親交配の増加による近交弱勢を通じてイタヤカエデの更新に負の影響をあたえる可能性がある。しかしある程度の規模までならば、広範な送粉による遺伝的救援効果によって負の影響は緩和されるものと考えられる。

4

同一の広く連続した照葉樹原生林において、これまでに照葉樹林主要 3 樹種のウラジロガシ、スダジイ、ヤブツバ
キについて遺伝子散布に関する研究が行われてきた。これら 3 樹種の花粉散布様式は、それぞれ、風媒、虫媒、鳥媒である。本研究では同一手法を用いて、これら 3 樹種の遺伝
子散布を再解析し、比較することで、花粉媒介者の違いによる遺伝子散布特性の違いを検討した。3 樹種それぞれの成木及び稚樹の空間位置及びマイクロサテライト遺伝子型を用いて、遺伝的構造、遺伝的構造の程度を示すパラメー
タである Sp、及び有効な近隣サイズ（Nb）と有効な近隣面積（Ae）を Sp に基づいて算出し、比較した。その結果、Spはウラジロガシでは稚樹が成木より有意に高く、他の 2 樹
種では、有意差はなかったものの同様に稚樹が成木より高かった。3 樹種の成木における Nb は、64.1∼105.8 で今後、局所的な遺伝的分化が期待される。樹種間の Nb の違いは
花粉散布距離の違い及び繁殖個体密度が影響したと考えられる。またいずれの樹種においても Nb は成木が稚樹より大きかったことから、多様な繁殖個体の次世代が生残・生長する機構が考えられる。

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E04

種間雑種を介在したアカエゾマツ自然集団への移入
交雑の評価

田村 明1・生方正俊2・渡邉敬治2・山田浩雄1・福田陽子1・矢野慶介1・織田春紀1
森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・2森林総合研究
所林木育種センター
1

E05 東京大学千葉演習林の開花年限試験モウソウチク林
における稈の空間分布構造
久本洋子・梁瀬桐子・塚越剛史
東京大学大学院農学生命科学研究科附属千葉演習林

アカエゾマツを雌親、ヨーロッパトウヒを雄親としたハ
イブリッドトウヒは初期成長が優れ、下刈りコスト低減に貢献できる樹種として期待されている。しかし、ハイブ
リットトウヒを介在し、自生種のアカエゾマツの遺伝構成が変化する恐れがある。本研究では移入交雑の各プロセスを検証し、そのリスクを評価した。ハイブリッドトウヒは開花能力が十分あり、開花時期は両親種と同調した。また
アカエゾマツを雌親、ハイブリッドトウヒを雄親とした人工交配で得た苗木は成長量および生存率も高く、北海道の環境に適応できる可能性が示唆された。さらに父性遺伝する葉緑体のハプロタイプからアカエゾマツとハイブリッド
トウヒとの間に自然交雑が起きていることが明らかにされた。以上の結果から、将来ハイブリッドトウヒを造林・普及することによって自生種のアカエゾマツにヨーロッパト
ウヒの遺伝子が移入し、アカエゾマツの遺伝構成が変化する可能性があり、その影響について検討する必要があると考えられた。

【目的】東京大学千葉演習林には開花年限試験のためのモ
ウソウチク林が設置されている。1930 年に横浜市で開花した竹林から得た実生 2 株を 1934 年に植栽し、1997 年に再び開花を確認した。開花後は天然更新させ、現在まで間
伐・施肥・耕転を行っていない。そのため稈が過密で土壌が貧栄養であることが推察され、今後の十分な生育には間伐や施肥が必要と考えられる。本研究では、試験地内の稈の分布と遺伝的組成を把握することで、クローン構造を考慮した管理指標のひとつとすることを目的とした。【方法】
試験地内の全稈の毎木調査を行い、位置図の作成を行った。
全生存稈から DNA を抽出し、モウソウチクおよびササ類
で開発されたマイクロサテライトマーカーを使用して各稈
のジェネット識別を行った。
【結果】試験地内の稈密度は3.5 本 /㎡で、稈の胸高直径は平均 2.2 cm であり、1997 年の開花以前の稈密度より約 6 倍高く、約 4 分の 1 の直径サイズであった。稈の分布は試験地の周縁部にわずかに偏っており、中央部には直径が大きい稈が多かった。さらに、
2004∼2013 年の出稈年別の稈分布とジェネットごとの分布の比較を行った結果を報告する。

E06

E07 カラマツ種子の成熟時期の地域間および年次間差

乾燥冷凍貯蔵したブナ堅果の発芽率の地理変異阿部友幸1・寺田文子2・小山浩正3

生方正俊1・田村北海道立総合研究機構林業試験場・2北海道立総合研究機構林業試験場道南支場・3山形大学農学部

森林総合研究所林木育種センター・2森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・3森林総合研究所林木育種センター東北育種場・4岩手県林業技術センター

1

北海道では、乾燥・冷凍することによりブナ堅果を 10 年の長期にわたって貯蔵可能とする技術が開発された。しかし、葉緑体 DNA の解析によって北海道のブナでは分布拡大の地史が異なる太平洋側系統と日本海側系統が推定されたため、堅果の長期貯蔵可能性について環境適応の歴史に応じた地理的変異が存在が想定されたが、このことを確かめた。太平洋側系統の ayame（函館市）産堅果は、既報の同系統の esan（函館市）産と同様、5 年にわたって良好な貯蔵成績を示した。一方日本海側系統の KMN（黒松内町）、KRB（せたな町）産では、とりまきの堅果および貯蔵
0 年目の堅果では太平洋側系統の esan と同等の発芽成績を示したが、貯蔵 1 年目には発芽率が低下し、貯蔵 2 年目
以降は発芽率が 10 % 未満となり、発芽率 60 % 程度を維持する esan 産とは明らかに異なる成績となった。このように葉緑体 DNA ハプロタイプの遺伝的類縁性からみて類似性が高いと考えられた北海道のブナにおいて堅果貯蔵後の発芽率の推移という重要な形質に地理的変異がみられることが明らかになった。こうした変異が分布拡大の歴史、すなわち遺伝的系統の相違と関連している可能性が考えられ、更に確かめていく必要がある。

明2・古本

良3・蓬田英俊4

1

カラマツは、近年造林用の樹種として見直され苗木の需要は増加傾向にあるが採種園等での凶作が続き、優良種苗の安定的な供給に危機感が高まっている。貴重な種子を効率的に採取するためには、採種適期を判断し集中して作業する必要があるが、植栽場所やその年の気候条件等により、採種適期は異なることが予想される。カラマツの採種適期の場所による違いや年次間変動を明らかにするため、2011
年∼2013 年の 3 年間にわたり時期を変えて採取した種子の発芽率を調査した。採取場所は、長野県の御代田町、岩手県の滝沢村、奥州市および金ヶ崎町、北海道の江別市である。7 月から 9 月にかけて約 10 日間隔で球果を採取した。精選後、得られた種子について軟 X 線を用いて内部を観察し、充実した種子のみを選別して恒温器を用いた発芽試験を行った。カラマツは生育場所に関係なく 10 日間
前後の短期間に急激に種子の発芽率が上昇し、この発芽率が急激に上昇する時期（種子成熟期）は、3 年間を通じて長野および岩手で 8 月 20 日前後、北海道江別市で 9 月 1 日
前後と年次間の差は認められなかった。また、多くのクローンの種子は、ほぼ同時期に成熟することもわかった。

― 198 ―

E08

気候条件に関連した 50 年生ニホンカラマツの成長の産地間変異E09 アカマツ広域産地試験の 3 試験地における苗畑での出芽経過の産地間変異

永光輝義1・長坂一壽1・吉丸博志2・津村義彦1

那須仁弥1・大谷雅人1・岩泉正和2・千吉良治3・宮本尚子1

1

森林総合研究所森林遺伝研究領域・2森林総合研究所多摩森林科
学園

1

ニホンカラマツは本州の山岳に自然分布し、成長がよい
ため北海道や外国にも植林されている。自然分布域の産地間にみられる成長形質の遺伝的変異を知るため、1956 年に中部山岳の 25 産地の種子を用いて長野県の 3 か所に造成された産地試験地で、50 年生の幹の密度、直径、樹高、曲がりと枝の長さと太さを測定し、12、32、50 年目の密度、直径、樹高から求めた植栽面積あたり材積の成長曲線を推定した。その結果、50 年生の幹と樹冠のサイズは、富士山
や日光、甲武信岳の産地で大きく、北アルプスや南アルプ
ス、浅間山の産地で小さかった。また、産地間で差がみられた材積の最大サイズは、富士山や日光の産地で大きく、
北アルプスや南アルプス、浅間山の産地で小さかった。これらの成長形質は産地の気象条件と相関し、材積の最大サ
イズと樹冠のサイズが太平洋側気候の産地で大きく日本海側気候の産地で小さかった。一方、それらの成長形質は産地の標高に関連した低温多雨の気象条件とは相関しなかった。これらの結果は、降雪や積雪に耐えられるような樹冠のサイズが小さく年輪が細かく幹が丈夫な性質を日本海側の産地のニホンカラマツは遺伝的に持っていることを示唆する。

アカマツは分布域が広いため、年間成長パターン等には地理的変異が存在することが予想され、その実態を把握することはアカマツの地域性評価として重要である。本報告
では、日本全国のアカマツ種子を複数地域で蒔き付け出芽
経 過 に お け る 産 地 間 差 を 評 価 し た。供 試 し た 種 子 は2010∼2011 年にかけて、青森県の甲地マツから宮崎県の霧島マツに至る国内 10 産地から収集し、2013 年春に日立（茨城）、勝央（岡山）、合志（熊本）の 3 箇所の苗畑において各
産地 5 家系、計 50 家系の種子を蒔き付けた。調査は蒔き
付け後 3∼7 日おきに出芽本数を数え、2 回連続して本数の変動がなくなるまで行った。蒔き付けから出芽本数の増加が頭打ちになる時期を出芽停止時期として評価した。出芽停止時期は、3 箇所全てで甲地マツが最も早く、平均37.2∼41.3 日であった。出芽停止が最も遅かったのは日立と勝央では霧島マツ、合志では開田マツ（長野県）であり、平均 53.1∼54.9 日であった。産地間差は各試験地で最大13.4∼17.5 日であった。3 箇所全てで出芽停止時期に産地間変異が認められ、産地の出芽停止時期の 3 試験地間での順位
相関は 0.6∼0.9 であり、順位の変動は少なかった。

E10 天然スギにおける環境適応候補遺伝子の地理的クラインの変異

E11 スギの育種形質に対するゲノムワイド関連解析およ
び形質予測

木村

内山憲太郎1・岩田洋佳2・伊原徳子1・上野真義1・木村
口喜成3・坪村美代子4・三嶋賢太郎4・井城泰一4・高橋
辺敦史5・二村典宏1・篠原健司1・津村義彦1

恵・内山憲太郎・津村義彦

森林総合研究所

樹木の地域適応を明らかにするため、天然スギ 37 集団
843 個体を用いて環境適応遺伝子の探索を行った。まずスギの分布域をカバーするように天然林 37 集団を選定し、生育環境に関わる環境要因 19 項目と緯度経度を用いて主成分分析を行った。その結果、第 3 成分までの合計で環境要因の 85.2 % 説明され、第 1 成分（51.8 %）には緯度経度と年間降水量、年間の気温幅が、第 2 成分（19.1 %）と第 3成分（14.3 %）には夏季の気温や冬季の降水量が強く影響することがわかった。14 集団を用いた先行研究で環境適
応候補遺伝子と考えられた 42SNP について、集団ごとに遺伝子頻度とヘテロ接合度を調べた。42 遺伝子座は集団によって様々な遺伝子頻度を示した。例えば gSNP09663
はほとんどの個体、集団でヘテロの形で存在し（平衡進化）、
BLAST 検索による機能推定からアデニレート形成ドメイ
ンに関する可能性が示唆された。一方で屋久島や北東北など一部の集団でのみ高頻度で出現する遺伝子もみられた（e.g. gSNP03744）。これらの SNP の遺伝子頻度の偏りは、それぞれの歴史的変遷や生育環境への適応を示していると考えられる。

森林総合研究所林木育種センター・2森林総合研究所林木育種センター関西育種場・3森林総合研究所林木育種センター九州育種
場

恵1・森
誠4・渡

1

森林総合研究所・2東京大学大学院農学生命科学研究科・3新潟大学大学院自然科学研究科・4森林総合研究所林木育種センター・
5
九州大学大学院農学研究院

個体サイズが大きな林木では、育種集団の維持に莫大なコストがかかるため、育種年限の短縮が大きな課題である。
その解決策として、材質などの育種形質を早期に安定的に測定する手法の開発などが精力的に進められている。一方で、育種形質の遺伝的背景が明らかになれば、DNA マー
カーを利用した早期選抜への道も開かれる。しかしながら、林木の育種形質を支配する遺伝子の情報は未だ乏しい。
そこで、対象種のゲノム内の変異を網羅的に解析し、形質との関連解析から形質に関与する遺伝子をスクリーニング
する方法（ゲノムワイド関連解析）が一つの解決策として期待される。本報告では、スギの発現遺伝子に設計した一塩基多型約 6,000 を対象に、材質（応力波伝播速度、ミクロ
フィブリル傾角）、発根性、雄花着花量との関連解析の結果を報告する。ゲノムワイド関連解析ではそれぞれの形質について数十の QTL 候補遺伝子が検出された。また、実際に育種が進められている次代検定林でのゲノムワイドマー
カーを用いた形質予測も行い、雄花着花量において高い予測精度が得られた。これらの結果は、今後のスギの育種を進める上で有益な情報である。

― 199 ―

29
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

E12

雄性不稔スギ閉鎖系採種園における雄性不稔発現率の改善

森口喜成1・上野真義2・松本麻子2・伊原徳子2・岩井淳治3・宮嶋
大介3・津村義彦2

齋藤央嗣
神奈川県自然環境保全センター

スギにおける火傷後に形成された木部の組織構造的特徴

土屋竜太1・前田雄一21

新潟大学大学院自然科学研究科・2森林総合研究所・3新潟県森林研究所
1

神奈川県では 2007 年に種子による無花粉スギの生産をはかるため、雄性不稔スギを母親、雄性不稔遺伝子をヘテロで持つ個体を父親とする雄性不稔スギ閉鎖系採種園を造成し、2010 年より雄性不稔スギの発現の確認の検定を行った上で苗木の出荷を行っている。しかし雄性不稔の発現率
は、期待値 1/2 に対して 1/3∼1/4 にとどまっており、その改善が課題であった。また種子を生産する閉鎖系採種園内
は、高温高湿であり、花粉の飛散量が想定よりも少なく、種子生産が十分な種子生産が得られず、期待される園外との飛散期のズレが不十分であった。そこで無花粉の発現率低下の原因の究明を進めたところ、父親木である個体で当該の不稔遺伝子を持たない個体があったため、その入れ替えを行った。また、閉鎖系採種園の導入時期を 2 月にずら
すこと、扇風機の増強、花粉飛散終了後早期に施設開放することとした。その結果、雄性不稔スギの発現率が向上するとともに種子の生産量も向上した。

F01

E13 スギ高密度基盤連鎖地図を利用した雄性不稔遺伝子（ms-3）のマッピング

花粉症対策に利用されているスギ雄性不稔個体（無花粉スギ）は、一対の核内劣性遺伝子に支配される。現在までに 7 県から合計 23 個体の無花粉スギが選抜され、交配試
験の結果から 4 種類の雄性不稔遺伝子座（ms-1、ms-2、
ms-3、ms-4）が同定された。それぞれの地域に適した優良な雄性不稔の実生苗を効率的に生産するためには多くの雄性不稔スギ個体が必要となるが、従来の選抜方法では選抜
場所が限定されるのに加え、多大な労力を要するため、新しい効率的な選抜方法の開発が期待されている。我々は、雄性不稔スギを選抜する DNA マーカーの開発を目的として研究を進めている。まず、GoldenGate 法による SNP
ジェノタイピングにより、合計で 3,570 マーカーが座乗するスギ高密度基盤連鎖地図（総マップ長 1,329.6 cM）を構築した。さらに、基盤連鎖地図の情報に基づき、ms-1 は第9 連鎖群に、ms-2 は第 5 連鎖群に、ms-3 は第 1 連鎖群に座乗することを明らかにし、それぞれの雄性不稔遺伝子近傍の部分連鎖地図の構築を行った。発表では、新たにマッピングされた雄性不稔遺伝子 ms-3 を中心に報告する。

F02 アマゾン・テラフィルメ林での酸素・炭素安定同位体比を指標とした成長輪解析
大橋伸太1・Flavia Durgante2・香川 聡1・Susan Trumbore3・
Niro Higuchi2・梶本卓也1・石塚森吉1

三重大学社会連携研究センター・2日本樹木医会

森 林 総 合 研 究 所・2Instituto Nacional de Pesquisas daAmazånia・3Max Planck Institute1

森林火災が生じると樹木は高熱にさらされダメージを受ける。このダメージが比較的軽ければ生き残るが、生き残った樹木には葉の褐変、幹の火傷痕といった火災の痕跡が残る。火災の痕跡は樹幹内二次木部にも残る。本研究では、（1）火傷後に形成される木部組織にはどのような痕跡が残るか、（2）その痕跡はどの程度持続するか、（3）火傷跡付近と離れた部位での違いはあるか、（4）樹冠の褐変の程度と関連するか、を検討した。そのために、生き残った
樹木 4 個体（樹冠変色がほとんどみられない 2 個体と多くが褐変した 2 個体）の胸高部円盤の火傷付近（傷から 1 cm）
ならびに同一円盤で火傷から 90 度離れた部分の材料（傷から 17∼20 cm）を用いて、火災後に形成された 9 年輪の木部と火災前に形成された 3 年輪の木部の組織的特徴を調査した。調査項目は、仮道管長（TL）、晩材部 S2 層ミクロ
フィブリル傾角（MFA）、放射組織高さ（RH）、放射組織分
布密度（RD）である。結果、火災前後で（1）TL ↓（3 個
体 /4 個体）、MFA ↑（4/4）、RD ↑（1/4）
、（2）2∼7 年輪
程度、（3）変化は火傷付近のみ、（4）褐変との関連不明、であった。

アマゾン熱帯雨林の大部分を占めるテラフィルメ林では視認できる年輪を形成する樹木は稀であり、多くの個体で樹齢や成長速度を知ることが困難である。本研究では生育環境の変化を反映すると考えられる材の酸素や炭素の安定同位体比（δ18O、δ13C）を指標とし、成長輪解析が可能かどうかを検討した。調査はブラジル国アマゾナス州マナウス
市の天然林で行った。ここでは明瞭な乾季はないが、降水量は一年を通して変化し、さらに降水量と雨の δ18O の間に負の相関あることがわかっている。アマゾンに広く分布する 2 樹種の各 2 個体からディスク試料を採取した。各ディスクの 2 方向から薄片を切り出し、α-セルロースを抽出した後、放射方向に 0.2 mm 間隔で切り分け、δ18O と δ13C を測定した。両樹種において δ18O の放射方向の変化は明瞭な周期性を示したが、δ13 C の変化は非常に小さかった。δ18O の変化パターンは 2 方向間、個体間、さらには樹種間でよく同調していた。本調査地では δ18O を指標とした年輪の検出、さらにはクロスデーティングが可能であると考えられた。

― 200 ―

F03 Effects of atmospheric vapor pressure deficit
and soil water content on leaf gas exchange
in Larix kaempferi

F04 乾燥ストレスおよび回復時におけるクロマツ苗木の光合成および水分特性
矢崎健一・大曽根陽子・小松雅史・飛田博順・北尾光俊

Na Yin1・Hajime Kobayashi2・Reiko Ide3・Naishen Liang3・
Nobuko Saigusa3
信州大学大学院農学研究科・2信州大学農学部附属アルプス圏
フィールド科学教育研究センター・3国立環境研究所地球環境研
究センター
1

The objective of this study was to investigate the effects
of VPD and soil water content on leaf gas exchange inmature larch stand. Measurements were made at Fuji
Hokuroku Flux Observation Site. A stand of 50 to 55 years
old Larix kaempferi was used for this study. Net CO2
assimilation rate (An) was measured intact using a portable photosynthesis system twice a month from April to
November in 2013.An increased from April to June, thendecreased gently until October, and declined sharply
thereafter. Besides, there was a temporal decrease in An inlate August. VPD increased while soil water content
decreased in this period. There was a significant negative
correlation between An and leaf VPD, while there was no
significant relationship between An and soil water content.
Thus, it is suggested that decrease in An in late August
was mainly due to the increase in VPD. Seasonal variationin An in larch stand was strongly influenced by VPD at
Fuji Hokuroku Flux Observation Site in 2013.

F05

中国半乾燥地に生育する Juniperus sabina の水利用に対する不定根の寄与

三木直子1・楊 霊麗1・久堀史暁2・松尾奈緒子3・張林和4・吉川 賢1

国盛4・王1
岡山大学大学院環境生命科学研究科・2岡山大学農学部・3三重大学大学院生物資源学研究科・4内蒙古農業大学

降雨に関連した土壌層別の水分の不均一性に伴う不定根
間での水の移動を明らかにするために、現地に生育する 2個体を用いて樹液流速度の測定を行った。いずれの個体も、主根と不定根間の主軸および匍匐枝上（主軸、枝_基部）と、匍匐枝上の不定根より先端側にセンサーを設置した（枝_先端）。その結果、いずれの個体も夜間の正の樹液流（Vh）
は無降雨期に主根と不定根間（主軸と枝_基部）のみで認められ、降雨後は速やかに低下した。枝_先端では認められなかった。日中の Vhは無降雨期は低く降雨後に速やかに上昇した。夜間の Vhはいずれのセンサー位置でも大気飽差と正の相関があった。また、大気が十分湿潤な条件下において、一般化線形混合モデルにより、大気飽差および主根部と不定根部の土壌層間の水ポテンシャル差（ΔΨ）を説明変数として解析を行ったところ、主根と不定根間（主軸と枝_基部）については ΔΨ が説明変数として選択され、枝_先端については説明変数が選択されなかった。以上より、
無降雨期の夜間に、湿潤な土壌層の主根から乾燥した表層
土壌へ不定根を介した水の移動が起こっており、これによ
り降雨および地下水の効果的な利用が実現していると考えられた。

森林総合研究所

クロマツ（Pinus thumbergii）苗木の乾燥および潅水時の生理機能および通水機能の回復能を評価した。十分潅水して生育させた供試木を、潅水を停止して水ストレス状態で生育させ、一年葉の水ポテンシャル、辺材面積辺り透水係数（Ks）、および各種光合成特性を調べた。乾燥処理直
前の枝において、通水機能の半分を失う水ポテンシャル（P50）を求め、P50付近まで水ポテンシャルが低下した後に潅水し、その前後の水分生理および光合成特性を測定した。
その結果、潅水停止後、日数とともに気孔コンダクタンスが低下した。日中の水ポテンシャルも、ほぼ直線的に低下していった一方、Ksは漸減傾向であった。光合成速度は水ポテンシャルの低下に伴い低下した。Vcmax25 は水ポテン
シャルの変化と追随していなかったことから、気孔閉鎖に
よって葉内の CO2 濃度が減少したことによるものと考えられた。葉のポテンシャルが P50付近になってから潅水したところ、水ポテンシャル、光合成、Ks とも、潅水停止前の値まで回復した。従ってクロマツは、P50 付近まで乾燥しても潅水により生理活性が回復する可能性が示された。

F06 ブナ実生の成長に及ぼす乾燥ストレスの影響と遺伝
子多型の分析
赤田辰治・高橋
猛・石田 清瑛・三津谷慎治・軽部栄樹・諏訪邑子・鳥丸

弘前大学農学生命科学部

本研究は東北多雪地帯のブナ集団が実験的な乾燥条件にどの程度の適応を示すかを調べるとともに、その個体変異と遺伝子多型の相関関係を解析することによって、乾燥適応に関与する遺伝子変異を検出することを目的としている。2011 年の秋に白神山地：L、岩木山：E、酢ケ湯：M、
玉原高原：J のブナ林から堅果を採取し、それぞれの地域
由来の実生個体群（各 74∼77 個体）を得た。2012 年にはこれらの個体群を低温、高温、乾燥等のストレス実験に用いた。2013 年には全ての生存個体（計 229 個体）を地域毎に乾燥処理区（3 日毎の給水）と対照区（連日給水）の 2 グ
ループに分けて温室栽培し、各実生個体の乾燥処理期間（7.
26∼10.21）における根元直径と樹高の変動を測定した。その結果、全ての地域由来の実生個体群において乾燥処理による肥大成長の遅延と伸長成長の促進が見られ、特に L と
M においてはそれぞれの有意性が検証された。一方、ブナにおいて強い乾燥応答性を示す FcMYB1603 に検出された 7 カ所の非同義置換に焦点をあて、シロイヌナズナへの遺伝子導入による遺伝子多型と機能的変異の関連性、ならびに乾燥ストレス下における実生の成長と遺伝子多型の相関関係を解析している。

― 201 ―

29
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頭
発
表
・
ポ
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F07

ガラクチノール合成酵素（GolS）遺伝子の過剰発現によるセイヨウハコヤナギへの耐塩性付与

横田 智1・田原 恒1・西口
時彦1

満1・毛利

武1・掛川弘一2・楠城

森林総合研究所生物工学研究領域・2森林総合研究所バイオマス
化学研究領域

F08 セイヨウハコヤナギ由来の環境ストレス応答性プロモーターの探索田原 恒1・西口
和正1

満1・古川原聡2・掛川弘一1・楠城時彦1・吉田

森林総合研究所・2東京大学アジア生物資源環境研究センター

1

1【目的】ラフィノース族オリゴ糖類（RFOs）は、高温、低温、乾燥、高塩という環境ストレスに曝された植物に蓄積するのが見出されている。このことから、RFOs は植物の環境ストレス耐性に関与していると思われる。ガラクチ
ノール合成酵素（GolS）は RFOs 生合成の第一段階に関わり、UDP-ガラクトースと myo-イノシトールを基質にしてガラクチノールを合成する。本研究では、Gols 遺伝子を過剰発現するように作製された組換えポプラ（セイヨウハコヤナギ）を用いて、高塩環境に対する耐性を調べた。
【方法】水耕栽培によって、低塩濃度（75 mM NaCl）で 4 週間、および高塩濃度（275 mM NaCl）で 24 時間という 2 種類の塩処理を行い、それぞれが生育に及ぼす影響を調べた。
【結果】低塩濃度処理では、野生型ポプラは処理 2 週目に入るとほぼ成長が止まり、枯死するものが見られた。一方、組換えポプラの成長は徐々に低下したが、枯死するものはな
かった。高塩濃度処理においても同様の結果が見られ、組換えポプラには一定程度の耐塩性が認められた。

環境ストレス耐性を付与する遺伝子を植物に導入し恒常的に発現させると、成長抑制など好ましくない影響が現れることがある。本研究は、環境ストレスを受けているときにのみ導入遺伝子を発現させるためのストレス応答性のプ
ロ モ ー タ ー を セ イ ヨ ウ ハ コ ヤ ナ ギ（Populus nigra var.
italica）から単離することを目的とする。草本植物では、
ラフィノースファミリーオリゴ糖の合成に関わる酵素、ガラクチノールシンターゼの遺伝子発現が乾燥や高塩濃度、低温などの環境ストレスによって誘導されることが知られている。セイヨウハコヤナギには、複数のガラクチノール
シンターゼ遺伝子が存在する。研究目的に適した遺伝子を選ぶため、セイヨウハコヤナギに低温ストレスを与えたと
きのガラクチノールシンターゼ遺伝子 6 種の発現変動を調べた。2 種のガラクチノールシンターゼ遺伝子の発現量は、低温処理開始から 24 時間後に約 700 倍に増加したが、常温に戻すと急速に減少し、2 時間後に低温処理前の水準に戻った。これらの遺伝子のプロモーターが存在する領域の DNA 塩基配列を、PCR を用いたゲノムウォーキング
よって決定した。

F09 スギの花粉形成初期に発現する低分子 RNA の網羅的解析

F10 次世代シーケンサーを用いたスギ完全長 cDNA の解析とその利用

伊原徳子・上野真義・二村典宏

二村典宏1・櫻井哲也2・篠崎一雄2・篠原健司1

森林総合研究所

1

低分子 RNA（sRNA：small RNA）は標的とする遺伝子の発現を抑制し、植物では器官の発達や環境ストレスへの応答等多くの林業上重要な性質の制御に関わることが知られている。例えば花粉形成や雄性不稔にも sRNA が重要な役割を持つことが被子植物での研究から明らかにされている。しかしながらスギを含む針葉樹ではまだ研究が進んでいない。
本研究は、スギの花粉形成に関わる sRNA 及びその標的遺伝子を明らかにすることを目的として行っている。材料に富山不稔 1 号の交配家系後代の不稔及び可稔各 2 個体を用い、減数分裂前から小胞子期に発現する sRNA について
次世代シークエンサーを利用した網羅的な解析を行った。
得られた 18∼30 塩基の sRNA について、コウヨウザンやドイツトウヒを含む他の植物の sRNA との配列比較、組織特異性の検討、稔性や発育段階の違いによる発現パターンの比較解析を行った。その結果、針葉樹や雄花特異的だと期待される sRNA、花粉形成を制御する microRNA ファ
ミリーに含まれると考えられる sRNA、花粉形成に関与する可能性の高い新規の sRNA 等を検出したので報告する。

森林総合研究所・2理化学研究所環境資源科学研究センター【目的】昨年、ドイツトウヒ（Picea abies）とカナダトウヒ（Picea glauca）のゲノム概要が報告された。スギゲノム
はこれらの針葉樹の約半分の大きさであるが、一部しか解読は進んでいない。発現遺伝子の部分塩基配列（EST）の解析は、ゲノム全体の解析に比べ効率的に新規遺伝子を見つけることができる。本グループでは、これまでにもスギの複数の器官に由来する均一化した完全長 cDNA ライブ
ラリーを作製し、EST を収集してきた。本研究では、次世代シーケンサー（NGS）を用いることによって多数の ESTを収集し、情報を整理したので報告する。
【方法】雄花、雌花、針葉及び発達中の雄花と雌花をつけたシュート（生殖シュート）の各器官から抽出した RNA をもとに作製した完全長 cDNA ライブラリーを材料とした。EST の解析には、ゲノムシーケンサー FLX チタニウム（GS-FLX）とゲ
ノムアナライザー IIx（GAIIx）の 2 種類の NGS を用いた。
【結果】本研究により解析した EST を整理した結果、22,539 個の完全長 cDNA としてまとめられた。さらに、既知のスギ EST と統合した結果、13 万あまりの配列に整理された。本研究の成果は、スギゲノムの構造や遺伝子の発現特性の解明に活用することができる。

― 202 ―

G01

G02 群集生態学を基盤とした森林管理研究―施業が植物群集に与える影響を機能的多様性で評価する─

高齢トドマツ人工林における下層植生の多様性

明石信廣1・新田紀敏2・雲野

明1・対馬俊之1・大野泰之1

北海道立総合研究機構林業試験場・2北海道立総合研究機構森林研究本部

楠本聞太郎・塩野貴之・久保田康裕

北海道芦別市及び深川市の道有林内のトドマツ人工林（47∼61 年生）6 林分と天然林 1 林分において、林床に生育する維管束植物を調査した。各林分に 5×5 m の方形区を
4∼14 箇所（合計 54 箇所）設置し、6 月から 9 月まで、1×
1 m ごとに出現種を記録した。方形区ごとの出現種数は
7∼62 種と大きな幅があった。方形区は非計量多次元尺度法（NMDS）によって 1）チシマザサが密生するタイプ、2）
林床植生の被度が低いタイプ、3）キク科やタラノキ、ウダ
イカンバなど遷移初期種が多く出現するタイプ、4）イワガ
ラミやツタウルシ、草本類が多く出現するタイプ、5）シダ類や草本類が多く出現するタイプに区分された。天然林の方形区を除外し、各方形区を中心とする 20×20 m のトド
マツと広葉樹の胸高断面積、林齢、最終間伐からの経過年
数を環境要因として、正準対応分析（CCA）を行ったところ、上記の 2）はトドマツの多い林分、3）は近年に間伐された林分、5）は高齢で広葉樹が多く、間伐から年数が経過した林分であることが示された。本研究は三井物産環境基金の助成を受けて実施した。

生物多様性及び生態系機能に対する施業インパクトの理
解は、持続的な森林管理手法の構築に必須である。本研究の目的は、日本の亜寒帯・冷温帯・暖温帯・亜熱帯において、植物群集の機能的構造に対する皆伐の影響を検証し、生態系機能の劣化しやすい植生帯を特定することである。
日本産植物全種の機能特性データ（葉、幹、花、実）及び全国の植物群集データ（場所毎の種の出現記録）を用いて、群集の機能的構造（特性の群集平均、機能的豊かさ、機能的多様化度）を数値化し、それらを皆伐後の二次林と施業
履歴の無い自然林間で比較した。亜寒帯・冷温帯・暖温帯
では、比葉面積・葉中窒素濃度の群集平均は二次林で高かった。また、種数が多いにも関わらず、最大樹高の機能的豊かさ及び多様化度は二次林で低かった。亜寒帯と冷温帯では、比葉面積の機能的豊かさ及び多様化度は二次林で低かった。亜熱帯では、機能的構造に二次林と自然林間で差が無かった。これらは、植物群集の機能的冗長性が機能特性や森林植生帯によって異なることを示唆している。群集の機能的冗長性の度合いを考慮することが、生態系の多面的機能の維持を目的とした森林管理において重要であると考えられる。

G03

G04 パッチ状防鹿柵によるミヤコザサ回復の評価

1

スギ直径成長に対する個体サイズ・齢関係および競争効果の定量的評価
1

2

松下通也 ・高田克彦 ・櫃間
田銃江3・正木 隆4

3

3

3

岳 ・八木橋勉 ・野口麻穂子 ・柴1
秋田県立大学生物資源科学部・2秋田県立大学木材高度加工研究所・3森林総合研究所東北支所・4森林総合研究所

将来的な森林の炭素蓄積を検討する上で、長命な樹木の長期的な成長傾向を予測できる頑健な成長モデルは必要不可欠である。樹木の肥大成長は内的要因（サイズ、樹齢）と外的要因（被圧、個体間競争など）の影響を受けるが、多くの樹木成長モデルではサイズに沿った成長量の関係をモデルの基礎としている。しかし、単純なサイズ依存的な成長モデルでは、サイズと樹齢の間の相関構造を考慮していないため、樹木個体の老化に伴う成長低下を過小評価してしまう恐れがある。そこで本研究では、スギ人工林の長期データをもとに、樹齢と個体サイズ（初期直径）、個体間競争、個体の成長特性のバラつきを含んだ頑健な直径成長モデルを開発した。調査地は 45∼68 年生に強度間伐から無間伐まで 3 段階の間伐処理がおこなわれ、現在 104 年生（1908 年植栽）に達している秋田スギ人工林である。各齢段階で見ると直径成長量はサイズと正の関係にあり大きな幹ほど成長量が大きかったが、老齢になるにつれて成長量は低下していた。また対象木周辺の競争個体の混み合い度の上昇は、成長に強い負の効果を及ぼしており、スギでは比較的近傍の競争によって成長の優劣が決定されている可能性が示唆された。

琉球大学理学部

堀口智也1・戸田浩人2・崔1

東壽2

東京農工大学大学院農学府・2東京農工大学大学院農学研究院

近年のニホンジカ個体数密度の増加に伴い、下層植生、とくに日本の森林の代表的な下層植生であるササ類への採食圧が激化し、衰退・枯死が報告されている。この対策として、新植地等のシカ対策として近年用いられている
100㎡程度の小規模の防鹿柵による、ササ回復の効果の検証を行った。ササ類は生理的統合という機能を持ち、地下茎を通じて光合成産物等をやり取りすることから、小規模柵内の回復だけでなく、柵外への影響にも着目した。シカ
食害地において、約 2 m×2 m 柵、約 10 m×10 m 柵を 3 つずつ設置し、太平洋側に広く分布するミヤコザサ（以降ササ）のバイオマス（以降 BM）を柵内外において 1 年間調査した。柵設置 1 年後、いずれの小規模柵においても柵内のササ地上部 BM は 200 g/㎡前後となり、柵外では、柵に近い地点ではササ地上部 BM が 200 g/㎡を越す地点が存在するなど、
柵外への回復促進効果が見られた。発表では、
ササ BM の増加率、ササ地下部 BM、光環境等を併せ、小規模柵の設置によるササ回復効果を考察するとともに、隣接する広範囲防鹿柵におけるササ BM 推移等と比較し、小規模柵によるササ回復の評価をする。

― 203 ―

29
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G05

日本列島におけるナツツバキ属 3 種の比較系統地理

G06 北八ヶ岳の伊勢湾台風風倒跡地の空中写真による抽出と現在の森林構造

宮田智浩・齊藤陽子・井出雄二

鈴木智之1・西村尚之2・鈴木準一郎3

東京大学農学部

東京大学大学院農学生命科学研究科附属秩父演習林・2群馬大学
社会情報学部・3首都大学東京理工学研究科
1

これまで日本の多くの樹種で系統地理学的研究が行われてきたが、これらは広域分布種を個別に取り上げたものが大部分である。一方、同じ属の複数種が同所的に存在するようなケースにおける種間交雑の影響や、特殊な分布類型を持つ種の知見は乏しい。日本に分布するナツツバキ属には、ナツツバキ（P）、ヒメシャラ（M）、ヒコサンヒメシャ
ラ（S）の 3 種が存在し、それらが同所的に存在することもある。また、M、S は、ソハヤキ型の分布を示す。本研究では、これら 3 種を対象に系統地理的構造を明らかにし、同時に種間の交雑の影響を議論した。
P、M、S について、分布域を網羅するように、それぞれ
37、25、14 地点からサンプルを採取し、1 地点あたり 4 個
体を目途に葉緑体 DNA の 2 領域をシーケンシングした。
結果、全体で 13 ハプロタイプが検出され、うち 4 つは種間で共有されていた。希少ハプロタイプは、M と S では紀伊半島、四国、九州に散在したが、P では日本海側に集中した。このことから、過去にレフュージアとして機能した
地域は、種によって異なるといえる。また、ハプロタイプ
共有は、過去に種間の浸透交雑が起こった可能性を示唆している。

伊勢湾台風（1959 年）は日本中部の森林に最も大きな影響を与えた台風のひとつである。しかし、その被害地の分
布や現状の詳細な解析はほとんどない。本研究は、北八ヶ岳亜高山帯にて、伊勢湾台風による風倒跡地をマッピング
し、現在の森林構造を非風倒跡地と比較した。*［結果］1962 年の空中写真の解析の結果、解析範囲 2000 ha のうち
14 % で壊滅的な風倒が見られた。特に縞枯山と茶臼山の西側斜面の風倒は広範囲で連続的だった。1966 年の空中写真から、風倒のあった場所から大半の風倒木が除去されていた。風倒跡地 10 箇所、非風倒跡地 7 箇所（調査区面積0.01-1 ha）の毎木調査の結果、風倒跡地の現在の地上部現存量は非風倒跡地の 70 % 程度だった。継続調査区における最近の地上部変化量（成長+加入-枯死）、成長量ともに風倒跡地で大きかったが、枯死量も大きかった。このことは、風倒跡地では現存量の回転率が高く、枯死木として炭素蓄積が進んでいることを示す。*［結論］以上より、一度の超強力台風によって亜高山帯では現存量が大量に失われ、その影響は 50 年以上にも及ぶことが示された。

G07

G08 森林構造の解析を用いたエゾリスの HSI モデル

石田

ミズナラとスダジイの結実動態の比較と捕食回避の有無
健阿部葉月1・加藤顕5・吉田俊也2・園田陽一3・林典子4

千葉大学園芸学部・2北海道大学大学院環境科学院・3地域環境計
画・4森林総合研究所多摩森林科学園・5千葉大学大学院園芸学研
究科

1

東京大学大学院農学生命科学研究科

R-strategic acorns and their predators interaction is anevolutionary highlight. Productions of Quercus crispula(Qc) and Castanopsis sieboldii (Cs) have been monitoredwith bucket traps for 17 years at Chichibu mountains,
central Japan, and for 11 years on Amami-oshima Island,
southern Japan, respectively. Total annual acorn numbersin the traps were 65. 0, 15. 8［/m2］(21 traps, average,
standard deviation）for Qc, and 52.3, 68.81［/m2］for Cs (20traps). Acorns of Qc mature within a year, and they move
much by gravity and animals on the ground, and Cs acorns
mature biyearly, and hardly move on the ground. Animal
predation was estimated with 1 km seedling transect countfor Qc, and ground survey with 150 circle plots for Cs.
Clear predation escape was observed in 2007 spring after
three-year poor productions for Cs, but not for Qc.

本 研 究 は、キ タ リ ス の 亜 種 で あ る エ ゾ リ ス Sciurusvulgaris を対象として Habitat Suitability Index（HSI）モ
デルを作成した。本研究の対象地は、北海道大学中川演習林であり、林内に赤外線センサー付き自動撮影カメラを2008 年から設置し、エゾリスの行動を自動で撮影している。HSI モデルを作成するにあたりポアソン回帰分析を行った。モデル式の応答変数をエゾリスがカメラに写っていた回数とし、説明変数を毎木調査によって得られた調査
プロット内の森林構造を表す変数とした。その結果、モデル式のために選択された変数は、針葉樹の本数、樹種数、樹高の変動係数だった。よってエゾリスは、営巣、餌資源、移動において針葉樹が密に分布している場所、樹種数の多い場所、多様な高さを持つ森林を好むことがわかった。既存の研究で報告されている変数をモデル作成において選択することができた。これまで作られていないエゾリスの
HSI モデルを作成したことで、広域のエゾリスの生息地把握に役立てたい。

― 204 ―

H01

本邦亜熱帯林・温帯林・亜高山帯林に生息する大型菌類の落葉分解活性の比較

H02 スギ間伐林における 5 年間の土壌呼吸の推移─東
京農大奥多摩演習林での事例─

大園享司

阿部有希子1・佐藤

京都大学生態学研究センター

1

大型菌類は肉眼で観察可能な子実体を形成する菌類であり、多くの担子菌類と一部の子嚢菌類を含む。大型菌類のなかには強力なリグニン分解活性を有する種が含まれ、落葉分解において中心的な役割を担うと考えられるが、その落葉分解活性を気候帯の異なる地域間で比較した研究例は少ない。講演者は本邦の亜熱帯林・温帯林・亜高山帯林において、子実体の出現に基づいて大型菌類の種組成を調査し、それぞれ 35 種、25 種、11 種を記録した。これらの子実体から得られた合計 75 菌株の落葉分解活性を、培養系における滅菌落葉への接種試験により評価し、比較した。
各菌株を素寒天上で、各サイトで優占する 2 樹種の落葉に接種し、20℃の暗黒条件下で 12 週間培養し、落葉、および落葉に含まれるリグニンの重量減少率を評価した。その結果、3 林分に由来する菌株間で落葉分解活性に大きな差は認められなかった。樹種間で落葉およびリグニンの分解活性に差が認められた。担子菌類の多くがリグニン分解活性を示したが、菌類の科によりリグニン分解活性に違いが認められ、ホウライタケ科の菌類が選択的なリグニン分解活性を有することが分かった。

H03

ブナ林斜面におけるプロットスケールでのリター
流出量に影響を与える要因

明2・寺本宗政3・梁乃申3

東京農業大学大学院農学研究科・2東京農業大学地域環境科学部・3国立環境研究所地球環境研究センター

間伐によって土壌呼吸がどのように変動するのかを明らかにするため、東京農大奥多摩演習林の約 50 年生のスギ人工林を対象に 2009 年から 2013 年までの 5 年間測定した。調査地であるスギ林は、2000 年に複層林を目指して設置された試験区で、2001 年に本数間伐率で 40 % の間伐区と対照区として無間伐区を設置した。その後、ヒノキ、オオバアサガラを樹下植栽し、さらに、2007 年 6 月に林内の光環境改善のため抜き伐りを実施、2011 年 5 月には間伐効果の把握のため、各区から 5 本ずつスギを伐採した。この際は、無間伐区でも伐採した。土壌呼吸は、地温の低い春
先には低く、地温が上昇する夏にかけて上昇し、地温が下がるとともに低下する傾向を示した。間伐区は無間伐区に比べて林冠が開けているため、地温が高く、土壌呼吸速度も高かった。5 年間の土壌呼吸速度の推移を見ると、抜き刈り調査を実施した翌年の 2012 年には土壌呼吸速度が減
少したものの、2013 年にはわずかに回復傾向が認められた。変動した要因として、2012 年は上木のスギを抜き刈りしたことにより根呼吸が減少したことが、2013 年は、伐倒木の根とリター等の分解や下層植生の繁茂によって根呼吸が増加したことがあげられる。

H04 日本の森林土壌における黒色土に対する C3、C4
植物の寄与率の緯度依存と黒色との関係

飯野貴美子1・石川芳治2・白木克繁2・若原妙子2

石塚成宏1・河室公康2・今矢明宏3・鳥居厚志4・森貞和仁11

東京農工大学大学院連合農学研究科・2東京農工大学大学院農学研究院

1

本研究の対象地である神奈川県丹沢堂平地区は、シカの食害により林床植生が衰退し、土壌侵食が広い範囲にわた
り進行している。堂平地区は上層にブナ林が繁っており、毎年秋に約 400 g/m2 のリターが上層木から供給されていることから、裸地での土壌侵食とは異なるメカニズムの土壌侵食が発生している。従来の研究から、落葉広葉樹林での土壌侵食量は、林床植生とリターの被覆に大きく影響を受け、それらを合わせた林床合計被覆率の季節変化により
土壌侵食量が変化することが明らかにされている。そのため、土壌侵食量を軽減・維持するためには、林床における堆積リター量の変化を知ることすなわちリター流出量の変動要因を明らかにすることが必要である。
本研究は、リター流出量の変動要因を明らかにするため、試験プロット（2 m×5 m）を同一斜面で林床合計被覆率が異なる 4 箇所に設置した。リター流出量を測定し、降雨・
風速・リター供給量と比較することによってリター流出量の変動要因を明らかにした。その結果、季節によってリターの変動要因は変化することが明らかになった。

緯度が高くなるほど土壌有機物に対する C4植物の寄与が少なく、C3植物の寄与が大きくなることが、アメリカや
アフリカ大陸の大草原地帯で確認されている。日本の黒色
土は草原植生下に生成したという説があるが、我々の研究結果では北海道を除いて C4植物の寄与が 45 % 程度認められ、やはり草原植生下に生成したと考えられた。さらに、
この C4 植物の寄与率は北に行くほど低くなった。日本ではアメリカの草原に比べて同じ緯度でも C4の寄与率が低
く、アジアモンスーン気候が C3 植物の生産に有利に働いていることなどが理由として考えられた。C3/C4植物の寄与率は、気温、降水量などによって変動することから、火山灰層を指標として堆積年代が推定できる層の δ13C 測定
値によって、過去の気候変動を推定できる可能性がある。
また、黒さの指標であるメラニックインデックスが、δ13C
値と反比例することから、C4植物の寄与率が高いほど黒い土となることが明らかになった。

森林総合研究所九州支所・2南山大学総合政策学部・3森林総合研究所・4森林総合研究所関西支所― 205 ―

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H05

列状間伐実施中の森林流域における懸濁態物質の動態と植生回復

篠宮佳樹1・小林政広2・澤野真治2・坪山良夫2
1

H06 常緑針葉樹林と落葉広葉樹林における乾性沈着量と樹冠での吸収・溶脱量の季節変化
今村直広・大手信人・Shi, Jun・田中延亮・鈴木雅一

2

森林総合研究所東北支所・ 森林総合研究所

東京大学農学部【目的】低コストな間伐が推進されるとともに、林業と公益的機能の両立を図る必要がある。しかし間伐に伴う懸濁態物質（SS）流出に関して報告はない。本発表では、列状
間伐が間伐実施期間の SS 流出に及ぼす影響について検討する。また間伐後の SS 動態について予察する。【方法】列状間伐は本数で 33 % の間伐率で、谷沿いに作業道が作設された。SS 濃度は 0.5 μm のガラス繊維フィルターを用いた。検討は、SS 流出量を間伐前（2010、2011 年）と間伐中（2012 年）の同じ期間（9∼11 月）で比較することで行った。
間伐後の SS 動態に関する予察は、2010 年秋に同様の列状間伐が行われた近隣流域の定点観察から行った。【結果】
間伐流域の SS 流出量の準対照流域のそれに対する比率
は、2010、2011、2012 年の順に 66 %、58 %、93 % であった。
列状間伐実施期間の SS 流出量は間伐前の 1.5 倍増えた。
列状間伐の実施によって SS 流出が増えるが、今回の列状
間伐は間伐実施期間の SS 流出に及ぼす影響は大きくなかった。列状間伐が実施された近隣流域では、翌春から作業道、渓流近傍に植生が繁茂しはじめ、夏季にはほとんど被覆された。列状間伐により増加した SS 流出は速やかに元に戻る可能性が高い。

都市域の東京都西東京市にある東大田無演習林と都市部から離れた山地にある東大秩父演習林では、主要無機イオ
ンの乾性沈着量は都市部で著しく多い。このような差異のある田無と秩父において、スギ林と落葉広葉樹林（田無：クヌギ林、秩父：ブナ、イヌブナ林）の、林外雨、林内雨、樹幹流を観測し、各サイトにおけるそれぞれの樹種への主
要無機イオンの乾性沈着量と樹冠での吸収・溶脱量を季節毎に推定し、樹種間の差を比較した。田無においては、落葉広葉樹の着葉期（展葉、成熟、紅葉期）、落葉期に関わらず、すべての無機イオンで、スギの乾性沈着量はクヌギより多かった。秩父においては、着葉期、落葉期とも、スギとブナの乾性沈着量は少なく、その差はほとんど生じなかった。また、秩父の落葉広葉樹林のブナ、イヌブナ、常緑針葉樹のツガの乾性沈着量を単木的に比較すると、Na+や SO42−、Mg2+、Ca2+の乾性沈着量は、着葉期にはブナで増加し、落葉期にはツガで増加する季節変化が見られた。
K+と Mg2+の溶脱量は、両サイトにおいて、落葉広葉樹の展葉期と成熟期にはスギよりもブナ、クヌギの方が多く、紅葉期と落葉期にはブナ、クヌギよりもスギの方が多かった。

H07

森林内の放射性セシウム分布と空間線量率の経時変化

H08 広葉樹林の林床性ササ個体内に蓄積された放射性セシウムの動態加藤弘亮1・恩田裕一1・Loffredo, Nicolas1・久留景吾2・河守歩3

齋藤智之1・矢崎健一2・松井哲哉2・酒井 武2・宇都木玄2・川崎達郎2・杉田久志2・池田重人2・赤間亮夫2・渡部秀行3・高橋正通2

1
筑波大学アイソトープ環境動態研究センター・2アジア航測・3筑
波大学環境科学研究科

1

森林に降下した放射性セシウムは樹冠に補足され、その後の降雨や落葉等によって徐々に林床に移行することが明らかになっている。しかし、森林内の放射性セシウムの移行が空間線量率に及ぼす影響については十分に解明されていない。そこで本研究では、福島県伊達郡川俣町のスギ林（31 年生、15 年生）及び広葉樹混交林（ナラガシワ、アカマツ）において、林内雨、樹幹流、落葉に伴う林床へのセシ
ウム-137 沈着量を観測した。また、森林内の高度別の空間線量率の計測を実施した。その結果、観測期間中の林床へのセシウム 137 沈着量は、多い方から 31 年生スギ林、15年生スギ林、広葉樹混交林の順であった。森林内の空間線
量率は高度依存性が認められ、樹種や林例によって垂直分
布が異なることが明らかになった。また、空間線量率は時間とともに指数関数的な低下を示し、その変化傾向は高度や森林によって異なることが分かった。樹冠部の空間線量率の低下は物理半減期による減衰と比べて早く、林床での変化傾向は林分によって異なっていた。これらの結果から、森林環境中の空間線量率は、樹冠から林床への放射性セシウムの移行を反映して時間・空間的に変化することが明らかになった。

森林総合研究所東北支所・2森林総合研究所・3福島県林業研究セ
ンター

ササは日本の多くの地域で優占する林床植物であり、放射性物質による林床植物の汚染の地域的な実態を比較するのに適する。さらに、ササは分枝構造からモジュール単位
で齢が分かり、放射性物質濃度は年毎に生産されるモジュール毎に明らかにされ、時系列で動態を追えると考えられる。本研究では原発からの距離の異なる二地域、ササ
3 種における 2012 年と 2013 年の放射性セシウム濃度の測定結果を報告する。ササの採取地と対象種は、原発から距
離約 40 km の川俣町に分布するクマイザサ、同様に約 70
km のいわき市に分布するミヤコザサ、スズタケである。
各ササは地上部、地下部を採取し、分枝構造に応じて部位毎に Cs137 濃度を測定した。植物体全体の約 1 年間の濃度変化では、クマイザサで大きく濃度が減少したのに対しで、スズタケで約 800 から 670Bq/kg、ミヤコザサで約200Bq/kg のままに推移した。クマイザサは 2012 年には蓄積した Cs を保持していたが、2013 年には高濃度 Cs 蓄
積量を維持していた葉が寿命となり、Cs を他の部位に転流しないままに枯死脱落したことによって全体の濃度が減少したと見られる。一方ミヤコザサは既に 2012 年には蓄積量が少なくなっていたと考えられる。

― 206 ―

H09

落葉広葉樹体内の放射性セシウム分布特性と林床
処理や周辺環境による変化

H10 里山除染地における萌芽枝と表層土壌の放射性セシウム

小嶋大地1・小林達明2・高橋輝昌2・鈴木弘行3・山本理恵2

藤原佳祐1・戸田浩人2・崔

千葉大学園芸学部・2千葉大学大学院園芸学研究科・3千葉大学大学院薬学研究院

1

1

落葉広葉樹の放射性セシウム（rCs）の吸収実態を把握するため、コナラ・ミズナラ・ヤマザクラ・コシアブラを対象とする rCs の樹体内分布特性の調査を、川俣町山木屋地区の丘陵地二次林にて行った。調査の結果、コナラ・ミ
ズナラなどの高木では、rCs 濃度は葉や樹皮において高く、木部において低い値を示した。葉・樹皮・木部の rCs 濃度の相関を調べたところ、葉と木部の間で相関がみられたが、樹皮と木部の間には関係が見られず、rCs が経皮吸収ではなく根を通して吸収され蒸散流によって移動していることが示唆された。またヤマザクラを年枝毎に樹皮と木部に分けた測定結果によっても、事故以前に存在していた古い樹
皮で rCs 濃度が高いのに対し、木部は新しい年枝ほど高く、rCs が樹液によって当年生木部に集積されると考えられた。林床処理を行った林分では、コナラ・ミズナラの葉および木部の rCs 濃度が対照区より低かった。林内雨の影響がある閉鎖林と影響がない伐開地という異なる環境に生育するコシアブラの若齢木を調べたところ、閉鎖林に生育する個体の rCs 濃度は伐開地に生育する個体よりも高く、低木では林内雨による rCs 供給の影響が大きいと推察された。

H11 川内村の森林における林床への137Cs の供給
中井

東壽2・佐々木道子3・金子信博4

東京農工大学大学院農学府・2東京農工大学大学院農学研究院・東京農工大学大学院連合農学研究科・4横浜国立大学大学院環境情報研究院
3

森林に降下した放射性 Cs は今後、長期間にわたり環境中に滞在することが考えられる。現在まで、この事態について有効な打開策はおろか、森林施業が森林土壌の放射性Cs にどのような影響を与えるかについても不明な点が多
く情報が不足している。本研究では、皆伐による萌芽更新
施業を行った旧薪炭林において除染試験を行い、森林土壌および伐採地に更新した萌芽枝の放射性 Cs の蓄積に与える影響を評価した。これらの情報をもとに今後、里山利用を続けるうえで有用な知見を得ることを目的とする。
試験地は福島県二本松市内のコナラ・クヌギが優先する森林である。本試験地では、2013 年 3 月に皆伐による萌芽
更新（伐採区）が行われ、同年 5 月に、隣接する非伐採地（森林区）とともに林床のリター剥ぎとウッドチップ敷設などの除染試験を行った。
伐採の初期的影響として、森林区より伐採区で表層土壌の放射性 Cs 濃度が高くなる傾向が見られた。これは、伐採時の林地撹乱により落葉落枝に含まれる放射性 Cs が表層土壌に入り込んだことが原因として考えられる。さらに
秋の土壌や萌芽枝の放射性 Cs 蓄積について報告する。

H12 福島県二本松市の大沢川流域における有機物と放射性 Cs の動態

渉1・岡田直紀2・大橋伸太2, 3・田中厚志2

京都大学大学院農学研究科・2京都大学地球環境学堂・3森林総合研究所
12012 年 10 月から 2013 年 10 月にかけて、福島県双葉郡
川内村において定期的に降雨とリターを採取し、放射性セシウムの林床への供給量を調べた。調査はアカマツ林とコナラの優先する落葉広葉樹林で行い、林外雨、林内雨、樹幹流、リターを、それぞれ 1 か月に 2 回の頻度で採取した。
降雨についてはアカマツ林、落葉広葉樹林ともに、林外雨、
林内雨、樹幹流の順に放射性セシウムの濃度は高い傾向であった。リターについては、調査開始当初はアカマツ林のリターの方が落葉広葉樹林のものより濃度が高い傾向を見せたが、徐々に同じような値を示すようになった。常緑樹のアカマツは事故当時に葉をつけていたため、降下した放射性セシウムを樹冠で捉えたと考えられる。これが原因で、アカマツ林では事故当時についていた葉が新しい葉に入れ替わるにつれて、リター中の放射性セシウム濃度の経年的な減少が起こったと考えられる。また、事故後 1 年半
後の林床のリター中の放射性セシウム濃度は落葉広葉樹林の方が高く、アカマツ林と異なり事故時に降下した放射性セシウムが樹冠で遮断されずに直接林床まで到達したと考えられる。

佐々木道子1・戸田浩人2・崔東壽2・藤原圭祐3・金田百合子4

東京農工大学大学院連合農学研究科・2東京農工大学大学院農学研究院・3東京農工大学大学院農学府・4東京農工大学農学部

1

2011 年 3 月の東電福島第一原発事故後、森林では放射性Cs の多くが林冠∼林床の落葉に沈着した。放射性 Cs は落葉の移動に伴い斜面方向へ移動し、堆積分解することで鉱質土層に浸透する。福島県二本松市の大沢川流域において森林の有機物による放射性 Cs の移動と蓄積を把握するため、リターフォール（Lf）、林床のリター斜面移動量（Ls）、
および土壌への有機物浸透量（Ld）の放射性 Cs を測定した。調査は河畔のスギ、マツ、ナラ林、尾根部のナラ林の計 4 地点で実施した。各有機物トラップの設置と回収期間
は、Lf と Ls が 2013 年 6∼12 月（月 1 回回収）
、Ld が 2013年 7∼11 月（11 月回収）である。期間中の Lf 量はスギ、マツが 4 t/ha、河畔ナラが 5 t/ha、尾根ナラが 5.5 t/ha とほ
ぼ同じであるのに対し、Ls 量はスギ 10.9 kg/100 m、マツ
14. 5 kg/100 m、河 畔 ナ ラ 11. 8 kg/100 m、尾 根 ナ ラ 25. 1
kg/100 m と異なった。Ls 量は同じ林分でも急勾配の地点で多くなる傾向がみられた。発表では鉛直方向の有機物移
動量とそれぞれの放射性 Cs 濃度との関係などについて報告する。

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29
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H13

福島県北部の森林集水域における洪水時の放射性セシウムの流出特性

伊勢田耕平1・大手信人1・田野井慶太朗1・堀田紀文2・小田智基1・
遠藤いず貴1
1

H14 林床処理による里山広葉樹林の放射性セシウムの生態系内循環と外部流出の変化
山本理恵1・小林達明1・高橋輝昌1・江幡知紗1・保高徹生212

東京大学大学院農学生命科学研究科・ 筑波大学

【背景と目的】福島第一原発事故後降下した放射性セシウ
ムは、現在も森林内に多く蓄積している。放射性セシウム
は粘土粒子などに吸着されやすく、それらが浮遊砂として河川を通して流下することが考えられる。本研究の目的は森林からの放射性セシウムの流出機構を明らかにし、流出量を正確に把握することである。特に洪水時において河川中の浮遊砂濃度が上昇することが知られており、放射性セ
シウム濃度もそれに対応して上昇することが考えられる。
【方法】調査は福島県伊達市霊山町上小国川の最上流の森
林集水域で行った。平水時の試料水の採取は 2012 年 7 月
より月 1 回、洪水時の採水は 2013 年 6 月から 10 月にわ
たって計 5 回の洪水イベントを自動採水器を用いて行った。ガラス繊維フィルター GF/F を用いて懸濁物を捕集し、その中の放射性セシウムをゲルマニウム半導体検出器で測定した。【結果】平水時において、放射性セシウムは殆ど検出されなかった。浮遊砂濃度と懸濁態セシウム濃度には正の相関がみられ、洪水時において、流量増加中は浮遊
砂濃度と懸濁態セシウム濃度は流量の増加より先に上昇し、流量低下時には流量の低下より先に浮遊砂濃度と懸濁
態セシウム濃度は低下した。

I01 観測タワーの水蒸気フラックスは林分スケールの蒸発散と比較可能か？─複雑地形地スギ林分を対象にした観測より─
1

2

3

1

1

清水貴範 ・熊谷朝臣 ・清水 晃 ・小林政広 ・玉井幸治 ・井川怜欧4・立石麻紀子5・宮沢良行6・飯田真一1・壁谷直記3
1
森林総合研究所・2名古屋大学地球水循環研究センター・3森林総合研究所九州支所・4産業総合研究所・5九州大学農学部附属福岡演習林・6九州大学東アジア環境研究機構【目的】乱流変動法は、森林と大気の間の水蒸気交換量を推定する際に有効な観測方法である。ただし、この方法は平坦一様な場所での適用を前提にしており、複雑地形地の一方位を占める林分を対象とした蒸発散量推定への適用に関して、検討した例は少ない。そこで本研究では、スギ林分で測定した蒸散量と遮断蒸発量の和を基準値として、乱流変動法とそれに基づく補完値との比較を行い、その精度を検証した。
【方法】熊本県山鹿市の鹿北流域試験地（33°08/ N、130° 43/ E）で、クローズドパス機器による乱流変動法を用いた観測から、スギ林分が中心となる右岸側からの水蒸気フラックス値を選別し、欠測値を MI 法で補完した。また、スギ林分 3 プロットでグラニエ法による樹液流速測定を行い、上層木の蒸散量を算出した。さらに隣接する小流域のスギ林分で遮 断蒸 発量を測定 した。【結果】2007 年 4 月∼2008 年 3 月の期間で、乱流変動法とその補完による右岸側の蒸発散量は、スギ林分の蒸散量と遮断蒸発量の和に対して約 10 % 小さかった。また、蒸散が生じうる時間帯では、両者の差は 1 % 程度となり、複雑地形地
でも、乱流変動法に基づく林分蒸発散量の推定は可能であると判明した。

千葉大学園芸学部・2産業技術総合研究所地圏資源環境研究部門

福島県川俣町山木屋地区の農地に隣接した森林斜面で
A0 層の除去処理などの試験を行い、放射性 Cs の森林生態
系内での循環と森林外への流出について把握した。2013
年 7 月 1 日に作業を完了し、同年 11 月 30 日まで樹幹流、林内雨、リターフォール、表面流出水、流出土砂等を採取しゲルマニウム半導体検出器で放射能の測定を行った。その結果、樹幹流に含まれる放射性 Cs の濃度は対照区で9.6∼40.5Bq/L、A0 層除去処理区で 7.4∼20.3Bq/L であり、後者において減少傾向にある。また、表面流中に溶存態として存在する放射性 Cs の濃度は対照区で 1.6∼7.3Bq/L、A0
層除去処理区で 0.3∼4.6Bq/L となり、これも後者において減少傾向にあった。一方で、A0 層除去処理を行うと土壌表層の侵食流亡が増加した。試験地の斜面から流出した
リターや土砂に含まれる放射性 Cs の総量を試験地の面積で割った流出率は、対照区が 0.16Bq/m2 であるのに対し
A0 層除去処理区では 1.49Bq/m2だった。但し、斜面末端に設置した不織布つきの柵で土砂流出のほとんどは阻止されていた。

I02 東シベリアカラマツ林における、上層植生と下層植生から生じる潜熱フラックスの変動要因

斉藤淳志1・小谷亜由美1・太田岳史1・飯島慈裕21名古屋大学大学院生命農学研究科・2海洋研究開発機構

東シベリア地域カラマツ林での 2005∼2012 年のタワー
観測データを用いて、カラマツ林上層部（3.3 m 以上）と下層部（3.3 m 以下）の潜熱フラックスを区別して解析を行った。本研究ではペンマン・モンティース式を用いて、各潜熱の年々変動に対する環境要素の寄与率を計算し、上・下層潜熱それぞれの増加・減少傾向の要因について明らかにした。
上層潜熱には減少傾向が見られ、下層潜熱には増加傾向が見られた。その原因としては、
以下のように考えられる。
上層潜熱の年々変動に対して最も高い寄与を示した要素
は、上層表面コンダクタンスであった。観測地域で発生した長期湿害の影響により 2007 年頃から上層カラマツの活性が低下し、上層表面コンダクタンスが減少したことが上
層潜熱減少の要因であると考えられる。下層潜熱の年々変動に対して高い寄与率を示した要素は、下層表面コンダク
タンス、大気飽差、有効エネルギー量の 3 つであった。下層表面コンダクタンスには減少傾向が見られたが、下層表面コンダクタンスの減少以上に大気飽差と有効エネルギー量の増加の影響が大きかったため、結果的に下層潜熱は増加したと考えられる。

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I03 沖縄の亜熱帯林における水・熱フラックスとそのモ
デル化
1

松本一穂 ・宮城均4・清水 晃5

I04 熱帯山岳の森林限界付近における気象特性
蔵治光一郎1・北山兼弘2

2

1

3

4

悠 ・谷口真吾 ・高嶋敦史 ・新垣拓也 ・生沢

琉球大学農学部・2琉球大学大学院農学研究科・3琉球大学農学部
附属亜熱帯フィールド科学教育研究センター・4沖縄県森林資源
研究センター・5森林総合研究所九州支所

1

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林生態水文学研究
所・2京都大学大学院農学研究科

1【目的】本研究では南西諸島における亜熱帯林の水資源保全機能の定量化と今後の森林管理への活用を目的として、
当該地域における亜熱帯林の森林-大気間の水・熱交換量（フラックス）の解明とそのモデル化を行った。
【方法】沖縄本島北部の亜熱帯常緑広葉樹二次林内の微気
象観測タワーにおいて、乱流変動法に基づく水・熱フラッ
クスの連続観測を実施し、Penman-Monteith 式により、潜熱フラックス（蒸発散量）のモデリングを行った。なお、今回の発表では 2013 年 6 月から 12 月にかけて観測されたデータの解析結果について報告する。
【結果】乱流熱フラックスは有効エネルギーの約 6 割となっており、熱収支のインバランスは非常に大きかった。
潜熱フラックスは顕熱フラックスとほぼ同様の値で推移しており、熱帯雨林や暖温帯林での報告例に比べ、本森林では蒸発散量が少なく、顕熱へのエネルギー配分が大きい傾向にあった。発表ではこの原因について、可能蒸発散量（大気の蒸発要求量）と表面コンダクタンス、空気力学的コン
ダクタンスの側面から考察する。

I05 暑熱シェルターとしてしての緑陰の有効性

熱帯山地における森林限界の成因解釈として低温説と乾燥説がある。西太平洋よりも東太平洋の山岳では西太平洋の山岳よりも森林限界が低標高に出現しているが、もし乾燥が森林限界を決定している場合、ウォーカー循環により生成される沈降逆転層の高度の違いによる乾燥が森林限界を決定している可能性がある。本研究では熱帯山岳の森林
限界付近に自動気象観測装置を設置して気象観測を行い、熱帯山岳の森林限界付近における乾燥の発生メカニズムに迫る知見を得ることを目的とした。東太平洋の熱帯山岳であるガラパゴス諸島イサベラ島シエラネグラ山の山腹に沿って設置された自動気象観測装置による飽差の観測結果
からは、乾燥季が特定されたが、この乾燥季には逆転層は形成されていなかった。一方、湿潤季は降雨季と逆転層季に分けられた。降雨季は風速も強い傾向にあった。逆転層
季には、おそらく霧によると思われる弱い降雨のみが観測され、日射量は他の季節より大きいことがわかった。

I06 丹沢山地における壮齢ブナ林の樹冠通過雨量、樹幹
流下量および風速

岡野通明
若原妙子1・石川芳治1・白木克繁1・内山佳美2

森林総合研究所

1【目的】毎年、熱中症等暑熱による傷病に関する多数の救急搬送件数がある。今後さらに進行すると予測される気候
変動への適応策として、身近な緑陰・樹陰を暑熱シェルター
として有効利用したい。湿球黒球温度 WBGT 等の温熱環境要素から、その有効性を検討する。
【方法】森林総研赤沼実験林等に設置した観測点において暑熱期に微気象観測を実施した。主に温熱環境に関する微気象要素を緑陰や樹陰内、冷房のない家屋内、日陰がなく日射が当たる草地（対照区）と比較し、緑陰や樹陰が温熱環境に及ぼす影響を判定した。
【結果】暑熱期の日中に観測を実施した緑陰・樹陰内におい て は、日 陰 の な い 対 照 区 と 比 較 し て 湿 球 黒 球 温 度
WBGT が下がり、熱中症の危険度ランクをひとつ下げる。
この効果は単木の樹陰よりまとまった林分程度の緑陰で大きくなるが、いくつもの緑陰・樹陰において普遍的に観測された。窓を解放し冷房運転のない家屋室内の温熱環境との比較では同等か、または近傍の緑陰が WBGT 等を下げた。総じて緑陰・樹陰は暑熱期の温熱環境を効果的に緩和
し、暑熱を避けるシェルターとして有効である。なお本研
究は農水省委託プロジェクト研究「気候変動プロ」の一部として実施した。

東京農工大学農学部・2神奈川県自然環境保全センター

森林の多様な公益的機能のうち、水源涵養機能への期待は大きい。森林への降雨は樹冠で遮断されるため、水資源量把握のためには樹冠遮断量の把握が重要である。樹冠遮
断研究は針葉樹林で盛んであるが、広葉樹林を対象としたものは少なく、風の影響を考慮した研究は少ない。そこで本研究では広葉樹ブナの樹冠遮断を把握するための基礎研究として、ブナ林における林内雨量と林外雨量を明らかにし、樹幹流下量に影響する要因を解析する。また、雨量捕捉に対する風の影響を検証する。調査地は神奈川県東丹沢
堂平地区のブナ天然林で、樹高は約 30 m である。低木および林床植生は衰退している。ブナ林内に 20 m×25 m のプロットを作成し、樹冠通過雨量（20 地点）、サンプル木 3
本（DBH：59.6 cm、55.6 cm、37.4 cm）の樹幹流下量、開空率および風向風速を測定した。また、林外で降雨（3 地点）、
開空率および風向風速を測定した。観測は 2013 年 4 月から 12 月までおこなった。林外では林内より風速が強く、風による林外雨の捕捉率の低下が示唆された。樹冠遮断率は着葉期で高く落葉期で低く、風向・風速による影響が見られた。樹幹流下量は DBH と高い相関を示した。

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I07 針広交混林流域における水流出の年々変動
野口正二1・村上1

亘1・谷

I08 群状伐採施業が流域の水収支・流出特性・土砂流出に与える影響誠2

金澤悠花1・白木克繁2・内山佳美3

森林総合研究所・2京都大学農学部

東京農工大学大学院農学府・2東京農工大学農学部・3神奈川県自然環境保全センター
1［目的］林野庁は森林の健全性を確保するための施業方法の一つとして、長伐期施業を実施している。その一方で、長期にわたり森林流域からの水流出特性の変化について、森林の状態を含めて評価した事例は極めて少ない。
［方法］
試験地は山形県最上郡真室川町大字釜淵字鶴下田沢地内の釜淵森林理水試験地の 1 号沢（3.06 ha）を対象とした。植生は 1912 年から 1916 年に植栽されたスギ・ヒノキを主とする針葉樹とブナ、ミズナラ、コナラを主とする広葉樹か
ら構成される針広混交林である。地質は第三紀の凝灰岩・頁岩質凝灰岩で、土壌は埴質壌土ある。気象観測は山形実
験林の気象露場で実施した。データは 72 年間（1939 年から 2010 年）の観測値を使用した。［結果］1942 年から 2008
年までの 5 回の毎木調査結果によると、針葉樹のアカマツとヒノキの材積量は定常傾向で、スギは単調増加していた。
落葉広葉樹では、1980 年まではナラ類の材積量の増加が著しいが、2008 年の調査でナラ枯れも確認され、増加の打ち止め傾向があった。流域の材積量は線形に増加している傾向があり、それに伴い豊水量に対して減少トレンド、平水量、低水量および渇水量に対して上昇トレンドが確認された。

I09 タイ北部熱帯常緑林流域の水収支および流出特性【背景】森林の持つ水源涵養機能が十分に発揮されるように森林施業を行うことが求められており、森林施業が流域に与える水文学的影響を明らかにする必要がある。神奈川
県では森林施業の影響評価の為に、3 つの隣接している小流域からなる貝沢流域において対照流域法によるモニタリ
ング調査を 2010 年度から継続して行っており、2012 年秋に流域 1 において、郡状間伐（20 m×20 m の部分皆伐を 5か所）等の森林施業を行った。そこで、貝沢流域を対象に森林施業が流域に与える影響を明らかにした。
【方法】対象の小流域はそれぞれ流域 1（6.6 ha）、流域 2（8.3 ha）、流域 3（14.9 ha）で、それぞれ 90 % 近くがスギ、ヒノキの人工林で、地質は白亜紀から古第三紀の小仏層群である。森
林施業は 2012 年 9 月末から翌年 3 月上旬まで行われ、流域 1 において本数割合で約 25 % の伐採整備が行われた。
施業内容は保育作業、作業路保全作業、素材搬出作業等である。
【結果】施業前後の流域 1 と流域 2 の日流量を比較したところ、流量の少ない期間では伐採流域である流域 1の流量が多くなる傾向が見られた。洪水時の情報は今後の蓄積が必要であるが、現在までに取得できているデータでは大きな相違は見られなかった。

I10 岐阜県土岐市の山地河川における Step-Pool の構造に関する研究白木克繁1・田中延亮2・Chatchai Tantasirin3・鈴木雅一4
東京農工大学農学部・2東京大学大学院農学生命科学研究科附属愛知演習林・3カセサート大学・4東京大学農学部

西村淳吾

タイ北部チェンマイ西部に位置するコグマ D 流域（N18°49/、E98° 54/、標高 1290-1440 m、流域面積 8.7 ha）において、1998-2008 年（第 2 期）の流域水収支を集計した。この流域では、今回の調査に先立つ 1966-1977 年（第 1 期）においても流域水収支が計測されている。第 1 期と比較して
第 2 期では年降水量が平均して 100 mm 程度少なくなっていたが、観測期間中の最大と最小の年降水量は第 2 期に観測されており、年降水量変動が大きくなっていた。流出率
は両期間とも約 65 % と同程度であり変化はなかった。降雨イベントと直接流出量の関係では、一雨降水量が多くな
ると若干直接流出率が大きくなる傾向があるが、この率はほぼ 5 % 程度で一定であった。また明瞭な乾季があるにも関わらず安定した基底流出があることが特徴である。簡易貫入試験による表層土層厚調査により、平均 5.3 m となる
厚い土層が存在することが分かり、地下水位観測から、基岩中へも雨水が浸透していることが分かった。一方流域下流となる量水堰付近では常時地表面まで達する飽和帯が存在している。これらの要因により、非常に安定した基底流
出と定率となる直接流出をもつ流出特性が形成されると考えられる。

山地河川の河床構造の特徴として挙げられる Step-Poolとよばれる階段状の河床は、実際の河川において様々なスケールで存在している。本研究は、山地河川の環境の面でも土砂移動現象でも重要な意味をもつ Step-Pool の実河川
における構造や分布特性を知り、これらに関わる要因を明らかにすることを目的とした。権田ら（2008）の Step-Poolの構造のスケールを表わす関係式をもとに庄内川支流の流域内の Step-Pool の分布図を作成した。そして、その分布図をもとに実地調査を行った。権田ら（2008）の方法で求めた Step 差高と Step 間隔の計算値と実測値をグラフにプロットし検討した。次に、分布図に描かれた Step-Poolの分布予測が現実の分布の状態を反映しているのかを確かめた。以上を踏まえ、Step-Pool の構造および分布に関わる要因について考察した。

1

名古屋大学農学部― 210 ―

I11 スコリア堆積地の防災対策における地域住民の取りI12 砂質土の斜面崩壊実験において認められたせん断歪

田中賢治1・遠藤一宏2

岡田康彦

組み

1

2

国土防災技術・ 小山町役場

みと浸透水の変化

森林総合研究所【はじめに】300 年前の富士山の噴火によってスコリア（岩滓）が厚く（深さで 10 m）堆積した静岡県小山町の森林では、2010 年の台風 9 号の異常な集中豪雨によって、森林内に堆積しているスコリア層に介在する粘性を持った粒子の細かい火山灰層が流亡して急激に粘着力が低下した。この
粘着力の低下によって勾配の緩急に関係なく、スコリアの流出が始まり、人家、国道、ゴルフ場が埋まるなどの被害が発生している。被害区域については、須走地区の森林周辺の 1 千ヘクタールに及んでおり、町では緊急雇用による木柵や土嚢の設置などの流出対策を試験的に講じている。
【報告内容】今回の事例では、地域住民の参加によって流亡するスコリアを植生基盤（有機質資材と早期緑化用の種子を混合して緑化）、骨材（固化材と配合して土嚢に詰めて土留として利用）、排水材（スコリアを袋に封入して谷筋に配置）として利用し、集中した降雨によって流亡を繰り返す
スコリア堆積地の防災対策を行った事例について報告する。

長さ 9 m、幅 1 m の大型模型に形成した砂層斜面を対象に、人工降雨（雨量強度：毎時 100 mm）を与える斜面崩壊実験を実施した。土層厚としては、0.7 m および 0.5 m の 2
種類で与えたところ、それぞれ降雨開始から 4,000 秒なら
びに 2,931 秒で崩壊が発生した。これらの実験において、視認用マーカの移動を画像解析技術により追跡し崩壊に至るまでの砂層斜面のせん断変形挙動を調べると共に、斜面に埋設した間隙水圧計による圧力水頭値の変化から等全水
頭線（等ポテンシャル線）を近似して浸透水の流れる方向を計測した。
その結果、砂層斜面は可能な限り均一になるように詰めたが、浸透水の流れならびにせん断変形挙動は斜面内で一様ではなくバラツキが認められた。斜面崩壊は、模型の底面に飽和水帯が形成されてから生じた。斜面が崩れた箇所
では崩れなかった箇所に較べ、最大せん断歪み方向ならびに浸透水の流れる方向が模型底面の方向により調和的であったことから、これらの方向性が降雨による斜面崩壊の発生に影響を及ぼした可能性が示唆された。

I13 モウソウチク地下部による斜面安定効果

I14 嵐山国有林の治山事業施工地における植生回復

宮城昭博・三好岩生

三好岩生1・深町加津枝2・高橋裕史3・奥京都府立大学大学院生命環境科学研究科

1

近年、人家周辺の斜面において竹林の急速な拡大と周辺森林への侵入が目立ち、豪雨時に竹林斜面における表層崩壊の発生が危惧されている。しかし、竹林の地下部が斜面安定に与える力学的効果に関する研究は少ない。そこで本研究では、森林根系の斜面安定効果と比較しながらモウソ
ウチク地下部による斜面安定効果を力学的に評価することを目的とする。
モウソウチク斜面においてトレンチを掘削し、断面内の地下部の分布調査とサンプル採取による地下部の引張試験を行った。森林根系の評価手法を参考に竹林地下部の効果を考慮した斜面安定モデルを考案し調査及び試験結果を適用して評価を行った。
勾配約 40°の急斜面における地下部の分布調査では地表面から深さ 0.5 m までの間に地下茎の集中がみられた。それらの地下茎を引張試験にかけ直径ごとの引張破断強度を測定した。地下茎が地表面付近に集中し、斜面に平行に伸長しているという特性を考慮した斜面安定解析モデルを考案した。考案したモデルに調査及び試験結果を適用して、従来の森林根系の安定効果と比較しながら、モウソウチク
地下部が斜面安定に与える力学的効果の適切な評価方法を
考察した。

敬一3

京都府立大学大学院生命環境科学研究科・2京都大学大学院地球環境学室・3森林総合研究所関西支所

京都市の西部に位置する嵐山国有林は、著名な景勝地である嵐山の主要な景観要素であり、古くからマツ・サクラ・
モミジ等を中心とした林相が維持されてきたが、急傾斜地にあり、崩壊や土石流が頻発していた。近年では、治山事業の進展によって大規模な土砂災害は減少したが、林相の変化が進み、嵐山らしい景観を構成する樹種が減少するとともに、下層植生の衰退に伴って落石や表層崩壊が増加す
るなど、景観と防災の両面において新たな問題が発生している。このような課題を受けて、平成 21 年度から群状択
伐による林内の光環境の改善、獣害防止柵の設置、山腹工の施工などの組み合わせによる新たな形式での治山事業が進められてきた。
本研究では、嵐山国有林の近年の治山事業施工地内外において、固定調査プロットを設置して植生の回復状況を継続的に調査し、立地環境と比較することによって、治山事業として施される各種の工夫が植生回復に及ぼす効果について評価した。その結果、治山事業施工地では植生が急速に回復しているが、望ましい樹種構成への誘導や土壌の長期的な安定のためには、地形条件等に応じた緻密な計画と継続的な管理が必要であると考えられた。

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I15 予測津波に対する海岸防災林による減衰効果の数値

I16 昭和 13 年六甲災害の原因についての当時の新聞報

佐藤 創1・野口宏典2・鳥田宏行1・真坂一彦1・岩﨑健太1・阿部友幸1

田中隆文・北山祐希・上田渉多

シミュレーション─北海道白糠町の例─

1

北海道立総合研究機構林業試験場・2森林総合研究所

北海道では東日本大震災を教訓に海岸防災林を津波減災を目的に再整備しようという動きが始まっている。そのモデル事業地として白糠町の林帯（汀線方向の長さ 700 m、
奥行き 100 m、汀線から最前線までの距離 50 m）が選ばれたことから、現状や林帯幅を拡張した際の津波氾濫流減衰
効果を数値シミュレーションにより明らかにし、整備事業に役立てることを目的に研究を行った。
林帯のほぼ中央に汀線と直角方向に幅 10 m の帯状区を設定し、毎木調査を行った。平均胸高直径は 8.2 cm、平均
樹高は 4.6 m、立木密度 2,800 本 /ha でカシワ、トドマツ、
グイマツ、ケヤマハンノキなどから成っていた。予測津波（L1）の高さは汀線で 19.5 m である。この高さになるように、単純な海底地形を仮定して津波を発生させた。津波氾濫流のシミュレーションには連続式と運動方程式から成る
浅水方程式を用いた。条件は 1．林帯がない場合、2．現状の林帯がある場合、3．内陸側に林帯を 50 m 拡張した場
合、4．同じく 100 m 拡張した場合とした。
汀線から 250 m 地点における最大水深は 1 から 4 の順に 15.3 m、14.3 m、14.1 m、13.9 m、最大線流量は順に 70.7
m3/m、57.3 m3/m、54.9 m3/m、52.6 m3/m となった。

道および報告書のテキスト分析

名古屋大学大学院生命農学研究科【目的】災害学において、理想条件下の典型例を解説する
説明だけでは災害時の具体的なニーズには踏み込めない。
しかしその事例に関する情報が不足し付加すべきその事例固有の情報を発信できない場合も多い。このジレンマを打破するひとつの方策として「複数論併記の発信」を考えた
い。本報告では、情報発信者側（専門家）の問題点の整理を扱う。【方法】昭和 13 年に神戸市を襲った土砂災害に関する新聞記事や当時の報告書（神戸市水害誌など）に掲載
されている複数論の併記を対象とし以下のようにテキスト分析を実施した。まず RMeCab を使用し形態素分析をした。この際、砂防関係の 9 冊の教科書の索引・目次の 4748
語を辞書に加えた。次に複数の発言者の高頻度語（群）のうちの 17 語（群）に着目し、使用頻度クロス表を作成した。
そして R 言語 MASS パッケージの対応分析を用いて解析した。【結果】新聞記事では短期・長期および人間社会・自然と様々な意見が混在していたのに対し、神戸市水害誌では直近の具体的な話に関心が集中していた。これらの結果
から、複数論併記において編集者のバイアスが影響してしまうという複数論併記の課題が露となった。

I17 2013 年台風 26 号によって発生した伊豆大島のJ01 都道府県及び森林管理局における森林 GIS の運用
状況

執印康裕

大澤篤弘1・仁多見俊夫2

宇都宮大学農学部1

2013 年 10 月 16 日未明、東京都大島町に位置する大金沢
では、台風 26 号に伴う豪雨（24 時間雨量 824 mm：気象庁
大島観測所）によって上流部の山腹斜面が広範囲に崩壊した。この山腹崩壊により発生した土石流は海岸まで流下し、流下域に位置する居住地区に甚大な土砂災害をもたらした。本発表では、大金沢において発生した山腹崩壊について、誘因となった台風 26 号の降雨規模および崩壊特性について報告する。台風 26 号の 降雨 規模について は、
1950 年から 2013 年 10 月 31 日までの気象庁大島観測所の
時間降雨量データに基づく土壌雨量指数の計算結果から 2
つの既往豪雨（1982 年：台風 18 号、1958 年：狩野川台風）を抽出し比較検討をおこなった。その結果、台風 26 号が438.5 mm、台風 18 号が 336.3 mm、狩野川台風が 308.2 mmであった。過去の災害履歴において大規模な土砂災害が記録されているものは狩野川台風のみである。崩壊特性について分布型崩壊モデルを用いて検討したところ台風 26 号による崩壊特性は斜面安定解析から説明される表層崩壊に加えて、強度の侵食現象が大きく関与している可能性が示唆された。

【目的】計画的な素材生産による国産材の更なる生産量増加が求められる中、森林 GIS を活用した森林情報の相互利用や統合にあたっての課題を導き出す。【方法】全国の 47
都道府県と 7 つの森林管理局を対象に森林 GIS の運用状況についてアンケート調査を実施した。
【結果】運用している森林 GIS のシステムやソフトウェアが様々であり、データの項目数も差異がみられるため、早期のシステム統合は容易でないことが明らかになった。運用する人材について、組織的な体制と短期人事による弊害が問題視されていた。外部組織との情報交換について、森林 GIS を導入していない市町村や森林組合も依然として存在し、低予算で簡便に利用できるシステム開発が望まれた。高度な分析に必要な地形データや道路ラインデータは十分に揃っておらず、分析機能は実用に至っていない状況が伺えた。地域の森林 GIS を連携して相互利用することについては、同一県内の国有林と民有林の間で必要との意見が多かったため、国有林と民有林の間で森林 GIS のデータ共有やシステム相互利用を段階的に進めて、全国的なシステム統合へ展開する方法が考えられた。

山腹崩壊について

和歌山県林業振興課・2東京大学大学院農学生命科学研究科― 212 ―

J02

Finding the most appropriate transportationroute using Google Maps API

J03 工法の異なる森林作業道および林道における路体支
持力の特徴

Rianthakool, Laddawan・Sakai, Hideo

高橋拓史・櫻井東京大学大学院農学生命科学研究科

東京大学大学院農学生命科学研究科

Timber transportation cost is a major cost in harvesting
operation. A popular solution to minimize the transportation cost is to find a shortest route between supply
and demand sites. Nowadays, Google Maps are available
online and provide a convenient direction for seeking theshortest route. The goal of this study was to develop a costestimation of rubber wood supply chain based on shortdistance transportation by applying Google Maps API.
The maps of shortest routes were obtained and then, cost
analysis of rubber wood harvesting was estimated basedon short wood system using chainsaw for felling andbucking, and pickup truck for transportation. The total
harvesting costs were obtained to support the decisions ofharvesting planning. This research will be useful forplantation owners, wood harvesting contractors, andsawmill owners to reduce cost and to manage the rubber
wood supply chain.

簡易で丈夫な森林作業道を主体とした路網整備は森林施業に必要不可欠であるが、現行の作設指針は技術的知見の蓄積が不足しており、随時見直しが求められている。本研究は森林作業道に関する技術的課題解決策の提案を目的に、それぞれ熟練者が考案した工法により作設された 2 路線の作業道と、簡易な構造物である補強土壁工法を施工した 2 路線の林道について路面支持力を測定、相互比較し、各工法の特徴と施工上の要諦や作設者の熟練度等について論じた。調査対象とした作業道 A は四万十式、作業道 B
は大橋式と呼ばれる工法を得意とする熟練者によって作設され、林道 C は TK ウォール工法、林道 D は L 型メッシュ
ウォール工法と呼ばれる補強土壁工法の施工区間があった。各路線で CBR 値を簡易支持力測定器により測定し、横断位置、線形区分等の因子との関係を統計分析により求めた。その結果、熟練者による A、B では供用時に負荷のかかる轍部と始曲点を重点的に締固める傾向が明らかとなった。C、D における各種補強土壁工法は急傾斜地や破砕体横断箇所に作設され、他の区間と変わらない支持力を発揮しており、森林作業道における局所的な危険箇所に対して導入の有用性が示された。

J04

J05 3D レーザスキャナ計測による森林情報を用いた震災復興住宅用木材の供給

路網開設における軟弱地へのジオテキスタイルの適用実験（その 2）

倫・酒井秀夫

楢崎達也1・藤田和則2・山口修司3・坂口義博4

中村裕幸1・仁多見俊夫2

住友林業・2北はりま森林組合プランナー・3旭化成ジオテック株
式会社・4朝日土質コンサルタント株式会社

1

1

林業用路網は日本の林業の基盤。関東ロームやクロボク等の軟弱地での路網の開設と維持には解決策が見いだせてない。そのための解決策の一つとして海外で使用実績のあるジオテキスタイルによる路盤強度の向上の研究をしている。
平成 24 年度にクロボク地において施工を行い、① 簡易コーン貫入試験、② 平板載荷試験、③ 現場密度試験を行い、ジオテキスタイルを施工した路盤は土壌改良材や無対策に比べて良好な結果が得られた。
平成 25 年度は、火山性の粘性の高い赤土の現場において、上記と同様の施工（路盤材の厚みを変化）と路盤強度試験を実施した。結果として、数時間の施工作業により、路盤強度を高めることができることが確認できた。ただし、路盤材に使用した山土砂の粒度の不均一さも影響し、前年度程の効果は得られなかった。

株式会社 woodinfo・2東京大学大学院農学生命科学研究科【目的】木材供給量の増大と効率化を行うためには、森林内の立木資源情報と、木材加工流通プロセス情報とを一体化させた統合的管理が必要であると考えられる。本報では、その実証として行っている震災復興住宅用木材の供給計画について報告する。
【方法】正確な森林資源情報取得
方法として、3D レーザスキャナによる森林調査（既報）を行い、伐採し易い立木の位置及び量的・形質的把握を行い、木材流通加工プロセス情報により伐採計画を立案した。
【結果】調査によって住宅建設地に近い岩手県大槌町内の森林約 2 ha に 1,633 本、約 1,708 m3 の材積量を確認。林分の特徴として大径木が多いが、構造用木材の取得が主であるとして、末口径 14 cm 以上を造材できるよう選木した。
その結果伐採本数は A 材のみ最大間伐率 1/3 の 540 本、336 m3 を計画。製材の歩留りを 20 %（残りの一部から板材を製造し、他は釜石のバイオマス燃料として売却）として 67 m3 の構造材の製造を計画。これにより建設できる住宅は 5 棟である。現在伐採を終了し、製材・乾燥を行い、2014 年春の着工を予定している。（本研究は東京大学大槌イノベーション協創事業の一部として行った。
）― 213 ―

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J06

スプルースのソーティングとその経済的な利益について

J07 強い材の安定供給を目的とした立木状態での強度推
定野場敢滋後藤純一1・西岡沙姫2・鈴木保志1

島根大学生物資源科学部

1

高知大学教育研究部・2高知大学農学部

スプルースは様々な用途に用いられている樹種である。
また国産材に比べて安価で流通量の多いというのも一つの特徴である。そこでスプルース材をソーティングし同じ並材であっても材種間で価格差をつけることができれば収益の増加が期待できるのではないかと考えたのがこの研究の契機である。調査方法としては文献調査を行い、欧州全体の規格と各々の国の規格の変遷をまとめ欧州のグレーディ
ングの基準との比較を行った。グレーディングの方法には視覚によるグレーディングと構造によるグレーディングとに分かれるが視覚によるグレーディングについて日本では規格が少なく、欧州に比べて節の数、大きさ、厚みをあまり意識していない傾向にあった。このことから、日本では輸入されてきたスプルース材に関して、欧州との基準の違いから目視によるグレーディングは基本的に行われずに構
造面からの価格付けを行っている場合がほとんどではないかと予想される。そこで、欧州のような目視によるグレーディングによって、同じ構造用の並材でも価格差をつける方法を日本にも取り入れることが出来れば、今まで以上の利益が期待できるのでないかと考えられる。

【目的】近年、木材の利用において、材料としての強度に重きをおいた評価が求められるようになり、立木状態もし
くは造材後の丸太状態で材の強度を判定する意義が高まっている。すなわち、伐採木の選定時点から強い材は建築用材に、弱い材はバイオマス燃料用材に分別できるようにすることを目的とし、立木状態では伝搬速度測定によって、
また、丸太状態では、打撃法によるヤング率の測定によって、強度判定することの精度を検証しようとした。また、強度と外観上の特性との関係を明らかにしようとした。
【方法】スギ・ヒノキ林分を対象に、立木状態で Fakopp を用いて元玉部位の 1 m の距離を隔てた樹皮直下の材部 2点間の伝搬速度を斜面の向きに沿って上面、下面、左右側
面の 4 方向において測定するとともに、それぞれの側面における材の曲がりの測定、樹皮の状態を判定した。伐採後に 2 m 長に採材した元玉を打撃法によってヤング率を推定した。また、材の重量、体積、含水率、密度を測定した。
【結果】伝搬速度とヤング率には正の相関がみられ、スギにおいては直径や 4 側面の伝搬速度のばらつきによって、ヒノキにおいては樹皮の状態の良否によって平均伝搬速度に相違が見られた。

J08

J09 用材と端材を一体としたバイオマス収穫システムの検討

残材処理量の違いが機械稼働率と燃料用チップ供給
コストに与える影響

藤原まや・岩岡正博・松本

吉田智佳史1・佐々木達也1・中澤昌彦1・陣川雅樹1・上村 巧1・
伊神裕司1・久保山裕史1・古川邦明2・臼田寿生2・和多田友宏2武

東京農工大学大学院農学府

1

FIT 制度の施行によって、林地残材を使用した発電施設が増えている。木質バイオマスの発電コストは、燃料費がその半分以上を占めており、燃料用チップの供給コストを正確に把握することは、施設経営において重要であると考えられる。ここで供給コストとは、山土場等に林地残材が集積された状態から、発電施設までチップが輸送されるまでを指し、これに影響を与える要因の一つとして、作業地
毎のチップ生産量があげられる。生産量が減少すれば、機械稼働率の減少による時間費用の増加等が発生するが、既往の研究では機械稼働率の減少による時間費用の増加は考慮されておらず、一律の時間費用に作業時間をかけるのみである。しかし、林地残材は伐採地や事業体によって発生量が大きく異なるため、十分な稼働率が確保できない場合が多く存在すると考えられる。例えば、年間稼働日数が200 日から半減した場合、時間費用は 1.5 倍増加すると試算されている（佐々木、2006）。そこで、機械稼働率を考慮したとき、生産量がチップ供給コストへ与える影響を明らかにすることを目的とした。そのために、荷積み・荷下ろ
し作業の生産性調査を行い、生産量に応じた供給コストの試算を行った。

森林総合研究所・2岐阜県森林研究所

森林バイオマスの効率的収穫方法の構築を目指して、造材作業時に発生する端材を用材と切り離さず一体のまま収穫する新たな作業システムの検討を行った。試験は 48 年
生スギ間伐作業地において、プロセッサ、運材車、グラッ
プル、トラックの組み合わせによる収穫作業を行った。プ
ロセッサによる造材木の平均材長は用材 409 cm、一体材
523 cm であり、一体材に付随する端材部は平均 114 cmあった。車両への積載量を用材、端材、一体材、一体材と用材の混合の 4 種類で比較した結果、運材車では用材 6.6t、端材 3.0 t、一体材 5.6 t、混合材 6.8 t であり、トラックでは用材 10.9 t、端材 8.2 t、一体材 11.6 t、混合材 11.2 t であった。荷台への積降作業の生産性は、用材と端材を各 1 回搬出した場合で試算すると、用材と端材を別工程で搬出する場合に比べ最大約 1.5 倍（運材車：51.3 t-wet/h、トラック
49.9 t-wet/h）であった。用材と端材を別々に搬出する従来方式に比べ、一体材として同時に搬出することによって積載量や生産性の向上が期待されるとともに、端材運搬用の機械設備費が不要になるなど生産費低減の可能性が示唆された。

― 214 ―

J10

宇都宮大学船生演習林における林内作業時の粉塵環
境について

J11 林内人力作業の課題と改善可能性
仁多見俊夫

有賀一広1・東 克哉1・伊藤崇之2・鹿島
1

潤2

東京大学大学院農学生命科学研究科

宇都宮大学農学部・2森林総合研究所

これまで林内作業時の粉塵環境については調査が行われてこなかったが、放射能の関係で伊藤ら（2013）が初めて計測を実施した。しかしながら、データ数も少ないことから、筆者らは宇都宮大学船生演習林において、伊藤ら（2013）の方法を参考に、チェーンソー伐倒造材、タワーヤーダ集
材、プロセッサ造材、グラップルはい積み、バックホウ作
業道作設、下刈作業時の吸引性粉塵（流速 19 cm/s で吸引して捕集される 100 μm 以下の粉塵）発生量を柴田化学（株）製の個人サンプラ（NWPS-254 とミニポンプ MP-Σ3）を用いて計測した。その結果、チェーンソー伐倒造材作
業時の粉塵濃度が最大であったが、その値は 1.220 mg/m3と「除染等業務に従事する労働者の放射線障害防止のためのガイドライン」で「高濃度粉塵作業」とされている 10
mg/m3 を大きく下回った。【引用文献】伊藤崇之・鹿島
潤・上村 巧（2013）林内作業時の粉塵環境について─
チェーンソー、プロセッサおよび刈払機作業時の粉塵濃度-。森林利用学会誌 28 巻 1 号：113∼117

J12

森林所有者の森林所有への意識改革のための啓発
ツール：プロモーションビデオ作成

作業の機械化が進展した今日でも、地形急峻な現場条件のために林内での人力作業は不可欠である。とくに、素材生産作業では高性能林業機械の導入による作業システムの効率化が図られているが、可搬式機械のチェンソー作業による伐倒造材作業なしには作業を進めることができない。
また当該人力作業は災害発生頻度が高く、作業の安全管理や保護具の利用などが進められてきている。そこでは災害事例の分析に基づいた対策の策定が取られる場合が多く、原因と危険、支障との因果関係を数理的モデル化して捉えられてはこなかった。本研究では作業を、システムダイナ
ミックス手法を用いて、数理モデル化して災害発生のメカ
ニズムを検討した。林分状況などモデル化した作業環境において、伐木などの一連の作業が行われる際の、要素作業が連続して発生する連結強度を遷移確率で表し、環境、作業動作条件と作業安全および災害の発生について検討した。

K01（講演取り消し）日高将孝1・楢崎達也1・神山真吾1・桜木摩耶2・廣田智行3
住友林業株式会社山林・環境部 林業企画グループ・2NPO 法
人サウンドウッズ・3岐阜県森林組合連合会

1

森林管理の促進については、林業事業体の経営的な努力も必要である一方、森林管理を発注する立場の森林所有者への啓発が重要である。森林経営計画策定が苦戦している
ことや集約的作業推進の課題になっているのは、多くの年配且つ無関心層の森林所有者である。森林所有者をターゲットにしたパンフレット等の啓発資料は多く作成されているが、森林所有者の属性やそれらを分析して伝えるべきメッセージは何か、そのメッセージをどのようにして伝えるか、という議論は深められていない。中濃林建協働森づ
くり協議会では、林野庁「持続的森林経営確立総合対策実践事業」を活用して、無関心層に所有境界の明確化を啓発するプロモーションビデオを作成した。その内容に関して報告する。

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K02 富士山に生息するオスの野生ツキノワグマの生息地
利用

K03 朝霧高原周辺における果実食鳥による種子散布
河鍋直樹・佐藤吉田
1洋1・林 進2・北原正彦1

明・上原

巌・菅原

泉・松林尚志

東京農業大学地域環境科学部

山梨県環境科学研究所・2犬山里山学研究所

K04 落葉広葉樹天然林におけるニホンジカ排除柵の効果∼剥皮被害防除と林床植生回復∼

K05 野外調査区での薬剤散布実験によるヤマビル駆除効
果の検討奥村栄朗1・奥田史郎2・酒井

山田利博1・當山啓介1・久本洋子1・広嶋卓也1・須藤智博2・前田
清人2・江上 浩2

1

敦1

森林総合研究所四国支所・2森林総合研究所関西支所

高知・愛媛県境の三本杭（1226 m）周辺の国有林には、ブナ林を含む落葉広葉樹天然林が約 800 ha 残され、人工林化の著しい四国において貴重な保全対象であるが、近年、シカによる森林の衰退が顕著である。そこで、2007 年にシカ排除実験区を設定し、上木の被害、枯死と林床植生の状況を調査している。
実験区は、林床の状況の異なる 3ヶ所にネット柵を設置、柵内・柵外に調査区画を設定した。No.1 では本来優占していたスズタケが消滅、No.2 はミヤコザサが消滅に近い状態
まで衰退、No.3 ではミヤコザサが矮性化はしているが、林床をほぼ覆っていた。いずれの実験区も上木は激しい剥皮害を受け、小径木を中心に多くの枯死木が発生していた。
2013 年まで、新たな剥皮被害は柵外でほぼ毎年発生し、枯死木は柵内外ともにほぼ毎年発生した。柵内の林床の回復状況は実験区の間で大きく異なった。No.1 ではスズタケは回復せず、植生の回復はきわめて遅い。No.3 ではミヤ
コザササが設置後 3∼4 年で密生状態まで回復、他の植物種を被圧している。No.2 でもミヤコザサは徐々に回復している。
なお、この研究の一部は四国森林管理局の調査委託による。

1
東京大学大学院農学生命科学研究科附属千葉演習林・2住化グリーン株式会社【目的】山林等で吸血被害をもたらすヤマビルに対して有効で、かつ有害性が低く散布に適した駆除剤の開発を目的に、野外における薬剤の散布試験を行った。
【方法】千葉県
鴨川市の東京大学千葉演習林内のヤマビル生息地に、ヤマビルの脱走を防ぐ 34.0 cm×66.5 cm の囲いを 33 区設置した。事前調査により効果が期待されたリンゴ酸を有効成分とし、濃度および散布量と界面活性剤の有無の異なる溶液、対照剤として市販の駆除剤、水等の計 11 種類をそれぞれ 3
反復とし、各区にヤマビルを各 20 頭放飼して 1 日後に散布を行い、ヤマビルに対する効力を調べた。また、林内の歩道上に設けた 1 m×10 m の調査区計 9 区についても、3種類の処理で放飼・散布試験を行った。【結果】囲い試験でリンゴ酸 10 % 溶液を散布した結果、24 時間後までに 400
ml/m2散布で約 9 割、200 ml/m2で約 7 割、100 ml/m2でも約 5 割の個体の死亡が確認された。散布 24 時間後以降に死亡する個体はほとんどなかった。囲い試験、歩道試験ともに、リンゴ酸 10 % 溶液は市販の液体駆除剤とほぼ同等の効果を示した。

― 216 ―

K06

房総半島に孤立分布するオサムシ類 2 種の形態的・遺伝的変異

K07 関東平野におけるコシビロダンゴムシ科（等脚目）
2 種の形態および遺伝的分化

粟野雄大・春日速水・久保田耕平

金澤泰斗・久保田耕平

東京大学大学院農学生命科学研究科

東京大学大学院農学生命科学研究科【目的】森林性で、飛翔能力をもたないオサムシ類である
クロオサムシとルイスオサムシは、関東地方付近で側所的に分布する近縁種である。どちらも、房総半島に孤立した分布域を持っており、2 種の隔離個体群どうしも分布を接している。この隔離個体群どうし、あるいは他の地域に分布する同種や他方の種の個体群との遺伝的関係、浸透交雑の有無等を調べ、隔離個体群の遺伝的特性を明らかにする。
【方法】房総半島における分布境界付近を中心にサンプリ
ングし、得られた個体について、雄交尾器の多変量解析を中心とした形態解析、ミトコンドリア遺伝子 ND5 領域の解析を行った。
【結果と考察】サンプリングの結果、約 1.3
km 離れた 2 地点間で 2 種の分布が入れ替わっており、その中間の地点では混生していることが確認された。形態解析では明らかな種間雑種は発見されなかったが、遺伝子解
析では房総半島の 2 種の間で複数のハプロタイプが共有されており、過去の浸透交雑による遺伝子流動の存在が示唆された。現在、両種の混生が狭い範囲に限られ、側所的分布が維持されている要因として、2 種間で配偶行動を起こすことで生殖干渉が働いている可能性が考えられた。

【目的】関東平野において自然度の高い森林に局所的に分布しているコシビロダンゴムシ科等脚類のうち、従来トウ
キョウコシビロダンゴムシとされてきた個体群について遺伝子解析と形態解析を行い、その多様性の実態を明らかにする。
【方法】関東平野の 38 地点で採集したコシビロダン
ゴムシ類について形態を観察し、従来識別形質とされてきた雄第一腹肢外肢については楕円フーリエ記述子を用いて定量解析を行った。また、ミトコンドリア遺伝子 COI 領
域の配列を決定し、種内及び近縁他種との系統関係を解析した。
【結果】遺伝子解析の結果、従来トウキョウコシビロ
ダンゴムシとされてきたものの中に遺伝的に大きく異なる
2 系統が存在することがわかった。この 2 系統は雄第一腹肢外肢の形態に明確な差は見られなかったが、背板側縁部の体色によって区別された。2 系統が同所に共存する地点は確認されず、生殖干渉などにより排他的な分布となっていると考えられ、両者が遺伝的にも形態的にも分化した別種であることが推定された。また、2 系統間で採集地点の標高に有意な差が見られ、それぞれの分布が生息地の環境の違いや地史的背景を反映している可能性が示唆された。

K08

K09 ルリクワガタ属における交雑帯の発見

日本産ルリクワガタ属共生酵母の系統関係

渡邉花奈1・棚橋薫彦2・深津武馬2・久保田耕平11

久保田耕平1・下山良平2・久保田典子3

東京大学大学院農学生命科学研究科・2産業技術総合研究所

1【目的】クワガタムシ類の雌成虫は腹端部に菌嚢をもち、その中にキシロース発酵性の強い酵母を保持することが明らかになっている。この酵母は幼虫に伝播され、穿孔する
腐朽材中のキシロースを分解していると考えられる。ルリ
クワガタ属は日本に 10 種分布しており、種によって分布
標高や好む材のタイプが異なる。共生酵母の系統関係を解析することにより、ルリクワガタ属の種や分布標高、好む材のタイプと酵母の系統との関係を明らかにする。
【方法】
日本各地で採集したルリクワガタ属雌成虫から共生酵母を分離し、核 rRNA 遺伝子の IGS 領域の配列にもとづく系
統解析を行った。
【結果】すべての雌成虫の菌嚢から酵母が分離された。このことから酵母はクワガタにとって重要な働きをもっている可能性がある。またこれらの酵母はScheffersomyces 属共生酵母の中で単系統群を形成した。
酵母の系統はクワガタの種とある程度の対応関係があり、西日本でより分化している傾向が認められた。また、同所的に生息し、ホスト材のタイプが異なる 2 種間で共生酵母の系統が異なる場合もあった。このことはクワガタと酵母が分布地域や利用材のタイプに応じて共種分化した可能性を示唆している。

東京大学大学院農学生命科学研究科・2茅野市・3横浜市【目的】日本で 10 種に分化しているルリクワガタ属のうち、側所的に分布するコルリクワガタ種群の分布境界を精査することで、本属の種分化レベルを明らかにし、冷温帯林の昆虫の多様化プロセス解明に貢献する。
【方法】これまで、分布境界の状態が不明であったユキグニコルリクワ
ガタとトウカイコルリクワガタの境界付近（長野県八ヶ岳∼美ヶ原）を探索し、得られた個体の雄交尾器の形態解析、
雌雄の個体のミトコンドリア遺伝子 COI 領域の解析を行った。
【結果】これまでに調べられた側所的分布を示す
種の組み合わせでは、種間の遺伝子浸透は認められるものの、分布境界付近では形態的に種間雑種と推定される個体は全く発見されず、狭い混棲地帯をもつというパターンしかなかった。今回の組み合わせでは、境界付近の限られた範囲ではあるものの、形態的に明らかに種間雑種、あるいは雑種起源と考えられる中間的個体が存在した。また、両種のミトコンドリア遺伝子タイプは明瞭に異なっており、この中間的個体が分布する範囲で入れ替わっていた。両種の境界付近は交雑帯となっていると考えられるが、クワガ
タムシ科でこのような交雑帯を形成する例はこれまでに知られていない。

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K10 被害木分布の変遷から探るカシノナガキクイムシの移動分散様式K11 カシノナガキクイムシ捕獲用ペットボトルトラップの改良

山崎理正1・伊東康人2・安藤

吉本 塁1・柴崎大樹1・馬場潤一1・矢尾尋子4・竹内道也3・紀平
茂男5・小林正秀2

信3

京都大学大学院農学研究科・2兵庫県農林水産技術総合センター
森林林業技術センター・3京都大学フィールド科学教育研究センター
1

キクイムシ類は寄主として利用可能な衰弱木や枯死木を広い森林内で見つけ出さなければならない。近距離分散による近親交配の危険性と遠距離分散による飛翔コストの増大を考慮すると、その分散パターンはランダムではなく、分散距離には最適値が存在する可能性がある。ブナ科樹木
萎凋病（ナラ枯れ）を引き起こしているカシノナガキクイ
ムシについて、その移動分散様式を被害木分布の経年変化から間接的に明らかにすることを試みた。京都府東部のミズナラとクリが優占する二次林における 2008 年から 2012年までの被害木の分布データを利用して、pair correlation
関数（平面上に分布する点のうち任意の一点を中心とした際にある距離離れたところの他点の混み合い具合を表す指標）の一種である O-ring statistic を計算し、各年について
前年の穿孔枯死木（分散源）がどのように分布しているのかを解析した。その結果、当年被害木を中心にした場合その周囲 10∼100 m で分散源が集中分布していることが明らかとなった。調査範囲内（半径 500∼600 m 圏内）でのカシノナガキクイムシの移動分散には、比較的短距離にそのピークがあることが示唆された。

K12 ナラ枯れの媒介昆虫カシノナガキクイムシのビデオ
カメラが捉えた行動生態小林正秀

京都府立大学生命環境学部・2京都府立大学大学院生命環境科学
研究科・3京都市産業観光局農林振興室林業振興課・4京都府京都府立林業大学校・5正和商事株式会社本社・大阪営業部
1

カシノナガキクイムシ（以下、カシナガ）を捕獲するため、さまざまな方法が開発されてきた。木からの脱出虫は、
防虫網トラップ、スカート型トラップ、フィルムケースト
ラップで捕獲されてきた。また、飛翔虫はエタノールなどを誘引剤とする衝突板トラップやファネルトラップの他に、スクリーントラップで捕獲されてきた。さらに、木への飛来虫は粘着紙で捕獲されてきた。しかし、いずれの方
法も、被害を抑えるほど多数は捕れていない。一方、ペットボトルトラップ（以下 PT）は、3 基以上設置することで木の枯死が回避でき、被害を抑える効果も得られている。
しかし、PT の作成には大量のペットボトルが必要となる。
そこで、より効率的に捕獲できるカシナガトラップ（以下KT）を改良している。2013 年、船岡山において PT と KTをぞれぞれ 26 本と 35 本の木に 3 基ずつ設置した結果、総捕獲数は 469,579 頭で、KT の捕獲数は PT の 2.08 倍であった。宝が池公園では、長さ 1.25 m の餌木丸太を 52 本
ずつ 6 箇所に設置し、それぞれの餌木周辺に PT と KT を8 基ずつ交互に設置した結果、総捕獲数は 190,477 頭で、KT の捕獲数は PT の 1.51 倍であった。

K13 桜島におけるマツ材線虫病の変遷とそれに係る要因
曽根晃一1・宮田晃志2・松尾俊幸2・大久保恵介2・畑
1

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

ナラ枯れを抑えるためには、1 餌となる樹木を減らす、2樹木の抵抗力を高める、3 カシノナガキクイムシ（以下カシナガ）を減らす、のいずれかを実施するしかない。このうち 1 と 2 は、対象樹木が多いために実施が困難であるため、3 を目的にカシナガが駆除されている。また、駆除効
果を高めるため、カシナガの発生消長などの野外生態が調べられてきた。ところが、樹木に飛来してから脱出するまでの生態はほとんど知られていなかった。効率的な駆除を行うためにも、生態の全容を解明する必要があると考え、交尾行動や脱出行動を観察した。また、アクリル板や透明ビンを用いた飼育法を開発して材内生態を解明した。すな
わち、雄が穿入孔を掘り、その奥に穿入母坑を完成させ、穿入孔に飛来した雌と交尾する。交尾は複雑な工程を経て行われ、交尾後の雌は直ぐに産卵し、穿入母坑を拡張して水平母孔を完成させる。孵化幼虫は 2 週間程度で終齢に達し、分岐坑の掘削、菌の培養、卵の移動や栄養交換を行う。
新成虫は、穿入孔を塞いでいる雄親が出た後に 1∼10 頭の集団となって脱出する。これらの様子はビデオで撮影しており、100 時間を超える映像から重要箇所を紹介する。

邦彦1

鹿児島大学農学部・2鹿児島大学大学院農学研究科

1994 年に 8 年ぶりに発生した桜島のマツ材線虫病は、その 発 生 か ら 終 息 ま で を、1994-1998 年 の 侵 入・定 着 期、
1999-2002 年 の 拡 大 期、2003-2005 年 の ピ ー ク 期、
2006-2009 年の減退期、2010 年以降の終息期の 5 つのス
テージに分けることができる。被害発生当初は大径木のみが枯死していたが、多くの大径木が枯死した 2006 年以降
は小径木や低木へ被害は移行した。1997 年以降島内のクロマツ林でカミキリの生息状況やセンチュウ保有状況等を継続して調査した結果、カミキリの生息数（トラップによる捕獲数）、
センチュウ保有率、保有センチュウ数の変化が、被害の経過と一致していた。また、拡大期に比べ終息期には、センチュウの病原性が著しく低下していた。大径木に比べ、減退期以降被害の中心となった小径木ではカミキリの生存率が低かった。各種の防除は、カミキリの生息数の減少に著しい効果は認められなかった。降灰は後食を阻害しなかったが、火山灰はカミキリの生存に悪影響を与えていると考えられた。これらの結果をもとに、桜島におけるマツ材線虫病の推移にかかる要因について考察する。

― 218 ―

K14

寒冷地で丸太飼育したスギカミキリの越冬態

北島博

K15 トドマツ立枯れ木を利用する甲虫の生息地選択、腐朽度と垂直的位置
小野寺賢介・徳田佐和子

森林総合研究所

スギカミキリは、通常 1 年 1 世代だが 2 年 1 世代の個体もいる。しかし、2 年 1 世代の生活史の未解明である。幼虫は、低温恒温条件下では蛹室を形成しても蛹化しない。
このことは、低温が蛹化を抑制する可能性を示す。そこで、寒冷地での発育を解明するため、幼虫を接種したスギ丸太を、5 月下旬∼6 月上旬に札幌市、盛岡市、奥日光、および茨城県かすみがうら市に静置した後、12 月上旬に回収・割材して発育状態を調べた。その結果、札幌市、盛岡市では
樹皮下死亡幼虫以外は全て蛹室を形成し羽化していた。かすみがうら市でも、樹皮下死亡幼虫以外は全て蛹室を形成し、そのうちの 89 % は羽化、11 % は幼虫で死亡していた。
これらに対し、寒冷な奥日光では供試数の 7 % が樹皮下幼虫で生存、43 % が蛹室を形成していた。蛹室内での羽化個体はなく、85 % が幼虫で生存していた。奥日光の生存幼虫を 25℃で加温したところ、摂食せずに 62 % が蛹化、羽化した。これらのことから、スギカミキリは寒冷地では蛹室形成後幼虫で越冬し、翌年蛹化・羽化することが示唆された。本研究は、農林水産技術会議委託「気候変動に対応した循環型食料生産等の確立のためのプロジェクト」により実施された。

L01

千葉県における無人ヘリコプターと地上からの薬剤散布による松くい虫防除の効果の検討と散布方法の特徴について
1

1

2

3

4

松浦孝憲 ・福原一成 ・遠藤良太 ・本山直樹 ・唐 常源 ・孫静4・張 翅鵬4・韓 志偉4・小林弘和4・田畑勝洋5・山田利博612

千葉県農林総合研究センター森林研究所・ 千葉県中部林業事務所・3東京農業大学総合研究所・4千葉大学大学院園芸学研究科・5
岐阜県立森林文化アカデミー・6東京大学大学院農学生命科学研
究科附属千葉演習林【目的】千葉県は、海岸クロマツ林の松くい虫被害対策として、2010 年から無人ヘリコプターによる薬剤散布（無人ヘリ散布）を導入した。そこで、従来の地上散布と無人ヘ
リ散布による松くい虫防除効果の違い及び特徴を明らかにする。
【方法】2010∼2013 年に白子町及び館山市のクロマツ林において、地上散布区、無人ヘリ散布区、無散布区を設定してそれぞれ 3 回ずつ計 6 回の試験を行った。各処理区には調査プロットを 2∼5 区設置し、枯損率を求めた。
2012 年以降は秋に処理区内の全ての立木の樹高を測定し、生存木もしくは枯損木に分けた。【結果】枯損率は、地上散布区で 14.9∼63.8 %、無人ヘリ散布区で 1.5∼42.2 %、無散布区で 37.4∼96.9 % となり、既報と同様に、地上散布よりも無人ヘリ散布の方が防除効果が高かった。平均樹高は、
地上散布区では生存木が 5.41 m、枯損木が 5.79 m、無人ヘリ散布区では生存木が 5.53 m、枯損木が 5.49 m であり、地上散布区では有意差が認められた。このことから、薬剤を地上から散布する地上散布は樹高が高いと防除効果が低下
するが、無人ヘリ散布は樹高の影響を受けにくいと考えられる。

北海道立総合研究機構林業試験場【目的】多様な枯死材利用甲虫が立枯れ木を利用することが知られており、生物多様性保全のための立枯れ木保残が推奨されている。そこで、トドマツ人工林における立枯れ
木の効果的な保残方法を検討するため、トドマツ立枯れ木を利用する甲虫群集が地上からの高さや腐朽状態で変化するか明らかにする。
【方法】2012 年、北海道三笠市のトド
マツ人工林で腐朽レベル 1 から 3 のトドマツ立枯れ木合計
33 本から地上からの高さ別（low：0-2 m、middle：3-5 m、
high：6-8 m）に 3 本ずつ 1 m の丸太を採取し、発生甲虫を捕獲した。また、各丸太の腐朽状態の指標として材密度、
ピロディン打ち込み深さ、残存樹皮率を計測した。【結果】52 種 5146 個体の甲虫を捕獲した（4185 個体はマツコブキ
クイゾウムシ）。各丸太の平均出現種数は 2.7 種だった。
Rarefaction の 結 果、low と high で 種 数 に 差 は な く、
middle で少なかった。CCA の結果、群集に影響する要因
として、地上からの高さと腐朽レベルが選択された。主要出現 12 種のうち 6 種が高い位置の群集を特徴付けていた。

L02 マツノザイセンチュウ抵抗性アカマツ現地適応試験
地における生存率からの抵抗性評価
磯田圭哉1・亀井幹夫2・吉岡
正和1・松永孝治4

寿2・石井

哲3・片桐智之3・岩泉1
森林総合研究所林木育種センター関西育種場・2広島県立総合技術研究所林業技術センター・3岡山県農林水産総合センター森林研究所・4森林総合研究所林木育種センター九州育種場

マツ材線虫病による被害対策としてマツノザイセンチュ
ウ抵抗性品種の開発が行われている。各品種の抵抗性レベ
ルは採種園から得られた実生苗への接種検定によって示されてきた。一方で、苗木と成木では抵抗性に変化があるのではないかという見解もあることから、成木時の抵抗性のレベルについての情報も求められている。今回、林齢が 15
年生を超えてマツ材線虫病の被害を受けているアカマツ現地適応試験地を複数調査し、各品種の植栽地における抵抗性の評価を行ったので報告する。愛媛県内の国有林に設定した 2 試験地、岡山県内の民有林に設定した 3 試験地、広島県内の民有林に設定した 2 試験地を対象とした。これらの試験地では、マツ材線虫病被害が発生し始めてから毎年枯損調査を行っている。まず、各試験地について各年度の生存率を用いて分散分析を行い、系統間差がもっとも大きかった年度のデータをその試験地のデータとした。有意差が検出されなかった試験地は利用しなかった。選定したデータを用いて複数試験地をプールした分散分析を行った
ところ、各品種の生存率に有意な系統間差が検出された。
現地適応試験地における抵抗性評価と苗畑における評価を比較した。

― 219 ―

29
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

L03

日本産 Grosmannia piceiperda complex 内の系
統群と宿主植物との関係

L04

和歌山県産ナガキクイムシ Platypus sp.の坑道の菌類群集

安藤裕萌1・井口和信2・山岡裕一1

遠藤力也1・升屋勇人2・大熊盛也11

筑波大学大学院生命環境科学研究科・2東京大学大学院農学生命科学研究科附属北海道演習林

理化学研究所バイオリソースセンター微生物材料開発室・2森林総合研究所東北支所

Grosmannia 属菌（子嚢菌門、オフィオストマキン科）
は、針葉樹を加害する樹皮下キクイムシと関連することが報告されている。Grosmannia piceiperda complex とは、
Grosmannia 属の分子系統学的な研究から明らかにされた複合種群の 1 つであり、わが国にも複数の系統群が存在す
るものの、その系統関係と樹皮下キクイムシおよび宿主樹
木との関係性には未解明な部分が多く残されている。本研
究では、日本産 G. piceiperda complex 内の系統群と宿主樹木との関係を調査した。これまでの調査でマツ属、トウヒ属、モミ属、カラマツ属に侵入した樹皮下キクイムシから分離した菌株に加え、2013 年 7 月に筑波大学菅平高原実験センターのカラマツとシラベ、および東京大学大学院北海道演習林のエゾマツ、アカエゾマツ、トドマツ、Larix
sp.に侵入した樹皮下キクイムシから分離した菌株を用いて、EF-1α 遺伝子の部分塩基配列を用いた分子系統解析を行った。その結果、日本産 G. piceiperda complex は 7 系
統群に分かれ、各系統群が宿主樹木と関連する傾向が示された。

1990 年代以降、日本各地でナラ枯れによるナラ類・カシ類の集団枯損が問題となっている。近年は和歌山県など太平 洋 側 の 地 域 で の 被 害 報 告 が 顕 著 に な っ て い る。
Hamaguchi & Goto（2010）は、和歌山県等で採集されたナ
ガキクイムシの個体はカシノナガキクイムシ（カシナガ、Platypus quercivorus）とは別種である可能性が高いことを指摘した。このナガキクイムシ Platypus sp.の随伴菌類に関する報告は皆無である。
発表者らは、このナガキクイムシの坑道における菌類群
集を明らかにするため、和歌山県白浜市内に設置されたコ
ナラ丸太に穿孔したナガキクイムシの坑道 6 サンプルを菌類の分離に供試した。また、穿孔虫 6 頭をランダムに選択
し cytochrome oxidase 遺伝子の塩基配列をカシナガのものと比較した。
その結果、供試虫とカシナガの塩基配列の相同性は 85 %程度で、穿孔虫はカシナガではないと考えられた。菌類の分離試験の結果、全てのサンプルで Ambrosiozyma（Candida）
kashinagacola と Candida sp.の 2 種の酵母が優占しており、Raffaelea quercivora 様の糸状菌も検出された。この結果は、先に Endoh et al.（2011）で報告したカシナガの坑道の場合と酷似したものであった。

L05

コナラ心材抽出物に認められた抗菌物質

市原

優1・中島忠一2・升屋勇人2・加藤

L06 スギカミキリ加害によるスギ立木の腐朽の拡大と発
生要因

厚3

1

森林総合研究所関西支所・2森林総合研究所東北支所・3森林総合
研究所

陶山大志

【目的】ナラ枯れはナラ菌がカシノナガキクイムシ孔道周囲の辺材に通水阻害と変色を引き起こし萎凋枯死する。しかし、ナラ菌の侵入後生残した個体では辺材変色部の拡大停止が認められ、また心材には侵入しないことから、ナラ菌の材内伸展を抑制する抗菌活性物質の存在が示唆される。これまで、ミズナラ辺材の抗菌物質の報告があるが、他のナラ類については十分に調査されていない。本研究ではコナラ心材の抗菌物質を探索した。【方法】コナラ心材のメタノール抽出液を減圧濃縮後分液した酢酸エチル層をシリカゲルカラム等により分画し、抗菌活性を示した物質を精製し同定した。【結果】コナラ心材抽出物には複数の抗菌スポットが認められ、既知の抗菌物質 2,6-dimethoxybenzoquinone に 加 え 4 種 の 抗 菌 物 質（syringaldehyde、
scopoletin、vanillin、3,4,5-trimethoxyphenol）を同定した。
これらの物質を添加した寒天培地ではナラ菌に対する抗菌活性が認められ、またナラ菌接種によりコナラ辺材変色部
で濃度が高まったことから、これらの物質がナラ菌侵入に対する防御物質として機能すると考えられた。本研究はJSPS 科研費 25292097 の助成を受け実施した。

【目的】近年伐期に至っても伐採されずに放置されるス
ギ・ヒノキ林が増加している。伐期が延長されると、病虫
獣害などによって木部に達する傷を受ける機会が増大し、それに伴って生じる木部の腐朽が蓄積・拡大することが懸念される。そこで、主要な材質劣化病害虫であるスギカミ
キリに着目し、スギにおいて本害虫の加害に伴う腐朽の発生実態とその発生要因を調査した。【方法】樹齢 30∼76 年
生のスギ林 5 か所において 34 本を伐採し、計 135 か所のスギカミキリ摂食痕について摂食痕の大きさ、摂食痕が癒合するまでの年数（癒合年数）、腐朽発生の有無などについて調査した。
【結果】全摂食痕のうち 36 % に腐朽が生じていた。各林分の摂食痕における腐朽の発生率は 20∼64 %で、林分間に有意な差が認められた。摂食後早期に辺材部に形成される反応帯と心材部に囲まれた領域内部に腐朽の形成は留まっており、腐朽が及んだ範囲は摂食痕周辺に限られた。摂食痕の幅が広いと、癒合年数が長くなったが、摂食痕の幅が広くても癒合年数が短いと、腐朽の発生率は低率であった。このことから接触痕の大きさよりも癒合年
数が腐朽発生率に影響を及ぼしていると考えられた。

1

島根県中山間地域研究センター― 220 ―

L07

南根腐病によって引き起こされる被害のパッチサイズ─小笠原諸島における事例─

L08 カラマツ長伐期施業における根株心腐病の被害軽減
大澤正嗣

佐橋憲生1・秋庭満輝1・太田祐子1・升屋勇人2・服部
律子3

力1・島田

森林総合研究所・2森林総合研究所東北支所・3東京都環境局自然環境部
1

南根腐病は東南アジア、オセアニア、アフリカなど、熱帯地方に広く分布する病害で、Phellinus noxius（Corner）
G. Cunn.をその病原とする。本病による被害では、多くの樹木が集団で枯死し、パッチ（ギャップ）が形成されるが、そのサイズ等、基本的な特徴についての知見は少ない。本
研究は南根腐病によって引き起こされる被害のパッチサイズについて基本的な知見を得ることを目的とする。小笠原
諸島において 21 カ所の本病被害地について、そのパッチ
サイズを計測した。また、パッチ内で 3 カ所以上から本病原菌が分離できた場合には、体細胞不和合性試験によりそれらのジェネットの異同について検討した。パッチサイズ
は大きいものでは長さ 30 m 以上に達するものが認めら
れ、楕円近似したパッチ面積は 5∼412 m2となった。また、一つのパッチ内で複数のジェネットが混在する場合とパッチ内の全ての菌株が同一ジェネットである場合が認められた。体細胞不和合性試験では判別が難しい場合もあるた
め、今後分子マーカーを用いた詳細な検討が必要である。

L09

1

2

【目的】カラマツは冷涼な気候下で良く生育するため、山梨県では主要樹種の 1 つとなっており、近年、良材生産のため一部地域で長伐期施業が行われている。ところがカラ
マツは根株心腐病に弱く、本病に侵されたカラマツは樹幹内部が年々腐朽するため、長伐期施業により、被害が益々大きくなることが懸念され、本病への対策が必要となっている。本病の防除は現在のところ困難なため、被害多発地の特徴を把握することにより、被害を回避する必要がある。
【方法】山梨県内カラマツ林 180 林分の伐採跡地にて根株
心腐病の罹病率を調査した。またそれら林分の環境要因（林齢、標高、傾斜度、地形、土壌など）を記録した。そして環境要因と被害の関係を一般化線形モデルで解析し、罹病率に影響する環境要因を特定した。【結果】カラマツ根株心腐病は山梨県全域で発生しており、罹病率は、30∼50
年生で 5 %、60∼80 年生では 23 % で、本病による被害の多い林分では根元折れが多発していた。被害は、樹齢、傾斜度、凹地形、根を傷つけたカラマツ林、富士山麓で多かった。これらの結果を受け、本病の被害軽減方針を作成した。

L10

群馬県館林市におけるツツジ属植物の衰退

伊藤英敏1・中村精一2・大森路子2・田端雅進3・服部祐子3

山梨県森林総合研究所

力3・太田

都市化による森林の孤立が関東平野の樹木葉内生菌群集に与える影響

松村愛美・福田健二

3群馬県林業試験場・ 館林市役所・ 森林総合研究所

東京大学大学院新領域創成科学研究科

群馬県館林市の県立つつじが岡公園は、国の名勝にも指定されている日本有数のツツジの公園である。公園内には推定樹齢 500 年を超える江戸キリシマ、ヤマツツジ等のツツジ属植物が多数植栽されているが、こうした古木を中心に衰退と枯死が多発し、深刻な問題になっている。そのため、被害実態の把握と原因究明を行った。
2013 年 5∼7 月に、公園の管理台帳を基に公園内のツツ
ジ約 1700 本について被害実態調査を行い、衰退、枯死及び腐朽の有無、枝や葉等の症状を観察した。また、腐朽部から材片を採取し、菌類の分離を行った。被害実態調査の結果、主要な江戸キリシマやヤマツツジ等の系統では衰退や枝枯れ、葉の黄変等の症状が見られ、枯死率は約 33 % であった。衰退や枯死が見られた木では腐朽が確認され、枯死した地際部幹の腐朽部上を中心にチャアナタケモドキの子実体が形成されていた。一方、衰退・枯死木の腐朽部から菌類を分離したところ、ほとんど全ての木からチャアナ
タケモドキが分離された。以上のことから、ツツジ属植物の衰退・枯死の原因としてチャアナタケモドキが関係している可能性が高いと考えられた。

都市孤立林では、島嶼などと同様に感染源や胞子分散が限られることで、山地林に比べ、菌群集の多様性の低下が起きている可能性が考えられる。そこで都市化による森林の孤立が温帯林の樹木葉内生菌群集に与える影響を明らかにすることを目的として、関東平野の 4 都市近郊林と 1 山地林を対象に植生調査、環境調査を行い、計 7 目 9 科 17 種の樹木の葉から内生菌分離を行った。その結果、都市近郊
林では、宿主密度が高いほど宿主特異的菌の分離頻度が高かった。内生菌群集の類似度が宿主系統距離、樹木間距離、
光環境と関連するかを偏マンテル検定により解析した結果、都市近郊林では樹木間の距離が近いほど種組成が類似すること、宿主系統より樹木間距離の影響がより強いことが示唆された。よって、都市近郊林では森林の孤立化による宿主特異的菌の感染源の制限により広宿主範囲菌の優占度が高まり、
葉内生菌群集の樹種間差異が小さくなるため、個々の樹木個体の内生菌群集は近傍の樹木個体と類似する傾向を示すようになると考えられた。

― 221 ―

29
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
ー

M02 堆積有機物層を除去したホダ場に移設したシイタ
ケホダ木への放射性セシウムの移行

M01 森林性キノコバエ類群集と森林植生
末吉昌宏

高橋健太郎・成松眞樹・太田

森林総合研究所九州支所

食用きのこ栽培地域の植生がキノコバエ類群集、特に、シイタケ害虫となるキノコバエ類の動態に及ぼす影響を明らかにするため、森林内の植生とキノコバエ類群集を調査した。大分県日田市内の人工林 9ヶ所（ほだ場 3ヶ所を含
む）および天然林 8ヶ所（ほだ場 2ヶ所を含む）を調査地として、各所に 100 m2の 1 方形区を設置した。方形区内の胸高周囲長 0.5 m 以上または樹高 2 m 以上の樹木の種類と幹数を記録した。2011 年 10 月から 2013 年 12 月までの間にマレーズ式トラップ、捕虫網と吸虫管を使った掬い採り、きのこ類を使った羽化試験などでキノコバエ類を採集した。天然林と人工林はそれぞれアラカシとスギが優占し、一部にクヌギなどの植栽林、タケ類が繁茂したスギ林、ヒノキ林を含んだ。調査期間内に採集されたキノコバエ類の属を単位とした主成分分析の結果は、天然林と人工林の間で異なる群集が形成されていることを示した。ナカモンナ
ミキノコバエ類の分布はほだ場に集中し、ほだ場の外ではほとんど採集されなかった。ナガマドキノコバエ類の害虫
種はこの調査で採集されなかった。トンボキノコバエ類は天然林・人工林の風倒木の根返りや野生きのこから採集された。

P2-001 FSC 認証ロゴのある製品にはどのようなものがあるのか？：一般消費者が店頭で購入できる製品の事例
杉浦克明・山田宏樹・吉岡拓如・井上公基

浩・照井重光岩手県林業技術センター【はじめに】2011 年に発生した原子力発電所事故により、岩手県では県南部を中心に「原木シイタケ（露地栽培）」に国の定めた食品の基準値を超過したものが確認された。安
全なシイタケを生産するためには、放射性物質の影響を受けたホダ木を廃棄し、放射性物質の付着量の少ない代替ホ
ダ木に替える対策が考えられる。しかし、A0 層の放射性
セシウム濃度は高いことが知られており、現状のままのホダ場に伏せ込むと、代替ホダ木に放射性セシウムが移行する可能性も考えられる。
【方法】岩手県南部の広葉樹林、アカマツ林、スギ林ホダ場内に、約 5 m 四方の A0 層除去区と非除去区を設け、2012 年 6 月に、県北部で育成された放射性物質の付着量の少ない代替ホダ木をヨロイ伏せに伏せ込んだ。約 4 か月後と約 12 か月後に一部のホダ木を回収し、上、中、下部（下部が地面に接した側）に分けてオガ
粉製造機で粉砕し、放射性セシウム濃度測定を行った。【結果】A0 層除去区、非除去区を問わず、全ての部位から放射性セシウムが検出されたが、広葉樹林とスギ林ホダ場では、
非除去区に移設したホダ木の下部でその他の部位より高い濃度の放射性セシウムが検出された。

P2-002 北海道における森林蓄積の地域分布：森林生態
系多様性基礎調査データを用いた分析
尾張敏章1・辰巳晋一2
東京大学大学院農学生命科学研究科附属北海道演習林・2東京大学大学院農学生命科学研究科
1

日本大学生物資源科学部【目的】FSC 森林認証制度における国内の森林管理認証
や流通・加工認証の件数は増加している。しかし、FSC 認証の認知度は高いとはいえず、FSC ロゴのある製品にはどのようなものがあるのか把握する必要がある。そこで、本研究は、一般消費者が手に取ることのできる店頭にある製品に着目し、FSC ロゴのある製品にはどのようなものがあり、どこから来たものなのか分析することを目的とする。
【方法】調査は、木質資源の製品を多く扱う横浜市内にある
一般消費者が利用できる家具店、ホームセンター、文具店とした。対象製品は、それ自体がロゴの対象となっている
木質資源由来のものとし、製品の大きさや色などが異なる
場合、違うものとして数えた。値札や包装に対するロゴは除外した。【結果】その結果、文房具店が扱う製品において
FSC のロゴがあったものは、ノート 364 点中 2 点、ルーズ
リーフ 105 点中 24 点、コピー用紙 384 点中 37 点、手帳738 点中 22 点、のし袋 324 点中 7 点であった。また、ホームセンターで扱っている DIY 用の板で、1196 点中 79 点でロゴが見られた。このことから、今回の調査では紙製品と板で FSC ロゴを見ることができたが、それ以外では見る機会がなかった。

【目的】森林蓄積は林業生産の資源基盤であり、森林の炭素貯留量の指標である。本研究では、北海道における森林蓄積の分布実態をより詳しく把握するため、森林生態系多様性基礎調査データを用いて分析を行った。【方法】第 2期（2004∼2008）の同調査データ（n=2,735）を用いた。ha
あたり蓄積を応答変数とし、階層ベイズモデルによる解析を行った。
【結果】全プロットの ha あたり平均蓄積は 192m3であり、北海道林業統計による 2008 年の全道平均蓄積（127 m3）を大きく上回った。平均蓄積は地域差が大きく、森林計画区別では網走東部（279 m3）が最大、宗谷（140m3）が最小であった。林種別の平均蓄積は天然林（179 m3）が人工林（224 m3）に比べて小さかった。モデルのパラメー
タ推定の結果、天然林は高緯度、高標高で蓄積が小さくな
り、トドマツが優占する林分で蓄積が大きくなる傾向が見られた。道内森林面積の 68 % を占める天然林の蓄積増大に向けて、過去の風害や伐採等により広葉樹林化した林分を針広混交林へ誘導するための施業の促進が必要と考えられた。

― 222 ―

P2-003 東京大学 5 演習林による J-VER の取得
広嶋卓也1・五十嵐勇治2・井口和信3・井上
田晴雄5・渡邉良広3・迫田一昭6

淳4・大村和也2・澤東京大学大学院農学生命科学研究科附属千葉演習林・2東京大学
大学院農学生命科学研究科附属秩父演習林・3東京大学大学院農学生命科学研究科附属北海道演習林・4東京大学大学院農学生命科学研究科附生態水文学研究所・5東京大学大学院農学生命科学
研究科附樹芸研究所・6東京大学サステイナブルキャンパスプロ
ジェクト室
1

東京大学における 5 つの演習林は、大学の環境事業サス
テイナブルキャンパスプロジェクトの一環として、計 2,
450 CO2 ト ン の J-VER を 取 得 し た。こ れ ら J-VER は、
2007-2012 年度にかけて間伐を実施した森林を対象として、森林が吸収した CO2 を見える化し、第 3 者機関 SGS
ジャパンの検証を経て認証を受けたものである。演習林ごとに J-VER プロジェクトの内容を見ると、千葉演習林は
2007-2012 年度に間伐したスギ・ヒノキ 59 林分、54 ha を対象に 17 個のモニタリングプロット（以下 MP）を設置して 1,614 CO2 トンの認証、北海道演習林は 2011 年度に間伐したトドマツ・アカエゾマツ 14 林分、13 ha を対象に 3個の MP を設置して 192 CO2 トンの認証、秩父演習林は
2011-2012 年度に間伐したスギ・ヒノキ 24 林分、41 ha を対象に 11 個の MP を設置して 342 CO2 トンの認証、樹芸研究所は 2011-2012 年度に間伐したスギ・ヒノキ 20 林分、
13 ha を対象に 3 個の MP を設置して 216 CO2 トンの認証、生態水文学研究所は 2011 年度に間伐したヒノキ 6 林
分、4 ha を対象に 2 個の MP を設置して 86 CO2 トンの認証となっている。これら J-VER は、カーボン・オフセット
を通じて、低炭素社会の実現に向けて活用される予定である。
P2-005 マーケットインを志向した秋田スギ人工林の資源管理手法の構築∼GIS 支援による実用的な資源量の推定∼
瀧誠志郎・高田克彦

P2-004 北海道における持続可能な人工林資源管理にむけた地域別シナリオ─森林資源予測モデルを用いた分析─
津田高明1・大野泰之1・酒井明香1・八坂通泰2
北海道立総合研究機構林業試験場・2北海道立総合研究機構林業試験場道南支場
1

人工林資源を持続的に利用するには、長期的な資源管理
シナリオの検討から、長期的な出材可能量を予め見通しておく必要がある。一方、資源量など資源循環に関わる因子
は地域毎に異なるため、資源管理のシナリオ及び出材可能
量は地域毎に検討するのが望ましいが、北海道においてはそのような事例は見られない。そこで、北海道でのカラマ
ツ一般民有林を対象に、人工林資源の持続的利用にむけたシナリオを地域毎に検討し、中長期的な木材供給可能量を推計した。
出材可能量の検討では、地域の区分を振興局（14 区分）とし、資源量、林分成長量、伐採性向（最尤法推定による減反率）を基に各地域の森林資源予測モデルを作成した。
資源循環シナリオでは、1．各期の伐採量を一定とした場
合、2．各期の林分成長量以下の伐採量とした場合の 2 つのシナリオを想定し、各シナリオでの 50 年間の伐採可能量、及び径級別の出材可能量を推計した。
推計の結果、現行の伐採量を維持した場合、全道的には資源量を維持できるものの、地域別では資源量が減少する
場所がみられた。また、出材径級の中心は、各地区とも今後 15 年程度で中径木から大径木へシフトする可能性が示された。

P2-006 Understory light levels in canopy gaps inan old growth beech forest
Alatannabuqi Zhang1・Yoshio Awaya2

秋田県立大学木材高度加工研究所

岐阜大学大学院連合農学研究科・2岐阜大学流域圏科学研究セン
ター【目的】スギ人工林の有効的・効率的な利用を行うためにはこれまでのプロダクトアウト型からマーケットイン型への発想の転換が必要である。しかし川上側では、市場の需要に沿った齢級別・径級別の実用的な資源量がほとんど明らかとなっていない。
【方法】秋田県民有林の森林 GIS
データをもとに、ArcGIS を用いて秋田県全域で実用的な小班レベルの資源量推定を行った。
【結果】秋田県の全民
有林蓄積量は約 106,468,351 m3であった。この内スギ人工林で木材生産が見込める 8 から 12 齢級は約 41,446,688 m3であった。また、資源量調査結果による品質・用途別の割合から各蓄積量を推計したところ、A 材：25,738,393 m3・B
材：12,309,666 m3・C 材：3,315,735 m3となった。これらのデータから、GIS 支援により任意地点への集材・運搬距離
別蓄積量を品質・用途別に把握することが可能となった。
この結果、用途別の実用的な資源量を確保するために必要な運搬距離等を把握することが可能となり、マーケットインを志向した資源管理手法の構築に繋がる。

The aim of this study is detecting heterogeneous
understory light distribution in primary beech forest in
Oshirakawa, Gifu Prefecture. The photosynthetic photon
flux density (PPFD) was measured using two types of
sensors between Aug. 22, 2013 and Oct. 1, 2013. Filmsensors were set up at height of 0. 5 m and 4. 5 m, at 24
points under canopies in a plot of 32 m by 32 m. Threequantum sensors were set up at one open space and two
gap centers. The results indicated followings. (1) PPFD
was correlated with distance from the gap centers, andwas high at the top of undergrowth. However, PPFD wasvery low below the undergrowth. (2) PPFD was decreased
gradually from summer to autumn and the brightest part
moved from the south-eastern to the mid-eastern part ofthe plot.

1― 223 ―

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P2-007 タテヤマスギの幹成長と葉量および個体サイズの関係

P2-008 多雪地帯スギ林の立木形質が素材生産収益に及
ぼす影響

嘉戸昭夫

図子光太郎・嘉戸昭夫

富山県農林水産総合技術センター森林研究所

富山県農林水産総合技術センター森林研究所【目的】タテヤマスギ個体の幹成長について葉量との関係から検討した。つぎに、測定が容易でかつ葉量の代わりとなりうる個体サイズ要因（胸高直径、枝下直径、樹冠長など）について検討した。【方法】調査には層別刈取りと樹幹解析が同時に実施された合計 110 本の供試木を用いた。これらは富山県内の 12 年生から 96 年生までの 16 箇所のタ
テヤマスギ林分から得られたものである。
【結果】林分毎にみると、個体の材積成長量は葉量にほぼ比例して増加したが、材積成長量と葉量との間の比例定数（葉の幹生産能率）は林分によって変動した。この比例定数は林齢や地位と関係があった。個体の葉量は枝下直径との間に密接な関係が認められ、従来からの指摘のとおり林分による分離が小さかったほか、樹冠長や胸高直径とも高い相関を示した。
葉量と樹冠長率とは林分毎にみると正の相関があったもののバラつきが大きい林分もあり、かつ回帰直線の傾きも林分毎に異なっていた。過去の樹冠長率を樹幹形との関係か
ら推定した結果、大径木の樹冠長率は年々低下しているものの 40 % 以上を保っていた【目的】多雪地帯のスギ人工林では、林分を構成する立木の根元曲がりが素材生産の採算性を大きく左右する。このため、根元曲がりの素材生産収支に対する影響を把握できなければ、適切な経営管理を行うことはできない。そこで、
根元曲がりの影響を考慮した素材生産収支予測システムを作成し、素材生産における根元曲がりの影響を評価した。
****【方法】このシステムは収益予測モデル、経費予測モデ
ルおよびシステム収穫表から構成されている。また、根元
曲がりの影響を収支に反映させるため、樹幹形状分類を用いた造材歩留推定モデルおよび丸太等級別材積割合推定モデルを導入した。このシステムを用いて、間伐および間伐から 20 年経過後の主伐における素材生産の収支を予測した。****【結果】サンプル林分（55 年生）では、根元曲がりを考慮しない場合と比べ、考慮した場合の間伐生産材積は30 % 低下し、利益（収益-経費）は 69 % 低下した。また、
根元曲がりを考慮しない場合、間伐による主伐時の利益増加は認められないが、根元曲がりを考慮した場合、間伐率を 30 % にすることで主伐時の利益が最大になった。

P2-009 木材トレーサビリティシステムを活用した西川
林業の事例研究

P2-010 北方針広混交林における枯死木の発生とその形
態

田中万里子1・岡村誠一1・楠貴宏1・井上淳治2・佐藤孝吉1

石橋

1

2

東京農業大学地域環境科学部・ 株）創林

森林総合研究所北海道支所【目的】木材流通の見える化を目指し木材トレーサビリ
ティシステムの導入を図る地域が出てきている。その中で埼玉県の西川林業は地域の木材に関わる人々が協力してシステムの導入を図ってきた。現状と現在の活動について報告する。2013 年は東京農業大学が協力し活動を行っている。
【事例 1】木造住宅の建築を希望する消費者に森林の立木と使用する木材との関係を具体的に理解し活用してもらうための情報提供を考えている。そのひとつに伐採提供の可
能な立木や流通加工中の木材のリスト作成がある。データ
ベースを作成し、地域の木材流通の活性化したいと考えている。
【事例 2】データベースの作成の一部として、西川林業の林分について林相調査を行い、活用を考えている。スギ、
ヒノキ、サワラを主とする西川林業の経営計画作成に活かすことができる。
【事例 3】消費者への情報提供として、どのような情報が求められているのかアンケート調査を行い、消費者への情報提供の方法を模索している。木材販売後にも消費者が森
林の将来の状態に感心を持つことを狙っている。

【目的】天然林における枯死木は、鳥類、昆虫等の生き物の生息や倒木更新など森林生態系において重要な役割を担っている。一方、天然林における択伐施業では、立木を木材として利用するために、腐朽等により材質が低下した
り、衰弱、枯死する前に林外に持ち出すため、立ち枯れ木
や倒木となって林内に残る枯死木は減少することが予想される。本報告では、持続可能な森林管理の重要な柱となる
生物多様性保全を目的とした森林管理方法開発のため、長期にわたる北方針広混交林の調査結果を用いて、枯死木の発生状況を明らかにするとともに、択伐の有無による比較を行う。
【方法】北海道内の北方針広混交林長期調査地 11箇所の調査結果を用いた。このうち、択伐が行われているのは 3 箇所である。各調査地において、枯死木形態を記録した調査時から遡ったおおむね 30 年間の毎木調査結果を解析対象とした。【結果】各調査地における枯死木は、立ち
枯れ、根返り、幹折れなど様々な形態が観察された。また、枯死木の発生量を択伐の有無により比較した結果、択伐を行っていない無施業林の枯死木量が択伐施業林の枯死木量を大きく上回っていた。

― 224 ―

聰

P2-011 ミャンマーおよびカンボジアにおける択伐林の実態と課題

P2-012 四国地域における現実林分データと密度管理図の比較

溝上展也1・Tual, Cin Khai2・Khorn, Saret3・Thein, Saung1・
加治佐剛1・太田徹志1・吉田茂二郎1

北原文章1・西園朋広2

12

九 州 大 学 大 学 院 農 学 研 究 院・ Ministry of Environmental
Conservation and Forestry, MyanmarForestry Department・3Forestry Administration of Cambodia

REDD+等が国際的に議論されるなか、アジア熱帯地域
における持続可能な森林経営の実行が改めて重要視されている。当地域においても天然林択伐が古くより実施されてきたが、その択伐林の実態についてはあまり知られていない。そこで、本研究ではミャンマーとカンボジアを対象に択伐林の実態と課題を整理することを目的とした。まず、大木の伐倒による残存木への被害を調べた結果、被害本数
率は、両国ともに伐倒木一本につき ha 当たり約 2 % であった。また、ミャンマーにおけるゾウ集材では、残存木への被害はほとんどないことも分かった。ha 当たりの択伐本数は両国ともに数本であり、一回の伐倒・集材にともなう被害率は低いものであった。一方、回帰年は約 30 年に設定されているものの、実際にはより高頻度での伐採が実施されている択伐区も少なからずみられ、高頻度択伐区
では、違法伐採もより多くみられる傾向もあることから、立木密度の低下、なかでも小径木の著しい低下がみられ、森林劣化が進行している状況が読み取れた。回帰年や伐採率などに関する林業ルールの遵守や択伐後の違法伐採の防止が今後とも重要となってくるだろう。

森林総合研究所四国支所・2森林総合研究所

密度管理図は林分の平均樹高、平均直径ごとに立木密度と幹材積の関係を表したものであり、森林管理の指針として利用されている。近年ではリモートセンシング技術の発達により、高精度な単木樹高や林冠高の測定が可能となってきており、それらを補完する情報として密度管理図の利用が期待されている。従来、林分密度は立木の直径に影響し、樹高には影響しないものとされている一方で、収量比数の理論上限値を超す現実林分があることや、樹高も密度の影響を受けているという報告がされている。そこで、本研究では、サンプリング調査によって森林資源量の推計を目的として行われた第 2 回森林資源モニタリング調査デー
タを用いて、四国地域で密度管理図を再調整し、これまでの密度管理図や現実林分と比較することで、その乖離の要因を確認することを目的とする。また、現実林分データとしては森林総研四国支所で長期測定を行っている収穫試験地のうち、植栽密度試験地（3 試験地）のデータを用いることで、新旧密度管理図の比較を行う。

P2-014 屋久島におけるスギの過去数百年に及ぶマス
タークロノロジーの構築

P2-013 宮城県海岸クロマツ林の収量─密度曲線
南1

佳織1・野堀嘉裕2・瀧誠志郎3

山形大学大学院農学研究科・2山形大学農学部・3秋田県立大学木材高度加工研究所

伊高【目的】
東日本大震災における津波により甚大な被害を受けた太平洋側の海岸クロマツ林は、再造成には長期間を要するが、残存した樹木を成長させた場合、一から再造成を行うよりも期間を短縮することができる。そこで被害を受けた林分が将来的に津波減災機能を発揮する林分となるのかシミュ
レーションを行った。
【方法】
調査地は宮城県海岸クロマツ林とした。直径階級ごとに伐採し、樹幹解析を行った。軟 X 線デンシトメトリ法を用いた年輪解析より個体ごとの重量と重量式を作成した。
被害の大きい林分と小さい林分の毎木調査を行い、単位面
積（1 ha）当たりの重量を算出した。シミュレーションは収量-密度図の考え方を用い、成長量については樹幹解析のデータより求めた。津波減災機能を発揮するどうかについては形状比を使用した。
【結果と考察】被害の大きい海岸林の林分重量が、被害の小さい森林の林分重量と同じになるまでにかかる期間は 24 年と算出された。シミュレーションを行ったところ、24 年後の林分の形状比は低くなった。よって、調査を行った林分ではこのまま成長させると、津波減災機能が発揮される林分となる可能性がある。

はじめに樹木の肥大成長は、様々な環境因子の影響を受け、年輪幅に反映される。年輪年代法は、この年輪幅を経年変動の指標とし、長期にわたる暦年標準パターン（マスタークロノロジー）を構築することで、年代のわからない木材の年輪年代推定において多くの成果が挙げられている。
研究対象である屋久島のスギ（Cryptomeria japonica）は、屋久島を代表する樹種で、樹齢 1,000 年以上もの大木になる。樹齢 1,000 年を超える個体の年輪幅データよりマス
タークロノロジーを構築する事で、屋久島におけるスギ林の、超長期森林動態を解明する事が可能になる。
マスタークロノロジーの構築
成長錐によるサンプルコアの採取は、幹が太い個体の場
合、中心を含んだ長いサンプルの採取が難しい。そこで本研究では、樹齢 1,000 年を超える個体の円板を利用した。
円板にメージャーをあて、1 眼レフカメラで接写した。そしてその年輪幅を、画像処理ソフト ImageJ を用いて計測した。計測した年輪幅データを標準化し、マスタークロノ
ロジーを作成した。

1

静・吉田茂二郎・溝上展也

九州大学農学部― 225 ―

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P2-015 列状間伐実施後のヒノキ人工林における下層植
生被覆率と光環境

P2-016 高分解能衛星データと航空機 LiDAR を用いた熱帯雨林の森林炭素マッピング

園原和夏・増谷利博

平田泰雅1・古家直行2・加治佐剛3・太田徹志3・溝上展也3・Leng,
Chivin4・Chealy Pak4

日本大学生物資源科学部

森林総合研究所・2森林総合研究所北海道支所・3九州大学農学部・4Forestry Administration, Cambodia
1

富士山麓に位置する静岡県小山町では、町有林のうちヒノキを主体とした人工林が 6 割を占めている。そのほとん
どが 46 年生以上であり資源として成熟しつつあるが、その一方で森林整備の遅れが懸念されている。町では森林整備に向け、施業団地化の促進や作業道の開設、利用間伐の実施を進めている。本研究では、この森林整備事業のもとで平成 22∼24 年に列状間伐が実施された林分と未間伐林を含めたヒノキ 14 林分を対象にプロットを設定し、林分調査を行った。同時に、相対照度による光環境調査、下層植生被覆率調査を行い、間伐実施による林内の光環境の変化、それにともなう下層植生の被覆への影響を調べた。調査の結果、未間伐の林分の相対照度は 10 % 以下となり、下層植生被覆率も 10 % 以下であった。一方、間伐を実施した林分では相対照度はおおむね 10 % 以上を示し、林内の光環境の改善が見られた。しかし、下層植生被覆率についてみると、50 % 前後の値を示した平成 22∼23 年度間伐実施の林分に対し、平成 24 年度実施の林分は 10 % 以下とな
り、1 年経過では間伐による効果がまだ表れていないと考えられた。

P2-017 航空機 LiDAR による針葉樹林の平均樹高成長
モニタリングの可用性高橋與明1・粟屋善雄2・田中真哉3
森林総合研究所九州支所・2岐阜大学流域圏科学研究センター・
3
森林総合研究所

1

航空機 LiDAR は樹冠高計測に有効で、その計測精度は
現地調査のそれに匹敵するとも言われている。しかし、例
えば平均樹高成長をモニタリングした研究事例はほとんどなく、その実利用性は実際のところよくわかっていない。
そこで本研究では、二時期の航空機 LiDAR 計測データから針葉樹林（スギ・ヒノキ林）の平均樹高の成長量を検出可能かどうか検討した。なお、本研究で示す結果は、精度の高い DEM を利用する場合を前提としている。結果、本調査地の針葉樹林では、LiDAR 観測年（2006 年および2010 年）およびレーザ点密度が異なっても（最小約 0.5 点/m2 か ら 最 大 約 64 点 /m2 ま で）、0. 04 ha プ ロ ッ ト 内 のCanopy Height Model の 80 パーセンタイル値を直接的に平均樹高とみなすことができ、さらにその 80 パーセンタ
イル値の差分値を単純に樹高成長量とみなした場合に、全41 プロットの平均樹高成長量は約 1.4 m であり、地上調査で計算した約 1.2 m に近い値となった。つまり、地域レベルで考えれば、4、5 年間の平均樹高成長をレーザ点密度の低い LiDAR データからでも簡便になおかつ精度良くモニタリングできる可能性が示唆された。

オブジェクト指向型分類は衛星画像上のさまざまな土地被覆からなる範囲を類似した特徴を持つエリアに分割するのに効果的である。本研究は、高分解能衛星データと航空機レーザースキャナーデータから、オブジェクト指向型分類を活用した熱帯林のバイオマスマッピング手法を開発することを目的とする。対象地は、カンボジア王国コンポン
トム州に分布する森林である。衛星データとしては、2010
年 2 月 1 日に取得した QuickBird 衛星マルチスペクトルおよびパンクロマティックデータを用いた。また、航空機
レーザースキャナーデータとしては、2012 年 1 月に衛星画像の範囲の一部を計測した地上レーザー密度 18.7 点 /m2のデータを用いた。まず、衛星データを用いてオブジェク
ト指向型分類により対象地の領域分割を行った。これにより生成されたオブジェクトごとに、航空機レーザースキャ
ナーデータより得られた林冠高から地上バイオマスを推定し、また、高分解能衛星データの各バンドの平均値及び正規化植生指数の平均値を算出し、これらの重回帰分析を行った（決定係数 0.56）。この重回帰モデルを用いてオブ
ジェクトごとのバイオマスを推定し、バイオマスマッピングを行った。

P2-018 航空機 LiDAR によるヒノキ人工林の質的特性把握（V）観測条件の差異による林内相対照度推定への影響について
山本一清1, 2・近藤直人1・村瀬康久1・都竹正志3・村手直明3・江藤稚佳子4・渋谷研一41
名古屋大学大学院生命農学研究科・2CREST・3中日本航空・4朝
日航洋

森林パラメータを広域的かつ迅速に評価するため、近年
リモートセンシング技術の重要性は益々増大している。特に、航空機 LiDAR 観測データにより得られるレーザー透過率（LPI：%）等の指標（以後、LiDAR 指標とする）は、
地上調査で得られる LAI 等の林冠諸量の推定において、従来の衛星画像等よりも有効であることが指摘されている。しかし、これまで LiDAR 指標を直接、林内相対照度（RI：%）と比較した例はほとんどない。そこで本研究では、
広域的かつ迅速な林内光環境評価における航空機 LiDARの有効性を検討するため、LPI-RI 間の関係について検討した。さらに、両者関係が観測条件（対地高度・点密度）やLiDAR 指標を算出するスケール（以後、解析スケールとする）により影響を受けるのかを、東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林赤津研究林及び犬山研究林を対象に、異なる時期・観測条件で観測した LiDAR データと同時期に実施された地上調査結果から詳細に検討した。その結果、LPI-RI 間には密接な関係性が認められたが、その関係は解析スケール及び対地高度の影響を受けることが示唆された。

― 226 ―

P2-019 航空機 LiDAR データによる森林資源管理シス
テムを活用した森林モニタリング

P2-020 シカ食害に着目した航空レーザ計測による森林および下層植生の現況把握手法の検討

松英恵吾・山崎和智明日香1・野澤智明2・小川吉平1・伊藤史彦1

光・冨田咲伎・執印康裕・有賀一広・田坂聡明

アジア航測・2林野庁関東森林管理局

宇都宮大学農学部

1

LiDAR データによる樹木情報の計測手法と樹冠形状モ
デルを核とした単木単位での空間配置を考慮した林分因子
モデルを組み合わせることにより開発した森林資源管理シ
ステムの実用化・利活用法を検討するため、システムによる林分の成長量の算定、間伐効果の検証を実施した。シス
テムにより単位面積当たりの立木本数（DTNM）、平均樹高（DTHM）を算出し、相対幹距比に基づく要間伐林抽出
指数、収量比数、地位指数を算出の上、現地調査結果との比較検討を行った。その結果、単木を単位とする成長量の算定・評価が可能であることを確認した。また、間伐区では単木の空間的な位置関係、樹冠の構造の関係から、間伐
後の樹冠形状の動態、樹幹部の成長量の評価が可能で、詳
細な間伐効果の定性的・定量的評価結果を得ることができた。本研究の結果から樹冠形状モデルを核とした単木単位での空間配置を考慮した成長予測までを行う総合的な森林資源管理システムを構成することができた。

近年、ニホンジカによる樹木や下層植生の食害が深刻化
かつ広域化している。その被害は林床部分に集中している
ため、航空写真を用いた調査で把握することは困難である。
そこで林内の状況把握のため、航空レーザ計測データから下層および林冠の反射パルス特性を生かして、下層植生指標および樹冠疎密度を算出した。その指標と現地調査デー
タと比較することで、広域における現況把握手法について検討した。対象地は関東森林管理局管内の伊豆森林計画区のうち約 1700 ha である。
比較の結果、算出した指標は下層植生や樹冠疎密の現況をよく捉えていた。下層植生指標は、草本層と低木層の植被率と比較した結果、現地の状況とよく当てはまった。樹
冠疎密度は、航空写真や現地調査結果と比較すると、ギャッ
プや間伐の様子を精度よく表現できていた。また、下層植
生指標と樹冠疎密度を、新稙地へのシカ柵の設置位置図と重ね合わせた結果、① シカ柵があり成林している箇所、②シカ柵があるが成林していない箇所、③ シカ柵がなく成林していない箇所の 3 種類に分類することができた。これ
は、シカ食害の状況の広域における確認だけでなく、シカ柵の設置の効果やその維持管理へ活用できる。

P2-021 航空機 LiDAR による樹冠形変動の把握─広域
樹種判別への応用─

P2-022 ヒノキ採種園における目視による雄花指数と雄花生産量の関係

梅藤幸太郎1・山本一清1・都竹正志2・村手直明2

福島成樹

1

2

名古屋大学大学院生命農学研究科・ 中日本航空

千葉県農林総合研究センター森林研究所

ヒノキ花粉飛散量の予測技術を開発するため、目視により判定した雄花着生状況と、雄花生産量の関係について調査した。調査は、雄花が近距離から観察しやすい採種園において、採種木 13 個体（9 クローン）を対象として、2010
年∼2012 年に行った。目視による雄花着生状況の判定に
は、育種協会法及び横山法を使用し、着花ランクに雄花の着生が多いほど大きくなる暫定的な重み付け点数を掛けて着花指数を計算した。雄花生産量は、1 個体当たり 4 個の雄花トラップ（直径約 40 cm）を樹冠下に設置し、花粉放出後に落下する雄花を捕捉して 1 m2 当たりの雄花乾燥重量として求めた。雄花着生状況の判定は、雄花が花粉放出後に落下する前の 12 月∼3 月に行い、雄花生産量は 2 月∼7 月に測定した。着花指数と雄花生産量は、個体による差があるものの 2010 年と 2012 年で低く（少なく）、2011
年は高（多）かった。3 年間を通して着花指数と雄花生産量は相関が高く（育種協会法：r=0.94、横山法：r=0.92）、
採種園のように雄花が観察しやすい場所では、雄花着生状
況から雄花生産量を予測できる可能性が示唆された。この調査は林野庁補助事業「スギ・ヒノキ花粉発生源地域推定事業」により行った。

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P2-023 無花粉スギ種子胚からの不定胚形成細胞誘導と増殖

P2-024 セイヨウハコヤナギの葉肉プロトプラスト培養によるコロニー形成

丸山 E.毅1・細井佳久1・二村典宏1・斎藤真己2

細井佳久・伊ヶ崎知弘・二村典宏・丸山

1

2

毅

森林総合研究所・ 富山県農林水産総合技術センター森林研究所

森林総合研究所生物工学研究領域【目的】スギ花粉症の対策として、無花粉スギの活用が期待されている。現在の無花粉スギ苗生産には、膨大な労力と時間がかかるため、その分の育苗コストもかさむ。本研
究では、不定胚形成技術による大量増殖法と、DNA マー
カーによる未分化体細胞の段階での早期選抜法を組み合わせた新たな無花粉スギ苗生産法の開発を目指す。今回は、未熟種子からの不定胚形成細胞の誘導効率について検討を行った。【方法】不定胚形成細胞は、富山県農林水産総合技術センター森林研究所に生育する TO-S 家系「F1（富山不稔 1 号×小原 2 号）
×珠洲 2 号」で人工交配を行い、7 月上旬から下旬にかけて採取した種子を 2,4-ジクロロフェノキ
シ酢酸と 6-ベンジルアミノプリンを添加した 1/2 EM 培
地上で培養し、誘導した。【結果】誘導効率に関しては、7月中旬に採取した種子を試料にした場合には最もよい結果が得られた。得られた不定胚形成細胞は、誘導時と同じ培養条件で 2∼3 週間ごとに継代培養することで多数の系統を維持・増殖しており、無花粉スギの植物体再生や DNA
マーカー解析による個体選抜条件を検討している。

【目的】筆者らは現在、アグロバクテリウム法を用いて作出したポプラ組換え体の解析を行っているが、組換え手法には他にもいくつかあり、用いる手法により異なった特徴を持つ個体が作出されることも予想される。そこで、プロトプラストを用いたエレクトロポーレーション法やマイク
ロインジェクション法などによる組換え体作出に向けて、セイヨウハコヤナギのフラスコ苗を使ったプロトプラスト
培養を試みた。
【方法】人工気象室内で育成したセイヨウ
ハコヤナギの主軸切片を無菌培養し、フラスコ苗を作成した。その苗の葉を切り出して細断し、浸透圧調節剤を含む酵素液で処理してプロトプラストを単離した。得られたプ
ロトプラストを 96 ウェル培養プレートで培養した。培地には MS 改変培地や DCR 培地を用い、培養密度を変化させて培養した。【結果】培地条件や培養密度により、コロニー形成率は大きく異なった。得られたコロニーは、浸透圧調節剤無添加の液体培地で増殖可能であり、様々な形状の分裂細胞がみられた。分裂細胞は、今後の分化実験のため、MS 改変培地等の固形培地に移植し、維持・増殖させている。

P2-025 Effects of O3 on the growth of Japaneselarch and Hybrid larch F1 grown under 2nitrogen levels

P2-026 気温、光、土壌水分の違いがイチイガシの発芽及び初期成長に与える影響
中島寛文・江口則和・山下

Kam, Dong-Gyu1・Makoto, Watanabe2・Mao, Qioazhi1・Wang, Xiaona1・Kazuhito, Kita3・Koike, Takayoshi11
北海道大学大学院農学院・2東京農工大学大学院農学研究院・3北海道立総合研究機構林業試験場

The concentration of O3 (Ozone) in the troposphere isincreasing in Japan. With high concentration of O3, theexcessive Nitrogen deposition is occurred by the anthropogenic emission. By increasing Nitrogen deposition in northern Japan, we are afraid and should know the growth oflarch species under these conditions. Potted 2-year-old
seedlings of Japanese larch and Hybrid larch F1 in thesimulated immature volcanic ash soil have been grown in afree-air O3 fumigation system (60 nmol/mol, in the daytime).
And also, NH4 NO3 for Nitrogen treatment has beentreated in 5 times (totally 50 kgN ha−1 yr−1). We found lesssensitivity of Japanese larch grown under high concentration of O3, compared with Hybrid larch F1. In this sense, weshould discuss to get plausible understanding of O3 sensitivity in larch species with/without Nitrogen.

昇愛知県森林・林業技術センター【目的】イチイガシは有用な広葉樹であり、愛知県においても、その造林が期待されている。そのため、造林に適した環境を明らかにすることは今後の造林技術の開発に必要不可欠である。****【方法】愛知県森林・林業技術センター
試験林内に、皆伐地斜面、皆伐地平面、林内平面の 3 条件
区を設定し、各条件区内にイチイガシ堅果を 480 個ずつ播種した。各条件区内の環境要因（気温、光、土壌水分）と、
イチイガシの生育状況を調査した。****【結果・考察】（1）
環境要因―気温・光は、皆伐地で高く、林内で低かった。
土壌水分は、皆伐地斜面、皆伐地平面、林内平面の順に高くなった。（2）イチイガシの生育状況―発芽率は、林内で高く、皆伐地で低かった。成長量は、皆伐地斜面で高く、皆伐地平面、林内平面で低かった。以上から、イチイガシ
は、発芽には高い水分条件を要求し、成長には高い気温・
光条件を要求することが分かった。皆伐地平面では、高い
気温・光条件で、かつ水分条件も皆伐地斜面より良かったのにも関わらず、発芽率、成長量ともに不良だった。今後、皆伐地平面での低い発芽率・成長量の原因を明らかにしていく必要があるだろう。

― 228 ―

P2-027 施肥されたスギ幼齢木のシュート伸長の季節性

P2-028 ブナ結実量と葉のサイズの関係

保坂武宣1・玉泉幸一郎2

大貫満宣1・鍛代邦夫2

1

1

九州大学農学部・2九州大学大学院農学研究院

日本大学大学院生物資源科学研究科・2日本大学生物資源科学部

目的：スギ人工林の低コスト化において、初期成長の速い品種を導入することは下刈り期間や下刈り回数の軽減につながる。このことから、初期成長の速い品種の特性を明らかにすることは重要である。本研究では、まず、スギの年間伸長成長量と関連している成長指標を明らかにすることを目的とした。
材料と方法：九州大学箱崎キャンパスに植栽された 5 年
生のスギ（シャカインスギ）において、施肥区 19 本と無施肥区 20 本の主軸伸長量を 2013 年 3 月 22 日から 2013 年
12 月 14 日まで約 4 日間隔で測定した。
結果と考察：成長開始日は年間成長量、個体サイズおよび施肥の影響を受けず、ほぼ同日であった。これに対し、
成長停止日は年間成長量と正の相関があり、成長量の大きな個体ほど成長停止日が遅く、成長期間が長かった。さらに成長量の大きな個体は成長開始期の成長速度および成長期の最大成長速度が大きかった。これらの結果から、成長期間の長短が成長指標となりうると考えられた。

【目的】ブナの結実豊凶周期は長く、その結実量の把握は
天然下種更新施業や苗木生産事業には欠かせない。このため、
外観による結実量の判定手法の改善を検討しているが、その中で、結実量が多ければ葉のサイズが小さいことに注目し、若干の調査検討を行ったので、それについて述べる。
【方法】調査地を群馬県みなかみ町坤六峠ブナ林及び秋田
県鳥海山のブナ林とした。結実が有る、結実が無いごとに
5 年生以上の枝を採取し、当年枝、葉、殻斗、種子を分別し、それらについて測定を行った。葉については 1 葉ごとに面積と重量、当年枝ごとの着生数、殻斗と内部の種子については、1 個あたりの重量、当年枝ごとの着生数について調べた。【結果】結実が有る枝と、結実の無い枝に着生する葉のサイズを比較したところ、結実のある枝の葉 1 枚の平均面積は、無結実の枝に比べ小さかった。一方、外観上
高密度結実であると判定した枝では、葉面積の小さい葉が着生し、殻斗の重量は比較的小さかった。葉面積の大きい葉が着生している枝では殻斗は比較的大きかった。また、これらの傾向は殻斗の内部の種子についても同様であった。

P2-029 間伐に伴う林床の小規模撹乱が暖温帯ヒノキ人
工林の下層植生へ与える影響

P2-030 長野県根羽村スギ人工林における植物種多様性の制限要因

岩切康二1, 2・外村浩幸2・高木正博3・光田

城田徹央・荒井真樹子・水野佑紀・丸山一樹・岡野哲郎

1

靖4・伊藤

哲4

2

宮崎大学大学院農学工学総合研究科・ 岩切環境技研株式会社・
宮崎大学農学部附属自然共生フィールド科学教育研究センター
田野フィールド・4宮崎大学農学部

3

現在、伐採期や間伐期を迎えた人工林が多数存在しており、森林構造が単純化した人工林では生物多様性の保全や公益的機能の高度発揮に資する施業が望まれている。本研
究では人工林管理の一つである間伐について、異なる手法
が人工林内の下層植生にどのような影響を及ぼすのかを検討する目的で行った。宮崎県延岡市のヒノキ人工林内において、間伐の種類（点状（A1）、列状+点状（A2）、列状（A3）、無間伐（A4）：各間伐率約 30-35 %）別に 4 つのエリ
アを設定し、各エリアに 5 m×5 m の方形区を 28ヶ所ずつ設置した。間伐前及び間伐直後に各方形区で、高さ 1.2 m
以上の木本種の種名、樹高及び DBH を記録した。間伐の結果、本数の前後比較では A1 で 72.5 %、A2 で 46.2 %、A3
で 68.3 %、A4 で 100.8 % となった。A1-3 に 10 本以上出現した種では、コガクウツギ、シロダモ、シロバイの減少率が高く、間伐前の約半数程度になっていた。しかし、種数の前後比較では A1 で 92.0 %、A2 で 95.5 %、A3 で 85.7 %、A4 で 100 % であり、本数ほどの減少は見られなかった。
この結果から、上木の間伐に伴い下層木も同程度減少する
ものの、通常程度の間伐では種数の変化は小さく、種多様性への影響は大きくないと推察された。

信州大学農学部

長野県最南端に位置する根羽村のスギ人工林 138 林分において植生調査を行い、植物種多様性に及ぼす林齢、森林
施業、立地条件の影響を検討した。林齢は 30 から 130 年生であり、高齢林分は林道から遠く、立木密度が高かった。
調査区は 10 m 方形である。出現した種数は低木層および林床層でそれぞれ 129 種および 451 種であった。そのうち出現頻度が 5 % 以上のものがそれぞれ 42 種および 186 種あったが、その出現がロジスティック重回帰分析によって予測可能であったものは（P=0.01）、それぞれ 31 種（73 %）および 140 種（75 %）であった。次に、根羽村スギ人工林
における林齢の影響を見るためにシミュレーションを行った。いずれも 100 年生までに 3 回の間伐を行い、その動態予測はシステム収穫表 LYCS によった。5 % 以上の出現確率を示す種のうち予測可能な種はロジスティック重回帰式
によって、予測不可能な種と出現確率が 5 % 未満の種は乱数発生によって、それぞれ出現確率を求めた。その結果、
林齢とともに多様性指数は増加したが、種数は減少した。
これは初期段階に侵入しその後消失する種が、加齢とともに侵入する種を上回ったためであった。

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日
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表
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ポ
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P2-031 間伐強度の違いが高齢スギ人工林の地上部純一次生産量に及ぼす影響

P2-032 スギ人工林における樹冠長率と相対幹距：若齢
無間伐林と壮齢過密林の比較

榎木

國崎貴嗣

勉

九州大学農学部附属宮崎演習林

岩手大学農学部【目的】スギの高齢林分に実施した間伐の効果を明らかにするために、間伐強度の異なる林分で直径成長量およびリ
ターフォール量を測定し、地上部純一次生産量（ANPP）
を比較検討した。
【方法】調査は、大分県玖珠郡九重町に位置する九州電力
社有林 15 林班に設定された平家山スギ参考林（1922 年植栽、2.03 ha）で行った。1998 年に弱度区（Sr=14.9 %）、中度区（Sr=16.4 %）、強度区（Sr=18.4 %）の 3 つの間伐強度の異なる試験区（それぞれ 50×50 m）が設定された。2012
年 10 月にスギの胸高直径と樹高を測定した。成長量はデ
ンドロメータを、リターフォール量はリタートラップを設置して測定した。成長量とリターフォール量の和を ANPPとした。
【結果】各調査区のバイオマスに有意な差はなかったが、強度区内でのばらつきが大きかった。成長量も同様の傾向があったが、リターフォール量は強度区で多かった。バイ
オマスあたりの値では、成長量、リターフォール量とも弱度区で小さく、強度区で大きかった。

人工林の密度管理指標として樹冠長率（CLR）と相対幹距（Sr）が注目されている。これらの対応関係は Kanazawa
et al.（1985）がモデル化しているものの、若齢林での検討にとどまる。壮齢以降では樹高成長の減少により、樹冠先端の尖りが弱くなることから、CLR と Sr との対応関係は、
若齢林とは異なる可能性がある。岩手大学滝沢演習林における過密なスギ林を対象に、CLR と Sr との対応関係を若齢無間伐林と壮齢過密林で比較するのが本研究の目的である。若齢無間伐林 3 林分と林齢 51∼59 年生のスギ壮齢過
密林 15 林分のデータを使用した。若齢林では Sr20 % 以下
で急激に CLR が低下し、Sr17 % で CLR は 50 %、Sr12 %で CLR は 30 % 台前半になった。一方、壮齢林のデータは全体的に若齢林より下方に分布し、Sr17 % で CLR は 30 %、Sr12 % で CLR は 25 % 以 下 に な っ た。藤 森 が 推 奨 す る
CLR35 % 以上を確保するためには、若齢林では Sr15 % 以
上の段階で強度間伐する必要があると考えられる。過密化した壮齢林では要間伐の基準である Sr17 % ですでに CLR
は 30 % まで低下しており、樹高成長の低さを考慮すると、一旦過密化した壮齢林を CLR35 % 以上へ回復させるのは容易でないと考えられる。

P2-033 スギ・ヒノキ林における将来木の成長と林冠空隙との関係

P2-034 スギ人工林における間伐が葉と幹の生産に及ぼす影響

佐野俊和・山場淳史・與儀兼三

稲垣善之1・野口享太郎2・平井敬三1・金子真司1

広島県立総合技術研究所林業技術センター

1

平成 22 年度に行われた森林・林業再生プラン実践事業において、中欧方式の「将来の木施業」を試験的に導入した。この施業法は目標径級を決めて最後まで残す木を将来木として 100∼200 本/ha 選木し、間伐の度に成長を妨げる 2 番手の木を伐採・収穫する施業法である。当センター
では事業実施地内において間伐前に 0.16∼0.44 ha の固定調査地を設定して全立木の位置測定、樹高、直径等の毎木調査および天空写真撮影を続けている。本発表では、設定から 3 年を経過したヒノキ林（北広島町甲繋、設定時 49 年
生、全体 972 本/ha、将来木 213 本/ha）、およびスギ林（広島市松郷山、設定時 50 年生、全体 912 本/ha、将来木 138本/ha）の 2 ケ所について、将来木を対象に 3 年間の直径、樹高成長率と天空写真解析結果から得られた林冠空隙方位率との関係について解析した。その結果、直径成長率は正の相関、樹高成長率は負の相関の傾向がみられたが、ばらつきが大きくて相関は有意ではなかった。原因としては間伐の効果は 3 年では明確に表れないことと、個々の立木の斜面位置の違いが成長に与える影響等が考えられた。

茨城県北部のスギ人工林において、間伐してから 7-10年後の葉と幹の成長量を評価した。2002 年に 37 年生のス
ギ人工林流域内に 15 m×15 m の調査区を 6 地点設置し、3地点を間伐区、残りの 3 地点は無間伐とした。2009 年から2012 年までの 4 年間にわたって幹の成長量を計測した。
生枝下高から葉量の指標を算出した。リタートラップの落
葉量を葉生産量とした。葉量の指標を落葉量で割って葉寿命の指標を算出した。2009 年時の収量比数（Ry）と諸特性の関係を評価した。葉寿命の指標は Ry が中程度で高い値を示した。Ry の高い林分では葉生産が高いため、Ry の低い林分では葉量が少ないことによって葉寿命が低下した。幹成長は Ry の最も低い調査区で低かったが、他の地点では明瞭な傾向を示さなかった。葉の生産効率（葉生産に対する幹生産）は葉寿命が長いほど高い値を示した。以上の結果より、Ry が中庸な林分では、葉寿命が長く、葉の生産効率が大きいこと、Ry が大きい林分では、葉生産は大きいものの葉寿命が低下し、葉の生産効率が低下すること、Ry の小さい林分では、葉量が低下し、葉の生産効率も低下することが示唆された。

森林総合研究所・2森林総合研究所四国支所― 230 ―

P2-035 ヒノキ人工林における個体の大きさと直径成長量の関係

P2-036 多点データにによる北海道トドマツ人工林の個体成長量の推定大洞智宏・渡邉仁志

滝谷美香1・八坂通泰2

岐阜県森林研究所

北海道立総合研究機構林業試験場・2北海道立総合研究機構林業試験場道南支場
1

間伐の遅れから過密になった人工林では、枝下の枯れ上りが進み、個体の葉量が減少するため肥大成長が抑制されている。このような状態で間伐を実施しても、葉量の増加は限られるため、肥大成長の回復が困難になることが予想されている。そこで、岐阜県内のヒノキ人工林での個体の大きさ（樹高、胸高直径、樹冠長）と肥大成長の関係を解析し、成長に必要な条件について検討を行った。
解析対象林分は、岐阜県内のヒノキ人工林のうち、個体識別がされ、樹高、胸高直径、枝下高の継続調査が実施されている林分（11 林分）とした。
従来から指摘されているように、胸高直径と直径成長量には正の相関関係がみられた。また、樹冠長と直径成長量の間にも正の相関関係がみられた。各林分の直径順位が下位（劣勢木）で期首の樹冠長が小さい個体の直径成長量は小さかった。目的変数を平均胸高直径成長量、説明変数を
期首胸高直径、期首樹冠長とし重回帰分析を行った結果、決定係数は 0.45 であった。

森林の立木や林分の成長量を正確に推定するためには、個体識別を行った林分において長期間、繰り返し測定したデータが必要である。しかし、広範囲において、長期的なデータを網羅的に収集することは困難である。そのため、地域、林齢などが適当にばらつきのある多点データから、成長量を推定する場合があるが、実際の成長量を見ている
訳ではない。本報告では、北海道全域において林齢にばらつきを持たせ、2010 年と 2012 年に直径（cm）および樹高（m）の調査を行ったトドマツ人工林多点データ（森林資源
モニタリング調査：北海道水産林務部；104 林分）を用い、個体成長量（cm/year）の推定を行った。このデータを用い、個体成長量について良い予測をするモデルを構築する
ために、個体成長量を応答変数、期首の林齢（年）、地位、
胸高断面積合計（m2/ha）、および個体サイズなどを説明変数として、一般化線形混合モデルにより解析を行った。その結果、個体の直径成長量に対して、個体の期首サイズが正の効果を示した。また、地位、林齢、胸高断面積合計は負の効果を示した

P2-037 茨城県ヒノキ高齢人工林における 10 年間の林分構造の推移P2-038 林分構造復元法に基づいた亜寒帯林の成長履歴推定太田敬之1・梶本卓也1・須崎智応2・鈴木和次郎3

大沢1

森林総合研究所・2林野庁関東森林管理局森林技術・支援セン
ター・3只見町ブナセンター

1

茨城県内のヒノキ高齢人工林において、最長 13 年間の成長と生存状況について調査を行った。調査対象は推定林
齢 230 年の林分 4ヶ所であり、比較対象として調査期間 9
年以上の林齢 110 年前後の林分 4ヶ所を選定した。各林分に 50 m 四方の調査区を設定し、胸高直径 5 cm 以上の立木の成長、生存をおよそ 4 年おきに調査した。林齢 230 年のヒノキ林ではヒノキの平均胸高直径が 60-70 cm、ヒノキの密度が 120-190 本/ha、ヒノキの胸高断面積比は 75-84% 程度であった。これに対し、110 年生前後のヒノキ林では平均直径が 45 cm 前後、密度 300 本前後、胸高断面積合計は 95 % を超えており、林齢が進むにつれて、ヒノキは大径木化、低密度化し、広葉樹との混交が進んでいた。混交する広葉樹のサイズは林齢が進むと大きくなり、下層には耐陰性の高い低木の侵入がいずれの林分でも見られ、間伐や上木の枯死が起こると下層木の増加は顕著であった。
230 年生の林分ではヒノキ上層木の立ち枯れが生じ始め、広葉樹の大径木は傾斜の大きい林分で根返りが生じていた。常緑広葉樹の下層木は冠雪による被害が大きく、高齢人工林では地形、気象などの要因が混交する樹種に影響を与えることが示唆された。

高緯度亜寒帯林は、永久固定試験地の数が不十分なため炭素蓄積量変遷推定の基礎となる長期にわたる構造変化の議論が難しかった。最近開発された林分構造復元法を用いれば、このような解析が可能になる。本研究の目的は、林分構造復元法を応用し過去約一世紀におこった亜寒帯林の構造変化を詳細に復元することにある。解析にはカナダとシベリアの 3 林分のデータを用いた。地上部現存量をOsawa et al.の OAZ 法によって推定した。Hozumi の u-w
図を用いて現存量データに成長曲線をあてはめた。推定された過去のある時点の現存量とあてはめた成長曲線から期待される現存量との差を計算し、これを現存量変動と定義して、その過去約一世紀間の変動を解析した。解析した林分の現存量変動のパターンは似ていた。両者とも 1920 年
ごろ現存量変動の値が極大になった。同様に、1940-1950
年ごろ現存量変動が極小になった。北極域の気温変動に対するこれら林分の反応は類似していた。一方、1960 年以降の各林分の反応には相違が見られた。これらのパターンには一般性がありそうなので、さらに解析に供する林分数を増やすことに意義があると考えられる。

晃1・Juha Metsaranta2・梶本卓也3・松浦陽次郎3

京 都 大 学 大 学 院 農 学 研 究 科・2Forestry CanadaNorthern
Forest Research Centre・3森林総合研究所― 231 ―

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P2-039 80 年生スギ人工林における介在木の成長と樹
冠構造
白旗
1

学1・西城孝太2・橋本良二1

P2-040 カラマツ人工林における間伐と丸太の材質との関係
八坂通泰1・松本和茂2

岩手大学農学部・2岩手大学大学院農学研究科

北海道立総合研究機構林業試験場道南支場・2北海道立総合研究機構林産試験場

1

現在増加しつつあるスギ高齢人工林では、手入れ不足による樹冠層の過密化が進み間伐を必要としている林分が多い。上層間伐、下層間伐いずれの場合でも一般的な樹型級における介在木∼準優勢木といった中間的なクラスから選木をおこなう必要がある。その場合、各個体の成長を考慮し、今後の成長が望める個体を選ぶことが重要であるが、そのような個体の成長特性に関するデータは少ない。本研
究では、岩手大学滝沢演習林の 80 年生スギ人工林（2011年現在）から、優勢な上層林冠木（以下優勢木）と林冠下層木（以下劣勢木）を 1 本ずつ、林冠構成木であるが周囲から被圧がみられる個体（以下介在木）を 5 本選び、一次枝について基部直径、着生高、枝長、葉量を測定し、樹幹解析をおこなった。また、それらの供試木のうち優勢木、劣勢木、介在木 2 本の計 5 本について、節解析をおこなった。その結果、現在樹高、胸高直径が同じ介在木個体であっても、現在の成長および成長経過が異なる個体があり、成長が良い個体では樹冠中層から下層位置の一次枝量およびその発達に違いがみられた。介在木個体の成長を表す目安として、樹冠下部の状態を考慮する必要性が示唆された。

P2-041 択伐施業が残存木の材の腐朽の有無に及ぼす影響【背景】北海道のカラマツ人工林は資源の成熟期を向かえており、これまでの梱包材の他に、集成材など構造材での用途拡大も期待されている。カラマツは針葉樹の中では、比較的成長が早く材の強度も高い樹種であるが、人工林材の強度にはばらつきが多く、森林施業と立地条件などカラマツの材質に及ぼす要因については十分わかっていない。
【目的・方法】本研究では、カラマツ人工林での間伐がカラマツの材質に及ぼす影響を明らかにするために、様々な間伐を実施した 2 つの間伐試験地（40 年生および 55 年生で材質調査実施）において、丸太の強度に及ぼす間伐強度、胸高直径、成熟材の断面積割合などの影響を分析した。【結果】平均胸高直径は間伐強度が強い間伐区で大きい傾向があった。丸太の動的ヤング係数は、平均収量比数が 0.8 前
後の試験区で高かったが、平均収量比数が 0.9 以上の間伐遅れの試験区や平均収量比数が 0.7 以下の強度間伐区では低下する傾向があった。すべての間伐試験区の丸太データをプールし回帰木分析を実施した結果、丸太の末口径、採材高、胸高部位の成熟材（20 年生以降）の割合などが丸太のヤング係数に影響を与えていることが示唆された。

P2-042 植栽密度の異なるグイマツ雑種 F1 の枝の分布
福地

吉田俊也

稔1・大野泰之1・八坂通泰2・滝谷美香1・石濱宣夫1

北海道立総合研究機構林業試験場・2北海道立総合研究機構林業試験場道南支場

1

北海道大学北方生物圏フィールド科学センター

北海道の天然生混交林における生立木の材の腐朽について調査を行なった。前報（第 123 回大会ポスター）では、（1）腐朽を持つ立木の比率（全体で 14.4 %）における樹種
間差は生立木の材密度と負の相関を持つこと、（2）大径木で率が高いこと、（3）湿潤な地形に立地する立木で率が高
いこと、（4）腐朽を持つ立木は生存率が低いことなどを示した。本報告では、択伐施業による単木的な伐採が、周辺の立木の腐朽に及ぼす影響について明らかにする。調査は、北海道北部の天然生針広混交林に設置された大面積試
験地（北海道大学中川研究林 照査法試験地）で行なわれた。
林分の優占樹種は、トドマツ、イタヤカエデ、シナノキ、
ミズナラ、ダケカンバである。調査地内では、1970 年代以降、胸高直径 12.5 cm 以上のすべての立木の毎木調査を 10
年間隔で行なわれている。その際、腐朽の有無を目視で確認した。調査対象木の位置情報（x-y 座標）をもとに解析した結果、伐採が周囲の残存木の腐朽に与える影響は認められなかった。個体ベースでの解析結果をもとに、腐朽をもたらす個体-林分スケールの要因について、前報での議論も踏まえて考察した。

カラマツに比べ野ネズミ等の被害の少ないグイマツ雑種
F1は、低密度植栽により適した樹種と考えられている。しかし、低密度植栽を行うと林冠の閉鎖が遅れるため枝の枯れ上がりが進まず、枝の肥大化が懸念される。このため、
間伐木の節解析を行い、枝の形成から枯死にいたる経過を検討した。
北海道中央部の美唄市にある道総研林業試験場実験林のグイマツ雑種 F1 密度試験林で調査を行った。植栽密度は500、1000、2000、4000 本 /ha の 4 段階とした。林齢 28 年
生時に間伐を実施し、地上高 8 m までの枝の径と位置を測定するとともに、枝節と髄を含む面で幹を縦断し、出現する枝節の発生から枯死にいたる年数および成長量を調査した。
枝径は低密度区ほど大きく、高密度区で小さかった。枝の寿命は低密度区ほど長く、枝の成長とともに生存年数は増加した。さらに、低密度区ほど樹幹下部に発生した枝が枯死せずに成長する傾向にあり、枝の枯れ上がりの調査結果と一致した。したがって、低密度植栽を行う場合、樹幹下部から枝が肥大化し、製材時に節の欠点となる可能性があるため、枝打ちの実施が不可欠である。

― 232 ―

P2-043 植栽密度の違いがスギ若齢林の林分構造と成長に及ぼす影響P2-044 グラップルを使用したスギ大苗植栽事例
小倉

野口麻穂子1・和田覚2

晃・小谷二郎石川県農林総合研究センター林業試験場

森林総合研究所東北支所・2秋田県農林水産技術センター森林技術センター
1

人工林の低コスト育林体系を構築するうえで、低密度植栽は有効な手段のひとつと考えられる。低密度植栽では、
植栽・間伐コストの節減が期待される一方、林分材積の低下や形質不良の発生が懸念されている。そこで、本研究では、3 段階の密度（1000・2000・3000 本 /ha）で植栽されたスギ若齢林において、植栽密度の違いが林分構造ならびに個体の成長・形質に及ぼす影響について調査を行なった。
調査地は秋田県由利本荘市に位置し、2002 年に植栽が行われた。2013 年 4 月時点で、植栽木の生存率はいずれの植栽
密度区においても約 90 % に達していた。林分材積は、植栽密度が高い区ほど大きく、3000 本区では 1000 本区の約1.5 倍となった。平均樹高および平均胸高直径は、1000 本
区でやや大きい傾向を示したが、植栽密度が低い区では個
体サイズのばらつきが大きかった。また、植栽密度が低い
区ほど、二又・曲がりなどの形質不良の発生率が高い傾向がみられた。これらの結果から、1000 本 /ha 程度の低密度植栽でも、林分の成立は可能であると考えられたが、形質不良木が増加し、用途が制限される材の割合が高くなる可能性が示された。

【目的】全国各地で低コスト再造林が試み始めており、色々な植栽・保育方法が試されている。低コスト化を図るために一貫作業システムが推奨されている。しかし、苗の形状を含めた植栽方法、その後の保育管理に関しては、まだまだ確立されておらず、それらの方法は地域や地形等によっても大きく異なると考えられる。そこで、再造林の低コスト化を図るための 1 つの方法である大苗を使用した植栽について、一貫作業システムで使用するグラップルを利用して行った。
【方法】スギ大苗の植栽方法は、1．フォワーダーの空荷時に大苗を運搬（想定）、2．グラップルで地拵えを行っている時に植栽の穴をグラップルで耕す、3．人力で植栽である。
【結果】1 穴耕転するのに 1 分 7 秒、1 本植えるのに 1 分
19 秒、合計 2 分 26 秒かかった。また、活着率は 100 % であり、植栽直後の平均樹高は 89 cm であったが、約 1 年後の平均樹高は 140 cm と非常に成長がよかった。また、グラップルで植栽穴を耕耘したことから、植栽木周辺は裸地化し、下草が繁茂しなかった。よって、下刈りの保育は必要無いと考えられる。なお、植栽地は多雪地帯のため、雪起こしの施業は必要であった。

P2-045 ヒノキのコンテナ苗、セラミック苗、裸苗に関する植栽功程の比較

P2-046 カラマツ大苗と生分解性防草シートによる下刈りコスト削減効果

諏訪錬平・奥田史郎・奥田裕規・大原偉樹・山下直子

原山尚徳1・上村

森林総合研究所関西支所

1

国内林業の不振を打開するために、セラミック苗やコン
テナ苗を持ちいた低コスト造林技術に期待が寄せられており、これら特殊苗の成長特性とともに植栽効率に関する評価が必要となってきた。本発表においては、異なるタイプのヒノキ苗（コンテナ苗、セラミック苗、裸苗）の植栽効率の違いについて検討を行う。植栽試験は、岡山県の三光山および三室山において行われた。2013 年の夏期に、各タイプの苗を三光山に 600 本、三室山に 300 本植栽した（植
栽密度：2100 本 /ha）。また、同様の植栽試験を同年の秋季に行った。セラミック苗とコンテナ苗の植栽には専用の植栽器具を用い、裸苗の植栽には鍬を用いた。植栽作業員
として、三光山においては 6 名が投入され、三室山試験地
においては夏季に 3 名、秋季に 4 名が投入された。各作業員が植栽に要した時間（時間 /50 本）を各苗タイプにつき測定した。結果として、各植栽時期および各試験地において、コンテナ苗とセラミック苗の植栽時間に有意な違いは見られなかったが、裸苗は他の苗よりも植栽時間が長いことが確認された。

章1・宇都木玄2

森林総合研究所北海道支所・2森林総合研究所【目的】下刈り作業は育林費用の中で約 4 割と大きな割合を占める。また夏期に炎天下で行う作業は負担が大きく事故も多いことから、省力化・低コスト化が求められている。
そこで、カラマツ大苗植栽と生分解性防草シートによる下刈りコスト削減効果を検討した。
【方法】北海道上川郡下川町の町有林（0.75 ha）に、2012 年春に苗高 80∼100 cm のカラマツ大苗を 1125 本植栽し（植栽密度：1500 本 /ha）、
内 800 本に 5 種類の生分解性防草シートを施工した。シー
ト施工区・無下刈区、無施工・下刈区、無施工・無下刈区を設け、植栽 2 年後の下草繁茂状態や植栽木の樹高を測定した。【結果】大苗の植栽効率は 36.1 本 / 人 / 時であり、下川町内で植栽した普通苗（苗高 40 cm 程度）と比較して（35.7 本 / 人 / 時）
、植栽効率が低下しなかった。防草シートを施工した植栽木のうち約 2/3 で、無施工・無下刈区と同程度の下草繁茂状態に陥っていた。各処理区間における植栽 2 年目の平均樹高は 120∼140 cm で有意差は認められ ず、無 施 工・無 下 刈 区 で さ え も 調 査 地 の 最 大 下 草 高
100∼120 cm を上回っていた。これらの結果から、防草シート施工よりカラマツ大苗植栽による下刈りコスト削減
効果が大きいと考えられた。

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P2-047 植栽当年におけるカラマツコンテナ苗地上部、地下部の成長量の経時的変化

P2-048 播種による 1 年生カラマツコンテナ苗木生産方法の開発

成松眞樹1・八木貴信2・野口麻穂子2

来田和人・今

1

2

博計・黒丸

亮

岩手県林業技術センター・ 森林総合研究所東北支所

北海道立総合研究機構林業試験場

スギではコンテナ苗の植栽適期は長いとされるが、カラマツでは植栽時期が苗の活着や成長に及ぼす影響が不明である。そこで、経時的な植栽、掘り取り調査を行い、植栽時期を検討した。2013 年 5 月から 10 月に、岩手県内陸部の平坦地で、リブ付コンテナで育てた 3 年生苗を各月
30∼45 本、植栽した。植栽の翌月以降 11 月まで各月 5 本の苗を掘り取り、樹高、地際直径、根鉢から伸出した根の長さを測定した。根長合計値を苗木間で平均し、当該月の根長とした。また測定月とその前月の根長の差を根の成長量とした。
活着については、植栽翌月の枯損は各月で殆ど生じなかった。成長については、期末の樹高と地際直径は 5、6 月
植栽苗が他の月より大きく、根長も 9、10 月苗より長かった。5、6 月苗の根の成長は植栽後 2ヶ月目と秋の 2 山型であり、地際直径の成長も概ね同調したが、樹高成長は 1 山型を呈し、そのピークは前述の 2 山の間に位置した。7 月
以降植栽では、8 月植栽で根が秋に 1 山型の成長を呈した
他は、顕著なピークが認められなかった。以上の結果から、苗木の活着は夏季の植栽でも可能だが、植栽当年の地上部と根の良好な成長は、夏前迄の植栽にて実現されると考える。

【目的】コンテナ苗木が造林経費の削減に寄与すると期待され、ここ数年、国有林、道有林で試験植栽が実施されている。しかし北海道の造林樹種では育苗技術が確立されていない。そこで初期成長が早くコンテナ育苗に最も適していると考えられるカラマツのコンテナ育苗試験を実施した。
【方法】温室内で形状、大きさの異なるコンテナに植栽時期（3 月 19 日、4 月 19 日、6 月 3 日）、用土（ピートモス、
ココピート単独またはパーライト混合）、施肥量を変えて
カラマツ種子を播種、育苗した。5 月、7 月、8 月、10 月に苗長を測定し、10 月には根元径の測定と根系のサンプル調査を実施した。
【結果】播種時期別に見ると 3 月 19 日播種の成長が最もよかった。コンテナの形状、サイズ別に見るとリブ付き 150-300 cc、サイドスリット付き 220cc の成長が良好で、サイドスリット付き 120cc の苗が小さかった。
用土による違いはなかった。施肥量別に見ると元肥窒素含
有量 640 mg/L、追肥窒素含有量 100 ppm（週 1 回）の成長が良好で、それ以上施肥量を増やしても成長量は増加しなかった。成績が良好な処理区では平均苗長 30 cm、平均根元径 3 mm を超え、播種後 1 生育期で植栽可能な大きさまで成長した。

P2-049 1 年生毛苗の植替によるコンテナ苗の得苗率と経費

P2-050 夏季に植栽したヒノキコンテナ苗およびセラミッ
ク苗の活着─岡山県新見市での再造林事例─藤井奥田史郎・大原偉樹・山下直子・諏訪錬平・奥田裕規

栄

徳島県立農林水産総合技術支援センター

森林総合研究所関西支所

コンテナ苗の出荷に至るまでの工程は各地域において試
行錯誤されている状況であるが、新しい培土を使用するため消毒・除草回数が少なく、広い苗畑や転作、トラクター
等の重機を必要としないといった従来苗木より経費がかからない作業がある一方、コンテナや棚、かん水装置の購入やコンテナからの苗木の抜き取り、梱包といった新たに必要な作業もある。また、生産経費に対する得苗率は生産コ
ストに大きく左右するものである。そうした状況の中で、現状では生産本数が限定されているといったこともあり、従来苗に対して倍近い価格設定がなされており、これが普及の隘路となっている。
本研究では生産現場レベルでの経費や得苗率を評価する
ために、徳島県名西郡石井町の本研究所内にコンテナ苗育
苗棚を設置し、平成 25 年 3 月に苗畑へ播種後 1 年経過した毛苗 11,160 本を、279 ケースのコンテナ（林野庁開発、
JFA150,40 穴）に植替え、平成 25 年秋及び平成 26 年春の出荷に至るまでの経費と得苗率について評価した。

低コスト造林としての一貫作業における通年植栽で特に植栽不適期とされる夏季植栽の実効性を検証するために、異なる 3 種類の植栽素材を用いて植栽試験を実施し苗木の活着を比較した。植栽地は岡山県西部の新見市内の国有林
2 カ所（三光山国有林、三室山国有林）で、三光山はスギ林
伐採後 3 年経過、三室山は前生のスギ林がある所であり、植栽前には枝条整理や伐採、搬出を実施している。植栽に供した苗木は、ヒノキ実生の 2 年生コンテナ苗と普通苗およびヒノキ挿木のセラミック苗の 3 種類で、植栽当日に現地に運搬したものを用いた。植栽密度は 2100 本/ha で苗間約 2.2 m の方形植えとし、苗木種毎に 300 本ずつ植栽した。コンテナ苗とセラミック苗は専用の植栽器具、普通苗は鍬を用い、三光山、三室山とも 8 月下旬に植栽した。苗
木の活着は、植栽後約 2ヶ月経過した 10 月下旬に 1 本ずつ
葉変色や萎縮等の程度を 3 段階で評価した。コンテナ苗は
三光山、三室山ともに約 95 % 以上の個体が健全かほぼ健全だったが、セラミック苗と普通苗でほぼ健全な割合がコンテナ苗に比べ低かった。また、普通苗は枯死率がいずれの試験区でも 3 種類の苗木の内で最も高かった。

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P2-051 多雪地帯におけるスギコンテナ苗の雪圧倒伏と回復過程

P2-052 植栽直後に倒伏したスギコンテナ苗のその後の回復と成長

渡部公一・宮下智弘・上野

重永英年・山川博美・野宮治人

満

山形県森林研究研修センター

森林総合研究所九州支所

スギコンテナ苗の育成技術は年ごとに向上しているが、現状のコンテナ苗はいわゆる徒長苗が多い。多雪地帯において、このような苗がどの程度雪の影響を受けるかについては、苗木の規格を検討するうえで重要な課題と考えられる。そこで秋に植栽し、2 年間の成長期を経過した試験地において、雪圧による倒伏量とその回復量を調査した。試験地は標高 170 m の北東向き斜面にあって最大積雪深は
約 2 m である。2 年生及び 3 年生のコンテナ苗と 3 年生普通苗を植栽し、5 月、6 月、8 月、12 月に成長量及び雪圧害によって生じた曲がりの矢長と角度を測定し、傾幹幅を求めた。植栽時の苗長平均値は 2 年生コンテナ苗、3 年生コ
ンテナ苗、普通苗の順に、44.2、66.5、37.6 cm、根元径は4.9、7.0、8.5 mm であった。2 成長期後の傾幹幅は、普通苗、2 年生コンテナ苗、3 年生コンテナ苗の順に小さく差が認められた。樹高成長量も普通苗、2 年生コンテナ苗、3 年生
コンテナ苗の順で大きかったが、幹折れなどを除いた健全率はどの苗木も 80 % 前後で同程度であり、現時点では徒長気味のコンテナ苗を植栽しても成林に影響するような被害はなかった。しかし重心が高い苗木は、立ち直りが遅れて後までその影響が残った。

近年、針葉樹人工林の新植用苗木にコンテナ苗の利用が進められている。育苗時の灌水や施肥の方法によっては地際直径に対して苗高が高い苗木が生産され、このような苗木を植栽した場合に発生する倒伏が問題となることがある。本研究では、300cc マルチキャビティコンテナで育苗さ れ、苗 畑 に 植 栽 し た 約 500 本 の ス ギ 挿 し 木 苗（苗 高43∼75 cm、地 際 直 径 3. 0∼7. 5 mm、比 較 苗 高（H/D）
62∼180）について、植栽直後の倒伏角度（θ）と H/D との関係、1 生育期経過後までの倒伏からの回復ならびに成長を調べた。半数以上の個体は θ が 30°以上であり、1 割強
では 70°以上と大きく倒伏していた。H/D が 80∼110 の範囲にあった個体では θ が 30°以上のものが約 2 割出現し、H/D のさらなる増加に対して θ が大きい個体の割合が増大した。1 生育期経過後には、倒伏していた多くの個体はほぼ直立し、θ が 30°以上の個体は数個体のみであった。
樹高成長は植栽時の比較苗高が小さい個体ほど、反対に直径成長は同値が大きな個体ほど高い値となる傾向があった。植栽後の苗が大きく倒伏せず、植栽当年の速やかな樹高成長を期待するのであれば、植栽時の比較苗高を 80 以
下に抑えることが望ましいと考えられた。

P2-053 清水公社造林地内に見られる飯豊スギの萌芽更新について

P2-054 カシノナガキクイムシに穿孔されたウバメガシの伐り株における萌芽発生量

五十嵐正徳1・平田恒雄1・夏井
橋 誠3

中森由美子・栗生功1・荒井浩二1・小澤

創2・高

社団法人福島県林業公社会津事業所・2福島県林業研究セン
ター・3森林総合研究所林木育種センター
1

スギの萌芽更新は全国の多雪地帯などに点在して見られることが報告されている。また、スギが伏条して発根する特性をもつことも周知のことである。しかし、針葉樹は広葉樹に比べ萌芽しにくく、スギもその例外ではない。当林業公社会津事業所管内には、昭和 40 年代後期に前生樹の飯豊スギ（天然スギ）を含む皆伐跡地に新植した造林地がある。飯豊スギとは、飯豊山（標高 2105 m）の麓に位置す
る喜多方市山都町一ノ木地区・早稲谷地区に主に自生する天然スギを指して呼称している。新植して数年経過後、至る処の飯豊スギの伐根から数本にも及ぶ萌芽枝が発生していることを確認した。試行的に萌芽整理を行って今日に至っている林分があるが、林地には根茎から発生して成長したと思われるひこばえも多く混在し、新植した実生苗と萌芽枝の明確な区分が現在では困難な状況になっている。
このため飯豊スギの萌芽発生が見られる現地に 200㎡（20m×10 m）のコドラートを設け、区域内全ての個体の DNA
分析を行なってクローンと実生苗の区分を行うとともに、同一クローンの分布状況を識別した。

剛

和歌山県林業試験場【目的】カシノナガキクイムシ（以下、カシナガ）による穿孔被害林分の更新手法を検討するため、カシナガの穿孔がウバメガシの萌芽発生量にどのような影響を与えるのか調べた。
【方法】調査地は和歌山県串本町のカシナガ穿孔
被害林伐採地 3 林分（串本 A,B,C）である。伐採 1 年後にウバメガシの伐採株（29∼42 株 / 林分）を対象に伐根径、発生萌芽枝数を測定した。伐り株表面の穿入孔、切断面の孔道、穿孔によりできた樹木の防御物質のしみのいずれかがある幹を穿孔有と区分した。
【結果】穿孔幹率（穿孔幹数/ 調査幹数）は串本 A64 %、串本 B79 %、串本 C51 % で、どの林分も半数以上の幹に穿孔がみられた。萌芽株率は串本
A、B で 90 % を超えており、穿孔の有無に関わらず生存率が高かった。串本 C の萌芽株率は 64 % であったが、97 %以上の幹に萌芽発生痕がみられた。串本 A,B の穿孔有の萌芽枝数は穿孔無よりも多かったが、串本 C では穿孔の有無による萌芽枝数に違いはみられなかった。串本 A,C とも穿孔数と萌芽枝数に相関関係はみられなかった。以上から、カシナガ穿孔の有無がウバメガシ生存木伐採後の萌芽発生に及ぼす影響は小さいと考えられた。

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P2-055 広葉樹造林地におけるシカによる剥皮状況の違いにシカ密度・嗜好性・樹木のサイズが与える
影響

P2-056 獣害を受けたクヌギ植栽林分での植栽木の成長
岡本卓也・渡邉仁志・田中伸治
岐阜県森林研究所

飯島勇人
山梨県森林総合研究所

近年全国で個体数が増加しつつあるニホンジカが、広葉樹造林に与える影響を明らかにするため、山梨県内の 24
箇所の広葉樹造林地における剥皮発生状況（ただし、天然
更新木を含む）を 2013 年夏季に調査した。各調査地のサイズは 10×40 m で、調査地内の胸高直径が 3 cm 以上の全個体の周囲長と剥皮率（周囲長に対する剥皮された部分の割合）を調査した。剥皮は、11 年前の当該調査地におけるシカ摂食の発生の有無によらず現在のシカ密度が高い調査地で、サイズが小さい個体で発生しやすかった。また、調査した樹種の中では、アブラチャン、ウリハダカエデ、エンコウカエデ、オガラバナ、キブシ、ズミ、ホオノキ、ミ
ズキは剥皮されやすく、クリ、サンショウ、シラカンバ、
タカネザクラ、ダケカンバ、ブナ、ミヤマザクラ、ヤエガ
ワカンバは剥皮されにくい傾向にあった。カツラ、
ケヤキ、
ミズナラ、ヤマハンノキなどは、これらの中間程度の剥皮されやすさであった。広葉樹造林を行う際は、造林箇所の
現在のシカ密度や植栽樹種を考慮する必要がある。

P2-057 富士山北麓のシラベ人工林列状伐採地に植栽された落葉広葉樹 5 種の生残【目的】獣害が樹木の成長に与える影響を明らかにするため、植栽直後にイノシシによる掘り起しや引き抜き（獣害）を受けたクヌギの生育状況を調査した。
【方法】岐阜県美濃加茂市（標高 250 m）のクヌギ植栽地（2009 年 3 月植栽、4000 本 /ha）に 3 調査区（144∼226 m2）を設定し、2009 年（植栽直後）、2011 年（獣害発生直後）、2012 年および 2013 年に植栽木の生残と成長を調査した。
獣害は 2011 年 2 月に発生し、同月に獣害を受けた植栽木を再植栽した後、高さ 1.0 m の侵入防止網で植栽地を囲った。
【結果】獣害は半数の植栽木に発生していたが、その多くは枯死しなかった。いずれの調査区でも、植栽木の樹高成長が認められた。獣害の有無によって樹高の成長量を比較すると、成長量が小さい調査区では獣害を受けた植栽木の成長量が小さかったが、成長量の大きい調査区では成長量に差は認められなかった。このことから獣害発生後、速やかに獣害対策を実施し再加害を防ぐことにより、クヌギの生育適地においては植栽木の成長に対する獣害の影響を少なくできると考えられた。

P2-058 群状伐採地に植栽された落葉広葉樹苗木の成長
田中

長池卓男1・松崎誠司21

格

山梨県森林総合研究所

山梨県森林総合研究所・2冨士森林施業技術研究所

シラベ人工林列状伐採地に植栽された落葉広葉樹 5 種（ブナ、ミズナラ、ヤマハンノキ、イロハモミジ、ヤマザクラ）の生残を調べた。2013 年に、植栽後 2-6 年経過した植
栽列 156 列を対象に、20 m×5 m の調査区を設定して、植栽木の生残を調べた。植栽列の幅は平均 11 m、長さは平均 150 m であった。植栽列ごとの平均枯死率は 24 % で、
植栽後 2 年目が 34 % で最も高く、植栽後 4 年目が 14 % で最も低かった。樹種ごとの平均枯死率は、ヤマハンノキが46 % で最も高く、ミズナラが 8 % で最も低かった。全体と各樹種の枯死率に及ぼす要因をロジスティック回帰によって解析したところ、植栽列の幅が広いと全体およびヤマハ
ンノキの枯死率は増加していた。また、植栽後の年数が経過するほどイロハモミジとヤマハンノキの枯死率は増加していた。植栽列には、カラマツとヤマハンノキが天然更新していたが、枯死率が高い植栽列ほどこれらの天然更新木
が多い傾向は見られなかった。

群状伐採が針葉樹人工林を針広混交林へ誘導する伐採方法として適するか否かを検討することを目的として本研究を行った。試験林は標高 550 m の南東斜面に位置するス
ギ・ヒノキ人工林で、伐採時林齢が 55 年、伐採時の ha 当
り本数が 1239 本、平均胸高直径が 28.5 cm、平均樹高が25.8 m であった。試験林で 30 m×30 m の群状伐採を行い、ケヤキ、クリ、コナラの 3 種を樹下植栽した。樹下植栽に際して混植はせず 1 試験区に 1 樹種を植栽した。植栽
3 年後の各樹種の苗木の平均樹高を測定し、樹種間で比較するとともに、山梨県有林の追跡調査結果に基づき計算された、皆伐地に造林されて 3 年を経過した苗木の地位上および中における平均樹高と比較した。その結果、樹種間の樹高はコナラ<ケヤキ<クリとなり、皆伐地との比較では、
ケヤキ、コナラの樹高が地位中<群状伐採<地位上となり、クリでは群状伐採地の樹高が地位上、中いずれの樹高も上回っていた。以上の結果から、群状伐採地に植栽された苗木は皆伐地に植栽された苗木と比べて大きく劣ることがな
い成長を示していることが明らかとなり、群状伐採が針葉樹人工林を針広混交林へ誘導するのに適した伐採方法の 1
つである可能性が示唆された。

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P2-059 東京大学樹芸研究所内 22 年生ユーカリ属 6 種
造林地の成長経過P2-060 豪雪地の山腹工施工地に植栽されたブナ、ダケ
カンバとハンノキ類の初期成長の比較

澤田晴雄・辻 和明・辻

相浦英春・長谷川幹夫

良子・小林徹行・井上広喜・鴨田重裕

東京大学大学院 農学生命科学研究科附樹芸研究所

富山県農林水産総合技術センター森林研究所【目的】ユーカリ属樹木の中から大径材生産に適する樹種を選抜する。****【方法】面積 0.28 ha に 1992 年に植栽したユーカリ属 6 種、計 607 本を、2000 年と 2013 年の 2 度、胸高直径（DBH）と樹高を測定して 6 種の成長経過を比較した。****【結 果】生 存 率 は、2000 年 に Eucalyptus nitens（EN）、E.maidenii（EM）、E.elata（EE）が 56∼62 %、E.
globulus（EG）、E. piperita（EP）、E. radiata（ER）が26∼36 % であったが、2013 年には EE が 43 %、EM が 36
% で 6 種の中では高く、他の 4 種は 7∼20 % で低くかった。2000 年の材積は EE、EG、EM、EN が 76∼88 m3/ha、EP が 23 m3/ha、ER が 17 m3/ha であったが、2013 年の材積は EE が 688 m3 /ha、EM が 332 m3 /ha、EN が 281 m3/ha、EG が 248 m3/ha、EP が 97 m3/ha、ER が 39 m3/haとなっていた。2013 年の各樹種の最大 DBH と DBH が 30
cm 以上の個体の本数密度は、EE が 69 cm で 259 本/ha、EM が 49 cm で 143 本/ha、EN が 45 cm で 208 本/ha、EPが 42 cm で 50 本/ha、EG が 36 cm で 97 本/ha、ER が 30
cm で 49 本/ha であった。以上の結果から大径材生産にはEE が最も適し、次いで EN、EM が適しているものと考えられた。

【目的】多雪山地の崩壊跡地における木本による緑化方法として提案した、ブナ、ダケカンバ（目的樹種）とハンノキ類（肥料木）の混植が実施された施工地における、森林の再生状況を検証する。
【方法】調査は富山県南砺市利賀村奥山地区の崩壊跡地の山腹工施工地を対象とした。ここでは比高 6 m 間隔で階段工と土留め工が施工され、その間の法面には丸太枠工が施工された。1991 年と 1998 年に階段工、土留め工の段上平坦面の上下 2 列に、1 m 間隔でブナ、ダケカンバとハンノキ類が交互に植栽された。2013 年
6 月にこれらの植栽木の生育状況を比較調査した。
【結果】
1998 年に植栽が行われた施工地（15 年目）では、ダケカン
バはハンノキ類と遜色のない樹幹長 3∼4 m に成長していた。ブナはこれらと比べると樹幹長は小さく、平均樹幹長は 2 m 程度であった。また、1991 年に植栽が行われた施工地（22 年目）のブナは、隣接するハンノキ類や後から侵入したヤナギ類等と比較して、樹幹長の差は認められなかった。ここでは、ハンノキ類-ブナ、ダケカンバの二段林型を第一段階の目標としていたが、すでに目的樹種と肥料
木の樹幹長が拮抗し、その次の段階へ進みつつあると判断された。

P2-061 郷土種を用いた緑化における植栽木の 4 年間の成長と生残P2-062 沖縄島北部の人工造林地における侵入樹種が植
栽木の成長に及ぼす影響

川口英之・荒木希美

谷口真吾1・加藤嘉一2・松本一穂1

島根大学生物資源科学部

1

鳥取県立むきばんだ史跡公園では、弥生時代の集落の野外展示から事務所建物と駐車場を隠し、野外展示にいたる園路を郷土種からなる森林内の小道とすることを目的として、公園内と周辺で採取した種子から育てた苗木が植栽された。面積 1100㎡に、常緑広葉樹、スダジイ、シラカシ、
アカガシ、タブノキ、ヤブニッケイ、シロダモ、ヤブツバ
キ、落葉広葉樹、コナラ、クリ、ヤマザクラ、イヌシデ、
エゴノキ、クロモジ、13 種 598 本が 2009 年 3 月に植栽された。生残数は植栽 1 年後から 3 年後に 27 本、41 本、26本減少した。4 年後では 3 本減少しただけでほぼ定着した。常緑樹の減少数はどの期間でも落葉樹の 2 から 3 倍多
く、4 年後の生残率は落葉樹 90 % に対して常緑樹 77 % であった。常緑樹の種ごとの生残率は 91 % から 30 % の範囲にあった。生残数を確保するためには落葉広葉樹は有効と考えられた。植栽 2 年後には積雪により植栽木の 44 % に幹折れが生じたが、この被害は死亡要因とはならず、萌芽する性質のある郷土種を用いた利点といえた。低木種で株立ちとなるクロモジを除くと、幹の肥大成長、伸長成長ともに、落葉広葉樹のほうが常緑広葉樹よりも大きかった。

琉球大学農学部・2沖縄県庁【目的】前生樹の切株由来の萌芽個体と残存林からの散布
種子由来の実生個体を合わせた侵入種の種組成、成立本数、植栽木との成長競合に及ぼす下刈り、除間伐の影響を考察し、亜熱帯林の森林再生に考慮すべき保育施業を示した。
【方法】沖縄島北部の亜熱帯二次林において 2 年生、14 年
生、24 年生、29 年生の人工造林地 4 林分を抽出し、4 m×40 m のプロット計 12 プロットの毎木調査を行った。4 林
分とも施業歴は同じであり、下刈りは 5 年間、植栽後 3 年
間は年 2 回、その後は年 1 回実施、育成天然林施業（除間伐）は植栽後 12∼15 年と 20∼25 年の間にそれぞれ 1 回実施された。
【結果と考察】4 林分 12 プロットの測定個体数
は 1,343 本、うち植栽木は 7 種 511 本、残りの侵入種 62 %は萌芽 25 種、実生 30 種であった。侵入種は造林樹種であるイジュ、イスノキ、センダン、エゴノキ、ホルトノキを含めイタジイ、タブノキ、ハンノキなど用材価値の高い有用樹の出現頻度が高かった。育成天然林施業が実施されると侵入種の種数と成立本数は顕著に低下した。4 林分とも
植栽木と侵入種の成長に大差はなかった。育成天然林施業
は種多様性を低下させるので、侵入種の樹種特性を考慮し選択的に除去する必要がある。

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P2-063 イジュ人工林の若齢段階における保育方針についてP2-064 阿寒国立公園内のアカエゾマツ天然林の林分構
造と更新

高嶋敦史

嵜元道徳1・平山貴美子2

琉球大学農学部附属亜熱帯フィールド科学教育研究センター

京都大学フィールド科学教育研究センター・2京都府立大学大学
院生命環境科学研究科
1

イジュは、近年沖縄県の主要造林樹種となっているが、知見不足から植栽後の適切な保育や密度管理が行われていない。VI∼VII 齢級の林分も増えてきた現在、それらの保育方針を示すことは喫緊の課題である。そこで本研究では、まず無除間伐の 33 年生イジュ人工林に 0.06 ha の調査区を設け、侵入種も含めた林分構造を調査した。その結果、全種合計で幹本数密度は 5,600 本/ha（うちイジュ 1,867 本/ha）、ha あたり樹冠投影面積も 2.03 ha（うちイジュ 0.75ha）と、侵入種が極めて高い密度を示していることが判明した。そこで、調査区の半分（0.03 ha）で、イジュ健全木を優先しつつ侵入種も含め幹本数密度が 3,000 本/ha になる
よう試験的な除間伐を実施した。その結果、イジュは1,833
本/ha が残ったが、本数割合では全種合計の 61 % にしか及ばなかった。また、侵入種も含め上層木平均樹高 11.3 m、相対幹距 16.1 % の林分が得られたが、現場では林分密度がやや疎になりすぎた印象を受けた。既往の研究では、イ
ジュ人工林はまず III 齢級時に相対幹距 15 % 程度をめどに密度管理することが推奨されているが、本研究の VII 齢
級無除間伐林でもまず同 15 % 程度をめどに密度管理することがふさわしいと考えられた。

アカエゾマツは北海道の造林樹種の一つとして広く植栽されてきている。しかしながら、釧路・根室といった地域
等におけるアカエゾマツの造林は、寒害等によって、芳し
くないところが少なくない。本研究では、アカエゾマツの更新特性の把握によって新たな造林技法へ繋げる情報を得ることを目的に、火山噴出物堆積地に成立したアカエゾマ
ツ林（北海道弟子屈町）に調査区（100 m×100 m）を設け、稚幼樹（0.5 m≦H、DBH<5 cm）から成木までを対象として、種名、DBH 或いは樹高、位置を記録する一方で、成長コア等も調べ、解析した。その結果、調査したアカエゾマ
ツ林の林冠層個体群は 160 年ほど前に一斉更新し成立したものであることが分かった。一方、著しく偏った分布を示したアカエゾマツの稚幼樹個体群（3 サイズ階に区分）は、いずれも同所的に更新していた。また、立ち枯れ・幹折れしたアカエゾマツ林冠木や現在そして近過去まで生きている（た）シラカンバ林冠木とは共に独立的な分布関係を示した一方で、ミズナラ林冠木（生木）とは近中距離で有意な親和的分布関係を示した。発表では、これらの結果等を踏まえて、技法開発へ向け検討する予定である。

P2-065 ナラ枯れ跡地にコナラ実生は更新しづらい？─
光環境変化への適応に着目して─

P2-066 トドマツ壮齢人工林における車両系林業機械の走行わだち上と隣接部の林床植生

江口則和・中島寛文・山下

倉本惠生1・飯田滋生1・藤田昇

1

愛知県森林・林業技術センター【はじめに】ナラ枯れ跡地でナラ類の再生を求める声は少なくない。先行研究で、被害地におけるコナラ実生について、枯死木を放置した「放置区」や枯死木のみを除去した「除去区」では、ナラ枯れ予防のために枯死木除去+周辺樹
木の除間伐を行った「防除区」よりも優占度が顕著に低かったが、この原因は未検討だった。そこで本研究では、コナ
ラ実生の光環境への適応能力に着目し、コナラ林再生のための知見を得ることを目的とした。
【材料と方法】コナラの集団枯死が収束した愛知県内の県有林 2 か所を対象とした。当年生コナラ実生を各整備区から 10 個体ずつ選び、立地環境及びその個体の生理的・形態的なパラメータを調べた。【結果と考察】光量子束密度は放置区、除去区、防除区の順で大きくなったものの、光合成系の集光機能の大きさに処理間で違いは認められなかった。また個体の全乾重
量は、放置区・除去区が防除区より低かった。以上から、放置区・除去区で優占度が同様に低かったのは、コナラ実
生の暗環境への適応能力が低いためだと示唆された。コナ
ラ林再生には枯死木を放置したり除去したりするだけでは不十分であり、除間伐など光環境の改善が必要だと考えら
れた。

玲2・橋本

徹1

森林総合研究所北海道支所・2草花堂

緩傾斜地の多い北海道などの地域では、車両系機械の林
内作業によって伐採・搬出作業を効率的かつ安全に行うことができる。一方、機械が林内を直接走行することで、土壌の締め固め、あるいは引きはがし等の地表撹乱が懸念される。これらの地表撹乱は、林床植生の発達にも影響を与えることが予想されるが、その実態は明らかにされていない。間伐は林床への到達光量を増加させるので、一般に林
床植生の発達を促進するが、この過程で間伐作業に用いられる機械の走行がどのように影響するかは明らかにされていない。そこで本研究では、40 年生の平坦なトドマツ人工林に列状間伐を行ったうえで、車両系林業機械（建機）を実験的に走行させ、機械の走行わだちと隣接する非わだち
部分の植生を調査した。撹乱を避けるために積雪時に人力で列状伐採・搬出して林内走行路を 2 列設けたのち、夏期に建機を同じ速度で同じ場所を踏むように 2 ないし 5 往復させ、翌年夏に植生調査を行った。全体として、間伐によって走行路の地表植生が増加し、このうちわだち部分では隣接する非わだち部分に対して、スゲの一種、オオチドメ、
シロツメクサなどの種が増加していた。

― 238 ―

P2-067 針葉樹人工林へ侵入した竹の伐採が広葉樹の更新に与える影響─伐採翌年の前生稚樹および当年実生の更新に与える影響─

P2-068 バイオマス作物としてヤナギ年間 1 株当たり乾物収量 0.5 kg を得るために
上村

小谷二郎

1

石川県農林総合研究センター林業試験場【目的】タケが侵入した針葉樹人工林で、タケ伐採翌年での広葉樹の更新状況を調査し、タケ伐採の効果を検討した。
【方法】調査地は、石川県内 20 か所の針葉樹人工林（主にスギ林）である。2012 年にタケを伐採した林内に 10 m×
10 m のプロットを設置し、翌年秋に広葉樹の生存と成長を調査した。
【結果と考察】タケを伐採した後に残った針葉樹は 300∼2700 本 /ha であった。タケを伐採する前の林内は暗く、前生樹として残っていたのはシロダモ、スダ
ジイ、ウラジロガシなどの常緑広葉樹がほとんどであった。
これらは、タケ伐採翌年も秋までほとんど生存していた。
一方、アカメガシワ、カラスザンショウ、ネムノキなどパイオニア樹種の実生は、すべての地域で多数発生したが、皆伐地でのような旺盛な成長はみられなかった。また、落葉広葉樹の実生の中でも、コナラ、クリ、ヤマザクラなどは少数であったが多くの場所で出現し、パイオニア樹種と同程度の成長であった。以上の結果から、タケを伐採しても針葉樹が残っていることで、パイオニア樹種の成長には不利であったが、常緑広葉樹や比較的耐陰性の高い落葉広葉樹では生育が可能な環境が保たれていると考えられた。

P2-069 ヤナギバイオマス生産の効果的な施肥技術の開発
韓1

慶民1・原山尚徳1・上村

章1・宇都木玄2

章1・原山尚徳1・韓

慶民1・宇都木玄2

森林総合研究所北海道支所・2森林総合研究所【目的】北方域での木質系バイオマスとして、ヤナギが有力視され、欧米諸国を含めその効率的な生産の研究が行われている。我が国においても実際の生産現場となるであろう耕作放棄地での植栽試験が開始されている。先行研究に応じて 2 万本 /ha の株を配置し、3 年に 1 回の収穫で乾燥
重量 30 ton（年間 10 ton）の目標を掲げている。そのためには、年間 1 株当たり乾物収量 0.5 kg を得る必要がある。
しかし、北海道の栽培候補地では、成長面では、雑草との競争や食害、コスト面では整地、施肥管理など多くの問題があり、粗放的には目標は達成できないことがわかってきた。北海道ではオノエヤナギとエゾノキヌヤナギが、その成長量と広域的な分布から選ばれている。これまでの植栽
試験の結果や問題点、欧米等のヤナギ生産方法を整理し、北海道に適したヤナギ低コスト生産を考える。
【方法】オ
ノエヤナギとエゾノキヌヤナギを植栽し、栽培の問題点を整理する。
【結果】農業同様にマルチングや除草剤を用いた雑草管理が重要であることがわかった。本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業（基盤研究（C））の助成を受け実施した。

P2-070 東日本大震災後の海岸防災林に生育する木本の種構成
高橋一秋1・高橋香織2

森林総合研究所北海道支所・2森林総合研究所

1【目的】2012 年に固定価格買取制度がスタートし、北海道
では、ヤナギは熱源として期待されている。本研究では、現時点での試算で生産コストのおよそ 3 割を占める施肥管理の効率化により、ヤナギバイオマスの栽培を実用化することを目的とする。
【方法】試験は北海道支所の環境調節棟で行った。2013
年 5 月 9 日に 4.8 リットルのポットに鹿沼土：赤玉土を 1：
1 に充填し、粒状の緩効性肥料 4 g を表面に撒き、長さ約20 cm、直径約 1.5 cm のエゾノキヌヤナギの穂を植え付けた。6 月 11 日に 24 ポットずつに追肥として粒状緩効性肥料を与えた。それぞれ対照区、低、中、高施肥区とした（窒素換算でそれぞれ 76、125、175、200 kg N ha−1 year−1）。
定期的に萌芽の数、直径、高さ、葉の枚数、クロロフィル
指標などを計測し、8 月 29 日に収穫して葉、枝、根の乾重量を分析した。【結果】対照区に比較して、追肥した施肥区
では、穂あたりの枝・葉の収穫量を顕著に増え、施肥の効果が見られた。しかし、施肥量によって、枝のバイオマス量の差が見られなかった。一方、葉のバイオマスは高施肥
区では一番高かった。葉の枚数などの生理パラメートと統合し、効果的・効率的施肥管理技術を提案する。

長野大学環境ツーリズム学部・2信州大学遺伝子実験部門

東日本大震災に起因する大津波は、東北地方の海岸防災林に壊滅的な被害を与えた。今後、海岸防災林の再生・修復に向けて植栽樹種の選定を検討していく上で、震災後の被害状況と生残する樹木の種構成を把握することは重要である。宮城県山元町の残存海岸防災林に生残する樹木の生残状況と広葉樹の種構成を明らかにするために、植栽樹種を含む大型樹木の生存率、過去の防災林造成後に移住した
広葉樹の種子散布様式、これら広葉樹の種多様性に影響を与える林分要因について調査した。大型樹木の生残率は樹種間で有意差が認められ、ヤマザクラ、アカマツ、クロマ
ツ、ヤシャブシの順で生残率の平均値は増加した。広葉樹
49 種が確認され、有意に多い種子散布様式は被食型であった。一般化線形モデル（GLM）で解析を行った結果、広葉樹の種多様性は、0-0.5 m および 0.5-2 m の階層で、海側の林縁からの距離との間に負の相関が検出されたが、大型樹
木の枯死幹数および生残幹数との間には有意な相関は認められなかった。したがって、広葉樹の種多様性は大型樹木の枯死による林冠ギャップや生き残った大型樹木の周辺でパッチ状に高くなる傾向はみられなかった。

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P2-071 仙台井土浦海岸林における 2011 年津波後の植生回復

P2-072 2011 年新燃岳噴火後 3 年間の林床植生の変化

林田光祐1・蜂谷瑞季1・坂本知己2

山川博美・山川博美・安部哲人

1

2

山形大学農学部・ 森林総合研究所

森林総合研究所九州支所

2011 年東北地方太平洋沖地震津波による攪乱後に植生がどのように回復するのかを明らかにすることは今後の海岸林の再生を考える上で重要と考えられる。そこで、クロ
マツの 9 割以上が枯死した仙台市井土浦の海岸林において
津波撹乱 2 年後の植生の回復状況を調べた。防潮堤がある区域（有堤区）とない区域（無堤区）に汀線と直交したラインを約 250 m 引き、4 m2の方形区を各 18 か所設置して植生調査を行うとともに、ライン沿いの幅 2 m の帯状区内のすべての木本個体を毎木調査した。植生調査での全出現
種数は有堤区が 27 種、無堤区が 33 種で、特に海岸植物の種数は無堤区が有意に多く多様性に富んでいた。それに対し、木本は個体数と根元断面積合計ともに有堤区が無堤区の約 2 倍更新していた。ほとんど前生稚樹であると推定されたこれらの更新木は、クロマツが本数の約 9 割を占めたが、根元断面積合計ではニセアカシアが有堤区の 4 割を占めた。津波後の無堤区の平均堆砂深が有堤区の約 3 倍であったことから、攪乱の程度の差がこれらの結果をもたらしたと考えられる。また、両区ともに汀線からの距離や地形による植生変化は認められず、植生の成帯構造も攪乱されていた。

霧島山系の新燃岳は、2011 年 1 月 27 日に爆発的噴火を起こし、火口の南東側を中心に大量の火山灰が堆積した。
この噴火による森林の樹木被害とその後の回復過程を明らかにするため、火口から南東側約 3 km のエリアに、樹木被害程度の違いに応じて 50 m×50 m のプロットを 5 つ設
置し、調査を継続している。噴火以前は、林冠にアカマツが優占しミズナラなどの落葉広葉樹が混交する林であったが、アカマツが噴火による被害が大きく、多くの個体が枯死に至っている。一方、落葉広葉樹は噴火直後に枝先が枯れるなどの衰退がみられたが、現在では多くの個体で樹勢が回復している。さらに、DBH5 cm 未満の個体についても調査を行った。霧島地域はシカの生息密度が高いため、シカの不嗜好性植物であるミヤマキリシマやタンナサワフ
タギなどが優占していた。これらの個体は、噴火直後には枝先が枯れるなどの被害が観察されたが現在では回復しつつある。また、噴火後 3 年目には堆積した火山灰の上から、
ノリウツギなどの実生の発生が観察されるようになった。
本発表では、これらの林床植生の 3 年間の変化を明らかにし、今後の更新の可能性について議論する。

P2-073 Interactive effect of canopy and fluvial
disturbances on sapling bank and species
diversity in a montane riparian forest

P2-074 シデコブシ自生地の皆伐 2 年後の萌芽更新

Kazuhiko Hoshizaki1・Shinji Oki1・Tatsuro Akiyoshi1・Daisuke Hoshino2・Mitsue Shibata3・Michinari Matsushita1
秋田県立大学生物資源科学部・2国際農林水産業研究センター・
森林総合研究所東北支所

玉木一郎1・野村勝重2・野村礼子2・楯千江子3・小木曽未佳4・宮上佳弘5
1
岐阜県立森林文化アカデミー・2みどりの会・3シデコブシと自然が好きな会・4多治見市役所緑化公園課・5多治見市役所環境課

1
3

A high diversity of tree species in temperate montane
riparian forests has been thought to be generated becauseof the unique disturbance regime, including canopy gap
formation and fluvial disturbance, which provides various
habitat conditions for regeneration (habitat niche segregation). Contrary to seedling establishment, habitat segregation for saplings remains untested. Thus, to determine if
the composition and structure of the riparian sapling
community is influenced by canopy and fluvial disturbances, we analyzed the distribution patterns of saplingsfor 31 canopy and subcanopy species in a temperate
mixed-species deciduous forest. Saplings were foundmainly on the disturbed sites compared with beneathcanopy sites. Based on relative densities in gaps vs. on
fluvial deposits and cluster analysis regarding to lightrequirements, riparian habitat partitioning between species
was suggested through differentiated preferences for the
disturbance type x light requirement combination.

シデコブシは東海地方に固有の低木種で自生地の植生遷
移や開発により絶滅が危惧されている。本研究では皆伐後の同樹種の萌芽更新の過程を明らかにするために、岐阜県多治見市の自生地に 300 m2 の調査区を設置し、2012 年 1月に皆伐した。1 年目と 2 年目の 11 月に、シデコブシを含む全樹種を対象に生存を記録し、萌芽数と樹高を測定した。
シデコブシとタカノツメ、ノリウツギ、ソヨゴの 4 種は萌芽数が全体の 10 % 以上を占めていたため、これらを同調
査地の優占種とした。シデコブシは 1 年目に 12 % の個体が死亡したが、2 年目には死亡は見られなかった。シデコ
ブシの個体あたりの萌芽数の平均値は 1 年目で 10.2 本、2年目で 11.6 本の値を示したが、有意差はみとめられなかった。他の優占種も同様の傾向を示した。シデコブシの 2 年
目の樹高成長量は 1 年目の 0.56 倍と有意に低下した。他の優占種のうち、タカノツメでは有意に増加したが、ノリウツギでは有意に低下し、ソヨゴでは有意差はみとめられなかった。シデコブシとノリウツギではいくつかの個体で花芽が見られたため、繁殖への投資が樹高成長量を低下させた可能性が考えられた。

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P2-075 西表島におけるマングローブの生態的地位に関する研究

P2-076 本州海岸林における国内外来種オオシマザクラの野生化の実態渡辺

勝木俊雄・岩本宏二郎・島田和則・九島宏道

信

琉球大学熱帯生物研究センター西表研究施設

森林総合研究所多摩森林科学園

本研究では湛水頻度や光環境の違いが、主要なマングローブ樹種の生態的地位決定にどのように影響するのかを明らかにすることを目的とし、沖縄県西表島のマングロー
ブ林を対象として生態生理学研究を行った。沖縄県八重山郡西表島のオヒルギ・ヤエヤマヒルギ混交林内に調査プ
ロットを設置し、毎木調査とレベル測量、そして水分環境を把握するための水位測定を行い、当該林分の一年間の湛水時間を算出した。更に林分内の光環境を把握するために光合成有効放射（PAR）と光質（R/FR）、葉面積指数を測定した。その結果、本研究の調査対象としたオヒルギ群落の立地が一年間に湛水する割合は 10 % 未満であったのに対し、ヤエヤマヒルギ群落の主な立地は 30∼50 % と高かった。陸域側でのヤエヤマヒルギの枯死個体が多いこと、オ
ヒルギと比較してヤエヤマヒルギの生枝下高が際立って高いことから、オヒルギの被陰により、ヤエヤマヒルギの立地は光環境が良好な水域側に圧迫されていることが推察された。

日本に野生のサクラ属は 10 種あるが、このうちオオシ
マザクラ（Cerasus speciosa）は本来伊豆諸島周辺だけに自生する樹木である。花が大きく観賞価値が高いだけではな
く、成長が早く薪炭として利用できること、潮風に強く海岸でも生育できることなどの理由で古くから栽培されてきた。その結果、現在では自生地以外でも広く野生化が確認されている。一方近年では生態系に深刻な影響を与える侵略的外来種が注目されている。オオシマザクラについて
は、本来あるサクラの自生種との交雑が危惧されるほか、海岸林という特殊な環境への悪影響も心配され、国内外来種としての侵略性の評価が必要である。しかしサクラ属の樹木は形態が似ている上、雑種を作りやすく、正確な同定が困難であることから、野生化の実態は明らかではない。
そこで、オオシマザクラによる海岸林の生態系への影響評
価の予備調査として、全国の海岸林における野生化の実態について調べた。その結果、青森から鹿児島にかけての広い地域で野生化したオオシマザクラが確認できた。特に宮城から千葉の津波被害地では個体数が多く、侵略的外来種としての対策が必要と考えられた。

P2-077 石狩カシワ海岸林における 2002 年∼2012
年の林分動態P2-078 京都市近郊林におけるブナ科 4 種の発芽特性：
遷移段階が異なる林分での比較

真坂一彦1・佐藤平山貴美子・町田英美・山田怜史

1

創1・阿部友幸1・菅野正人22

北海道立総合研究機構林業試験場・ 北海道立総合研究機構林業試験場道南支場

北海道の海浜砂丘にはカシワ海岸林が成立しているところが多い。今回、石狩カシワ海岸林に 2002 年に設定した200 m×20 m の固定調査地における、2012 年までの 10 年
間の動態を報告する。
調査地設定当初、調査区内には 2088 本の立木（複幹も含む）が標識され、そのうちカシワは 719 本、エゾイタヤは880 本あった。それら 2 種の胸高断面積合計はそれぞれ全
体の 59.8 %、24.0 % を占めていた。カシワの dbh 頻度分布は 8-10 cm 階にピークをもつ一山型分布であり（最大 20.0cm）、調査期間中のカシワの死亡は小径階に集中した。カ
シワのサイズ分布は汀線方向に向かって小径木が増える傾向があり、これはつまり汀線に近い区域で枯死が進んだことを意味する。直径成長量は期首 dbh に対して有意な正の相関があり、また RDGR-期首 dbh 曲線もデータの範囲
内で x 軸（RDGR=0）に達していない。既存の報告から、
この石狩カシワ海岸林は、300 年よりは若い砂丘上に約110 年前に更新した林分であると推察される。調査林分は建設相の途上にあり、今後、サイズ構造や種組成などの林分構造が大きく変化してゆくと推察される。

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

京都市近郊林では、アカマツやコナラが優占する林からコジイを中心とする常緑広葉樹林へ遷移が急速に進んでいる。最近の研究により、同種親木の周囲では種子落下から発芽までの間においても菌類や捕食者による死亡などが多く見られ、発芽率に影響することが報告されてきている。
京都市近郊林では遷移によりブナ科樹種の密度は林分により変化しており、それらの種子の発芽に影響を及ぼしている可能性がある。本研究では、京都市近郊林において出現するアベマキ、コナラ、アラカシ、コジイのブナ科 4 種を対象に、アベマキ・コナラの優占する遷移段階中期にあた
る落葉広葉樹林とコジイの優占する遷移段階後期にあたる
常緑広葉樹林において実験的に播種し、それらの発芽特性を林分間、樹種間で比較した。
落葉広葉樹林、常緑広葉樹林いずれにおいても、アベマ
キ、コナラ、アラカシは播種翌春に発芽したが、コジイは播種翌秋以降に発芽しはじめ、翌々年に発芽するものの方が多かった。アベマキ・コナラは林分間での発芽特性の差は殆どなかったが、アラカシ、コジイは、常緑広葉樹林で発芽が遅れ、最終的な発芽率も有意に低くなっていた。

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P2-079 上層木の開葉フェノロジーが下層のブナ稚樹の生育に与える影響

P2-080 ブナ老齢林におけるブナ実生同齢集団の成長・生残に影響を及ぼす環境および遺伝的要因

加藤翔子1・小山浩正1・森

稲永路子1・松下通也2・鳥丸
信弘1

1

茂太1・今

博計2

山形大学農学部・2北海道立総合研究機構林業試験場

猛3・中西敦史4・西村尚之5・戸丸

名古屋大学大学院生命農学研究科・2秋田県立大学生物資源科学部・3弘前大学農学生命科学部・4愛知県・5群馬大学社会情報学部
1

天然林におけるブナの稚樹はブナ以外の広葉樹の樹冠下に多く、ブナ樹冠下やギャップ下に少ないことが報告され、その原因はブナ以外の広葉樹の開葉が、ブナに比べて遅い
ことにあると報告されている。しかし、その研究は稚樹の多寡を調べただけで、ブナ以外の樹冠下が稚樹の成育に適した環境かは確認していない。そこで本研究では、2005 年にブナ樹冠下、ブナ以外の樹冠下、ギャップ下にブナ苗木を植栽し、その後 8 年間の成育状況を調べた。また、ギャッ
プに稚樹が少ない根拠も明確ではなかったため、1 ha 方形区において上層タイプ、稚樹数、ササ高を調べることで、3 者の関係を調べた。苗木の生存率・シュート伸長量はギャップ下で最も良好で、ブナ以外の樹冠下はそれに準じる結果を示し、ブナ下では半分近くが枯死した。しかし、ギャップ下で有意に高いササ高が観察され、林床の光量も通年で低い値を示したため、ギャップ下の稚樹はササ高を超えられないことが示唆された。ブナ以外の樹冠下では春
先の林冠の閉鎖が遅く、ササの繁茂も中庸であることから、
光条件がササ高の上下ともに春先に良好となり、このこと
がブナ稚樹の集中する要因であること示唆された。

光環境などの環境条件は、樹木実生の生存や成長に強い影響を及ぼすことがわかっている。加えて、実生の持つ遺伝的要因もその生存や成長に影響を及ぼしている可能性がある。本研究では、これら環境要因と遺伝的要因がブナ実生同齢集団における個体の成長および生残に及ぼす影響を調査した。鳥取県大山に設置された 4 ha プロットの中央付近に 50×50 m 実生区を設置した。解析対象は 2006 年の豊作に由来する実生 427 個体であった。2011 年から2013 年までの実生の成長量および生残を記録するとともに、遺伝解析用の葉試料を採取し、核 SSR 9 遺伝子座を用いて実生の親子解析を行い、種子親を推定した。一般化線
形混合モデルによる成長解析の結果、開空度、斜面傾斜、
初期サイズが有意に正の影響を及ぼしていることがわかった。同様の生残解析では、開空度および初期サイズが有意に正の影響を及ぼしていることに加えて、ランダム効果として導入した種子親が有意に影響していることが明らかとなった。

P2-081 ブナ天然林における林冠樹種の違いがブナ下層
木の生残と成長に与える影響

P2-082 茨城県北部の広葉樹二次林内の木本稚樹の種数に林分配置が及ぼす影響

木下 秋1・赤路康朗1・牧本卓史2・宮崎祐子1・廣部
博己3・坂本圭児1・山本進一4

五十嵐哲也・正木宗1・水永

岡山大学大学院環境生命科学研究科・2岡山県・3静岡大学農学部・4岡山大学
1

本研究は、岡山県北部のブナ林を対象として、19 年間の長期観測データからブナ下層木の生残および成長とその上層の林冠木樹種との関係を明らかにすることを目的とした。先ず、ブナ下層木と林冠木の空間分布相関の解析より、
ブナ下層木は、ホオノキ林冠木と同所的に分布し、ブナの林冠木とは排他的に分布するように変化することがわかった。ホオノキ林冠下に存在するブナ下層木は、ブナ林冠下に存在するブナ下層木よりも生残率が高く成長量が大きかった。そこで、ブナ林冠下とホオノキ林冠下で光環境の季節的変化を調べたところ、ホオノキ林冠下ではホオノキの開葉が遅いため、春先にはブナが開葉したあとでもギャップに相当する光量が維持されていること、開葉後であってもブナよりも下層に供給される光量が多いことが明らかになった。以上から、ホオノキ林冠下がブナ林冠下に比べて、下層木にとって光環境の面では有利であり、ホオノキが林冠層に混交することがブナの更新を促進することが示唆された。

隆

森林総合研究所

針葉樹人工林による分断化が広葉樹林下層の高木稚樹の種数に及ぼす影響を明らかにする事を目的として研究をおこなった。茨城県北部の小川群落保護林とその周辺の広葉樹林の計 13 箇所にプロットを設置し、毎木調査（上木組成）
および植生調査（樹高 2 m 以下の高木稚樹組成）を行った。
各プロットの高木稚樹の種数を従属変数とし、独立変数として分断化の指標（一定距離内の広葉樹林面積率、林縁長）、および林分構造の指標（上木の平均胸高直径、上木密度、低木層の被度および草本層の被度）を用い、GLM と AICによるモデル選択から、稚樹の種数に影響する因子を推定した。同一林内に種子源となる上木が存在する場合は、周辺からの種子散布の影響が不明瞭になるため、解析は林内に種子源が存在する種としない種とに分けて解析を行った。その結果、同一林内に種子源が存在しない場合、稚樹種数は 50 ha（半径 399 m）以内の広葉樹林率が低いほど少なく、特に風散布種、重力散布種が少なかった。一方、同一林内に種子源が存在する高木種では稚樹の種数に対する分断化の影響は見られなかった。

― 242 ―

P2-084 衛星ハイパースペクトルシミュレーションデー
タによる針広混交林の群落分類

P2-083 白神山地サンスケ沢における森林群集の構造
鳥丸猛・檜垣大助・赤田辰治・石田清
中澤明寛1・小田川信哉1・大西正道1・武田知己2

弘前大学農学生命科学部

1

アジア航測・2宇宙システム開発利用推進機構

森林群集内における樹木の空間分布パターンは、空間的に異質な環境状態およびそれらに対応した種の更新特性、種子散布様式、種内・種間関係などの生物的・非生物的要因の結果として形成されている。特に、集中的な空間分布
は異質な環境状態に起因する「環境の篩」と種子散布様式に基づく「分散制限」によって規定されることが知られている。そこで、本研究は青森県白神山地サンスケ沢に設置された約 1.1 ha の固定調査区において成木（胸高直径 5 cm
以上の幹）の毎木調査および環境状態調査（ササとシダの被度、林冠状態、地形状態）を実施し、空間点過程モデル
を用いて環境の篩と分散制限の重要性を評価した。その結果、主要構成樹種である 6 種（ブナ、イタヤカエデ、ハウチ
ワカエデ、トチノキ、ホオノキ、ミズナラ）全てにおいてトーマス点過程と非定常ポワソン点過程を同時に考慮したモデルが採択され、環境の篩と分散制限が主要構成樹種の空間分布パターン形成に重要であることが明らかになった。さらに、本報告では環境の篩と分散制限を駆動する種
特異的な更新特性・種子散布様式について検討を行い、群集形成に影響を及ぼす要因の相対的な重要性について考察する。

【目的】衛星リモートセンシングは、植物群落の空間的な分布を表す植生図の作成を効率化する有効な手段となる。
これまで、植物群落の分類にはマルチスペクトルデータが用いられてきたが、針広混交林では分光反射特性が類似する群落の分類は困難な場面があった。そこで、衛星ハイ
パースペクトル（以下、HS）シミュレーションデータを用いた解析手法を検討した。
【方法】使用した HS データは、
航空機搭載型センサ CASI-3 のデータを用いて、打ち上げ予定の衛星センサ HISUI をシミュレートしたデータである。対象地域は、落葉広葉樹と主体として常緑針葉樹が混生する野幌森林公園の一部とした。検証データは、航空写
真判読と現地毎木調査の結果から、衛星の解像度である 30m 間隔で 6 つの群落に区分したデータである。解析手法には、機械学習のひとつであるニューラルネットワークを用いた。【結果】HS データによる解析結果は、トゥスル
データの分布と整合し、定量的な分類精度は全体精度 72%、κ 係数 0.63 であった。以上から、HS データと機械学習を組み合わせることで、針広混交林において広域の植物群
落をマッピングできる可能性が示された。

P2-085 神奈川県小仏地域の水源林において混交林化に向けた間伐が林床植生に及ぼす影響

P2-086 種の多様性が高い場所で樹冠構造はより複雑か？─オオイタヤメイゲツ林において─

指村奈穂子・成瀬真理生・田村

藤野大河・石田純一・水永博己

淳

神奈川県自然環境保全センター

静岡大学農学部

神奈川県では水源かん養や生物多様性の機能の高い森林を目指して、管理不足の私有林を水源林として確保し、間伐等森林施業を行っている。この水源林のスギ林、ヒノキ
林、広葉樹林において、間伐履歴の異なる林分に 27 か所の調査地を設置し、林床植生と立地環境を調査した。一般化
線形モデルから、林床植生の種数は、林床合計被覆率（植被+リター）が高い林分や斜面上部で多く、林床植生の種
多様度指数は、最近間伐した林分や斜面上部で大きい傾向が示された。正準対応分析では、スギ林は他の林分に比べて、谷に近く、林齢が高く、林床合計被覆率が大きい方向に序列化され。また間伐からの経過時間や斜面方位でも序列化された。林床における高木性樹種の定着状況は、間伐
後の人工林ではヤマグワ、カラスザンショウ、ミズキなどの先駆的な鳥散布種が定着し、間伐から時間が経つと種数や個体数が増える傾向があった。神奈川県小仏地域の水源林では、間伐によって一時的に林床植生の種多様性が向上
し、広葉樹が侵入、定着していることが明らかになった。

種多様性の高い群落は高い生態系サービスを有し、森林においても、種多様性は土壌保全機能や、水源涵養機能といった多面的な機能と密接な関係があることが期待されているが、こうした多様性と森林生態系の機能の関係には不明な点が多い。ガスフラックスや林内微気象等の生態機能に関係の深い林冠構造が種多様性と生態機能の関係に重要な役割を果たしているのではないかと考えられるが、種多様性と林冠構造との関係は未解明である。そこで、本研究では種多様性と林冠構造の複雑さとの関係を明らかにすることを目的とする。調査は、静岡大学南アルプス演習林（標高 1400 m、南東側斜面傾斜 10°∼25°）内に 1.5 ha のプロットを設置し行った。このプロットはオオイタヤメイゲツが優占しブナが混交する多様性の高い太平洋側の冷温帯林である。胸高直径 5 cm 以上の個体を対象とした毎木調査のデータから Shannon-Wiener の多様性指数 H/を 10 m×10
m の区画ごとに計算し、多様性の空間分布を求めたのち、多様性の高い場所と低い場所の 30 m×30 m の調査区を設定した。林冠の葉分布構造を地上から簡易に推定するために、落葉後の小枝の分布構造を 3D レーザースキャナを用いて測定した。

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ー

P2-087 種多様性を継承する legacy tree としてのヤ
クスギ老齢木の重要性

P2-088 クズがマント群落を形成する要因と資源利用のための現存量の把握

石井弘明1, 2・南野拓也1・堀田佳那1・東田茂二郎4

山下吉國・小山浩正・森

若菜1・高嶋敦史3・吉神戸大学大学院農学研究科・2California State University at
HumboldtForestry and Wildland Resources・3琉球大学農学部附属亜熱帯フィールド科学教育研究センター・4九州大学大学
院農学研究院
1

屋久島では江戸時代に強度の伐採が長期的に行われ、その後一斉に更新した約 200 年生のスギ（高齢木）と当時伐採されなかった樹齢 1000 年以上のスギ（老齢木）が混在した異齢混交林が存在する。老齢木は樹形不良などの理由で伐採されずに現在まで残存しており、林業的には価値が低い。一方、老齢木には多くの着生植物が存在することから、森林の種多様性に寄与すると考えられる。そこで本研究では、高齢木・老齢木各 4 個体にロープをかけて登り、着生
木本植物群落を調査した。その結果、老齢木に着生する木
本植物の種数および個体数は、高齢木の 1.8∼6 倍および5∼98 倍であった。調査プロット（100 m×100 m）内の地
上と樹上の木本植物の多様度は同程度であったが、老齢木には地上には存在しない固有種のアクシバモドキやヤクシ
マシャクナゲを含む樹種が 5 種確認され、地上とは大きく異なる群落構造を示した。本研究の結果から、過去の伐採を免れた legacy tree としての老齢木を保護することは、
ヤクスギ林の種多様性維持に貢献すると考えられる。

山形大学農学部

クズは光環境が良い場所を好み、マント群落の優勢な構成種である。他の植生や構造物を覆うため、植林地では造林木の生育を著しく阻害する。同種は北米でも深刻な問題を起こしている。もし、クズが他の産業で有効利用されるならば、同種の繁茂を制御する上で大きな貢献をするだろう。そのために、成長特性と現存量を把握する必要がある。
一般に、つる植物は支持器官にコストをかけずに他の支持物に依存して登攀するため、支持物の有無で成長特性が異なる。支持物の無いシュートの 80.9 % は分枝を生産しなかった。支持物に登ったシュートは全て分枝したが、その部位は登攀から下垂に移行する部位に集中した（1 m あたりの分枝数は登攀部位 0.4±0.5 本、登攀から下垂に移行す
る部位 4.1±2.3 本、下垂部位 0 本）。支持物の無いシュー
トは、主に主茎を伸長させて支持物を探索し、支持物に登ると登攀から下垂に移行する部位から分枝を発生すること
で支持物を覆いマント群落を形成することが示唆された。
有支柱区の現存量は最大で無支柱区の 6.1 倍だった。登ると分枝し易い性質のため、有支柱区の現存量が多くなったことが推察された。

P2-090 堅果サイズの変異を考慮したミズナラ堅果生産量の年次変動

P2-089 結実調査はシードトラップそれとも双眼鏡？
崎尾

茂太

均

新潟大学農学部附属フィールド科学教育研究センター佐渡ステー
ション【目的】樹木の結実調査方法にはシードトラップにより面積当たりの種子落下量を測定する方法と、双眼鏡を用いて結実時期に目視で把握する方法がある。この二つの方法によって得られた結果の評価に関してはこれまであまり比較されたことがない。本研究では、19 年間にわたる結実量調
査から、二つの方法によって得られた結果やコストを比較し、結実量調査を行う際の指針を示す。
【方法】調査地は埼玉県秩父市中津川の天然のシオジ林を対象とした。0.54 ha のプロットを設置し、20 個のシード
トラップを設置しシオジの結実量を測定した。また、この調査地内のすべてのシオジ個体の結実量を 10 月下旬に双眼鏡による目視で 5 段階評価を行った。測定は 1989 年から 2007 年まで行った。
【結果】結実周期に関して二つの調査手法の結果を比較したところ、林分単位ではほぼ同様の結果が得られた。シー
ドトラップ法では個体ごとの結実量の把握ができないとともにコストがかかるという欠点がある一方で、数量的なデータが得られるとともに種子の稔性や虫害率の測定も可能である。以上のことから、研究目的、調査期間、コストを考慮した上で調査方法を決めることが必要である。

東澤春菜1・小山浩正1・森1

茂太1・佐藤充2

山形大学農学部・2山形県環境科学研究センター

ミズナラでは堅果数の年次変動だけでなく、堅果のサイズの変動が知られており、堅果数が多いほど大きくなると言われている。一般に、実生の定着には大種子の方が有利とされ、サイズの変動もミズナラの更新成功に大きく影響する。しかし、堅果生産の年次変動にサイズの影響を考慮した研究は行われていない。また、堅果数とサイズの関係
に関する研究は短期間の調査によるものであるため、長期間多数林分のデータを用いてその関係を検証する必要がある。そ こ で 本 研 究 で は 山 形 県 内 7 林 分 に お け る
2003∼2013 年のデータから、堅果数と堅果サイズの関係を検証するとともに、サイズ別発芽率から発芽可能な堅果数の推定を試みた。7 林分中 6 林分で堅果数とサイズの間に有意な相関がみられなかった。これは堅果の数は多いがサイズが小さい例が存在したためと考えられる。また、発芽率はサイズに依存し、長径 15 mm 未満は 10 % 程度であったが、25 mm 以上は約 90 % という一定の高い値を示した。
この結果から、数が多くても堅果サイズが小さい年には実生更新が困難であると推定された。サイズが変動する要因は明らかではないが、堅果の数のみで更新の成否を判断することはできないと示唆された。

― 244 ―

P2-092 トドマツの雌花序生産において年次間変動に影響を及ぼす気象条件

P2-091 スギにおけるマスティングのメカニズム今博計
関北海道立総合研究機構林業試験場【目的】スギでは雄花生産量が、夏期気温の年次差を用いると高い精度で予測できることが知られている。この予測方法ではメカニズムの考察はあまりされていないが、前々年の気象が前年の雄花生産に影響し、その影響を受けるためと考えられている。しかし、もし前年の生産量が当年の生産量に影響するのであれば、説明変数に前々年の気象条
件を組み込むよりも、直接、前年の生産量を組み込んだ方が、予測精度は上がるはずである。【方法】本研究では、過去に報告されたスギの雄花・雌花生産量データを用いて、複数の予測モデルの比較を行った。応答変数は当年の雄花・雌花生産量で、説明変数は、前年と前々年の夏期の気象条件（7 月、6-7 月、7-8 月、6-8 月の日照時間、最高気温）、前年の繁殖器官重量である。GLM により解析し、AIC によりモデル選択を行った。
【結果】雄花、雌花の生産量とも 3 変数（前年と前々年の 6-8 月最高気温、前年の繁殖器官重量）により説明でき、前々年の気温が直接、花芽分化に影響していることが示唆された。

P2-093 神奈川県小仏地域において混交林化に向けた間伐が鳥類群集に及ぼす影響について
成瀬真理生・指村奈穂子・田村剛

森林総合研究所北海道支所

トドマツを含むモミ属樹種では、種子生産の豊凶は雌花序生産の年次間変動と深く関わっている。北海道においてトドマツは天然林の構成樹種であり、主要な造林樹種でもあることから、雌花序の年次間変動の予測方法は天然林管理、種子採取に関して重要な情報である。本研究では、トドマツ林冠木の樹冠上部の枝に残存する球果・発達中止した雌花および雌花芽の中軸を確認して雌花序の過去の年次間変動を推定し、線型混合モデルによって豊作に有効な要因を選択した。説明変数として、花芽形成年、その前年の気温、および両年の気温差（花芽形成年の気温から前年の気温を引いた値）を用いた。雌花序の調査は、北海道・後志地域の中山峠付近で、トドマツ林冠木 10 個体の主幹から分枝して 3-5 年目に相当する枝の主軸を対象とした。調査対象の 13 年間のうち、雌花序の豊作は 3 回確認され、対象個体のほとんどによる開花がこの他に 2 回確認された。
雌花序生産の豊作のきっかけとしては、6 月における花芽
形成当年と前年の気温差の正の効果が最も有効な要因として検出された。雌花序生産の年次間変動予測において、連続する 2 年間の温度条件を調べることの重要性が示唆された。

P2-094 未熟果実での果肉除去は種子発芽を抑制する：
鳥類によるエノキ果実食の季節的変異と散布後
種子発芽パターン

淳
吉川徹朗1・井鷺裕司2

神奈川県自然環境保全センター

1

神奈川県では水源かん養や生物多様性の機能の高い森林を目指して、管理不足の私有林を水源林として確保し、間伐等森林施業を行っている。本研究では小仏地域の鳥類群集に及ぼす施業効果の検証として、間伐からの経過年数（間伐前、間伐後 2 年以内、間伐後 3 年以降）、林相（スギ、ヒノキ、広葉樹）による鳥類群集の違いを解析した。2013 年
8 月から 10 月に 50 m 方形区を 19 地点設置し、定点セン
サスを行った。その結果 1 時間当たりの出現種数と個体数
は、間伐からの経過年数で区分すると、間伐前 6 種 19 羽、間伐後 2 年以内 4 種 9 羽、間伐後 3 年以降 5 種 21 羽となった。また、林相別ではスギ林 4 種 10 羽、ヒノキ林 5 種 18羽、広葉樹林 5 種 16 羽となった。間伐後 2 年以内の出現
種数と個体数が少なかった理由として、間伐の際に除伐をする場合もあり一時的に低木層が貧弱になったことが考えられる。林相別の出現種数は、一般的に広葉樹林の鳥類の種多様性が高いといわれているが、そのような結果は得られなかった。また、個体数はカラ類混群の通過量に影響することがわかった。本学会では 2014 年 1 月に既存の 19 地点を含む 27 地点で再調査を行った結果を加えて報告する。

東京大学大学院農学生命科学研究科・2京都大学大学院農学研究科

液果植物の種子散布は、鳥類などによる果実採食とその後の消化器での果肉除去を経てなされる。鳥類による採食と消化のプロセスが、散布後の発芽パターンに及ぼす効果については多くの知見がある。だが、その効果が果実採食の季節的なタイミングによってどのように変化するかはほとんど不明である。
本 研 究 で は、長 期 間 液 果 を つ け る 樹 種 エ ノ キ Celtis
sinensis において、果実採食の季節的タイミングが発芽パターンに及ぼす影響に注目した。圃場での播種実験により、（1）果実成熟段階（成熟/未熟）と果肉の有無（残存/除去）との組合せが種子発芽パターンに与える影響、および（2）異なる播種タイミング（8・10・12 月）が果肉除去
後の種子の発芽パターンに与える影響を調査した。
その結果、成熟果実での果肉除去は発芽パターンにほとんど影響を与えないが、未熟果実では発芽率を大きく抑制
することがわかった。一方、果実成熟後では、播種の季節
タイミングは発芽時期にわずかに影響するが発芽率には影
響しないことがわかった。これらの結果は、エノキの発芽率に対する、果実成熟段階と果肉の有無との交互作用の存在を示している。

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P2-095 モチノキの果実・種子生産量の年次変動がモチ
ノキタネオナガコバチ個体群に及ぼす影響

P2-096 大台ケ原東部における森林構造とトウヒの花粉
飛散

高木悦郎・富樫一巳

吉田沙織1・大江未奈美1・前田亜樹1・中井亜理沙2・津田吉晃3・
石田 清4・木佐貫博光2

東京大学大学院農学生命科学研究科

P2-097 白神山地高倉森におけるハウチワカエデ集団の父性繁殖成功岡山

巧1・成田真智子2・原田拓真3・赤田辰治3・鳥丸

三重大学生物資源学部・2三重大学大学院生物資源学研究科・3U
ppsala University・4弘前大学
1

果実や種子生産量に大きな年次変動がある場合、それらを加害する昆虫の個体群動態はその影響を受けると考えられる。そこで、果実の生産量に大きな年次変動があるモチ
ノキと、その種子を加害するモチノキタネオナガコバチ（以下コバチ）の個体群動態の関係を明らかにするために、野外調査を行った。
2009 年∼2012 年の 5 月に、東京大学千葉演習林において、各モチノキ（n=26）から 40 枝をランダムに選び、着果量（雌花量）を記録した。また、6 月と 11 月に、着果があった各モチノキから果実を 15 個ずつ採集し、種子ごとの寄生数を記録した。
二元分散分析から、枝あたりの着果量は、個体間（F25,4056=23.2、P<0.001）、年間（F3,4056=19.8、P<0.001）で有意に異なり、有意な交互作用があった（F75,4056 =9.67、P<
0.001）。個体ごとの着果量と寄生率の年次変動のクラス
ター分析の結果から、前半または後半 2 年に、着果量が多く、寄生率が高い個体、および 4 年とも着果、寄生がない個体に分かれた。また、着果量と受精種子率、寄生率、健全種子率に有意な相関はなく（ピアソンの相関係数、P>0.05）、前年秋の健全種子率や寄生率も翌春の着果量には影響していなかった（GLMM、P>0.05）。

猛3

弘前大学大学院農学生命科学研究科・2青森県庁・3弘前大学農学
生命科学部

1

樹木集団内の遺伝的構造は成長に伴う自己間引きにより弱まる場合ばかりでなく、厳しい環境条件下で集団を存続させるために血縁者同士の癒着により強まる場合も知られている。しかし、それら遺伝的構造が有性繁殖に与える影響について未解明な部分が多い。例えば、幹の密集は花粉媒介者を誘引して他殖を促進するが、一方、血縁個体の密集は隣家受粉による自殖の危険性を上昇させる可能性もある。そこで、本研究はハウチワカエデ集団を対象に集団内の遺伝的構造と父性繁殖成功を評価し、クローン形成の有性生殖への影響を明らかにすることを目的とした。2012
年に青森県白神山地高倉森設置された固定調査区において、稚樹（胸高直径 5 cm 未満、樹高 30 cm 以上の幹）の毎木調査を実施し、マイクロサテライト遺伝子型を決定した。
さらに、単一ラメートと複数ラメートから構成されているジェネットをそれぞれ識別し、各母樹から種子を採取した。
その結果、491 幹の稚樹から 354 個のジェネットが識別され、20 m 以内のラメートおよびジェネット同士に遺伝的構造が検出された。一方、種子の父性解析の結果、単一ラメートと複数ラメートによるジェネットの自殖率はそれぞ
れ 6 % と 18 % であった。

花粉飛散による遺伝子流動は、植物集団の遺伝構造に大きく影響する。また、風媒性樹木では、立木密度が受粉効率に影響を及ぼす。奈良県大台ケ原では、かつて東部の高標高域を広く覆っていたトウヒ林において立木密度が顕著に低下し、森林の衰退が深刻である。本研究では、大台ケ原で立木密度が異なる 2 つのトウヒ林分において、トウヒ
成木の遺伝構造ならびに局所的立木密度がトウヒの自殖率などに及ぼす影響を調査した。各林分のトウヒ成木について 7 遺伝子座でマイクロサテライト解析を行い、遺伝構造を調べた。また、23 個体の母樹について、トウヒ成木だけの局所的な立木密度と、林冠層に到達している全樹木の局所的な立木密度を測定した。さらに、各母樹 30 個の種子について、自殖率、2 親性近親交配率を算出し、種子の父親推定によって花粉飛散距離を算出した。いずれの林分においても立木密度と自殖率との間には相関がみられず、2 親性近親交配も確認できなかった。一方、花粉飛散距離は疎な林分の方が密な林分よりも長かった。立木密度は花粉飛散に影響を及ぼすものの、繁殖成功のパラメーターには顕著な影響は認められなかった。

P2-098 SSR 分析に基づいた阿武隈山地のモミ天然林
における雌性および雄性繁殖成功の年変動の把握大谷雅人1・岩泉正和2・佐藤新一1・宮本尚子1・矢野慶介3・平岡
宏一4・那須仁弥1・高橋 誠1
1
森林総合研究所林木育種センター・2森林総合研究所林木育種センター関西育種場・3森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・4黒松内町ブナセンター

林木遺伝資源の生息域内保存を進めるにあたっては、集団内の遺伝的変異の維持機構を明らかにすることが重要である。本研究では、中間温帯林の主要な遷移後期樹種であるモミを対象として、花粉及び種子を介した遺伝的流動の様態を分析した。福島県いわき市の固定試験地（約 1 ha）の 7 地点において 2002 年、2005 年、2010 年に採取された自然散布種子のうち約 650 粒の胚と雌性配偶体、および試
験地内の成木 327 個体について、SSR12 遺伝子座における遺伝子型を決定した。種子散布量には豊作年と並作年の間で約 5 倍の差が認められたが（125.2∼652.9 粒 /m2）
、試験地外からの遺伝子流動の割合は調査した 3 繁殖年次間でほぼ 一 定 で あ っ た（種 子 経 由：約 13∼15 %、花 粉 経 由：
53∼57 %）。種子親・花粉親として寄与した試験地内の成
木の個体数や多様性についても、繁殖年次による差異は認められなかった。ただし、複数年にわたって種子親・花粉
親として寄与した個体は 3 繁殖年次の寄与個体ののべ数のそれぞれ 60.3 %、42.4 % にすぎなかったことから、各成木個体の雄性・雌性繁殖成功は年次ごとに大きく異なることが示唆された。

― 246 ―

P2-099 絶滅危惧種トガサワラの針葉と球果の形態の集団間変異
玉城

聡1・磯田圭哉2・山田浩雄3・中森由美子4

森林総合研究所林木育種センター東北育種場・2森林総合研究所
林木育種センター関西育種場・3森林総合研究所林木育種センター
北海道育種場・4和歌山県農林水産総合技術センター林業試験場

1

絶滅危惧種トガサワラを効果的に保全するためには、地理的変異を明らかにする必要がある。そこで、自生地から採取した針葉と球果の形態を調査し、集団間変異について検討した。針葉の採取は、自生地 6 集団（大又、三之公、川又観音、千本山、安田川山、西ノ川山）について集団あたり 15 個体ずつ行い、個体あたり 1 年生の針葉 30 枚の長さと幅を測定した。球果の採取は 3 集団（三之公、川又観音、
大塔山）で行い、集団ごとの個体数は 6∼10 個体であった。
個体ごとの球果数は 3∼15 個であった。球果形態について
は、球果長、球果幅、絶乾重量、種鱗数、種鱗の長さ、種鱗の幅について測定した。得られたデータを分散分析し、推定した分散成分から要因ごとの寄与率を算出した。集団間変異の分散成分の寄与率は、針葉の長さで 42 %、針葉の幅で 31 % であった。球果の形態で集団間変異が最も大きかった形質は種鱗の長さ（寄与率：28 %）であり、その他の形質の寄与率は 20 % 未満であった。針葉長が最も小さ
かった川又観音の集団は、すべての集団と有意差があった。
川又観音は自生地の中で年間降水量が最も少ない地域に位置しており、気象条件が形態変異に影響している可能性が考えられる。

P2-101 日本産樹木 DNA バーコーディング ─ 2012
年度─
1

1

2

2

3

吉村研介 ・鈴木節子 ・田中孝尚 ・鈴木三男 ・神保宇嗣 ・伊藤
元己4・舘田英典5・大谷雅人1・勝木俊雄1・津村義彦1・能城修
一1・河原孝行1・吉丸博志1
1

森林総合研究所・2東北大学・3国立科学博物館・4東京大学・5九州大学

DNA バーコーディングは、特定の遺伝子領域の短い塩基配列（DNA バーコード）で生物種の同定を行う方法であり、植物では、2009 年に葉緑体 DNA の rbcL 部分配列と matK 部分配列を DNA バーコードの標準とすることが決められている。日本産樹木を対象とした結果、rbcL 部
分配列（973 種）は、種の同定能力は 45 % と低いが、植物の属レベルの分類に有効であった。matK 部分配列（649
種）は 63 % の種が同定できた。2 つの領域を合わせた結果
でも、69 % の種同定能力しか見られなかった。また、補足的領域とされている trnH-psbA 遺伝子間領域（929 種）も調べた結果は、69 % の種同定能力を示した。3 つの領域を併せた結果は 73 % の種同定能力であった。rbcL と matK
部分配列は、遺伝子領域と言うこともあり植物の DNA
バーコーディングの基礎として好ましいが、この 2 つの情報だけでは種同定には情報量が不足している。また、イントログレッションや種分化の歴史が新しい分類群等、種を超えて同じ変異を共有している分類群があり、葉緑体
DNA だけでは限界がある。現在の DNA バーコード領域で同定困難な種分類群については、核 DNA などで DNA
バーコード領域を探索する必要がある。

P2-100 埼玉県入間地域の里山を構成するコナラの遺伝的多様性
齊藤陽子1・河原
雄二1
1

渉1・康

才明1・高橋俊守2・大久保悟1・井出東京大学大学院農学生命科学研究科・2宇都宮大学農学部

里山は生物の生息の場として重要であるが、個々の生物
種の遺伝的多様性の維持に対してどのような役割を果たしているかは分かっていない。本研究は、里山を構成するコナラの遺伝的多様性の現状を明らかにし、議論の基礎とすることを目的とした。
埼玉県入間地域のコナラ 18 集団で成木および実生（17のみ）、それぞれ約 20 個体の葉を採取した。それらを核
SSR14 座で解析し、各集団の遺伝的多様性および集団間の遺伝的分化の程度、遺伝構造を明らかにした。また、集団ごとに近隣樹林のパッチ数および樹林面積を算出し、遺伝的多様性との相関分析を行った。その結果、全ての集団の遺伝的多様性を示す指数は高い値であったが、実生集団は成木集団より有意に遺伝的多様性が低く、集団間分化の指数が高かった。また、集団間の系統樹では成木-実生の 17
ペアのうち 10 ペアが同じクレードに入った。一方、周辺
樹林地の分布と多様性との間には関係がなかった。以上より、当該地域の里山はコナラの高い遺伝的多様性の保持の場として働いているが、将来的には遺伝子流動の制限により遺伝的多様性の減少と集団間分化が進む可能性があることが示唆された。

P2-102 野生キイチゴの de novo アセンブリ
三村真紀子1・山口勝司2・重信秀治2
1

玉川大学農学部・2基礎生物学研究所

日本国内に広く生育するモミジイチゴ（Rubus palmatus）のゲノム配列決定を行った。この種のゲノムサイズは230-250 Mbp 程度と推定されている。屋久島から採集したヤクシマキイチゴ 1 系統 Pal03 を解析対象系統とした。
これまでの研究から、屋久島に生育するモミジイチゴの亜種ヤクシマキイチゴは、ホモ接合度が比較的高いことが分かっている。180 bp のペアエンドライブラリと、インサート領域が 3 kbp のメイトペアライブラリを作成し、イルミ
ナ 社 HiSeq2000 を 用 い て 対 象 種 の ゲ ノ ム サ イ ズ の 86x
coverage（推定）にあたる 2.9 億リード（100 bp/ リード）を取得した。新規ゲノムアセンブルには、ALLPATHS-LGを用いた。結果、ゲノムサイズは 253 Mbp と推定され、
N50 contig が 23 kbp、N50 scaffold が 212 kbp であった。
Contig の総長は、232 Mbp であり（ゲノムサイズの 92 %）であり、また Scaffold の総長は 253 Mbp（ゲノムサイズの100 %）であった。今後 RNAseq によるアノテーションを行い、キイチゴゲノム情報の基盤とする。

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P2-104 急峻な山岳地における樹木種の生息地分化とその系統的な背景P2-103 カエデ属の葉圏菌類の多様性
藤井正典・平尾聡秀

北川東京大学大学院農学生命科学研究科附属秩父演習林

涼1・三村真紀子2・森章1・倉田薫子3・酒井暁子1

横浜国立大学大学院環境情報研究院・2玉川大学農学部・3横浜国立大学院教育学研究科

1

葉圏菌類とは植物葉の表面や内部を生息場所としている真菌類の総称である。これら葉圏菌類は、宿主となる植物に対して共生や寄生といった様々な形で密接に関係していることが知られている。そのため、進化の過程で宿主植物の形態や物理化学特性が変化した場合、その種分化プロセ
スは宿主植物と葉圏菌類の関係に重要な影響を及ぼす可能性がある。そこで本研究では、日本の冷温帯で急速に種分化が進行したとされているカエデ属を対象とし、宿主植物の多様化が葉圏菌類の多様性に及ぼす影響の解明を目的とした。
2013 年の 8 月下旬から 10 月上旬にかけて、東京大学秩父演習林内に自生するカエデ属 20 種を対象とした調査を行った。各種について 10 個体をそれぞれ選木し、各個体から健全な葉を 10 枚ずつ採集した。各個体の葉サンプルから直接ゲノム DNA を抽出し、複数遺伝子座の塩基配列解析に基づいて、カエデ属の種間系統関係を推定した。同様に、各個体の葉サンプル抽出 DNA を用いて、真菌類のリボソーム RNA 遺伝子 ITS1 領域を対象とし、菌類群集の多様性を解析した。本講演では、これらのデータに基づ
いて、カエデ属の多様化が菌類の多様性に及ぼす影響を論じる。

P2-105 ナラ枯れによるコナラの枯死が周囲の樹木の成長に及ぼす影響：大きなコナラに近いほど成長が良い？

急峻な地形が発達する日本の山地では地形の構造を反映した複雑な森林の空間パターンが形成されることが知られている。このような空間パターンは、多くの場合、尾根―
谷傾度に対応した樹種間の生息地分化によって説明される。しかし、これらは空間パターンの記載、現在のパターンを形成する直接的な環境要因についての研究に留まっており、地形傾度上のニッチ分化の進化的なプロセスには触れられていない。そこで、本研究では種間の系統的距離と地形傾度上の生息地の違いについて解析し、地形傾度上のニッチ分化の系統的な背景を明らかにすることを目的とした。その結果、樹木の分布に関しては尾根―谷傾度を主成分とする軸と斜面方位、傾斜、土壌深を主成分とする二つの主要な環境軸が抽出された。これらのうち、系統的距離との相関関係が見られたのは、斜面方位、傾斜、土壌深を主成分とする環境軸のみであった。したがって、地形傾度
上の樹木種のニッチは、光、土壌などの植物にとってより基本的な環境要因に対応して分化してきたと考えられ、これまでの研究で指摘されてきた尾根―谷傾度上の生息地分化に対しては系統的な保守性が見られないことが明らかとなった。

P2-106 山形県におけるナラ枯れ林の構造
柴田銃江1・上野1

畑憲治・岩井紀子・澤田晴雄

東京大学農学部

ナラ枯れによるナラ類の枯死は、環境の改変などを介して周囲の樹木個体の成長パターンに影響を及ぼしうる。本
研究では、ナラ枯れによるコナラ枯死個体のサイズと周囲の樹木個体との距離が周囲の樹木の成長に及ぼす影響を、
ナラ枯れ前の成長を考慮して評価した。愛知県の東京大学附属演習林内に設置された 1 ha の方形区における樹木個体の胸高直径（DBH）と座標データを利用した。ナラ枯れ
発生後（2009-12 年）のある対象個体の成長量（DBH の差）をナラ枯れ発生前（2006-9 年）の成長量とコナラ枯死個体との競争指数（CI）で説明する一般化線形モデルを作成した。CI は、対象個体を中心とした任意の半径の円内に存在するコナラ枯死個体の DBH と対象個体までの距離から計算した。全樹木を対象個体として解析した結果、DBHの成長量と CI との間に正の関係が見られた。主要種別に解析した結果、この正の関係の有無やその時に設定した半径は種によって異なった。以上から、（1）ナラ枯れによるコナラの枯死は周囲の樹木個体の成長を促進する、（2）この促進の効果は枯死したコナラのサイズとその距離に依存する、（3）この依存の程度は種によって異なる、ということが示唆された。

満2・八木橋勉1・齊藤正一2

森林総合研究所東北支所・2山形県森林研究研修センター

東北地方のナラ枯れによる森林劣化の実態と再生見込みを検討するため、山形県においてナラ枯れ被害経過年の異なる広葉樹二次林の材積や組成構造を比較した。同県内の未被害林と、被害当年から 18 年まで経過した林分（合計29ヶ所）において出現種の生死と樹木サイズ等の測定をした。
その結果、未被害林の林分材積は平均 370 m3/ha で、その 90 % はナラ類（主にミズナラとコナラ）で占められていた。ナラ枯れの被害は林分によって大きなバラツキがあるが、平均すると 5 年後までにナラ類の 50 % が枯死し、材積は 220 m3/ha になった。被害後に生き残ったナラ類や他樹種の成長はそれほど大きくはなく、被害後 10∼18 年経過した林分の材積はさらに少なくて 140 m3/ha 程度だった。
これらのことから、森林現存量でみた場合には、ナラ枯れ
被害は少なくとも 10 数年では回復せず、むしろ劣化が進むと考えられた。

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P2-107 ナラ枯れによるギャップ発生と土壌の環境形成機能に対する影響について

P2-108 モンゴル北部におけるカラマツ林の発達と放牧活動との関係

籠谷泰行・小番成将

武田一夫1・有馬遼子2・野堀嘉裕3・Lopez, Maximo L.3・石田祐
宣4・瀧誠志郎5

滋賀県立大学環境科学部

帯広畜産大学地域環境学研究部門・2日比谷アメニス・3山形大学
農学部・4弘前大学大学院 理工学研究科・5秋田県立大学木材高度加工研究所1

日本に広く分布する里山林では、現在ナラ枯れの被害が広範囲に見られている。ナラ枯れにより森林には多くのギャップが形成される。この影響は植生だけでなく、森林の持つ、大気や水などの環境を形成する機能にも及ぶことが考えられる。本研究では、ナラ枯れにより林内に形成されるギャップの密度や面積等を調べ、さらにギャップ形成による土壌の環境形成機能に対する影響を明らかにすることを目的とした。
滋 賀 県 南 部 の コ ナ ラ 林 10 ha で、す べ て の ナ ラ 枯 れ
ギャップを地図上に記録し、面積を求めた。そして、大きさの異なるギャップそれぞれに設置された 7 区画と対照区2 区画で、土壌の硝化活性と CO2、CH4、N2O の発生・吸収速度を測定した。
ナラ枯れにより形成されたギャップ数は 10 ha 中 72 個、合計面積は 1.43 ha であった。土壌の CO2発生速度は、対照区に比べてギャップ区で低い傾向があったが、下層植生の繁茂のない大ギャップ区では対照区より高かった。CH4
吸収速度は対照区とギャップ区で変動が大きかった。土壌の硝化活性については区画間で変動が認められた。

シベリアカラマツ（Larix sibirica）の森林が点在するモンゴル北部・ダルハド盆地では、伝統的に放牧が行われ、近年若木を食べるヤギの増加にも関わらず、森林と草原の境界で若木の集団発生が観察される。この集団発生時の森林発達に及ぼす放牧の影響を調べるため、室内発芽試験と現地調査を実施した。前者は、現地の種子を使って日本国
内で水分と温度管理下で行った。後者は、林縁部にある若木の孤立群落を対象に、毎木調査・年輪解析・種子調査・
食害調査などを 2005 年∼2011 年に行った。これらの結果、集団発生は、年平均 36.7×104個・ha−1の種子が散布され、気温 11℃が 7 日間継続する 6 月中旬から 7 月上旬にリ
ターや草本の中で月降水量が 20 mm 以上あると、発芽率 5% 程度で起こる。生育密度が 7×104本・ha−1以上あると、群落内側の若木は枝を食べられた草原側の若木が障壁の役割をして放牧圧から免れた。解放までの受難期間は、若木の樹高が 1 m に達する発芽後 9 年程度とみられる。一方、光量子の観測結果から、樹高が 1 m を超えた林床では、新たに発芽した稚樹は光不足のため成長できないことが判明した。このため、集団発生の期間は 9∼13 年で終わり、樹高の揃った群落が形成される。

P2-109 モンゴル国テレルジ国立公園の森林─草原移行域における Larix sibirica 林の構造的特徴

P2-110 マレーシアサラワク州の異なる土壌環境に生育する択伐残存林のバイオマス

Li, Hao1・Kiyokazu Kawada1・Haruka Ohashi1・Sumya,
Oyunsuvd2・Undarmaa, Jamsran2・Kenji Tamura1・Takashi
Kamijo1

田中憲蔵1・古谷 良2・二宮生夫2・服部大輔3・田中壮太3・櫻井克年3・Joseph Jawa Kendawang41

筑波大学・2Mongolian State University of Agriculture

モンゴルでは、Larix sibirica が草原と移行帯を形成する。本研究は、テレルジ国立公園の Larix 林の構造を明らかにすることを目的とする。森林と草原の移行域の 3 ケ所、連続した森林内の 1 ケ所を調査地とし、移行域では草原から森林にかけてトランセクトを設置した。移行域の 3
ケ所は、いずれも南向き斜面が草原で、北向き斜面が森林であり、連続した森林も斜面方位は北向きであった。調査
項目は、毎木調査、実生調査、全天写真の撮影、土壌水分測定とした。移行域では、森林と草原の境界は明瞭であり、草原内に生育する Larix は大型の個体に限られた。また、森林側の Larix は、高密度であり、枯死立木も多かった。
実生については、森林内には高い密度で存在したが、草原
内にはみられなかった。このことは、南向きの草原では実生の定着が困難なことを示している。一方、連続した森林
では、移行域の森林と異なり、Larix だけではなく、Pinus
sibirica が多く、その稚樹もみられた。Pinus が連続した森林で出現した原因としては、森林自体の規模が大きく、種の供給源が残存し易かったことが関係している可能性がある。

1
森 林 総 合 研 究 所・2愛 媛 大 学 農 学 部・3高 知 大 学 農 学 部・4S
arawak Planted Forest

マレーシアサラワク州のサバルとバライリンギン森林保
護区で地上部と地下部のバイオマスを測定した。植生は低地フタバガキ林で、1980 年代に同程度の択伐を受けている。土壌は、サバルが砂質、バライリンギンは粘土質であった。各森林でプロットを作成し毎木調査を行った。地上部
バイオマス（AGB）は同じ森林で得られたアロメトリー式（Kenzo et al. 2009 JFR）より計算した。地下部のバイオマス（BGB）は、粗大根は Niiyama ら（2010）に従って計算
し、細根（直径<5 mm）は 1 m×1 m の方形区の掘り取りで求めた。AGB はサバル（205 Mg/ha）がバライリンギン（242 Mg/ha）よりやや少なかったが、BGB はサバル（59.6
Mg/ha）がバライリンギン（44.6 Mg/ha）より大きかった。
BGB がサバルで大きくなったのは、細根量が粘土質のバ
ライリンギン（5.8 Mg/ha）より砂質土壌のサバル（26.8
Mg/ha）で 5 倍近く高かったことによる。サバルで細根量が多かったのは貧栄養な砂質土壌で効率よく養分を吸収するためと考えられた。以上より、AGB が同程度の森林でも、土性により、細根量が大きく異なる可能性が高く、正確な森林の炭素蓄積量の推定にはこれらの違いを考慮する必要があると考えられた。

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P2-111 モンゴル北部に生育するカラマツとトウヒの重量成長
野堀嘉裕1・瀧誠志郎2・ロペスラリー1・武田一夫3・石田祐宣4

P2-112 Open-field warming experiments for carbon
cycling processes in a deciduous broadleaf
forest山形大学農学部・2秋田県立大学木材高度加工研究所・3帯広畜産大学地域環境学研究部門・4弘前大学大学院理工学研究科

NamJin Noh1・Ayaka Nagao2・Masatoshi Kuribayashi1・Taku M Saitoh1・Shin Nagai3・Hibiki M Noda4・Hiroyuki
Muraoka1

モンゴル北部フブスグル地方の森林には主要樹種としてカラマツとトウヒが生育している。この地域では自然発火の山火事が頻繁に発生することが知られている。山火事跡
地では天然更新により長い時間をかけて森林が再生していくが、個々の樹木の成長速度はほとんど知られていない。
本研究では、山火事跡地の森林の再生を予測するために、樹幹解析と軟 X 線デンシトメトリーを組み合わせたシス
テムを利用して肥大成長、樹高成長、材積成長および重量成長経過を調査した。その結果、肥大成長と樹高については当初カラマツの成長がトウヒを上回っているが、約 100年を経過した時点でトウヒがカラマツを追い越し、以後この傾向が 200 年生時点に至るまで変わらないことがわかった。材積成長と重量成長については 200 年生時点に至るま
でカラマツの成長がトウヒを上回っているが、次第にカラ
マツとトウヒの差が小さくなることがわかった。これらの結果から、山火事後にカラマツとトウヒが同時に天然更新をスタートしたとすれば、当初はカラマツが上層林冠を占め優先種となるが、約 100 年でカラマツとトウヒの混交林となることが予測された。

岐阜大学流域圏科学研究センター・2岐阜大学応用生物科学部・海洋研究開発機構物質循環研究プログラム・4国立環境研究所地球環境研究センター

P2-113 Effects of open-field warming and precipitation manipulation on net photosynthetic rate of Pinus densiflora seedlings

P2-114 Effect of thinning on carbon storage insoil and forest floor of Quercus spp.
stands in Gangwon Province, Korea

SoonJin Yun・SaeRom Han・SeungHyun Han・YeJee Jung・
SeongJun Kim・YoWhan Son

Seongjun Kim1・Yowhan Son1・Tae Kyung Yoon1・
Jongyeol Lee1・Choonsig Kim2・Sang-Tae Lee3・Kyung
Won Seo3

1

Korea UniversityDepartment of Environmental Scienceand Ecological Engineering

This study was conducted to investigate the effect of
open-field warming and precipitation manipulation on net
photosynthetic rate of 2-years-old Pinus densiflora seedlings. The air temperature of warmed plots was set toincrease by 3℃ compared to control plots. Precipitation
manipulation consisted of precipitation decrease (−30 %),increase (+30 %) and control (0 %). Net photosynthetic rate
significantly decreased (9.6 %, P=0.0012) in precipitation
decrease plots than in precipitation increase plots, and also
decreased (3. 9 %, P = 0. 0711) in warmed plots than incontrol plots. In addition, soil moisture content decreased
in precipitation decrease plots (8. 8 %, P = 0. 0001) andwarmed plots (9.1 %, P<0.0001) compared to precipitation
control plots and warmed control plots. It appeared that
decreases in soil moisture content by warming andprecipitation decrease treatments resulted in decrease in
net photosynthetic rate of the seedlings.

1

3

In this paper, we will introduce open-field artificial
warming experiments for forest canopy tree and soil toinvestigate the possible changes in carbon cycle processesof forest ecosystems to future climate change. In 2011, weestablished canopy tree and soil warming systems in a 60year-old cool-temperate deciduous broadleaf forest in
Takayama site, Gifu University. Temperature of tree
canopy (+5℃ in midday) and soil (+3℃) was increased byinstalling open-top canopy chambers and heating cables at
3-5 cm below the soil surface, respectively. We examined
the warming effects on leaf phenology, leaf photosynthesis
and respiration, and soil respiration. Experimental warming resulted in increases of growing period (about 10 days)
and photosynthetic rate in summer (about 10 %), and stimulation of soil respiration (about 15 %) with its thermal
adaptation. These experimental evidences would improve
our model prediction of forest carbon cycle processes
under future climate change.

1

Korea UniversityDepartment of Environmental Scienceand Ecological Engineering・2Gyeongnam National University of Science and TechnologyDepartment of Forest
Resources・3Korea Forest Research Institute Forest
Practice Research Center

The effect of thinning on carbon (C) storage in soil andforest floor was determined for two Quercus spp. stands in
Gangwon Province, Korea in 2013. Thinning was conducted with different thinning intensities based on removed volume (15 %, 30 %, and control for stand I and 5 %,30 %, and control for stand II) 3 years ago. Soil C storage(0-30 cm depth) was greater in the 15 % (35.34 Mg C ha-1)
and the 30 % (40.71 Mg C ha-1) thinning treatments than in
the control (25.92 Mg C ha-1) for stand I whereas there wasno significant difference among treatments for stand II (P<0.05). Forest floor C storage was greater in the control (8.
06 Mg C ha-1) than in the 30 % thinning treatment (4.76 Mg
C ha-1) for stand II while stand I did not show any
significant difference among treatments (P < 0. 05). Shortterm increase of soil C storage and decrease of forest floor
C storage after thinning were found in our study.

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P2-115 タイ国内の若齢チーク林の地上部および地下部
現存量

P2-116 アマゾン中央部の熱帯林における細根現存量の地域差

米田令仁1・Woraphun Himmapan2・Tosporn Vacharangkura2・
野田 巌1

野 口 英 之1・Souza, Cacilda Adélia Sampaio2・Silva,
Rosiane Oliveira2・Ourique, Lucas Kosvoski2・諏訪錬平3・梶本卓也2・石塚森吉4, 1・Pinto, Alberto Carlos Martins2・Lima, Adriano José Nogueira2・Santos, Joaquim2・
Higuchi, Niro2

国際農林水産業研究センター林業領域・2タイ王室森林局研究開発部
1【目的】タイ国内では古くから材質の良さ、耐久性の高さ、様々な用途に使えることから、広域でチーク（Tectona
grandis）が植栽されてきた。これまでにタイ国内においてチーク林の現存量に関する調査は実施されてきたが実施例は少なく、特に根の現存量のデータは少ない状況にある。
本研究では広域のチーク林について地上部と地下部の現存量を調べ、現存量推定式を比較した。
【方法】タイ国内の北部、西部、中央部の 3 県のチーク人
工林 6 林分において実施した。人工林内に 40 m×40 m の調査区を設置し、毎木調査で林分構造を特定した。各調査
区で 5∼8 本を選定し、伐倒後に葉、枝、幹、根の乾燥重量（現存量）を調べ、現存量推定式を検討した。
【結果】調査をおこなった全ての林分において、胸高直径と地上部現存量、地下部現存量の間には高い相関関係があった。また、全ての調査地のデータから、胸高直径と地上部現存量、地下部現存量は高い相関関係を示した。このことから、地域、気候などが異なっていても、地上部と地下部の現存量はそれぞれ一つの相対成長式で推定することが可能と示唆された。

森林総合研究所・2ブラジル・国立アマゾン研究所・3森林総合研究所関西支所・4国際緑化推進センター

P2-117 Effects of seasonality and vegetation onfine root production in tropical forests ofVietnamP2-118 湿地林におけるヤチダモの根系および樹皮の組
織構造

1

1

2

Tran Van, Do ・Tamotsu Sato ・Akira Osawa
1

森林総合研究所森林植生研究領域・2京都大学農学部

We estimated fine root decomposition, mortality, andproduction in old-growth forest (OGF) and 32-year-old
secondary forest (SF) in Vietnam. Ingrowth, sequence soilcores, and litter bag techniques were used to collect field
data, while continuous inflow method was applied toestimate fine root production. The results indicated thatfine root decomposition, mortality, and production wereseason-dependent, which were higher in rainy season(April ─ September) compared to that of dry season(October ─ March). Mortality and production were muchhigher in SF (241 and 290 g m−2 y−1, respectively)
compared to that in OGF (123 and 126 g m−2 y−1,respectively). Ingrowth core technique resulted in lower
fine root production estimation (220 in SF and 106 g m−2
y−1 in OGF）compared to sequence soil core technique (290in SF and 126 g m−2 y−1 in OGF). For a short time,
ingrowth core technique should not be encouraged since it
results in underestimate.

1

アマゾンの熱帯林は極めて大きな現存量をもつが、森林の純一次生産量の多くの部分が配分されている細根について、この地域では断片的な情報しか得られていない。気候や土壌の違いによって、アマゾン域内の細根現存量には、地上部と同様に地域差が存在するものと考えられる。本研
究では、ブラジル北西部に位置するサンガブリエル・ダ・
カショエラ、ジュタイ、カパナ・グランジ、リオ・ウニニ、
アウアチ・パラナおよびマナウスの 6 地域で細根の現存量を測定し、地域間での比較を行った。細根現存量は地域ごとに異なり（p<0.001）、ネグロ川上流域のサン・ガブリエル（7.0 Mg/ha）で最も高く、ソリモンエス川流域のアウア
チ・パラナ（3.4 Mg/ha）で最も低かった。細根現存量と地上部現存量および降水量との間には明瞭な相関関係は認められなかったが、他の支流域よりも地上部現存量が低いネグロ川流域のほうが、細根現存量は高かった（p<0.01）。
また、貧栄養の土壌で細根現存量が高い傾向があった。他の地域での研究結果とも比較すると、アマゾン域内では東から西に向かって現存量が増加する傾向が認められ、土壌の物理性、水分、養分等の影響が示唆された。

山本福壽1・沖田総一郎1・半澤綾菜1・阪田匡司2・石塚成宏2・山田健四3・寺澤和彦41
鳥取大学農学部・2森林総合研究所・3北海道立総合研究機構林業試験場・4東京農業大学生物産業学部

湿地の嫌気的土壌からのメタン発生に関し、最近、樹木を介した土壌メタンの大気への放出の影響が注目されている。本研究は、湿地林のヤチダモの樹幹表面でのメタンフ
ラックス測定とともに、樹皮内の通気組織の観察を行い、メタン放出の経路を検討した。調査は、北海道中央部のヤチダモ人工林（1931 年植栽）で行った。山地小渓流沿いの平坦な氾濫源に位置し、土壌は埴土∼壌土質の堆積物を母材とするグライ土である。調査は 2013 年 8 月 27∼29 日にかけてヤチダモ林冠木の樹幹表面でのメタンフラックスを測定するとともに、2 個体について樹幹基部の樹皮、及び根系を深さごとに採取し、解剖学的観察を行って、樹体内部でのメタンの輸送経路と輸送様式の解明を試みた。この
結果、2 個体のメタンフラックスは地上 15 cm 部位と 75
cm 部位でそれぞれ 660、194、および 342、172 μgCH4/m2/h であった。また樹幹基部と根系の樹皮組織内には明確な通気組織が観察された。

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P2-119 樹液流による CO2 輸送が樹皮呼吸に与える影響P2-120 37 樹種の樹皮呼吸特性
楢本正明・影山寛明・河野藤原祥平・楢本正明・水永博己

翔・水永博己静岡大学農学部

静岡大学農学部

樹皮呼吸速度は森林生態系の純生産や炭素循環の定量化などに用いられる重要なパラメータであるが、樹皮呼吸速度は単純に温度変化のみで説明できるものではなく複雑なメカニズムをもつことが知られている（Negisi,1981）。その一つとして樹液流の影響が存在する。樹液流は樹体内で発生した CO2 を上方へ輸送する働きを持ち、輸送された
CO2は呼吸による CO2発生部位とは異なる部位から外気へ放出される。そのため樹皮呼吸速度は樹液流の影響を受ける事が報告されている（Tesky&Macguire,2007）。しかし樹液流により輸送される CO2 の動態に関する研究は少なく、樹体下部から上部へと輸送される CO2の量的評価や樹皮呼吸に与える影響については未知の部分が多い。
本 研 究 は カ ラ マ ツ（Larix kaempferi）と ブ ナ（Fagus
crenata）の成木を対象とし、地上高別樹皮呼吸速度、樹液
流量、樹体内 CO2 濃度の測定から樹液流による CO2の輸送と樹皮呼吸への影響を明らかにすることを目的とする。
結果としては、樹液流が活発な昼間と樹液流が停止する
夜間の樹皮呼吸速度の比較から、樹液流による CO2輸送が樹皮呼吸に影響を与えていること、樹体下部と上部でその影響が異なることを示唆するデータが得られた。

森林生態系における炭素循環において、非同化器官における呼吸量は大きく、樹皮呼吸量の評価は重要である。同化器官の光合成特性については、多樹種間で比較した報告はあるものの、樹皮呼吸について多樹種を対象に測定された報告はない。一般的に樹体内部 CO2 濃度は大気 CO2 濃度に比べて高く、大気への CO2放出には樹体内部および樹皮での拡散抵抗が大きいと考えられる。また、樹皮の外観
は種によって異なり、その構造的な違いが CO2拡散に影響しているとも考えられる。
本研究では、静岡県浜松市（標高 450 m）、静岡県川根本町（1400 m）、山梨県富士吉田市（1100 m）、新潟県湯沢町（900 m）の 4 箇所に生育する、37 樹種を対象に樹皮呼吸特性の測定を行った。樹皮表面に塩ビ管を用いてチャンバー
を取付け、赤外線ガス分析計（IRGA、LI-820、LICOR 社
製）を使用した閉鎖型システムで測定を行った。測定期間は 2013 年 8 月∼10 月で、夜間（21：00∼4：00）に測定を行い、測定時には気温と樹体温を同時に測定した。また樹皮呼吸測定後、測定部の直径および樹皮の厚さを測定した。

P2-121 若いブナの樹皮呼吸能力の空間分布を規定する
要因

P2-122 アラスカ内陸部トウヒ林における樹木の葉の窒素安定同位体比飯尾淳弘

田中（小田）あゆみ1・田中憲蔵1・野口享太郎2・松浦陽次郎1

静岡大学農学部地域フィールド科学教育研究センター

1

森林の樹皮呼吸量は、一般的に枝や幹の一部で測定された呼吸速度に器官サイズ（直径や体積、表面積、重量など）を乗じて計算される。しかし、サイズには呼吸活性の高い組織と低い組織（あるいは死滅した組織）が含まれる。こ
うした組織の割合は生育環境で大きく変化する（例えば、同じサイズの枝でも、暗い環境にあるものは明るい環境と比べて枯れ枝が多く、呼吸活性の低い組織が多い）ので、
樹皮呼吸量を精度よく推定するには、内部組織の状態を反映する指標が必要である。非同化器官は梢端にある葉を支持し、水や養分の輸送と貯蔵を担っている。多くの葉を支持するには成長を高めて太い器官をつくる必要があり、また、たくさんの水を輸送し養分を貯蔵するには、多くの通導組織と柔組織が必要になる。そのため、器官内の組織の状態は梢端にある葉の特性（量や厚さなど）と関連している可能性がある。個別に扱われることの多かった葉と非同化器官をつなげて考えることで、測定の困難な木部器官内の状態を非破壊的かつ柔軟に把握できる可能性がある。そこで、14 年生のブナの呼吸能力の空間分布とサイズ、梢端の葉の特性（量、SLA など）を調べ、呼吸能力との関係を分析した。

アラスカ内陸部の不連続凍土地帯では、凍土の状態が土壌特性や植物群落の組成および現存量等に影響を与えている。凍土の状態が異なる斜面上に生育する樹木の葉の窒素
安定同位体比から、植物の成長や養分利用の関係を推定した。調査は 2012 年 7 月にアラスカ州フェアバンクス郊外の北斜面に沿って設置した 4 プロットで行った。プロット
内 外 に 生 育 す る 4 種（Picea mariana, Betula papyrifera,
Alnus crispa, Salix sp.）の葉を採取し、LMA、CN 比、炭素・窒素安定同位体比を測定した。土壌温度および生育期
間中の凍土の融解深度は斜面上部で高かった。広葉樹の葉の窒素安定同位体比は、立地に関係なく樹種ごとに一定の値を示したのに対し、P. mariana は斜面上部で高く、下部ほど低くなった。また、P. mariana の現存量・年間成長量
も斜面上部で大きく、下部で小さかった。一方、対象とした広葉樹は斜面下部にはほとんど出現しなかった。葉の窒素同位体比の変化から、広葉樹は立地に関係なく窒素源が変わらないのに対し、P.mariana は、斜面下部でアミノ酸などより重い窒素を利用して生育していると考えられた。

森林総合研究所・2森林総合研究所四国支所― 252 ―

P2-123 カラマツの葉の窒素濃度に対する過去の土地利
用履歴の影響P2-124 熱帯アカシア類およびマメ科草本のリン利用
稲垣昌宏

壁谷大介1・長谷川元洋1・岡本

透2・齋籐智之3・伊藤江利子4

森林総合研究所・2森林総合研究所関西支所・3森林総合研究所東北支所・4森林総合研究所北海道支所

森林総合研究所九州支所

1

山間部の農村地帯に隣接する森林・草地では、現代に至るまで肥料・飼料・燃料としての利用を目的とした落葉・落枝・枯草等が収奪されてきた。植物体の収奪に伴い、これらの土地からは栄養塩類も収奪されていたと考えられる。現在、これらの土地の多くは人工造林地として利用されているが、過去の土地利用履歴の違いは現存する森林植
生の栄養塩状態などに影響を与えている可能性がある。そこで本研究では、八ヶ岳南麓の長野県内において、過去の土地利用履歴の異なる地点を抽出し、当該地域に成立する
林分の主要な構成樹種であるカラマツの生葉の窒素濃度を比較した。
抽出された地点は、明治初期に森林が成立していた老齢
林、明治-大正期に森林化した壮齢林 1、戦後森林化した壮齢林 2 の 3 つに分類された。これらの地点に成立する林分
は、ほとんどがカラマツかアカマツが優先しており、土地利用履歴の異なる地点の間で種組成・断面積合計・樹高などは明確な違いはなかった。その一方でカラマツ生葉の窒素濃度は、老齢林、壮齢林 1、壮齢林 2 の順で有意に高かった。これは、草地であった時期に収奪されていた栄養塩資源が、森林化とともに回復しているためと考えられた。

熱帯地域においては、リンが植物の成長制限要因となる場合が多い。共生的窒素固定をおこなう植物は、窒素固定を行なうために窒素よりもリンの要求が大きいと考えられてきた。しかし、最近の研究では、熱帯生のアカシアや牧草においてリン制限耐性があることが報告されている。本
報告では、熱帯のアカシア類や草本類のリン制限耐性に関する結果を整理し、熱帯環境下においてどのように適応しているかについて考察する。マメ科の樹木や草本類は根圏から酸性フォスファターゼを他の植物よりも多く放出する傾向にある。砂漠地帯に生息するアカシア類では、難分解性の鉄結合態リンを、根系から放出される有機酸を用いて利用していることが報告されている。アカシアマンギウムの生葉の N：P 比は他樹種よりも高いが、落葉時にはリンを選択的に再吸収することによって生葉の 3 倍程度まで
N：P 比が上昇する。さらに、同じバイオマス量で比較した場合、アカシア類の地上部リン蓄積量は窒素固定を行なわない広葉樹と比べ有意に少ない。以上の例から、一部の熱帯生の窒素固定種はリンの調節機構が卓越しており、リン制限になりやすい熱帯環境下での成長を有意にしていると考えられた。

P2-125 里山林構成種における葉の構造的可塑性および
成長との関係

P2-126 Response of Leaf Scale Reflectance to
Dehydration

山下直子1・Lei, Thomas2・奥田史郎1・大住克博1・大原偉樹1・
藤井智之3

Cao, Zhenxing1・Wang, Quan2・Zheng, Chaolei2

1

2

3

森林総合研究所関西支所・ 龍谷大学理工学部・ 森林総合研究所
フェロー

関西周辺の里山林構成樹種を対象として、森林総研関西支所の苗畑で 2 年間 2 段階の光環境下（open：相対照度
100 % 皆伐地等を想定、shade：相対照度約 4 % 閉鎖林内を想定）で生育させた苗木の成熟葉の形態特性（葉面積、葉厚、気孔密度、LMA）と、解剖特性（空隙率、葉肉細胞率、空隙周囲長）を測定した。また、可塑性の指標として陽葉と陰葉の比率を計算し、地際径の成長との関係を調べた。
葉面積と葉厚の変化率は、アカメガシワが最も大きく、常緑のアセビとソヨゴは変化の幅が小さかった。柵状組織と空隙率の変化はアカメガシワが最も大きく、この樹種は形態特性と解剖特性の両方を変化させることによって同化組
織へ多くの資源を配分し、明るい環境での高い光合成を可能にしていると考えられた。常緑のソヨゴやアセビは、葉面積や葉厚、気孔密度などの形態特性の変化率は小さいが、表皮や葉内の海綿状組織の変化率が大きく、主に解剖特性の変化によりガス交換量を調節していると考えられた。陽葉と陰葉の比率は、常緑樹よりも落葉樹で大きく、成長量との間に有意な正の相関があった。以上から、種が本来もつ構造的可塑性の大きさが、成長や生存を左右する可能性が示唆された。

1

静岡大学創造科学技術大学院・2静岡大学農学部

Retrieval of leaf water content based on hyperspectral
indices has been proved to be an easy and rapid approach.
However, a general index that applicable to various datasets is not available. In this study, leaves of five deciduoustree species were collected and four types of hyperspectral
indices were examined for estimating relative water content (RWC) and equivalent water thickness (EWT) basedon leaf dehydration laboratory controlled experiments.
The best indices for RWC and EWT when all the species
were considered together were ND (1410, 1830) and SR(1670, 1885), with R2 of 0.89 and 0.96, RMSE of 11 % and 0.
0009 g/cm2, respectively, both are better than previous
published water indices (e.g. WI, NDWI, SRWI, NDII and R(1300) /R (1450)). However, except R type of indices, theidentified best indices of the other three types were quite
different for individual species. Hence, more species should
be included in future studies before a general index can bereached.

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表
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P2-127 西丹沢檜洞丸に生育するブナの木部水分通道特性─奈良県大台ヶ原に生育するブナとの比較から─P2-128 Evapotranspiration in a typical desert
ecosystem by eddy covariance system：
Monitoring and modelling

上田正文1・城向光弥1, 2・水野沙保里1・河合貴則1・谷脇斉藤央嗣3・越路 正3・相原敬次3

Chaolei Zheng・Quan Wang

徹3・

京都府立大学大学院農学研究科・2環境総合テクノス・3神奈川県
自然環境保全センター
1【はじめに】神奈川県丹沢山地において、ブナ林の衰退が報告されている。一方、奈良県大台ヶ原に生育するブナ林については、丹沢山地のブナ林と同様に太平洋型ブナ林であるにもかかわらず衰退の報告はされていない。そこで、丹沢山地ブナ林の衰退原因ついて検討するために、丹沢山系檜洞丸に生育するブナと奈良県大台ヶ原に生育するブナについて、日中の葉の水ポテンシャルを測定すると同時に
枝木部の水分通道能力を調べた。【方法】檜洞丸標高 1200m 地点と 1600 m 山頂付近および大台ヶ原西大台七つ池標
高 1500 m 地点に生育するブナの日中の葉の水ポテンシャ
ルを測定するとともに、枝のキャビテーション感受性および枝横断面における道管数と道管径を測定した。
【結果】
日中の葉の水ポテンシャルは、檜洞丸 1600 m 地点の衰弱
木で最も低くなる傾向を示した。キャビテーション感受性（P50 値）は、檜 洞 丸 1200 m 地 点 お よ び 大 台 ヶ 原 で は、
1600 m 地点よりも低い値を示した。また、道管内径の頻度分布の最頻値は、檜洞丸 1600 m 山頂付近に生育する衰弱木では、小さい道管径に出現する傾向が認められた。

静岡大学農学部

Evapotranspiration (ET) in a typical desert ecosystem,
which located at the southern edge of Gurbant? ngg? tDesert in northwestern China, was estimated based on themeasurement of eddy covariance system from May to
October in 2011 and 2012. Less than 30 % of the available
energy in this ecosystem was used for ET, and the total
growing season ET was estimated to be a quite low valueof about 135 mm. Even so, the ET within the growing
season was slightly higher than the precipitation within
the season, implicating the importance of soil water
storage during the non-growing season for maintaining
ecosystem scale ET. Penman-Monteith equation coupledwith Jarvis-type surface conductance model has been
applied to model ET based on meteorological factors. The
selected factors totally accounted for about 30 % of thevariation of ET based on the 30 min data through thegrowing season, which highlights the controlling of water
available on the desert ecosystem.

P2-129 間伐が土壌中のアンモニア酸化細菌に及ぼす影響P2-130 Seasonal dynamics of soil carbon dioxide
efflux in arid desert ecosystem

松山周平1・河村耕史2・鈴木伸弥3・福島慶太郎1・舘野隆之輔4・
境慎二郎5・平井岳志5・向 昌宏1・吉岡崇仁1

Liu, Gang・Wang, Quan

京都大学フィールド科学教育研究センター・2大阪工業大学工学
部環境工学科・3京都大学大学院農学研究科・4京都大学フィール
ド科学教育研究センター北海道研究林・5京都大学フィールド科
学教育研究センター芦生研究林
1

窒素の内部循環過程の一つであるアンモニア酸化は、アンモニア酸化細菌（AOM）の働きによって起こる。AOM
はバクテリア（AOB）と古細菌（AOA）を含み、AOB では水分増加・pH 低下に伴う減少や窒素濃度に伴う増加が報告されているが、AOA についての報告は少ない。間伐は地温・含水率の上昇、pH 低下や窒素濃度の増加を引き起こすことがあるため、AOB は間伐によって変化することが期待されるが、AOA は AOB と同様に変化するのだ
ろうか。我々は間伐が土壌の AOM 量を間伐前後で比較し、間伐が AOM に及ぼす影響を調べた。
本研究は 2 つのスギ人工林 MM（間伐区）、TT（未間伐区）で実施した。MM では 2012 年 6 月に強度間伐を行った。土壌は 2012 年と 2013 年の 5 月に採取し、土壌中のAOM 量（土壌乾重あたりの AOA あるいは AOB の DNA
断片コピー数）、全窒素濃度、CN 比、無機態窒素濃度、pH、含水率を測定した。
MM では TT とは異なり、AOA 量は間伐前より間伐後で有意に大きくなっていた。一方、AOB では有意な違いは認められず、AOA と AOB では間伐の影響が異なるようであった。発表では AOM 量と窒素濃度、pH、含水率との関係についても議論する。

静岡大学創造科学技術大学院

Soil respiration (SR) and abiotic factors across an entire
growing season were continuously monitored for assessing temporal variations of SR in a typical arid desert
ecosystem. The result indicated that there were significant fluctuations both seasonally and diurnally with irregular patterns that closely correlated with Tsoil. Q10 was
deduced for estimating the total annual soil respiration as
well as its seasonal fluctuation. In addition, typical diurnal
hysteresis of SR and Tsoil indicated that the SR ratealways reached the maximum value earlier than Tsoil, butboth SR and Tsoil followed similar unimodal curve trend.
The phenomena suggested that in this dry desert ecosystem, seasonal fluctuations, as well as diurnal variations,
are typically correlated with soil temperature.

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P2-131 斜面位置がヒノキ人工林の炭素動態に与える影響P2-132 コナラ林における微生物呼吸量の土壌呼吸量に対する寄与率片山歩美1, 2・久米朋宣3・大槻恭一2

新谷涼介

1

2

北海道大学北方生物圏フィールド科学センター・ 九州大学農学部附属演習林・3国立台湾大学【目的】斜面位置により、土壌水分や栄養環境に違いが生じ、それが樹木の地上部 / 地下部バイオマス比に影響を与えることが知られているが、炭素配分がどの様に変化するかは分かっていない。したがって、本研究では、ヒノキ人
工林において、斜面位置の違いがヒノキの炭素配分に与える影響を明らかにすることを目的とした。
【方法】本研究は、蛇紋岩を基岩とする約 50 年生のヒノキ
人工林において行った。斜面上部と下部においてプロットを設置し、樹木肥大成長量、リターフォール量、土壌呼吸量、細根量を測定した。また、土壌水分や生葉の窒素・リ
ン含有量を調べた。
【結果】地上部バイオマス量、バイオマス増加量、斜面下部で大きかった一方、細根量は斜面上部で大きかった。リターフォール量は斜面下部の方が大きいのに対し、土壌呼吸量に違いはなかったことから、根に配分する炭素量が斜面上部で大きいことが示唆された。土壌水分や生葉中のリン含有量は斜面上部で小さかった。これらの結果より、斜面上部では地下部の制限要因が大きく、より多くの炭素を根に配分しているために、地上部バイオマス量に差が生じていることが示唆された。

龍谷大学大学院理工学研究科

序論 生態系純生産（NEP）は純生産量（Pn）と土壌呼吸量（SR）中に含まれる従属栄養生物による炭素放出量（HR）との差で定義されるが、HR のみを測定する事は難しい。本研究では、HR を直に測定する方法を考案することを目的とした。
方法（1）コナラ林内に中心区画 250㎡を残して周囲に幅30 cm,深さ 40 cm の溝を掘り、防根透水シートを敷き詰めた上で土壌を埋め戻すことで植物根の除去エリアを作成した（HR-site と 呼 称）
。こ の site 内 外 で 土 壌 表 面 か ら のCO2 放出量を測定した。
（2）地中 5 cm 地点の土を掘り起し、塩ビ円筒に詰め防根透水シートに包んで埋め戻した。これを 1 箇所につき 2 個ずつ、片方は中の植物根を全て除去した土を詰めた。これらの CO2 放出量を比較する事で、余剰根バイオマスによる差を求めた。
結果と考察（1）の手法には区画内に余剰根が発生し HRが過大評価になるという問題点があるため、（2）の手法を用いて余剰根による CO2 放出量への影響を評価した。
2013 年のコナラ二次林における年間総 SR 量は 11.1 tC・
ha-1・yr-1、年間総 HR 量は 5.0 tC・ha-1・yr-1 となった。

P2-133 天橋立クロマツ林での土壌表層除去後 5 年間のクロマツ細根量変動

P2-134 竹林の拡大特性を表す簡易的な指標の検討

糟谷信彦・上田正文・池田武文

岐阜大学流域圏科学研究センター・2岐阜大学・3自然学総合研究所河合洋人1・粟屋善雄1・秋山

侃2・西條好迪31

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

本研究では、度重なる客土と施肥の影響で土壌表層が硬化・肥沃化している天橋立のクロマツ林において、クロマ
ツ林を末永く健全に保全していくために実施された土壌改良試験が、クロマツとその他植物の地下部や土壌条件に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。天橋立クロマ
ツ林内に調査プロット 20×90 m を設置し、10×10 m のサ
ブプロットに分け、2006 年 11 月に土壌表層（有機物層）の除去を行った。表層除去を行った箇所をさらに表層除去
区、表層除去+砂施用区、表層除去+砂・炭施用区の 3 つに分け、それぞれの処理区および対照区において細根（直径 2 mm 以下の根）の現存量と再生量（イングロース法）、
土壌の C/N 比、土壌硬度、クロマツの年輪幅を測定した。
細根現存量では、対照区が表層除去区と表層除去+砂・炭
施用区に比べ有意に多く、対照区を除いた土壌改良区間では有意な差はみられなかった。経年的にみると、表層除去+砂区以外は増加傾向にあった。細根再生量では、対照区
が各土壌改良区より有意に多く、2007 年から増加の傾向がみられたのは表層除去+砂・炭区のみであった。以上より、経年的にみてクロマツの細根増加に最も寄与するのは砂・炭の施用であると考えられた。

近年、竹林の拡大現象が各地で報告されており、拡大特性に関する研究もおこなわれている。タケ類は栄養繁殖であり地下茎およびタケノコの成長が竹林の拡大に影響を及ぼすと考えられる。従って竹林の拡大において竹林の林縁と隣接する箇所の立地環境が重要であると考えられる。一方、各地で拡大対策がおこなわれているが、予算や人員な
どのリソースは限られているためすべての拡大現象への対応は困難である。従って早急に対応すべき竹林の選別が重要であると考える。そこで本研究は立地環境に着目し、竹林拡大を表す指標を用いて、対応すべき竹林の選別が可能
かどうか検討をおこなった。対象域は岐阜市北西部の東西
約 3 キロメートル、南北約 4 キロメートルである。2004 年と 2008 年に撮影された国土地理院の空中写真を用いて竹林の目視判読をおこない、各竹林の二時期の面積比を算出
し拡大率とした（拡大率=Area2008/Area2004×100）。その後、竹林を立地環境に基づき三タイプに分類し、タイプごとの拡大率の差異について検討した結果を報告する。

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P2-136 モウソウチクとハチクにおける竹稈の分布様式の比較

P2-135 放置竹林の樹種転換のための基礎調査
小林徹哉1・上森真広1・奥田史郎2
大阪府立環境農林水産総合研究所環境研究部・2森林総合研究所
関西支所

村上

【目的】
放置竹林を他の植生に効果的に誘導するため、竹の継続伐採が竹の衰退及び広葉樹等の生長に及ぼす影響を調査した。
【方法】
泉佐野市上之郷の竹林において、竹伐採を毎年行う区画（毎年区）と隔年で行う区画（隔年区）、および対照区（無伐採区）の 3 処理区を設け、平成 23 年から調査区内の竹を継続して伐採した。それぞれの処理区には 100 m2 の方形区を 3 プロットずつ設定し、高さ 30 cm 以上の竹と木本の稚樹について高さを測定した。うち 2 m 以上のものは胸高直径を測定した。プロット内には 1 m2 の下層植生調査
枠を 2 つ設け、木本種について樹種・高さを調査した。平
成 24 年には、調査区毎に表層 5 cm の表土を 0.1 m2採取し、発生した種と個体数を調べた。
【結果】
平成 25 年の調査結果では、高さ 30 cm 以上の稚樹については発生数の多い順にアオモジ・アカメガシワ・ヌルデ、
下層植生調査ではアカメガシワ・クロバイ・ヒメコウゾとなった。埋土種子による発芽調査ではタラノキ・ヒメコウ
ゾ・キリ・アカメガシワが見られた。
調査地付近にアオモジやクロバイの成木があることか
ら、既存の埋土種子だけでなく付近からの継続的な種子供
給による影響が大きいことが分かった。

近年、モウソウチクを中心とする竹林の拡大が社会問題化している。竹林の拡大機構を理解する上で、その生態学的知見は重要と考えられる。本研究では、管理放棄されたハチク林とモウソウチク林の林内を対象として、それぞれでの稈の分布様式についての調査を行った。福岡市西区の九州大学伊都キャンパス内で、モウソウチクについては 1
つの林分に 3 つ、ハチクについては 3 つの林分に 1 つずつプロットを設置した。各プロット内の竹稈を当年生の稈（新竹）と 2 年生以上の稈（古竹）とに分け、DBH や位置情報を記録した。分布様式の解析には L 関数や森下の Iδ 指数を用いた。その結果、ハチクの立竹密度は 32,000∼35,000 本 /ha とモウソウチクの 5,500∼9500 本 /ha と比べて高かった。一方で、ハチクの平均 DBH と胸高断面積合計
はそれぞれ 2.73∼3.46 cm、19.4∼32.8 m2/ha とモウソウチ
クの 12.9∼13.4 cm、77.2∼126.0 m2/ha と比べて低い値を示した。また、モウソウチクの稈は新竹古竹ともにランダム分布を示したのに対し、ハチクはともに集中分布を示した。
このように、モウソウチクとハチクを比較した場合、両種が有する稈の太さの違いと分布の特徴には関係性があると考えられた。

P2-137 ハチク林における新竹の発生様式の推定

P2-138 北海道のトドマツ人工林における林業機械走行と散布枝条が土壌に与える影響1

國師周平1・村上1

周1・作田耕太郎2

九州大学大学院農学研究院

橋本

九州大学農学部・2九州大学大学院農学研究院

地下茎繁殖を行う植物の特性を理解することを目的として、研究例の少ないハチクを対象として稈の発生様式を推定した。福岡市西区の九州大学伊都キャンパス内において、3 つのハチク林を選定し、それぞれ 1 つずつ計 3 つのプ ロ ッ ト を 設 置 し た。3 つ の プ ロ ッ ト の サ イ ズ は 約100∼150㎡だった。各プロットにおいて当年生とそれ以前の稈に分けてラベリングを行ない、DBH を測定した。同時に位置情報を求めた。稈の空間分布については、L 関数と pair correlation 関数によって当年生の稈と以前から存在する稈の関係性に注目して解析を行った。稈密度は、32,000∼35,000 本 /ha 程度であり、平均の DBH は 2.5∼3.5cm 程度だった。L 関数の解析より、プロット内の全ての稈は集中分布を示し、以前から存在する稈のみでも集中分布を示した。さらに当年生の稈についても全てのプロット
で集中分布していた。また、当年生の稈は以前から存在する稈から 50 cm 程度の距離に多く発生することがわかった。すなわち本研究のハチク林では当年生、以前から存在する稈のいずれも集中分布を示し、加えて当年生の稈は、以前から存在する稈に比較的近い距離に発生しやすいと判断された。

周・國師周平・作田耕太郎

徹・相澤州平・伊藤江利子・佐々木尚三

森林総合研究所北海道支所【目的】林内走行型作業システム（ハーベスタ・フォワー
ダシステム）は、生産性が高く、労働安全性にも優れているが、大型機械が林内を直接走行して作業を行うため、立地環境に与える影響が大きくなることが懸念される。そこ
で、本研究では、機械による林内走行でどの程度の林地攪
乱が生じるのか解明するために、機械の走行回数と散布枝条の量を変えて、土壌圧密に与える影響を調べた。
【方法】
試験は森林総合研究所北海道支所のトドマツ林で行った。
植栽列間に 6 本の走行列を設定し、それぞれの走行列に重枝条区（生重量 15 kg/m2）、軽枝条区（5 kg/m2）、無枝条区を設定した。6 本の走行列のうち、2 列では 2 回、他の 2 列
では 4 回、残りの 2 列では 10 回、林業機械を走らせた。機械走行前後で、デジタル貫入式土壌硬度計により貫入抵抗を測定した。【結果】表層 0-21 cm の土壌について、走行
回数、枝条散布量、走行前の貫入抵抗値を独立変数として、走行前後の貫入抵抗値の差分の変動を説明する線型モデルにデータを当てはめたところ、走行前の貫入抵抗値のみが有意であり、走行回数や枝条散布量の影響は検出できなかった。

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P2-139 北海道のトドマツ人工林における林業機械走行が表層土壌物理性に与える影響

P2-140 土壌および立地条件からみた森林バイオマスの強度収穫の課題

相澤州平1・橋本平井敬三1・山田 毅1・西園朋広1・天野智将2・相澤州平3・阪田匡司1・池田重人1・三浦 覚1・久保山裕史1・小野賢二2

1

徹1・伊藤江利子1・佐々木尚三1・眞田勝2

森林総合研究所北海道支所・2元森林総合研究所北海道支所

森林総合研究所・2森林総合研究所東北支所・3森林総合研究所北海道支所

1【目的】木材生産の低コスト化を実現するためには林内走行型作業システム（ハーベスタ・フォワーダシステム）の導入が効果的であると考えられるが、大型機械の林内走行による土壌物理性の劣化が懸念される。本研究では、機械の林内走行が表層土壌物理性に与える影響と、枝条散布、積雪の保護効果を解明するために、機械の走行回数と散布枝条の量、積雪の有無を変えて走行実験を行った。【方法】
森林総合研究所北海道支所のトドマツ人工林の植栽列間に走行列を設定し、それぞれの走行列に重枝条区（生重量 15kg/m2）、軽枝条区（5 kg/m2）、無枝条区を設定した。夏季
は走行回数 2 回、4 回、10 回の走行列を各 2 列合計 6 本、積雪期は走行回数 4 回、10 回の走行列を各 2 列合計 4 本設定した。機械走行後に各処理区の轍と近傍の無攪乱林地（対照地）で深さ 8∼12 cm の土壌試料を 400 mL 採土円筒により採取し物理性を測定した。【結果】夏季には轍で対照地より粗孔隙量が減少し細孔隙量が増加した。重枝条区
では差が認められなかった。10 回走行後の轍では対照地
より透水性が低下した。積雪期には轍と対照地で土壌物理性に差が認められなかった。

P2-141 九州におけるスギ・ヒノキ林の伐採が土壌中の窒素動態に与える初期影響

FIT（固定価格取引制度）制定等により大規模木質バイ
オマス発電所稼働が計画される等、森林バイオマスの利用拡大が進み始めた。それには持続的な生産とそれを確保す
る土壌生産力の維持が不可欠である。高性能林業機械の導入が進んでおり、全木集材が今後より増加すると考えられる。全木集材は養分に富む枝葉も林外に持ち出す事になるため、土壌養分蓄積量の減少や成長低下を招く等、林地生産力に影響する可能性がある。皆伐時の全木集材により未熟な火山放出物を母材とする林分では樹高成長が約 10 %低下する一方、火山灰が混入する土壌では成長低下は認められないこと、間伐後には分解枝条による供給養分に対する下層土からの養分流出率が増加すること等がわかってきた。しかし、土壌や樹種影響を一般化するに至っていない。
FIT ガイドラインでは利用木材の管理由来の規制はある
が、環境影響評価や伐出量に対する指標は策定されていな
い。バイオマス利用が盛んな海外では、土壌養分蓄積量とバイオマス収穫による林外への持ち出し養分量との関係か
ら妥当性を評価する方法がある。本発表では上述した調査結果の紹介とともに、今後の研究課題やその方向性について検討する。

P2-142 異なる無機化特性を持つ土壌に対する炭素・窒
素添加および pH 調整が窒素無機化特性に与える影響

釣田竜也・石塚成宏・稲垣昌宏
舘野隆之輔

森林総合研究所九州支所【目的】伐採が直後の土壌中の窒素移動量に及ぼす影響を明らかにするため、斜面位置や林縁からの距離が異なる複数の地点における伐採 1 年前から伐採半年後までの土壌中の窒素移動量について検討した。
【方法】熊本県菊池市の国有林内にある南東向きの人工林斜面を幅 40 m で伐採し、伐採区の斜面上部と下部のそれぞれにおいて林縁からの距離が約 5 m、約 20 m の地点、および対照として林縁から林内に約 20 m 入った地点を調査地点とした。土壌の深さ 30 cm にポーラスプレート・テンションライシメータを設置し、土壌中の窒素移動量を算出した。【結果】土壌中の窒素移動量は、対照地点では伐採前後で顕著な変化を示さなかったが、伐採区の斜面上部では伐採後に顕著な増大傾向を示した。一方、伐採区の斜面下部では、斜面上部ほど顕著な増大傾向は認められなかった。斜面下部では、斜面上部に比べ伐採後の再生植生の発達が著しく、この再生植生による窒素吸収が、土壌からの窒素流出を抑制したと推察される。また、伐採後 6ヶ月間の窒素移動量は、対照地
点の平均<林縁から 5 m 地点の平均<林縁から 20 m 地点の平均の順で大きくなっており、林縁による窒素流出抑制
効果が確認された。

京都大学フィールド科学教育研究センター

窒素無機化特性は、pH や炭素・窒素の量や比率、微生物組成など様々な要因の影響を受けるが、各要因がどの程度の影響を与えるかについては明らかではない。本研究は、異なる窒素無機化特性を持つ土壌に対して、炭素・窒素の添加、pH 調整、微生物組成の操作を行い、窒素無機化や硝化などに与える相対的な影響の強さを明らかにすることを目的として行った。京都大学芦生研究林の冷温帯落葉広葉
樹が優占する森林の斜面上部と下部から土壌を採取し、グルコース添加、塩化アンモニウム添加、炭酸カルシウムおよび塩酸による pH 調整などの処理を行い、1 か月間の実
験室培養を行った。また微生物組成を操作するため、斜面上部および下部の土壌を培養土壌に少量加える処理も行った。本調査地では、斜面上部では窒素無機化速度が低く、生成される無機態窒素はアンモニア態窒素が優占するのに対して、斜面下部では窒素無機化速度が高く、硝酸態窒素が優占する。様々な処理を行った添加培養の結果、純窒素
無機化には窒素添加が他の操作よりも大きな影響を及ぼし、純硝化速度には pH 調整や微生物組成の操作が他の処理よりも大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。

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P2-143 四国の急傾斜地におけるスギ・ヒノキ林の表層
土壌の炭素・窒素貯留の特徴について

P2-144 機械学習を用いた日本の森林土壌の炭素蓄積に影響を与える環境因子解析酒井寿夫

南光一樹1・橋本昌司1・三浦 覚1, 2・石塚成宏3・今矢明宏1・酒井佳美1・小林政広1・大貫靖浩1・平井敬三1・田中永晴1・鵜川信4・金子真司1

森林総合研究所四国支所

ヒノキ人工林では急傾斜地ほど表土の移動量が大きくなることが知られている。しかしそのことが実際に林業の持続性を脅かすほど大きな影響をもたらしているかどうかについてはわかっていない。このような観点から、本研究では、植えられてから比較的長い時間が経過したヒノキ人工林の土壌が、現在、どのような状態になっているのか、表層土壌の有機物量（炭素・窒素量）を指標に検討することとした。調査は高知県中土佐町・四万十町の傾斜の異なる
スギ林（21 林分）
・ヒノキ林（43 林分）で行った。堆積有機
物量はヒノキ林の方がスギ林に比べて明らかに少なかった。傾斜によって堆積有機物量が明らかに異なることはな
かった。一方、表層土壌に蓄積している有機物量はヒノキ林においてのみ斜面傾斜が大きくなるほど、特に傾斜が35°を超える場所では明らかに少なかった。この理由の一つとしてはスギ林では堆積有機物が地表を覆うほど存在していたのに対し、ヒノキ林では多くの林分で地表が露出していることにより表土移動による攪乱を受けた可能性が考えられる。ただし今回調査した中で、表土が流れ去ってしまったようなヒノキ林は一つも無かったことも付け加えておく。

1
森林総合研究所・2東京大学大学院農学生命科学研究科・3森林総合研究所九州支所・4鹿児島大学農学部

P2-145 森林土壌における炭素と窒素の分布傾向 ─森
林吸収源インベントリ情報整備事業の調査結果を用いた解析─P2-146 土壌化学特性の主要樹種による相違

日本各地の森林土壌の炭素蓄積量の決定要因を探ることを目的に、表層深さ 30 cm の土層における炭素濃度、石礫率、炭素蓄積量に対する環境因子の重要度を評価した。林
野庁「第一期（2006∼10 年度）森林吸収源インベントリ情報整備事業」の中から 2157 地点のデータと、各点における14 の環境因子を用いて、統計的機械学習手法の Boosted
regression trees による解析を行った。土壌 3 要素に対する相対重要度の高い上位 3 因子は、炭素濃度では標高・年
降水量・年平均気温、石礫率では傾斜・年降水量・優占樹
種、炭素蓄積量では年平均気温・傾斜・優占樹種であった。
炭素濃度は標高・降水量と正、気温と負の相関を示し、気象要因由来の土壌炭素の分解速度の差異が表れた。石礫率
は傾斜・年降水量と正の相関を示し、表土の堆積しにくさが表れた。年降水量が大きいほど炭素濃度は高いが、石礫率の上昇により土層内の土壌量が減少するため、炭素蓄積量に対しては互いの効果の相殺により、年降水量の重要度は小さくなった。代わりに石礫率に由来する傾斜や優占樹
種の相対重要度が大きくなった。表層土層内の石礫率が比較的高い日本の森林土壌ならではの特徴が抽出された。

今矢明宏1・吉永秀一郎2・高橋正通1・金子真司11

大曽根陽子1・南光一樹1・鵜川 信2・田中永晴1・三浦 覚3・大貫靖浩1・平井敬三1・石塚成宏4・酒井寿夫5・今矢明宏1・橋本昌
司1・金子真司1
1

森林総合研究所・2鹿児島大学農学部・3東京大学大学院農学生命科学研究科・4森林総合研究所九州支所・5森林総合研究所四国支所

窒素は有機物の分解過程や植物の生長に大きな影響を与える養分である。このため、リターや土壌の窒素貯留量やCN 比は、森林の炭素収支を左右する重要なパラメータである。本研究では、林野庁「第一期（2006∼10 年度）森林
吸収源インベントリ情報整備事業」の国内約 2500 地点のデータを用い、リターおよび土壌（深さ 0-30 cm）の窒素貯留量、CN 比について、さまざまな環境要因との関係を検討した。リター、土壌ともに窒素貯留量と炭素貯留量の間には強い正の相関があり（r=0.91、0.88）、基本的には窒素の分布パターンは炭素に従うことがわかった。しかし、それでも CN 比には地点間で約 7 倍の変異があった。リターの CN 比は植生タイプに依存し、優占種が落葉樹よりも常緑樹、広葉樹よりも針葉樹の時に大きくなった。また
降水量の増加とともに増加する傾向がみられた。これに対して、土壌の CN 比は植生タイプや降水量への依存は示さ
ず、CN 比の変異を十分に説明する単一の要因はみつからなかった。

森林総合研究所・2森林総合研究所関西支所【目的】日本の森林域における土壌の化学的性質の現状とその空間分布を明らかにすることを目的とし、その樹種による違いについて検討した。
【方法】土壌試料は林野庁森
林吸収源インベントリ情報整備事業において 2006-2010 年
度の 5 年間に全国の森林約 800 地点で行われた代表土壌断面調査により採取された層位別試料を用いた。化学的性質
として pH、塩基交換容量（CEC）、交換性塩基類および交換性アルミニウム含量、塩基飽和度を求めた。各地点において層位別試料の化学特性値より 0-30 cm 深における平均値を求めた。主要樹種ついては調査点数の多いスギ、ヒノキ、コナラ、トドマツ、ミズナラ、ブナ、アカマツ、カラマツを選定した。調査地点の優占種をもってその地点の樹種とした。
【結果】林分の優占種により分布地点の土壌特性に差異がみられた。例えばカラマツやミズナラの場合
は炭素濃度、CEC、pH が高い地点が多く、ヒノキやコナラの場合は炭素濃度、CEC、交換性塩基類濃度、塩基飽和度、pH が低い地点が多かった。また、炭素濃度及び CEC は、
地点数が少ないブナとカラマツを除く各樹種において、地点間の火山灰付加程度よる差異が認められた。

― 258 ―

P2-147 多雨地域の高齢スギ林土壌における交換性塩基の蓄積と流亡─熊野酸性岩と四万十堆積岩での
調査事例─
1, 2

3

4

5

山田 毅 ・中森由美子 ・伊藤 愛 ・中島寛文 ・三浦平井敬三1・吉永秀一郎7・竹中千里2
1

2

1, 6

覚

・

P2-148 カンラン岩地帯の森林が流域および沿岸域への溶存物質フローにおよぼす影響
佐藤冬樹1・福澤加里部1・笹賀一郎1・間宮春大1・長坂晶子2・長坂 有2・逢山康宏2・杉本記史3
北海道大学北方生物圏フィールド科学センター・2北海道立総合研究機構林業試験場・3北海道 様似町役場
13

森林総合研究所・ 名古屋大学大学院生命農学研究科・ 和歌山県
林業試験場・4静岡県農林技術研究所森林・林業研究センター・
5
愛知県森林・林業技術センター・6東京大学大学院農学生命科学
研究科・7森林総合研究所関西支所

スギ林の持続的な管理を考える上で、成立後十分に時間が経過した高齢林土壌の養分状態を明らかにすることは重要である。従来、スギ林土壌では 40 年生程度以上になると交換性塩基の蓄積が進むとされてきたが、著者らは多雨地域にある高知県安芸郡馬路村（魚梁瀬）の 200 年を越える高齢スギ林分において 20 年間に塩基が流亡したことを明らかにした。そこで、魚梁瀬同様多雨地域で、樹齢 200
年を越える和歌山県新宮市熊野川町（熊野）のスギ林において土壌調査を行い、魚梁瀬のスギ林土壌と比較して、交換性塩基の蓄積状況について検討した。
その結果、堆積岩を母材とする魚梁瀬と同様に酸性岩を母材とする熊野も土壌中の交換性塩基濃度は概ね低いことが明らかになった。レキの非常に多い沢地形の場所で濃度が高かったが、斜面上部から塩基含量の高い土壌が移動堆積したためと考えられた。これらのことから、多雨地域に存在し、酸性岩や堆積岩のような養分含量の低い母材からなる土壌では、スギ林であっても交換性塩基の溶脱が進み、塩基が蓄積しない可能性が考えられた。

【目的】北海道日高山脈南部のカンラン岩流域（アポイ岳：針葉樹林）、および隣接する非カンラン岩流域（白亜紀∼古第三紀堆積岩：針広混交林）における比較研究をもとに、森林形態の違いが流域から沿岸域への物質フローに与える影響や、沿岸域における生物資源におよぼす効果について、「山地-耕地-沿岸域」の中で明らかにしようとするものである。
【方法】アポイ岳周辺の小河川において月一回の水質に関する広域調査をおこなうとともに、カンラン岩流域、および非カンラン岩流域にそれぞれ 2 流域、計 4 流域に水位計と自動採水器を設置し、流量（通年）と水質（降雨期・融雪期）の連続観測をおこなった。森林流域からの物質フローの観測項目は、有機・無機イオン・溶存金属・溶存炭素等である。
【結果】カンラン岩は Fe や Mg 等の含有量が高いが、平水時および渇水時におけるカンラン岩流域河川
水中の溶存 Fe 濃度は総じて低く、地質との関係は不明瞭であった。一方、降雨出水時には溶存 Fe 濃度は両流域で上昇したが、上昇の程度はカンラン岩流域で大きかった。
この時の Fe 濃度は、DOC 濃度とよく似た時間変化パターンを示し、有機物と結合して流出していることを示唆していた。

P2-149 屋久島の森林土壌の酸性度に対する地質・地形
条件の影響

P2-150 北海道北部の針広混交林において土壌タイプの違いがミミズ群集に及ぼす影響

藤井一至1・金谷整一2・手塚賢至3小林

森林総合研究所・2森林総合研究所九州支所・3屋久島まるごと保全協会

北海道大学北方生物圏フィールド科学センター中川研究林・2横浜国立大学大学院環境情報研究院

屋久島は降水量が多く越境飛来物質の影響も強いため、
自然・人為プロセスの相互作用によって土壌酸性化が加速している可能性がある。屋久島は花崗岩を中心とする母岩の上に、約 7300 年前の幸屋火砕流および鬼界アカホヤ火
山灰が堆積しており、地形・地質の変異によって異なる母材由来の土壌が生成している。土壌の酸性度に及ぼす地質・地形条件の影響を解明するため、屋久島東部（屋久杉ランド周辺）から急傾斜地の花崗岩由来土壌、緩斜面の火
山灰土壌を、屋久島西部から急傾斜地・尾根上部のヤクタ
ネゴヨウ下の風成塵由来土壌、照葉樹林下の火山灰土壌を採取した。土壌 C N 含量、pH（水、NaF）、交換性陽イオ
ン、粒径組成を分析した。すべての土壌が酸性を示したが（pH<5.4）、花崗岩由来あるいは風成塵由来土壌は pH（水、NaF）が火山灰土壌よりも顕著に低いことが示された。ス
ギ林土壌の表層では、リターに由来する交換性 Ca の集積が見られるものの、有機物および風成塵に由来する交換性
Al の影響によって強い酸性を示した。酸緩衝能の低い花崗岩や風成塵の影響の強い土壌は、火山灰土壌よりも酸性化が進んでいることが示された。

生物の体サイズや形は機能形質（反応形質）として無機
環境と生物の応答との関係を理解するツールとして注目されてきた。森林に生育する生物のうち樹木や草本、中型土壌動物に比べて、ミミズなど大型土壌動物については研究が進んでいない。
本研究では、2013 年秋に北海道北部の針広混交林において隣接する 2 つの異なるタイプの土壌（堆積岩土壌と蛇紋岩土壌の表層 30 cm、50 cm×50 cm×各 5 反復）に生育す
るミミズの形質（体長、体幅、体長 / 体幅比、個体重）と土壌環境との関係を調べた。堆積岩土壌では蛇紋岩土壌に比べて重量含水率および pH、EC が低かった一方、かさ密度に違いは見られなかった。2 つの土壌を通じて含水率の高い場所ではミミズのバイオマスが小さく、堆積岩土壌では
蛇紋岩土壌に比べて生息するミミズ個体数が有意に多くバイオマスも高かった。一方、両土壌を通じて、採集されたのはサクラミミズやバライロツリミミズなどツリミミズ科で地中性の個体が大半であったが、2 つの土壌間で生育するミミズの形質に有意な違いは見られなかった。

1

真1・南谷幸雄2・金子信博2

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P2-151 湿地林における地表面メタンフラックスに林床
植生と地下水位変動が与える影響

P2-152 湿地林におけるヤチダモ樹幹からのメタン放出
量の季節的変動山田健四1・寺澤和彦2・阪田匡司3・石塚成宏4

寺澤和彦1・山田健四2・阪田匡司3・石塚成宏41

北海道立総合研究機構林業試験場・2東京農業大学生物産業学
部・3森林総合研究所・4森林総合研究所九州支所

1【目的】メタンは重要な温室効果ガスであり、自然湿地は
その主要な発生源の 1 つである。湿地や水田では植物を介した放出がメタンの主要な経路となっており、湿地林においても、ヤチダモの幹からメタンが放出されていることが確認された。そこで、湿地林全体のメタン収支を把握するための基礎的資料として、メタンの地表面フラックスを観測した。
【方法】北海道月形町の湿地林において、20 m×
60 m の調査区を設定した。上木はヤチダモにオノエヤナ
ギが混生し、下層植生はオニシモツケ主体の F 群落とヨシ主体の P 群落に分かれる。F 群落、P 群落それぞれにおいて、クローズドチャンバー法により 2013 年 5 月∼10 月に
約 1 月間隔でフラックスを観測した。各チャンバー付近で下層植生を、調査区内の 3 点で地下水位を、1 点で 25 cm
深と 50 cm 深の地温を観測した。【結果】F 群落、P 群落ともに、調査期間を通じて土壌はメタンをわずかに吸収していた。吸収量は 7 月に最大となり、P 群落でやや少ない傾向が見られた。メタン吸収量の変動は地下水位とよく対応しており、好気的土壌の深さがメタン吸収量を規定していると推察された。 ※本研究は科研費（23380090）の助成を受けた。

湿地から大気へのメタン放出に関して、樹木の幹が放出経路となりうることが最近明らかになってきた。樹木を介したメタン放出の定量評価に向けて、樹幹からのメタン放
出量の季節変動とそれに関与する環境要因について検討した。山地小渓流沿いのヤチダモ林の林冠木 3 個体を対象として、樹幹表面（地上 15 cm）でのメタンフラックスを非通 気 型 密 閉 法 に よ っ て 測 定 し た。測 定 は 2011 年 7 月∼2013 年 11 月までの期間（積雪期は除く）に計 13 回行った。各調査個体の近傍において、地下水位を記録するとともに、フラックス測定時に地下水サンプルを採取し、溶存
メタン濃度をヘッドスペース平衡法よって求めた。メタン
放出量とその季節変動には個体間差がみられた。メタン放
出量は、変動の小さな個体では 100 μgCH4m−2h−1前後であったが、変動の大きな個体では 100∼1500 μgCH4 m−2
h−1 と測定時期によって 10 倍以上の違いがみられた。メ
タン放出量と地下水位や溶存メタン濃度との関係について
は、調査個体間の比較ではゆるやかな対応がみられたが、メタン放出量の季節変動を環境要因から単純に説明することはできなかった。

P2-153 熱帯低湿地に生育する Melaleuca cajuputi の樹体からのメタン放出の経路の推定

P2-154 埼玉県奥秩父における大気中オゾン濃度の測定と周辺ブナ林に対するオゾン影響の推測

則定真利子1, 2・山ノ下卓1, 2・古川原聡1, 2・小島克己1, 2

三輪

1

2

東京農業大学生物産業学部・2北海道立総合研究機構林業試験場・3森林総合研究所・4森林総合研究所九州支所

誠

東京大学アジア生物資源環境研究センター・ JSTCREST

埼玉県環境科学国際センター

土壌中のメタンが植物体を介して大気中に放出されることが知られている。植物体中の移動経路としては蒸散流で運ばれる経路と根や茎の内部に発達した空隙（通気組織）を移動する経路とがあるが、通気組織が発達した植物では後者が主であると考えられている。熱帯低湿地に生育する
フトモモ科樹木 Melaleuca cajuputi の樹幹表面からメタンが放出されることを我々は確認している。本種の樹皮は、厚く、気相に富んだ多層構造を有しており、通気組織のよ
うにメタンの移動経路となっている可能性がある。タイ南部ナコンシタマラート県の低湿地域の 18 年生メラルーカ
人工林において湛水状態にある 12 個体を試料木とし、樹皮の剥離が樹幹表面からのメタン放出速度に与える影響を評価した。円筒状の閉鎖型チャンバーで地際 60 cm の位
置で幹を覆い、チャンバー直下の樹皮を 2 cm 幅で剥離す
る前後のメタン放出速度を測定した。樹皮剥離の影響の程
度には個体差があるものの、いずれの個体でも樹皮剥離によりメタン放出速度が剥離前の 4 割以下に減少した。メラ
ルーカの樹体からのメタン放出は、主に樹皮を経由して放出されるが一部は木部を経由することが示された。

【はじめに】埼玉県では、夏季に大気中の光化学オキシダ
ント濃度が著しく高くなり、光化学オキシダント注意報が多発する。そのため、光化学オキシダントの主成分である
オゾンによる植物被害が顕在化している。埼玉県西部の奥秩父にはブナが分布するが、それはオゾンに対する感受性が高いことが知られており、健全と思われるブナ林でも、オゾンによる影響が懸念される。埼玉県環境科学国際セン
ターでは、2005 年 6 月から、奥秩父にある東京大学秩父演
習林栃本作業所（標高：約 700 m）で、大気中のオゾン濃度を継続的に測定してきた。本研究では、このオゾン濃度に基づいて、周辺ブナ林に対するオゾン影響を推測した。
【方法】栃本作業所に紫外線吸収式のオゾン濃度測定器を設置し、大気中のオゾン濃度を測定・解析した。
【結果】ブナの成長期を 4 月から 9 月までの 6ヶ月間とし、この間の AOT40 を大気中のオゾン濃度から算出した結果、2006 年から 2012 年まで、いずれの年においても、この値は 10 ppm･h を超えた。このことと既知の知見から推測すると、奥秩父のブナ林のブナは、オゾンにより生育に影響を受けている可能性があると考えられた。

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P2-155 東北タイにおける人工林の土壌水分の季節変化と葉の安定炭素同位体比との関係

P2-156 花粉分析に基づく完新世における秋田県北西部のスギ林変遷酒井正治1・Thiti Visaratana2・Ratana Thain-gam2

志知幸治1・池田重人1・岡本

森林総合研究所立地環境研究領域・2タイ王室森林局

森林総合研究所・2森林総合研究所関西支所・3滋賀県立琵琶湖博
物館

1

透2・林

竜馬3

1

タイ国東北部で、4 人工林の土壌水分の季節変化を測定し、それらの結果と土壌水分の利用効率の指標となる葉の安定炭素同位体比との関係について調べたので、報告する。
試験地は雨季（5 月∼11 月）、乾季（12 月∼翌年 4 月）をも つ 季 節 林 で あ る。人 工 早 生 樹 3 種（Acacia mangium（Aa）、Acacia auriculiformis（Am）、Eucalyptus camaldulensis（Ec））、人工郷土樹種 1 種（Dalbergia cochinchinensis（DcII））に測定区を設定した。なお、2 月、9 月の 2 回、樹冠上部の葉を採取し、安定炭素同位体比を求めた。
土壌水分は、Ec で各測定時とも、林分間で最も低い値を示した。この原因は年間を通した活発な蒸散および土壌表層からの蒸発が考えられた。安定炭素同位体比は、Aa、Am、では乾季で高い値を示す一方、Ec,は有意差が認められなかった。前者は乾季の乾燥ストレスに起因していた。
一方、Ec は土壌が乾いているにもかかわらず、葉の乾燥ス
トレスは認められなかった。これは、土壌の深くまで根を展開するため、深い土壌水を吸い上げていることを示唆していた。

今後の持続的な森林管理を考える上での指針を得る目的
で、古くより人間によるスギの利用が行われてきた秋田県地方を対象に、スギ林が拡大・成立するまでの過程を復元し、人間活動がスギ林変遷に及ぼした影響の解明を進めている。本発表では、秋田県北西部地域のスギ林変遷を明らかにするために、能代市の一ノ沢湿原より採取した全長
9.3 mのボーリング試料の花粉分析を行った。
試料の最下部から 6.5 m 深まではコナラ亜属やブナ属な
どの広葉樹が優占し、スギは少なかった。4.3 m 深まではハンノキ属やコナラ亜属が優占したが、依然スギは少ないままであった。1 m 深まではスギは優占し、コナラ亜属な
どの広葉樹は減少した。1 m 深以浅ではスギは減少し、マツ属の急増がみられた。周辺地域の既往の花粉分析結果との比較から、広葉樹の優占期は完新世初期から中期、スギの拡大期は完新世後期の森林変遷を示していると推定される。完新世後期のスギ林の拡大は、気候の冷涼化と冬季降雪量の増加に伴う湿潤化が要因と考えられる。また、近年のマツ林の拡大は、人間活動の強度が増したことに伴うスギの利用等の影響が考えられる。

P2-157 北秋田市上谷地における花粉分析に基づく完新世後期の山地帯スギ林の変遷

P2-158 常緑落葉混交林における蒸発散長期変動と環境応答の解析

池田重人1・志知幸治1・岡本

印南賢人1・太田岳史2・小谷亜由美2・中井太郎3

透2・林

竜馬3

1

森林総合研究所・2森林総合研究所関西支所・3滋賀県立琵琶湖博
物館

1

名古屋大学農学部・2名古屋大学大学院生命農学研究科・3名古屋大学地球水循環研究センター

秋田県北部は我が国でスギの天然分布密度が最も高い地域の一つであり、豊富な天然スギの資源は「秋田杉」としてこの地域の経済基盤を支えてきた。その中で「桃洞・佐渡のスギ原生林」は、山地帯上部に生育する高蓄積の林分として特異的であることから国の天然記念物に指定されている。こうした高標高域のスギ林がどのような過程を経て成立してきたかを明らかにする目的で、花粉分析により周辺植生を復原した。分析は、桃洞スギ生育地に近い上谷地
上部の小湿地で採取した 180 cm の試料を用いておこな
い、1100 年間以上の植生変遷過程を明らかにした。上谷地
周辺では、最下部から表層までブナ属やコナラ亜属を主とする落葉広葉樹林が卓越していた。その中で、スギ属は1100 年前頃には 30 % 近い出現率を示したが次第に減少
し、深さ 20∼30 cm の層位では 5 % に低下したが、表層では再び 30 % 程度以上に増加していた。この出現率の変化
は、この地域における天然スギ資源の減少過程と近年の拡大造林の結果を反映したものと考えられる。

愛知県瀬戸市に位置する瀬戸観測サイトでは、2002 年から水文・気象観測が継続されており、10 年間の変化を解析することができる。また、瀬戸サイトでは 2010 年にナラ枯れによる撹乱が起きており、それが年蒸発散量にどのように影響しているかを検討することが可能である。本研究では、蒸発散量の年々変動から水収支を検討し、表面コン
ダクタンスの変化から蒸発散量の変化を明らかにした。そして、瀬戸サイトにおける 10 年間の環境変化の影響を理解するものである。
本研究では、実蒸発散量を求める手法として渦相関法を用いた。そして、以下の結果が得られた。
年降水量は 1000∼2000 mm の間で大きく変動し、年蒸発散量の変動は 500∼750 mm と小さかった。また、2010年に起きたナラ枯れにより、年蒸発散量が約 100 mm 減少
した。蒸発散量の変動の要因を明らかにするため、Jarvis
モデルにより着葉期（JJA）および落葉期（DJF）の表面コ
ンダクタンスを解析したところ、着葉期は大気飽差、落葉期は大気飽差と気温の影響が大きかった。また、枯死後の変動は、落葉期の大気飽差に最も影響が現れていた。

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P2-159 タイ北部の丘陵性常緑林上における熱収支インバランスの特徴

P2-160 宝川理水試験地露場における気温の長期変動傾向について

小坂 泉1・田中克典2・田中延亮3・吉藤奈津子4・五十嵐康記5・
佐藤貴紀6・Tantasirin, Chatchai7・瀧澤英紀1・鈴木雅一6

澤野真治・玉井幸治・坪山良夫

日本大学生物資源科学部・2海洋研究開発機構・3東京大学大学院
農学生命科学研究科附属愛知演習林・4京都大学大学院農学研究科・5名古屋大学地球水循環研究センター・6東京大学大学院農学
生命科学研究科・7カセツァート大学
1

森林は地球上の地表面の約 30 % を占めているため、地表面と大気間の熱・水・CO2の交換に大きな影響を与える。
最近の研究では、大気―森林間の熱・水・CO2の移動の観測において、空間の平均的なフラックスを精度高く測定できる渦相関法を適用し、その季節変化や年々変動が報告されている。しかし、熱収支の視点では、純放射量（Rn）と貯熱量（G）の差が、渦相関法より求まる顕熱（H）と潜熱（λE）の和と釣り合わないインバランス問題があり、全世界の多くの観測地点でこの問題が生じている。現時点において熱収支のインバランスのメカニズムは未だに明らかにされていない。本研究では、タイ北部の丘陵性常緑林上において、日中の熱収支インバランスの季節的な特徴を明らかにすることを目的とし、渦相関法によるフラックス観測を 2007 年 1 月から 2007 年 12 月で実施した。2007 年の測定全体の結果、Rn-G に対する H+λE の比率は約 7 割であったが、その比率に季節変化がみられ、気温の低下と土壌水分の減少に伴い H の増加とλE の減少がみられる乾季
前半の 12 月と 1 月に熱収支インバランスが解消される傾向を示した。

森林総合研究所

測定地点近傍の環境変化は測定値における観測に大きな影響を及ばす。そのため、実際の気温の長期的な変化傾向を調べる際、測定地点近傍の環境変化が少ないと見られる
観測地点を選別した上で解析が行われてきている。森林総合研究所の宝川理水試験地では 1937 年より流量の観測が行われており、流量観測が開始される以前の 1935 年には、気象観測露場が宝川理水試験地内東端部に設置され、気象の観測が開始された。この気象観測露場は、周囲の樹木の成長は見られるものの、十分な広さがあり、著しい周辺環
境の変化は見られない。そこで、これまでに計測された気温データを用いて、宝川理水試験地気象観測露場における気温の長期変化傾向を調べた。年平均気温の長期変化は
Mann-kendall テストにおいて有意な上昇トレンドが見られた。この期間のうち、1937 年から 1989 年までは有意な上昇トレンドは見られない一方で、1990 年代以降の年平均
気温がそれ以前に比べ高い傾向を示した。この傾向について、1989 年を境に日本各地では年平均気温の急激な上昇が観測されており、広域の気温の変動が宝川理水試験地気象露場においても観測されたものと考えられる。

P2-161 フィンランドの北方林流域における皆伐が年流
出量と季節流出量に及ぼす影響について

P2-162 強度間伐が森林流域からの栄養塩流出特性に与える影響

井手淳一郎1・Leena Finer2・Ari Lauren2・Sirpa Piirainen2・Samuli Launiainen2

芳賀弘和1・佐野貴洋2・遠藤祐子3・齋藤隆実4・恩田裕一5・加藤弘亮5・Sun Haotian6・立石麻紀子6・笠原玉青6・大槻恭一61
兵 庫 県 立 大 学 環 境 人 間 学 部・2Finnish Forest ResearchInstituteJoensuu Research Unit

1

フィンランドの北方林では気候変動により河川の季節流出量が著しく変わることが予想されている。一方、フィンランドの森林は 8 割以上が林業に活用されており、施業は
一般的に河川流量に影響する。しかしながら、北方林における施業が季節流出量に長期的にどのような影響を及ぼすのかについては不明である。本研究では、北方林における皆伐が河川の年流出量と季節流出量に及ぼす影響について検討することを目的に、フィンランド東部の森林源流域において対照流域法を行った。皆伐前 5 年間の流量データを用いて皆伐流域と対照流域の 2 流域間で年流出量、季節流
出量それぞれの回帰式を作成し、それをもとに皆伐後 18年間の河川流量への伐採効果（TE）を計算した。年流出
量の TE は皆伐後 1 年目に最大値を示し、その後減少し、8 年目以降徐々に消失する傾向を示した。一方、春季流出
量の TE は観測終了まで正の値を示し、また、夏季流出量の TE は 8 年目から観測終了まで負の値を示し続けた。
以上より、季節流出量の方が年流出量よりも明確に皆伐後の、河川流量における変化の持続性を示すことが明らかとなった。また、皆伐が河川流量に及ぼす影響は少なくとも18 年継続することが示された。

鳥取大学農学部・2鳥取大学大学院農学研究科・3鳥取日野森林組合・4名古屋大学・5筑波大学・6九州大学農学部附属福岡演習林

強度間伐が河川水の栄養塩濃度に与える影響を明らかにするため、九州北部のスギ・ヒノキ人工林（2.98 ha、約 40
年生）において雨量、流量、基岩内地下水の観測、及び河川水の溶存態窒素（DN）濃度の分析を行った。間伐前と比べ間伐後（4-5 か月が経過した時点）の直接流出率に顕著な変化はなかったが、出水時の代表 DN 濃度（EMC）については間伐前（範囲 1.7-2.7 mg/L、平均値 2.3 mg/L）よりも間伐後（範囲 2.6-2.9 mg/L、平均値 2.8 mg/L）の方が高かった。この EMC の増大は、基底流出成分の DN 濃度（EMCbs）の増大、及び谷部（深さ 3 m）の地下水の DN 濃度の増大と対応しており、出水時の流出に占める基底流出の割合が大きいことに起因すると思われた。直接流出成分の DN 濃度（EMCdr）については、先行湿潤状態（API）と負の相関があったが、同等の API において間伐前の
EMCdr と比べて間伐後のそれは高く、間伐に伴い土壌中で窒素蓄積量が増加したことが示唆された。本研究において、間伐後 4-5 か月の時点では雨水の流出経路の変化よりも流域の窒素蓄積量の増加により EMC が高まったと解釈できた。

― 262 ―

P2-163 宝川森林理水試験地におけるピーク流出係数の長期変化

P2-164 伏見桃山の放置マダケ林における林内雨特性
細田育広

五名美江1, 2・玉井幸治2・坪山良夫2
1

森林総合研究所関西支所

日本学術振興会特別研究員 PD・2森林総合研究所

森林総合研究所宝川森林理水試験地（群馬県利根郡みなかみ町）は、降水量と流出量を 1937 年から現在まで 70 年
以上にわたって継続観測しており、その間に択伐、皆伐による植生の変化を経ているものの、土壌の発達という時間スケールをカバーできる長期データが存在している。本研
究では、初沢試験流域を対象とし、ピーク流出量がどのように変化したのかを定量的に明らかにすることを目的とする。1937 年から 73 年が経過した 2009 年までの日降水量
60 mm 以上の降雨を対象に、出水時のピーク流出量とピー
ク降水量の比として求められるピーク流出係数がどのように 変 化 し た の か を 定 量 的 に 解 析 し た。解 析 期 間 を1945∼1960 年の 16 年間（前期：皆伐・拡大造林が開始されるまでの期間）と 1998∼2009 年の 12 年間（後期：拡大造林後 35 年が経過）として、ピーク流出係数と雨の降り始めからピーク降水量の開始時刻までの累積降水量（Pi）、流域の湿潤状態の指標である初期流出量との関係を調べた。Piが増加するとピーク流出係数も増加する傾向にあり、Pi が小さいときに、前期と後期のピーク流出係数の差が明瞭であることが分かった。一方、ピーク流出係数と初期流出量には明瞭な関係が見られなかった。

【目的】放置竹林の拡大による山林の水保全機能低下が懸念されているが、森林と比べて具体的にどの程度差があるのか十分明らかではない。そこでまず、放置竹林における竹冠遮断の実態を調査した。***【方法】森林総合研究所関西支所桃山実験林内のマダケ林において、12 m×5 m の調査プロットを設定した。本林分では、年に 1 回程度の頻度
で倒伏・枯死した竹桿を除去する放置的管理がなされてきた。調査プロット内の竹桿の DBH・桿高等を毎年 6 月 1
日頃に測定し、生体量の動態を把握した。プロット内の中央付近に樋型雨量計を設置して竹冠通過雨量を、その近傍
で竹桿流下量を転倒マス型流量計により観測した。***【結果】2011∼2013 年 の 間 に、桿 密 度 は 18700 本 /ha か ら
23700 本 /ha に増加した。竹冠通過率は林外雨量が概ね40 mm を超えると 71 %、竹桿流下率は林外雨量が概ね 50
mm を超えると 20 %、竹冠遮断率は林外雨量が概ね 25
mm を超えると 15 % に収束する傾向が認められた。竹冠
流下率は樹木に比べて顕著に大きく、過去に近傍のモウソ
ウチク林（桿密度 7200 本 /ha）で観測された値と比べて竹冠通過雨率は約 2 % 低く、竹桿流下率は約 5 % 高かった。

P2-165 森林および樹木の被害状況から竜巻強度を推定する試み

P2-166 広葉樹と針葉樹の斜面に設置したインターバル
カメラによる林床被覆の季節変動特性の把握

鈴木

平岡真合乃1・五味高志1・内山佳美2

覚・後藤義明・野口宏典・坂本知己・南光一樹

東京農工大学大学院農学府・2神奈川県自然環境保全センター

森林総合研究所気象環境研究領域

1

近年、竜巻の認知件数が増加している。竜巻は時間的空間的に局所的な現象であるため、規模や強度の直接測定は困難であり、被害状況から推定される。その際に藤田スケールが使われてきたが、風速が大きめに算出される、あるいは科学的根拠が薄弱である等の理由から、その改良が世界各国で進められている。アメリカとカナダでは既に改良藤田スケールとして発表され、日本では作業が進められている状況にある。本研究は、日本版改良藤田スケール作
成に反映させるため、森林や樹木の被害状況から竜巻強度を推定し、森林や樹木の属性と推定風速の対応関係を導くことを目的としている。
森林や樹木の被害状況から竜巻の風速を推定するため、森林や樹木の利用状況に関する属性として、森林、街路樹、公園樹、庭木に、樹種の属性として、針葉樹、広葉樹とに分類し、限界風速を推定した。推定には樹高、枝下高、胸高直径、樹冠幅、地際付近の直径分布等を測定した。強風への応答に関するパラメータとして、ガスト影響係数および抗力係数を求めた。限界風速とその属性に基づく分類状
況について発表する。

林床植生やリターなどの土壌地被は表土侵食を規定する要因として最も重要である。これまでの土壌地被物の観測はその頻度に制限され、季節変動の把握に対してはデータが不十分であった。そこで、神奈川県丹沢山地大洞沢流域
において、被覆条件の異なる広葉樹と針葉樹の斜面（平均
傾斜：43.5°）に、インターバルカメラを設置し、土壌地被物の連続観測から林床被覆率の経日変化を把握した。林床面の被覆の大小によらず、台風などの降雨や強風に伴う林床被覆率の変化パターンは地点ごとに異なることが明らかとなった。11 月以降の気温低下に伴う林床被覆率の変化については、上層に広葉樹が存在する地点では、新規リター
による被覆率の増加（27 %∼64 %）が見られた。一方、針葉樹が存在する地点では、増加傾向は見られたものの、植生枯死に伴う見かけの傾向であった。また、12 月中旬以降の気温が 0℃前後で変動する期間には、凍結融解による表
土のクリープ移動が確認でき、特に林床被覆率の小さい地点で顕著であった。本手法による林床被覆の連続観測か
ら、土壌地被物の季節変動に限らず、表土の侵食プロセスについても把握できる可能性が示唆された。

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29
日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
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P2-168 京都府南部豪雨による宇治市炭山地区の山腹崩壊の分布と特性P2-167 積雪荷重による山地斜面の沈下現象
岡本1

隆1・松浦純生2

長島啓子・三好岩生・田中和博

森林総合研究所東北支所・2京都大学防災研究所

東北地方の日本海側や北陸地方に位置する山地斜面では
冬季に数メートルもの積雪がある。春期になるとそれらは大量の融雪水となって斜面内部へ浸透し斜面の不安定化をもたらすことが知られている。一方で近年は、厳冬期の積雪は荷重（重さ）として土層を鉛直方向に圧縮させて、斜面安定に影響を与えることも指摘されている。これまで土層が積雪荷重によって圧縮される過程が観測された事例は無かったことから、本研究では斜面の鉛直変位を計測可能なセンサーを開発し、山地斜面（地すべり地）の沈下・隆起過程を 3 年間にわたって観測した。
観測の結果、積雪期には積雪層の増大に伴って土層は沈下し、最大で土層厚（3.5 m）の 0.6-0.8 % の鉛直圧縮が生じた。春期になり積雪深（積雪荷重）が減少すると土層は隆起に転じたが、消雪後も鉛直圧縮成分の一部は残留し積雪前の位置には戻らなかった。一連の現象は、地すべり土層
が積雪荷重を受けて圧密された結果であると考えられた。
限られた観測結果（3 寒候年）において最大積雪荷重の大きい年ほど最大鉛直圧縮量が大きい傾向が見られ、積雪荷
重と斜面の沈下量は調和することが示唆された。

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

森林の管理放棄やシカの食害など森林の荒廃が危惧されている中、近年ではゲリラ豪雨による山腹崩壊や土砂流出が見られ、森林の適切な管理が更に重要な課題となっている。本研究では平成 24 年 8 月の京都府南部豪雨により増
水および山腹崩壊の大きな被害を受けた炭山地区を対象に、今後の森林管理に向け、既存のデータを利用し被害地の特性を把握することを目的とした。増水、山腹崩壊が生じた集水域ごとに累積流量、植生、傾斜を被害がみられな
かった集水域と比較した結果、増水は累積流量が有意に大きい集水域で発生していた。山腹崩壊が見られた集水域の累積流量は災害が見られなかった集水域と差はなかった。
また、3 者で集水域の傾斜や植生に差は見られなかった。
一方、山腹崩壊地点に着目したところ、被害が最大累積流量の比較的大きい箇所で見られる場合と小さい箇所で見られる場合の 2 パターンが見られ、後者は前者に比べ急傾斜地で生じていることがわかった。今後の森林管理に資するためには、これらの立地特性と被害箇所の森林の状態（密度や下層植生）との関係を把握する必要がある。

P2-170 間伐材を利用したグライド抑制工による森林造成
─対策工の違いが植栽木の成育に及ぼす影響─

P2-169 CS 立体図を用いた地形判読について
戸田堅一郎

柴

長野県林業総合センター

1【はじめに】崩壊危険地の予測には地形図を用いた地形判
読による方法が多く用いられるが、従来の等高線による地形図の判読では高度な技術と経験が要求される。そこで、航空レーザ測量等による細密な標高データを用いて、曲率（Curvature）と傾斜（Slope）を計算し、これらを透過処理することで立体的に地形を表現する CS 立体図を開発した。CS 立体図を用いた地形判読の妥当性を確認するた
め、同図を用いた地形判読と現地調査を行った。【方法】長野県内で計測された 1 m メッシュの標高データを用いてCS 立体図を作製し、治山事業計画地等から対象地を選定
し、目視により地形判読を行って、湧水やリニアメント等、
崩壊危険地予測の際に注目すべき特徴的な地形を抽出した。CS 立体図をハンディ GPS の背景図に設定し、ナビ
ゲーション機能により現地に行き、抽出した場所の現地状
況を確認した。【結果】CS 立体図を用いた地形判読では、従来の地形図からは判読することが困難だった微小な崩壊跡地形や湧水、地すべり地に特有の線状凹地形や等高線に平行方向のリニアメント等を容易に判読することができ、現地調査においてもこれらを確認することができた。

和宏1・中田誠2

富山県農林水産総合技術センター木材研究所・2新潟大学農学部【目的】雪崩が常襲し草地化が進んだ急傾斜地において、森林を造成するためのグライド抑制工として、環境等への配慮から切取階段工に替わって間伐材を利用した工法の確立が求められている。本研究では、簡易な工法として普及している木杭工および丸太柵工、雪崩予防杭に準拠した三角枠工、以上の 3 種類の木製対策工により、植栽木の成育状況の違いを比較し、多雪地域における有望な対策工を見出すことを目的とした。
【方法】施工後約 11 年経過した氷
見市棚懸（標高 300 m、設計積雪深 2.0 m、斜面勾配 40°）地
内において、無施工、木杭工、丸太柵工、三角枠工（設置密度の異なる 2 種類）の計 5 つの隣接する工区別にスギ植
栽木の樹高、胸高直径等を測定するとともに、各対策工の残存状況を調査した。【結果】施工後 10 年を超えた対策工
は木材が腐朽し耐用限界に達していたことから、植栽木単
独で斜面積雪を安定させることが必須となる。その条件を、平均樹高が設計積雪深の 2.5 倍以上、立木密度が 1000
本/ha 以上、とすると両方を満たしているのは、三角枠工
を 620 基/ha（水平間隔 3 m、斜長間隔 7 m（中間に丸太柵工を併用））配した工区のみであった。

― 264 ―

P2-171 インドネシアの火山性荒廃地の緑化

P2-172 隣接林分でのスギとケヤキの引き倒し試験

江崎次夫1, 2・河野修一1, 2・全

藤堂千景・山瀬敬太郎

12

槿雨1, 33

愛媛大学農学部・ 愛媛大学農学部附属演習林・ 江原大学校山林
環境科学大学【目的】インドネシアのバリ島は、森林の乱伐や火山の噴火などによって、島民の水瓶であるバトゥール湖の水位が2 m 近くも低下し、大きな社会問題となっている。そこで、ユーカリなどを主体とした郷土樹種で水源かん養林を再生させるため、エチゼンクラゲ類を活用したクラゲチップ（土壌改良材）を施用した植栽を 2012 年に試験的に実施した。
【実験方法】試験地はインドネシア共和国バリ州バンリ県
キンタマーニ郡ペネロカン地区である。2012 年に火山性
荒廃地約 6.5 ha に苗木を合計 4,000 本植栽した。実験では植穴の底にクラゲチップを 100 g 入れ土と良く撹拌させた
後、分解性の BIOPOT で 9 月から育苗し、約 40∼50 cm 程度に育ったウロフィラユーカリやスアル等 5 種類の苗木を植栽した。【結果】苗木の活着に必要不可欠である水分を確保するため、植栽時には保水材として、その後は遅効性の有機質肥料として威力を発揮するクラゲチップを使用したのと、生分解性機能を持つ紙製のポットを使用したことにより、活着率はこれまでの 60 % 程度から 90 % 程度と大幅に向上した。なお、本研究の一部は 2010 年度韓国研究財団 基礎研究事業（課題番号：2010-0022532） の助成を受けて行われた。

P2-173 海岸砂丘地に植栽した広葉樹およびクロマツの引き倒し抵抗特性兵庫県農林水産技術総合センター森林林業技術センター

近年、山地渓流での土砂・流木災害を軽減するために、堆積区間での土砂・流木を捕捉する樹林帯（以後、災害緩衝林）の整備が求められている。山地渓流の堆積区間には、植栽されたスギが多くみられるが、より強い樹木に改植することも検討されており、植栽樹種の候補として、山地渓
流の堆積区間によくみられ、災害時に土砂等を捕捉しているケヤキが挙げられる。今回の研究では、スギとケヤキに注目し、両者の引き倒し抵抗力を測定し、災害緩衝機能を評価する試験を行ったので、その結果を報告する。試験に用いたのはスギ（28 年生）15 個体とケヤキ（24 年生）30 個体である。両者は平地に隣接して位置しており、土質、土壌含水率、土壌の硬さなどの土壌条件に差異はない。土石流の波高を考慮に入れ、各個体の地上高 1 m の部分にワイヤーを掛けて重機で引張り、引き倒し抵抗力をロードセル
にて測定した。その結果、両者の樹木サイズと引き倒し抵
抗力の関係式には差異が見られ、同サイズでの引き倒し抵
抗力は、スギと比較してケヤキの方が大きく、災害緩衝機能が大きいことがわかった。樹種による抵抗力の違いについては、支点や根鉢形状などからの考察を試みた。

P2-174 浸水深が立木の津波抵抗性に与える影響
鳥田宏行・佐藤野口宏典1・鈴木 覚1・南光一樹1・竹内由香里2・金子智紀3・新田響平3・渡部公一4・坂本知己1
1
森林総合研究所・2森林総合研究所十日町試験地・3秋田県森林技術センター・4山形県森林研究研修センター【目的】東北地方太平洋沖地震津波により、海岸では幹折れや根返り等により多くの樹木が倒された。こうした被害の力学的要因を検討するため、海岸砂丘地に植栽される樹種を対象として立木引き倒し試験を行った。
【方法】秋田県、山形県の海岸林及び森林総合研究所の苗畑で、クロマ
ツ 6 本、ミズナラ 3 本、カシワ 3 本、ケヤキ 3 本、エゾイタ
ヤ 3 本、タブノキ 6 本、ニセアカシア 1 本、合計 25 本を対象として立木引き倒し試験を行った。対象とした樹木の胸高直径は 5 cm から 15 cm であった。樹木はチルホールに
よって牽引して引き倒した。牽引する力をロードセルによって測定した。【結果】樹木の転倒が発生する限界回転モーメントは樹木の直径が大きくなるほど大きくなる傾向が見られた。クロマツと広葉樹を比較すると、対象とした
胸高直径 15 cm 程度までの範囲では広葉樹の方が限界回
転モーメントが大きい傾向があった。直径を変数としたべき乗式でクロマツと広葉樹の限界回転モーメントを近似した結果、広葉樹に比べてクロマツの乗数の方が大きくなり、直径が大きくなった場合には、広葉樹に比べてクロマツの方が限界回転モーメントが大きくなることが推測された。

創・真坂一彦・阿部友幸・岩崎健太

北海道立総合研究機構林業試験場

青森県三沢市織笠のクロマツ海岸林を対象に、簡易モデ
ルを用いて現地の被害状況を解析した。その結果、立木に根返りや幹折れが発生する時の津波の限界流速が求められ、この値が小さい立木において実際に被害が発生したことが示された。特に、枝下高約 6 m 以下の立木は被害を受けやすく、相対的に限界流速の値が小さかった。立木の被害形態に関しては、ほとんどが根返りを示し、現地調査の結果と定性的に一致した。また、枝下高と浸水深の関係を調べるため、浸水深が枝下高よりも高くなる（立木の樹冠に津波が達した）場合と、低くなる場合（立木の樹冠に津波は達しない）について、限界流速を区別しその分布を調べると、樹冠部にも津波が達した立木は、被害が発生した区間付近に集中し、限界流速も小さく抵抗性が低くなることが示された。更に、浸水深が立木の抵抗性に与える影響を調べるため、浸水深を変化させて限界流速を求めた結果、浸水深が増加すると限界流速は減少するが、浸水深が枝下高を超えると限界流速の減少がより大きくなり、立木の津波に対する抵抗性をより低下させることが示された。

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P2-175 津波被害クロマツにおける年輪セルロースの炭素・酸素安定同位体比

P2-176 海岸林不成績要因推定への土壌水分計付貫入計の適用

久保田多余子1・香川

岩﨑健太1・佐藤 創1・真坂一彦1・鳥田宏行1・阿部友幸1・山川
陽祐2・小杉賢一朗3

聡2・児玉直美3

森林総合研究所東北支所・2森林総合研究所・3農業環境技術研究所

1【目的】2011 年 3 月 11 日の東日本大震災により海岸前縁部のクロマツ林は壊滅的な被害を受けた。この被害に留ま
らず、震災直後健全に見えた後背地森林においても 2011年夏以降、針葉の赤色化や枯死が生じた。この原因は塩害による根からの吸水阻害（水ストレス）のためと考えられている。しかし、土壌の塩分濃度等の調査からは樹木が水ストレスを受けていたのかわからない。そこで、津波被害を受けたクロマツ林において、年輪のセルロースの炭素安定同位体比（δ13C）の季節変化を調べ、塩害によって樹木が受ける水ストレスを定量的に評価し、マツが枯死に至る過程を明らかにする。
【方法】宮城県亘理郡山元町において、成長錐で年輪コアを表皮から 10 cm 程度採取した。採取した年輪コアから α-セルロースを抽出し、δ13C を高熱
分解炉（HTO、Hekatech 社）と質量分析計（MAT252）により測定した。
【結果】震災以降の年輪で δ13C の上昇が見られた。津波を被った木は浸透圧に逆らっての根からの吸水ができず、水ストレスが高まり、年輪の δ13C の上昇後に枯死したと推測された。

北海道立総合研究機構林業試験場・2筑波大学農林技術センター
井川演習林・3京都大学大学院農学研究科
1

海岸林は防風、防霧、飛砂防止等に加えて津波減災の機能も有しており、東日本大震災以来防災機能の強化が求められているが、海岸林造成地の中には成林できていない場
所も多く存在する。局所的な過湿・滞水や密な砂礫層の存
在は海岸林の不成績要因となり得る。しかし、それらの検出のために井戸や土壌水分計の埋設による水文調査を土壌硬度の測定と併せて広範囲で行うには、多大な労力が伴う。
本研究では、北海道長万部町および白糠町の海岸林において、土壌水分計付貫入計（CPMP）による土壌の体積含水率と土壌硬度の同時測定を林分調査とともに行い、CPMPを用いた海岸林不成績要因の簡易な推定が可能かを検討した。長万部町の海岸林では、地位指数が低かった地点の多くで、深さ 90 cm 未満の土層内において他の地点よりも高い体積含水率が観測された。一方、白糠町の海岸林で不成
績となっていた地点では、他の地点と比較して過湿ではなかったが、20 cm∼50 cm の深さの土壌が著しく硬かった。
以上より、CPMP は海岸林の生育不良をもたらす過湿環境
および密な砂礫層の検出に有効であり、海岸林不成績要因の推定に適用できることがわかった。

P2-177 東北地方太平洋沖地震津波で被災した青森県太平洋沿岸における海岸林被害の 3 年目の状況

P2-178 岩手県における津波被害跡地に植栽したマツ類
および広葉樹類の初期生育状況

木村公樹

小岩俊行1・石井宣利1・蓬田英俊1・小澤洋一1・橋本良二2

青森県産業技術センター林業研究所

1

東北地方太平洋沖地震に伴う巨大津波は各地の海岸林に大きな被害をもたらした。青森県太平洋沿岸の海岸林でも前線部を中心に津波の波力により多くの幹折れや根返り等が発生し、一部では流木化するなど被害がもたらされたが、福島、宮城、岩手などの各被災県に比べると、青森県の被害は軽微であると考えられていた。
しかし、当初は健全な状態を維持していると思われていたクロマツを中心とした海岸林において、被災年の夏頃から急激かつ広範囲にわたって海岸クロマツ林の赤枯れ現象が確認され、その後、多くのものは完全に枯死した。このことから、被害の実態とその要因などを解明するため、条件の異なる 3 箇所に調査プロットを設置し、被害の状況や推移、誘発要因などを 3 年間にわたり調査した。その結果、被害は凹地形や平坦地形の滞水しやすい場所に集中していることなどが確認されたとともに、被災以降、年々枯死被害が拡大しており、3 年たった時点でも収束に至っていな
いことが分かった。
これら現時点までの調査結果と今後の海岸林再生に向け、より災害に強い海岸林を造成していくための手法などについて考察したので報告する。

【目的】東日本大震災津波によって失われた海岸林の再生に、松くい虫抵抗性アカマツや広葉樹類の活用（植栽）を検討するため、津波被害地への植栽試験を行い、土壌塩分への耐性などの生育適性を調査した。
【方法】2012 年、岩手県沿岸北部に 2ヵ所、2013 年、沿岸南部に 2 カ所、計 4
カ所に植栽試験地を設定した。試験地は、大きさ 400㎡（20m×20 m）、植栽間隔は 1 m、で 400 本（10,000 本 /ha）。植栽樹種は、アカマツ（松くい虫抵抗性、コンテナ苗）、クロマツ（精英樹、抵抗性）、広葉樹類（カシワ、イタヤカエデなど）など 9 樹種 12 区分とした。【結果】2012 年植栽の 2
カ所では、植栽 16ヶ月の平均生存率が約 90 % を維持していた。なかでも、生存率が 95 % 以上なのは、クロマツ精英樹、抵抗性アカマツ（コンテナ苗）、オオヤマザクラ、ケヤキであった。土壌 EC も著しく高い値はみられず、時間経
過とともに低下傾向であった。2013 年植栽の 1 カ所では、植栽 3ヶ月後の平均生存率が 70 % 以下となり、樹種によっては 50 % を下回るものもあった。土壌 EC は、採取時期
や位置で大きく変動し、海水の試験地内への再冠水などの影響が考えられた。

岩手県林業技術センター・2岩手大学農学部― 266 ―

P2-179 M スターコンテナによる海岸防災林植栽樹種の育成試験

P2-180 現代の里山観とローカルノレッジ
北山祐希・田中隆文・上田渉多

山本茂弘・伊藤 愛・袴田哲司・近藤晃

名古屋大学大学院生命農学研究科

静岡県農林技術研究所森林・林業研究センター【目的】静岡県では、海岸防災林の森林整備方針に基づき、浜松市沿岸域に津波被害対策のために造成中の大規模な防潮堤上に、防風、潮害防備機能のほか津波被害軽減及び生物多様性機能を兼ね備えた多機能な防災林が造成されつつある。当防災林では、松くい虫抵抗性クロマツの他、海岸に適した広葉樹種を植栽する計画である。植栽する苗木
は、植栽後の活着・成長に優れる他、根巻き防止により自然な根の伸長を促し、津波に強い根系発達に適すると考えられるコンテナ苗の利用が期待される。【方法】本研究では、コンテナ容積が調整でき、ざまざまな樹種への応用が可能と考えられる M スターコンテナを用いて、クロマツ
及び広葉樹 5 樹種の苗の成長に対するコンテナの高さ、用土の影響及びポット苗との違いについて調べた。【結果】
苗の成長は樹種により異なることが示され、最適な育成条
件は樹種ごとの検討が必要であると考えられた。

【目的】各地域固有の里山が形成され、それを支える各地
域における固有の知恵であるローカルノレッジの存在も考えられる。では、里山に関わる活動を行う際に里山の地域による違いを活動者はどのように意識しているのか。【方法】NPO 法人の定款に記載された目的の項に「里山」と「地域」の文言のある NPO 法人を対象に、定款の目的の項を
テキストマイニングを使用し解析した。フリーソフトウェ
アである KH Coder の「対応分析」の機能を使用し、NPO法人の所在地と抽出語の関係について、バイプロット図を作成して全体の傾向を図示した。また、KH Coder の「関連語検索」の機能を使用し、NPO 法人の所在地ごとに特徴のある語を検索して、特徴のある語の前後の文脈から里山の捉え方の違いを判断した。【結果】「里山」という文言のとらえ方は、都市圏中心部と都市圏周辺部とで異なると示唆された。また、里山に求める機能は、都市圏周辺部と都市圏から離れた府県とで異なることが示唆された。NPO
法人の所在地付近の自然環境や文化による影響と考えられる。

P2-182 ナラ枯れ被害発生ポテンシャルの分布解析

P2-181 不 完 全 な 発 見：二 項 混 合 モ デ ル（binomial
mixture model）のシミュレーションによる検証

近藤洋史1・斉藤正一2・岡田充弘3・所

山浦悠一

森林総合研究所九州支所・2山形県森林研究研修センター・3長野
県林業総合センター・4森林総合研究所

雅彦41

北海道大学農学部

二項混合モデル（binomial mixture model）は、カウント
データから不完全な発見率を考慮して個体数を推定する統計モデルで、近年その応用例が増えている。本研究はシミュレーションによる実験を行ない、様々な条件下で二項混合モデルの推定値を調査した。個体数は期待値 λ のポアソン分布に従い、発見される個体数は個体の発見率が pの二項分布に従っていると仮定した。λ と p に共変量がな
い（λ と p が調査地点間で等しい）単純な条件では、調査地点数（n）が 20 と 160 の間では、二項混合モデルは以下の条件下で正しい λ と p を推定することができた：0.1≤λ≤160 かつ p≥0.1。しかし、この範囲内であっても、λ と pが小さければ、推定値の変動は大きかった。次に、調査地
点数を 20 とし、λ を単一の共変量（x）の増加に伴って増加させ、調査地点間で、p と訪問回数（v）、これらの共変量への依存性を変化させた。二項混合モデルはほとんどの場
合で切片、傾き、そして λ を正しく推定することができた。
しかし、p と v が小さい場合、p と λ が x に真逆に依存するため互いに負に強く相関する場合、推定値の変動はより大きくなった。

【目的】平成 25 年版森林・林業白書によると、ブナ科樹木
萎凋病（以下、ナラ枯れ）は、2011 年度には 29 都府県で発生している。ナラ枯れ被害発生を予測するため、
これまで、落葉性のナラ類を中心に森林資源分布を作成してきた。今
回、常緑性のシイ・カシ類を含めた森林資源分布を解析して、本州から九州本土地方にわたる被害発生のポテンシャ
ルを検討する。
【方法】森林資源分布の現況情報として、環
境省自然環境保全基礎調査の、第 2 回から第 5 回までの植生調査データを使用した。ナラ枯れ調査を行う行政機関の担当部局では第 3 次地域区画（3 次メッシュ、約 1×1 km）
でデータを管理している場合が多いので、3 次メッシュごとの代表的な植生によるデータ分類を行った。解析には、
ArcGIS Ver.10.1（ESRI Inc.）を用いた。【結果】ナラ枯れ
被害を受ける危険性の高いミズナラは本州中央部に分布しており、その周りにコナラが分布している。これらの樹種
は青森県から山口県、四国および九州地方の中央部に分布している。ウバメガシ・スダジイは千葉県から高知県にいたる太平洋岸、九州地方に分布している。これらの地域では被害拡大の可能性があると考えられた。

― 267 ―

29
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発
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P2-183 ナラ枯れ被害木への超臨界二酸化炭素処理がカ
シノナガキクイムシへ及ぼす影響

P2-184 実用化にむけた「おとり丸太」の施工法
斉藤正一

上辻久敏・土肥基生・大橋章博

山形県森林研究研修センター

岐阜県森林研究所

ナラ枯れ被害で枯死した樹木の中で、新たな感染源となるナラ枯れ病原菌を媒介する昆虫（カシノナガキクイムシ）が繁殖することが次年度のナラ枯れ被害の原因の一つである。ナラ枯れ被害枯死木の処理には NCS 燻蒸剤が用いられている。しかし、燻蒸剤処理は、人体の害にならないよ
う処理には注意が必要である。
燻蒸剤以外のナラ枯れ被害木の処理方法として、ナラ枯れ枯死木に殺虫剤や殺菌剤を含む溶液の利用が考えられるが、溶液であると被害枯死木中に浸透しずらい問題点がある。被害木の利用に関しても、薬剤処理した被害木は、薬剤の残留がないことを確認できないと利用には不適である。
近年、ナラ枯れ被害木を薪にして利用することでの防除効果が大橋により報告されてきている。薪処理と同様に有害な物質の残留性がなく、安全かつ効率的にカシノナガキ
クイムシを駆除する方法の開発が望まれている。本発表では、ナラ枯れ被害枯死木に液体を浸透させることは困難であることから、液体でなく、気体の浸透性を有する二酸化炭素流体を利用したカシノナガキクイムシの駆除について検討した。

P2-185 粘着シートを用いたナラ枯れ防除試験（2）
林 晋平1・池本省吾2・杉本博之3・三枝道生4・亀井幹夫5・塩見晋一6・橋本道明712島根県中山間地域研究センター・ 鳥取県農林水産部農林総合研
究所林業試験場・3山口県林業技術部林業指導センター・4岡山県
農林水産総合センター森林研究所・5広島県立総合技術研究所林
業技術センター・6兵庫県農林水産技術総合センター森林林業技術センター・7アース製薬株式会社

カシノナガキクイムシ（以下カシナガ）が関与するナラ
枯れは、日本海側を中心に全国各地で発生し、中国地方全県でも被害地域が拡大している。このナラ枯れの簡易な防除手法として粘着シート（アース製薬製）を用いたカシナガの脱出防止試験を行った。
資材は粘着面が 20 cm×100 cm のシート状で紙製のもの（以下 S1 型）と不織布製のもの（以下 S2 型）及び 20 cm
×2400 cm のロール状で紙製のもの（以下 R 型）の 3 種類を使用した。設置は樹幹に粘着面を内向きに、S 型はたわ
むように、R 型は最初に PP ロープを巻き、空隙ができるよう施工した。施工後、羽化トラップを設置し資材からの逸出個体を捕獲した。資材への捕虫数と逸出数の合計を総脱出数とし捕虫率を算出した。
総脱出数が 100 頭以上の場合、平均捕虫率（最大）は S1型が 63.8（93.2）%、S2 型、が 93.6（95.8）%、R 型が 70.9
（99.3）% となった。S1 型は総脱出数が多くなるほど捕虫率は高くなり、500 頭以上の場合、73.9 % となった。蟻道の影響が多く観察されたため、捕虫率は実際よりも低くなっていると推察される。また、2012 年試験で見られた樹幹流による資材の劣化は殆ど認めなかった。

大量集積型のおとり丸太は、直径 12 cm 以上、長さ約 2m のナラ類生立木を材料に 20 m3 以上をめどに 2010∼13
年、山形県内 47 箇所に設置した。丸太へのカシナガの 1
m3当りの推定誘引虫数の平均は、集合フェロモン剤装着では、激害 18,144 頭/m3、中害 15,205 頭/m3、激害跡 12,671
頭/m3,平均 15,340 頭/m3、集合フェロモン剤なしの激中害の平均は 11,546 頭/m3 であった。また微害では 10,410 頭/m3で、激害>中害>激害跡>フェロモン剤無し>微害の順であり、ナラ類の丸太を大量集積して集合フェロモン剤を装着する方法は、カシナガの密度に応じて誘引状況は変化し、カシナガの密度が高い場合にカシナガを多く誘引できる事が検証された。実証試験を通じて大量集積型の丸太を設置には、東か南側に開いた場所で、凹地を避け、被害地から近く丸太が極力乾燥しない様なスギ林の待避所等を選ぶと効果的にカシナガを誘引できる。また、丸太の乾燥を防ぐために寒冷紗等を丸太の上部に被覆するとカシナガの誘引数が 1 割程度多くなる。なお、丸太に誘引したカシナガは初発日までにチップやペレット、おが粉の材料として粉砕すれば、物理的な殺虫と燃料用等として利用でき、山形県内ではその利用が始まった。

P2-186 穿入生存木へのスカートトラップ設置によるナラ枯れ被害軽減の試み
小澤洋一
岩手県林業技術センター【目的】2011 年岩手県で 2 例目のナラ枯れ被害が一関市で発生した。枯死木の伐倒くん蒸処理後の伐根と、全ての穿入生存木にスカート型トラップを設置し、羽化脱出する
カシナガ成虫の発生消長を調査するとともに、捕殺による被害軽減を試みた。【方法】枯死被害木の 3 km 圏域で確認された 30 本の穿入生存木と 6 本の枯死木の伐根（非駆除処理）「スカート型トラップ」（江崎 2002）を設置し、2012
年 6 月 21 日から 11 月 7 日の間、1 週間ごとにトラップを回収し、捕獲されたカシナガ成虫を雌雄別に数えた。また、枯死木の 3 km 圏域で、その後発生した枯死木と穿入生存木を調査した。
【結果】羽化脱出の発生消長は、枯死木伐根は初発日が 2012 年 7 月 5 日、ピークが 8 月 2 日で、11 月 7日まで発生が続いた。穿入生存木は初発日が 7 月 26 日、
ピークは 8 月 9 日で、10 月 18 日まで発生が続いた。枯死
木伐根からの羽化脱出総数は 24,120 頭、穿入生存木からは1,785 頭となった。3 km 圏域の被害発生調査の結果、2012
年 12 月に 3 本の穿入生存木が確認されたものの、2013 年
は枯死木、穿入生存木とも確認されなかった。

― 268 ―

P2-187 カシノナガキクイムシ越冬幼虫の発育零点と有効積算温度

P2-188 標高 1,000 m 付近の地域に発生したナラ類枯損被害の推移とカシノナガキクイムシの繁殖

大橋章博

松浦崇遠1・中島春樹1・田中康隆2・寺島史郎3

岐阜県森林研究所1

カシノナガキクイムシ（以下、カシナガ）の羽化初発日を予測することは、適切な防除を実施する上で非常に有益である。斉藤ら（2003）は、9 年間の発生消長と 4∼5 月の日平均気温との関係から、初発日の予測を試みている。しかし、カシナガは材内でほとんどを過ごすことから、発育過程を把握することは困難で、発育零点や積算温度に関する知見はほとんどないのが現状である。
演者は被害丸太を用いて、17.5、20.0、22.5、25.0、27.5、
30.0℃の温度条件下で飼育試験を行い、越冬幼虫の羽化までの発育零点および有効積算温度を報告した（2013）。しかし、卵から羽化するまでの積算温度が定数であるとすれば、卵から越冬までの積算温度は場所や年によって異なる
ため、越冬幼虫が羽化するまでの積算温度も場所や年によって異なると考えられる。
そこで、今回異なる被害地から採取した丸太を用いて同様の飼育試験を行い、発育零点および積算温度を実験的に算出し、得られた積算温度がどの程度汎用性のある値であるか検討した。
また、過去に行った発生消長調査の結果について、算出した調査地の有効温度との整合性について検討した。

P2-189 ウバメガシの伐倒処理によるカシノナガキクイ
ムシの発生頭数
栗生
1

剛1・衣浦晴生2・長谷川絵里2・中森由美子1

富山県農林水産総合技術センター森林研究所・2富山県富山農林振興センター・3林野庁中部森林管理局

富山県内の同一流域に属し、それぞれ標高 860 m、990 m、
1,160 m に位置する 3 箇所の調査地において、胸高直径 10cm 以上のミズナラを対象に、カシノナガキクイムシによる枯損被害を調査した。その結果、2009 年または 2010 年
から 2011 年までの間、成虫の穿入が継続して観察された。
しかし、2012 年に穿入は見られず、2013 年には標高 860 mの調査地のみでわずかに観察された。各調査地における無被害木の本数割合は 2013 年の時点でそれぞれ 20 %、45 %、95 % を占め、標高が高くなるほど増加した。また、各調査地における無被害木の平均胸高直径は 22.5∼24.5 cm であり、その多くは繁殖が十分に可能なサイズであった。調査
地と周辺に発生した枯死被害木にトラップを設置して、成虫の羽化脱出を調査した。その結果、2011 年に標高 860 mの林分のみで穿入孔当たり 0.2 頭が捕獲されたが、他の調査年・調査地では繁殖を確認できなかった。以上のことから、高標高地での被害は、低標高地で繁殖し飛来した成虫によって発生したものであり、無被害木が残存しているにもかかわらず、被害がほとんど発生しなくなったのは、低標高地での被害が沈静化し、成虫の個体数が減少したためと推定された。

P2-190 殺菌剤少量注入処理によるナラ枯れ予防方法の検討 II ─注入処理の省力化─岡田充弘1・斉藤正一2・吉濱

和歌山県林業試験場・2森林総合研究所 関西支所

健3・大矢信次郎1・所

雅彦4

長野県林業総合センター・2山形県森林研究研修センター・3サン
ケイ化学・4森林総合研究所

1【目的】カシノナガキクイムシ（太平洋型個体群、以下カシナガ）の防除を考える上でその特性を明らかにする必要がある。そこで、ウバメガシ穿孔被害木の伐倒処理が、カシナガ発生頭数に及ぼす影響について検討した。【方法】
試験は和歌山県西牟婁郡すさみ町のウバメガシ林で行った。2013 年 4 月に前年度にカシナガの穿孔被害を受けた
ウバメガシ 10 本を選木し、5 本については高さ 1.0 m 付近
で伐倒し、生立木 5 本、伐倒木 5 本、切株 5 本を設定した。
フラスの確認できた穿入孔に各調査木 1 本当たり 20 個の羽化トラップを設置し、2013 年 6 月∼11 月の期間、成虫発
生頭数を調査した。
【結果】正常トラップに対するカシナガの発生穿孔割合（繁殖成功率）は、生立木・切株は 98 %・
95 % と高いのに対し伐倒木は 2 % と低かった。生立木、伐倒木、切株からの調査孔当たりの発生頭数は、50.3 頭、0.02
頭、84.6 頭で、切株>生立木>伐倒木の順に多かった。特に伐倒木からは生立木の 0.04 % の発生頭数となり、ウバメ
ガシでは 4 月までの伐倒処理により成虫発生を抑制できることが分かった。逆に切株を残すと成虫発生を増加させる
危険性があるため、地際からの処理が重要と考えられた。

【目的】ブナ科樹木萎凋病被害（以下、ナラ枯れ）の枯損
予防のための殺菌剤樹幹注入処理の作業コストが高いことなどの問題を解決するため、新たに開発した高濃度の殺菌剤少量樹幹注入処理方法の処理効率、および効果を検討。
【方法】2012 年に枯死予防効果が確認できた開発中の新規薬剤に適した注入器具による高濃度少量剤と、注入ボトルを利用する登録薬剤による樹幹注入処理の工程調査をビデオ撮影などにより実施するとともに、枯損予防効果などを
長野県、および山形県の被害林分で調査した。
【結果】長野県で実施した調査では、新規薬剤と登録薬剤の処理木ごとの 1 孔あたりの処理時間（ドリル穿孔+注入）を比較すると、新規薬剤が平均 21.7 秒に対して、登録薬剤は平均 51.7秒であり、新規薬剤の処理時間は現行処理の 1/2 以下に短縮された。また、山形県での調査でも同様に、新規薬剤の処理時間は現行処理の 1/2 以下に短縮された。また、枯損予防効果については、新規薬剤と登録薬剤で差はみられな
かった。これらのことから、新規薬剤による少量樹幹注入
処理は現行処理に比べて、作業コストが大幅に改善されると判断された。

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P2-191 青森県南西部のナラ林においてエタノールト
ラップで捕獲された養菌性キクイムシ類

P2-192 青森県深浦町海岸部においてマレーズトラップ
で採集されたカミキリムシ類

伊藤昌明・土屋 慧

土屋青森県産業技術センター林業研究所

1

近年、青森県ではブナ科樹木萎凋病やマツ材線虫病など、
これまでに発生が確認されなかった森林病虫害が散発的に観察されるようになった。これらの被害は青森県南西部の沿岸地域で発生しており、今後被害が甚大化した場合、この地域における森林の構造を著しく変化させてしまう可能性がある。その結果、森林における生物多様性も損なわれる可能性が高いものと推察される。そこで、本研究では、これらの被害が甚大化する以前の青森県南西部の森林における生物多様性を明らかにするために、衝突板トラップを用いたモニタリングを行った。対象は植食性森林昆虫の主要ギルドである穿孔性昆虫の養菌性キクイムシ類とした。
調査期間は 2013 年 6 月∼9 月であり、週 1 回間隔でサンプルを回収した。モニタリングは昆虫誘引器（サンケイ化学（株））と 99.5 % エタノールを組み合わせで行い、サンプル
は全て捕殺した。調査地は西津軽郡深浦町の 4 箇所と弘前市及び平川市の 4 箇所の合計 8 箇所であり、いずれもナラ類が優占する森林である。なお、各調査地にはトラップを4 基ずつ設置した。この捕獲結果を用いて、現在の青森県南西部における森林の生物多様性について検討を行う。

慧1・木村公樹1・今純一2

青森県産業技術センター林業研究所・2特定非営利活動法人青森県樹木医会【背景】青森県は 2006 年にマツ材線虫病被害を監視することを目的として、県南西部の深浦町秋田県境付近に 2 箇
所の防除帯を設置した。この防除帯内に含まれるマツ林は皆伐され、皆伐跡地の一部には広葉樹が植栽された。本研
究では、マツ林皆伐跡地における生物多様性の評価を目的としてマレーズトラップを用いたカミキリムシ相の調査を行った。
【方法】調査は青森県西津軽郡深浦町大間越のマ
ツ林皆伐跡地で行った。調査年は 2006 年、2007 年及び2010 年から 2013 年の計 6 年で、各年 6 月下旬にマレーズ
トラップを 2 基設置した。トラップの捕虫器にはプロピレ
ングリコールを入れ、約 4 週間間隔で 8 月下旬まで捕虫器の回収を行った。捕獲されたカミキリムシの種同定を行い、種数及び捕獲頭数から群集構造の動態について年次間での比較を行った。【結果】調査の結果、調査全期間をとおしてカミキリムシ科 51 種、591 個体が採集された。全種数に占める割合はフトカミキリ亜科が最も多く 63 %（32 種）、次いでカミキリ亜科が 22 %（11 種）だった。マツ伐採後 7年経過したが、未だに林縁性の種が捕獲されており林地攪
乱の影響が残っているものと考えられた。

P2-193 沖縄島北部の森林における穿孔虫の発生に影響する倒木・落枝の発生量の変動

P2-194 スギ・ヒノキ人工林の伐採にともなう穿孔虫の発生消長

後藤秀章1・古堅 公2・佐藤大樹3・上田明良1・新垣拓也4・朝井
信行2・小高信彦1・阿部 真5・生沢 均4・清水 晃1

小坂

森林総合研究所九州支所・2一般財団法人沖縄県環境科学セン
ター・3森林総合研究所・4沖縄県森林資源研究センター・5農林水
産省農林水産技術会議事務局
1

沖縄北部地域は、多くの固有種の分布する亜熱帯島嶼特有の生態系を持つ一方、沖縄県の林業の中心を担う木材生産の拠点であり、伐採・造林を中心とする様々な施業が行われている。近年では木材生産の場においても生物多様性の保全に対する配慮が求められ、多様性の保全と森林利用の両立は緊急の課題である。カミキリムシなど、森林で倒木・落枝などの枯死材を利用する昆虫は、森林生態系の中で、森林の分解者として重要な役割を担っているとともに、希少種であるノグチゲラの主要なエサ資源でもある。そのため枯死材を利用する昆虫は、森林全体の多様性の保全を考える上で重要であると考えられる。これまでカミキリム
シの種数や個体数は、資源となる枯死材の量に大きく依存することが分かってきた。一方で枯死材の発生量の変動および、発生に関わる気象・立地・林況・森林施業等の影響についてはほとんど解明されていない。そこで現在、当該地域の様々な林分において長期にわたる枯死材発生量を調査しているところである。本発表ではこれまでに明らかになった発生量と施業の関係、およびこれまでの年次変動などについて報告する。

肇・高畑義啓・宮崎和弘・後藤秀章・上田明良

森林総合研究所九州支所

森林の多面的機能を発揮させつつ低コストの造林を行う
施業として、帯状伐採と伐採直後の造林が行われ始めた。
この施業方法は害虫である穿孔虫の繁殖源となる新鮮な末木枝条等の残材が存在する条件での造林となる。そこで、帯状伐採と残材が穿孔虫発生に与える影響を調査した。調査地は 2013 年 2 月までに伐採されて 3 月にスギ苗が植栽された場所とし、帯状伐採地と対照として皆伐地を設けた。
それぞれの伐採地に枝条散布区と除去区を設け、粘着シー
トによる穿孔虫の捕獲を試みた。また、それぞれの伐採地の林縁部と伐採幅中央部に誘引トラップとピットフォール
トラップを設置しての捕獲も試みた。スギを加害することがある穿孔虫として粘着シートではヒメスギカミキリ、ハンノキキクイムシ、トドマツオオキクイムシ及びヒバノキ
クイムシの 4 種が捕獲され、そのピークは 4 月から 5 月にかけてであった。これら 4 種は帯状伐採地の枝条散布区で多数採れる傾向にあった。他のトラップではオオゾウムシ
が 7 月から 10 月中旬まで林縁部で多数捕獲された。植栽
苗への加害は観察されなかったが、施業方法や伐採時期によっては穿孔虫による林業被害リスクが高まる可能性が示唆された。

― 270 ―

P2-195 津波被害マツ枯死木から脱出したマツノマダラ
カミキリのマツノザイセンチュウ保持状況

P2-196 マツ材線虫病激害後のマツ林内のマツノマダラ
カミキリ成虫密度と性比の季節変化

中村克典1・相川拓也1・市原

杉本博之1・富樫一巳2

優2・前原紀敏1・水田展洋3

森林総合研究所東北支所・2森林総合研究所関西支所・3宮城県大河原地方振興事務所

山口県林業技術部林業指導センター・2東京大学農学部

11

宮城県東松島市の津波被災海岸マツ林で 2011 年中に枯死したアカマツ・クロマツから丸太を採取し、2012 年夏に網室に収容して、脱出したマツノマダラカミキリ成虫のマ
ツノザイセンチュウ保持状況を調べた。6 本のクロマツ枯死木に由来する丸太から脱出した 44 頭の成虫の内、線虫保持個体は 2 頭に過ぎなかった。一方、6 本のアカマツ枯死木に由来する丸太から脱出した 132 頭の成虫には線虫保持個体が 68 頭含まれていた。丸太を採取した調査木では、2011 年秋に胸高部から材片を採取してマツノザイセン
チュウの検出調査を行っていたが、その際に線虫が検出された木のみならず非検出木においても脱出した成虫は線虫を保持することがあり、特にアカマツでは 6 本の内 5 本が秋の時点ではマツノザイセンチュウ非検出だった。2011年秋の時点で、マツノマダラカミキリが生息するがマツノ
ザイセンチュウは検出されなかったアカマツは、津波で衰弱したところに誘引された成虫の産卵を受けたものと考えられ、したがって、翌夏の脱出成虫が持ち出したマツノザ
イセンチュウは親成虫の産卵痕経由で伝播されたものである可能性が高い。

マツノマダラカミキリ（以下カミキリと略記）はマツ材
線虫病を伝播する。このため、カミキリ成虫密度はマツ林での本病の流行に大きく関係する。激害林におけるカミキ
リ成虫個体群の林内分布と性比の季節的変動を明らかにするために、山口県長門市日置のアカマツ林の林冠の中と下に、誘引物を含まない粘着剤付スクリーン・トラップ（1×1 m）（以下トラップと略記）を設置し、毎週交換して成虫を捕獲した。また、発生初期の成虫数を推定するために、枯死木の脱出孔調査を行った。調査は、2011 年から 2013年まで行った。その結果、調査地の最初の生立木 100 本のうち、2011 年、2012 年、2013 年の前年枯死木は 28 本、52
本、11 本となり 2013 年には生立木はなくなり、捕獲成虫
数はそれぞれ 392 頭、1042 頭、85 頭であった。2012 年の場合、成虫捕獲数は 6・7 月に 85 頭捕獲され、8 月以降は捕獲されなかった。6・7 月の性比は 2011 年と同様に雄に偏った。2013 年の脱出成虫密度及び成虫捕獲密度 / 日 /トラップは 2012 年の 0.1 倍に減少した。また、2011 年から 2013 年のカミキリ成虫密度の林内分布を解析した結果、林冠内の成虫密度が高くなると、林冠下の密度が増加する
ことが分かった。

P2-197 シキミを加害する吸汁昆虫に対する浸透移行性
殺虫粒剤の効果について

P2-198 粘着トラップを用いたブナハバチ幼虫防除の手
法開発

藤本浩平

谷脇

高知県立森林技術センター

神奈川県自然環境保全センター

シキミの害虫であるアブラムシおよびグンバイムシの簡便な防除方法として、地表へ散布する浸透移行性殺虫粒剤による防除を検討した。
高知県高岡郡津野町のシキミ栽培地（alt.520 m）で防除試験および薬害調査を行った。供試薬剤は、日本曹達のNI-31 粒剤（アセタミプリド 1.0 %：現在登録申請中）である。調査区は、薬剤区 1（NI-31 粒剤 12 g/㎡株元散布）、薬剤区 2（NI-31 粒剤 30 g/㎡株元散布）、対照薬剤区（スミチ
オン乳剤 1000 倍希釈液散布）、倍量薬剤区（NI-31 粒剤 60g/㎡株元散布）、無処理区の 5 区・3 反復の計 15 区を設定した。アブラムシおよびグンバイムシが 10 葉で 100 頭以上発生確認後の H25 年 7 月 1 日に薬剤処理を行い、効果調査として処理前・処理後（7、14、21 日後）に虫数を、倍量薬害調査として処理後（7、14、21 日後）に薬害の有無を調査した。
アブラムシ・グンバイムシとも各薬剤区で殺虫効果がみられた。NI-31 粒剤散布区は 7 日目に十分に効果がみられなかったものの、14 日目・21 日目に高い殺虫効果が確認された。各薬剤区とも薬害はみられなかった。

神奈川県の丹沢山地においてブナの葉を大規模に摂食するブナハバチの防除法として、粘着シートによる幼虫の大量捕獲が提案されている。2013 年に丹沢山、檜洞丸および大室山で合計 548 本のブナ樹幹地際に幅 20 cm のロール状粘着シートを設置した。まず丹沢山において粘着面の区
画ごとの捕獲数を計測し、ブナ 1 本あたり捕獲数の推定法を検討した。その結果、高い精度で省力的かつ簡易に推定するには、6 行あるうちの下から 3 行目の 8 区画で捕獲数を計測すればよいことが分かった。現地作業および画像解析を省力化するため、写真を 4 方向から撮影し、1 画像から 2 区画をサンプリングすることとした。この推定法により 3 地点の合計捕獲数はおよそ 75 万個体と推定された。
樹冠に生息する幼虫数を卵数の調査結果と既存の密度推移
データから推定したところ、捕獲数の割合は丹沢山で 12%、檜洞丸で 15 % と評価された。防除効果は単年では現れにくいが、長期継続することで徐々に発揮される可能性があるとする従来の研究を支持する結果となった。

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P2-199 昆虫寄生性線虫 Ektaphelenchoides spondylisの線虫捕食性P2-200 落葉広葉樹 5 種における北海道産と熊本県産クスサン幼虫の選好性

神崎菜摘

松木佐和子1・尾森

森林総合研究所

1

Aphelenchoididae 科 Ektaphelenchinae 亜科に属する線虫、Ektaphelenchoides spondylis はクロカミキリ（Spondylis
buprestoides）の血体腔内から、昆虫寄生性線虫として記載された。再分離された E. spondylis を用いて、培養試験を行い、食餌源と摂食様式について調査した。クロカミキリ
を捕獲、解剖し、解剖された虫体を 2.0 % 寒天培地上に置いた結果、本種以外に未記載の Pseudodiplogasteroides sp.
が検出され、こちらは虫体上に発生した細菌を摂食して増殖した。一方、E. spondylis は糸状菌、細菌のいずれを用いても増殖が認められなかったが、Pseudodiplogasteroides
sp.との共培養では、Pseudodiplogasteroides sp.に口針を刺しこんで内容物を吸汁するという、捕食性を示した。培地
上での挙動をさらに観察したところ、E. spondylis は培地上に発生した糸状菌の菌糸に対しても若干の摂食行動を示したものの、その吸汁時間は 5 秒以下であり、捕食時の吸汁時間が 1 分以上であったのに比べると明らかに短かった。本研究は、1 種の線虫が昆虫寄生性と捕食性を同時に持つことを示す初の報告である。

翔1・大野泰之2・渡邊陽子3

岩手大学農学部・2北海道立総合研究機構林業試験場・3北海道大学北方生物圏フィールド科学センター

近年、北海道ではクスサン（ヤママユガ科）の大発生が続いており、有用広葉樹であるウダイカンバへの被害が拡大していることから林業被害としても問題となっている。
クスサンの分布域は日本全国だが、これまでクスサンの長期間に渡る発生は本州では確認されておらず、なぜ北海道
で大発生が続いているのかを明らかにするための研究を行っている。
本研究では、過去の飼育実験から最も選好性が高いことが明らかになっているウダイカンバが広く分布している北海道と、ウダイカンバが分布していない熊本県においてクスサンの卵塊を採集し、ウダイカンバ、シラカンバ、クリ、
トチノキ、サワグルミの広葉樹 5 種類の葉を初齢幼虫に与えて体重の違いを比較する実験を行った。
幼虫の体重はサワグルミ以外では熊本県産の方が北海道産より重かったが有意な差ではなかった。樹種の違いは両地域とも有意で、ウダイカンバとクリでは他樹種よりも重かった。しかし北海道ではウダイカンバ、熊本県ではクリを与えた時、最も重かった。本発表では、幼虫の成長に葉の LMA、窒素、炭素、縮合タンニン濃度、総フェノール濃度のうち、どの要因が最も影響を与えていたかについても報告する。

P2-201 マイマイガの大発生がミズナラの種子生産に及ぼす影響

P2-202 シカ生息密度の違いが食糞性・地表徘徊性甲虫
類群集に与える影響

水谷瑞希

小池伸介1・飯田泰地2・曽我昌史3

福井県自然保護センター

東京農工大学大学院農学研究院・2東京農工大学農学部・3北海道大学大学院農学院
1【目的】2013 年に福井県内で大発生したマイマイガによる強度の葉の食害が、ミズナラの種子生産に及ぼした影響について検討した。
【方法】調査は福井県大野市内のミズナラ林で実施した。2 個体で採集した落下種子のサイズ
を、過去の結果（夏目 2009）と比較した。また 158 個体を対象に、食害完了時に食害度を、堅果成熟期に食害度と着果量を、目視で評価した。【結果】種子サイズは 1 個体では過去と比較して小さかったが、もう 1 個体では差がなかった。ほとんどの個体が食害完了時に強度の食害を受けていたが、再展葉により堅果成熟期には 44 % の個体で食害度が低下した。着果量は食害度が低下した個体ほど少なかった。【考察】強度の食害を受けた個体では種子数（水谷2014）、サイズとも若干減少する可能性があるが、その影響
は被害の大きさから想像されるほどには大きくなかった。
一方、種子生産が多い個体ほど葉量は回復しなかった。このことからミズナラは樹体内の貯蔵炭水化物で損失を補償する際、種子生産を再展葉よりも優先していると考えられる。だが極度の食害による光合成産量低下の影響は次年度以降も継続する可能性があり、今後の種子生産への影響が注目される。

ニホンジカの急激な増加は植生だけに限らず、間接的にさまざまな動物種群の生息にも影響を与えている。本研究ではニホンジカの生息密度が大きく異なる、近接する調査
地間において、食糞性および地表徘徊性甲虫類群集の生息状況を比較することで、これらの種群にニホンジカが与える影響を考察する。調査地はニホンジカが高密度に生息する北海道洞爺湖に浮かぶ中島および、ニホンジカが低密度に生息する洞爺湖周辺の 2 か所である。両調査地でピット
ホールトラップを用いてこれらの種群の採取を試みた。その結果、地表徘徊性甲虫類では、種数では中島、個体数では湖周辺で有意に多く確認された。一方、食糞性甲虫類では個体数でのみ中島で有意に多く確認された。個体数に関して、2 種群間で異なった傾向が確認された要因として、
ニホンジカが高密度に生息する中島には食糞性甲虫類の食物資源量が多く存在するため、生息に適した環境となっている可能性が考えられる。一方、ニホンジカによる草本・落葉の採食や踏みつけが発生することで、林床環境が地表
徘徊性甲虫類の生息には適さない状態である可能性が示唆される。

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P2-203 ニホンジカの樹皮剥ぎによる林分構造の変化─
奈良県南西部の冷温帯落葉広葉樹林の事例─
若山
1

学1・田中正臣1・米田吉宏2P2-204 三重県のスギ・ヒノキ人工林地帯におけるニホ
ンジカの行動圏
福本浩士

2

奈良県森林技術センター・ 奈良県東部農林振興事務所

三重県林業研究所【目的】奈良県の伯母子岳地域の学術的に重要な冷温帯落葉広葉樹林においても、ニホンジカの影響が懸念されるため、森林保全を目的に、ニホンジカの樹皮剥ぎによる林分構造の変化を調査した。【方法】2004 年 3 月に調査地を 3カ所設定、高さ 1.3 m 以上の樹木にナンバーを施し、胸高直径とニホンジカの樹皮剥ぎを記録、2005 年 3 月まで新たな樹皮剥ぎを調査した。そして、約 3 年後の 2010 年 6 月に再び胸高直径とニホンジカによる樹皮剥ぎを調査するとともに、枯死した個体を記録した。
【結果】ニホンジカの樹
皮剥ぎは 2005 年 3 月までに 40.8 % の個体で生じ、その後2010 年 3 月までに 46.8 % に増加した。これら樹皮剥ぎは小径木で多く生じる傾向にあった。2010 年 6 月までに生立木は枯死減少し、枯死した個体のうち直径 5 cm 以下のものが 67.2 %、5∼10 cm のものが 26.2 % を占め、小径木で多かった。枯死個体の 63.1 % で樹皮剥ぎが生じていた。
以上から、伯母子岳地域の冷温帯落葉広葉樹林では、ニホ
ンジカの樹皮剥ぎが小径木で多く発生することで小径木の枯死が生じ、その結果、小径木が非常に少ない林分構造へと変化していることが明らかとなった。

【はじめに】三重県ではスギ・ヒノキ植栽苗木の食害に加えて、壮齢木の樹皮剥ぎ被害が増加している。ニホンジカ
による樹皮剥ぎ被害は生息密度だけでなく、生態や生息環
境にも大きく関係していると考えられる。限られた予算の中で被害を効率的に軽減するためには、ニホンジカの土地利用様式と被害発生場所の関係を明らかにする必要がある。そこで三重県では、ニホンジカに GPS 首輪を装着してその行動様式調査を開始した。
【調査地と方法】三重県
松阪市飯高町内の集落に接するスギ・ヒノキ人工林において、ニホンジカのメス 2 個体を捕獲して GPS 首輪を装着し、定期的に位置情報を取得した。測位位置に関する情報（標高、傾斜、方位、植生等）を GIS により解析した。【結果】4 月から 9 月にかけてのニホンジカのメス 2 個体の行
動範囲（最外殻）は、集落周辺（標高約 420 m）から集落の後背部に存在する森林の尾根付近（標高約 1000 m）までであった。GPS 首輪を装着した個体の行動範囲に大きな季節的変化はみられず、集落周辺とその後背部の森林全体を休息場所・採食場所として利用する定住性の高い個体であると考えられた。

P2-205 熊本県におけるニホンジカ捕獲に関する考察

P2-206 東京農業大学奥多摩演習林における自動撮影カ
メラによる中大型哺乳類相の把握

廣石和昭1・今村高広1・前田勇平2
1

重富翔太1・松林尚志2・佐藤

熊本県林業研究指導所・2熊本県玉名地域振興局

1

はじめに
熊本県ではニホンジカの生息域が拡大する傾向があり、農林業被害は深刻であるが、生息密度が多少低下したと手応えを感じている地域が熊本県南部の人吉・球磨地方の一部に見られるようになった。これらの地域の取り組みを事
例として整理し、他地域における施策の参考とするため調査を行った。
材料と方法
県が行った生息密度調査の結果から密度低減が見られた
人吉市、球磨郡多良木町、球磨郡五木村の 3 市町村において、ニホンジカの捕獲に携わる地元狩猟者と市町村担当者を対象として聞き取り調査を行った。
結果
狩猟者が捕獲に消極的であった人吉市では、「シカ専従捕獲隊」を設置して捕獲数を増加させた。球磨郡多良木町
では、高齢の狩猟者が体力を要さず捕獲効率の高い猟法としてくくりわな猟を積極的に選択し、高い捕獲実績をあげていた。球磨郡五木村では、相互扶助的な集落内のつながりを背景に狩猟者を総動員して捕獲にあたっていた。また
食肉加工施設を設置してその運用を狩猟者に任せ、狩猟者自らが主体的・継続的に捕獲を行う仕組みを整備した。これらの事例から、捕獲従事者が主体的あるいは専従的に捕獲を行うことにより実績をあげている実態が見えた。

明2・上原

巌2・菅原

泉2

東京農業大学大学院・2東京農業大学地域環境科学部

東京農業大学奥多摩演習林は秩父多摩甲斐国立公園に位置しており、野生動物が数多く生息している地域である。
近年、森林の公益的機能の発揮への関心が高まり、生物多様性や野生動物による林業被害などの観点から野生動物の生息状況等の把握が求められている。そこで、奥多摩演習林における中大型哺乳類相の把握を目的として調査を行った。自動撮影カメラを 2013 年 6 月よりヌタ場（2ヶ所）、けもの道などの野生動物の痕跡の見られる地点（6ヶ所）、2012 年 8 月より作業道付近（3ヶ所）の計 11 か所に設置した。いずれも現在まで継続して設置している。解析は、RAI（撮影頻度 100 カメラ稼働日あたりの撮影回数）を用いた。2013 年 9 月までの調査において確認された種は全部で 10 種であり、最も多かった種はニホンジカ（RAI
13.1）であった。ついでサル（RAI 7.8）ハクビシン（RAI 5.
0）イノシシ（RAI 3.6）以下食肉目が続いた。設置地点別で最も多かったのは、ヌタ場 N2（7 種 RAI 118.1）であり、それについで、けもの道 K2（4 種 RAI 78.2）、ヌタ場 N1（8 種RAI 57.0）と続いた。多くの中大型哺乳類はヌタ場を好んで活動していることが考えられる。今回の発表では設置から 2014 年 1 月までの結果を発表する。

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P2-207 ホンドテンの食性と種子散布：東京都あきる野
市の森林における事例
安本
1

唯1・高槻成紀1・辻

大和2

P2-208 広島県のツキノワグマ出没情報に対する空間集
積性の検出
亀井幹夫

2

麻布大学獣医学部・ 京都大学霊長類研究所社会生態部門

広島県立総合技術研究所林業技術センター【目的】森林の動態にかかわる動物の種子散布が定量的に評価されるようになってきた。種子散布者にとってベリー類が豊富な林縁は特別な意味を持つと予測し、それを検証するためにテン（ホンドテン）を対象として、種子散布者としての有効性を林縁との関連性で評価した。
【方法】調査は東京都あきる野市の盆堀林道にて、2012 年 7 月∼2014
年 1 月に行った。林縁とテンの関係性を調べるために、1）糞分析をし、種子を検出、2）調査地の群落面積の調査、3）
林内 / 林縁の糞密度を比較、4）代表的なテン散布種子であるサルナシの生育状況の調査、5）サルナシの種子の発芽実
験（消化 / 未消化、明暗）を行った。
【結果】テン食性で秋と冬に果実類は 80 % 近くを占めた。調査地の群落面積割
合で林縁は 1.0 % を占めるにすぎなかったが、糞に含まれていた合計種子数は林縁種が 82.6 % を占めた。テンの糞は林縁で多く見つかった。サルナシはギャップで多かったが、ギャップ内でササなどが優占する場所では少なかった。
サルナシの発芽率は消化 / 未消化、明暗で違いがなかった。
以上から、テンは林内よりも林縁でベリー類を選択的に採食、排糞し、サルナシは林縁に運ばれてよく生育すると考えた。

広島県を含む西中国山地では、近年、ツキノワグマの分
布域が拡大しており、クマとの遭遇や被害を受けるリスクが高まる傾向にある。本発表では、広島県内のツキノワグ
マの目撃及び捕獲の時空間的な分布状況を把握し、クマの出没が集積している地域の有無及びその範囲を統計的に検出することを試みた。広島県では島根県及び山口県と共同で、大量出没の予測を目的とした堅果類等の豊凶調査を平成 24 年度から実施しており、出没が特定の地域に集積している場合には、堅果類等の結実状況などクマの出没に影響する要因の検討に役立てるほか、地域の住民に警戒を促すことが期待される。ツキノワグマの目撃及び捕獲情報には広島県環境県民局自然環境課が収集した平成 18 年度から平成 24 年度の情報を基準地域メッシュ単位で集計して用いた。集積性の検出のために空間スキャン統計量による検定を SaTScan を用いて行った。時空間変動を調整して解析したところ、平成 18 年秋に県北西部の北広島町や安芸太田町で、平成 22 年秋に県北東部の三次市や庄原市で、それぞれ他の時期に比べて出没が集積している地域が特定されるなど、出没の時空間分布の変化を検出することができた。

P2-209 ツキノワグマによる出没地の空間特性─岐阜県
高山市周辺の事例─

P2-210 2013 年の長野県におけるマツタケ発生状況
古川福田夏子1・下村彰男21

仁・増野和彦長野県林業総合センター

自然環境研究センター・2東京大学大学院農学生命科学研究科［目的］近年、里地里山へのニホンツキノワグマの出没と出没後の農業被害と人身被害が懸念されている。そこで、岐阜県高山市周辺を事例として、クマ出没地の空間特性を把握することを目的とした。
［方法］岐阜県クママップ上の過去 5 年間（2008∼2012 年）出没地点を QGIS で地図化
し、各地点から半径 1 km の円を描き、円内の環境特性を分析した。分析には出没し農業被害が発生した地点 20 点と、出没したが被害がなかった地点 20 点を用いた。分析地点は高山市周辺にてランダムに被害発生地点を選び、被害発生地点から最近距離にある地点の被害発生無し地点を選定した。［結果］被害発生地点と被害発生無し地点では、樹林面積率平均 60.1 % と 65.4 %（Z0 =−3.0>1.96、p=0.05）、樹林隣接地点 15 点と 13 点、周辺に農地がある地点
20 点と 16 点、人家への平均距離 69.2 m と 52.7 m（Z0 =1.06 ≦1.96、p=0.05）、一般車道への平均距離 65.9 m と16.8 m（Z0=2.0>1.96、p=0.05）、森林凹型地点 13 点と 9
点、集落型 11 点と 9 点であった。これらの結果から、クマは樹林に隣接する場所に出没する傾向があり、被害発生地
点は被害発生無し地点に比べて有意に樹林面積率が高く、一般車道に遠かった。

【目的】マツタケの発生には秋季の降水が関与するが、2013 年長野県の場合、9 月下旬から 10 月上旬にかけてほ
とんど降水は観測されなかった。しかし、県内のマツタケ発生量は 33.4 t（速報値）とほぼ平年（29.7 t）並であった。
一方、同時期にほとんど降水がなかった 1984 年の発生量は 8.4 t と平年を大きく下回った。秋季の少雨という条件は比較的似た両年であるが、マツタケ発生量に関しては差が生じている。この原因解明のため、各種観測データの解析を行った。
【方法】解析には長野県マツタケ発生量調査
結果、豊丘村試験地（下伊那郡豊丘村）における地温（地中 10 cm 深）、降水量調査結果、気象庁観測のアメダスデー
タなどを用いた。【結果】2013 年、1984 年の秋季におけるマツタケ産地周辺 23 地点での降水量のアメダスデータを比較したところ、観測地点間の降水量の差が 2013 年は大きく、局地的な降雨の存在がみられた。また、2013 年は豊丘村試験地周辺 8Km メッシュ内 4 地点での降水量観測結
果にも明らかな差がみられ、近隣においても降雨の有無が生じていることが見受けられた。これらのことから、近年は局地的な降雨が、マツタケの発生量に影響を与えているものと考えた。

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P2-212 放射性物質に汚染されたシイタケほだ場における伏せ込み方法別のほだ木の放射性セシウム濃度の変化

P2-211 マツタケのゲノム解析
黒河内寛之1・陳盈光2・浅川修一2・練

春蘭1

1

東京大学アジア生物資源環境研究センター・2東京大学大学院農学生命科学研究科

岩澤勝巳
千葉県農林総合研究センター森林研究所【目的】マツタケ（Tricholoma matsutake）の人工栽培に向けた多くの研究が行われてきたが、まだ決定的な成功例が無い。栽培を成功させるための一つの手段として、マツタケのゲノム情報の解析は重要であろう。本研究では、次世代シーケンサーを用いたマツタケゲノムの網羅的解析を行った。
【方法】長野県駒ケ根市のアカマツ林内で採取したマツタケからゲノム DNA を抽出した。20 ng のゲノム
DNA を断片化し、アダプターをライゲーションした後、約 480 bp の DNA 断片を回収した。Ion PGM sequencer
を用いて、回収した各 DNA 断片のシーケンシングを行った。Q スコアが 20 以上の全シーケンシングデータについて
CLC Genomics Workbench を用いたアセンブリを行った。
アセンブリしたシーケンシングデータは、T. matsutake
945（2013 年 5 月 3 日 JGI 公開）にマッピングするとともに、遺伝子のホモロジー検索を行った。
【結果】Q スコアが 20 以上のシーケンシングデータは約 1.1 Gbp 得られた。
こ れ ら の デ ー タ を ア セ ン ブ リ し た 結 果、約 56 Mbp のDNA 配列が得られた。約 90 % の DNA 配列がレファレンス（T. matsutake 945）にマッピングされた。約 10 % の
DNA 配列はレファレンスと異なる配列であった。

【目的】放射性物質に汚染されたシイタケほだ場では、汚染されていない新ほだ木を伏せ込んでも、落葉や土壌から放射性セシウムの移動が懸念される。そこで、安全な原木
シイタケ生産方法を確立するため、ほだ木の伏せ込み方法の違いが放射性セシウム濃度の変化に及ぼす影響を調査した。
【方法】千葉県内の 2 か所のほだ場（空間線量率：A0.183 μSv/h、B 0.093 μSv/h）において、2013 年 4 月に全て同一ロットの新しいほだ木を、慣行ムカデ伏せ、不織布を敷設したムカデ伏せ、直径 15 cm のモウソウチク材の上に井桁伏せの 3 方法で 5 本ずつ伏せ込み、6 か月後の放射性セシウム濃度を調査した。
【結果】6 か月後の放射性セシウ
ム濃度平均値は、慣行ムカデ伏せでは A が 13 Bq/kg、Bが 14 Bq/kg であり、不織布敷設ムカデ伏せでは A が 11
Bq/kg、B が 9Bq/kg と、伏せ込みをしなかった原木の
9Bq/kg に比べ濃度が高くなったほだ木が認められた。一方、井桁伏せでは A が 8 Bq/kg、B が 9 Bq/kg と、濃度上昇が認められなかった。以上から、不織布では放射性セシ
ウムが移動する場合があり、地面にほだ木が接しない井桁
伏せが濃度上昇防止に効果的と考えられた。

P2-213 ツバキ油含有量からみたヤブツバキ種子の成熟過程とその特性P2-214 大規模形質データと分子データに基づく次世代育種へのスキーム

前田 一1, 2・田嶋幸一1・前田
中 隆2

渡辺敦史

学3・井出俊子3・久林高市1・田

長崎県農林技術開発センター森林研究部門・2長崎大学大学院医歯薬学総合研究科・3長崎県五島振興局農林水産部林務課
1

長崎県五島列島はツバキ油の産地であり、その生産量は全国の約 4 割である。平成 24 年 7 月には椿による五島列
島活性化特区に指定され、今後、ツバキ油の増産を目標としている。ツバキ油の原料は地元の自生ヤブツバキ林から採集した種子である。採集方法は、手摘みを主体とし、収穫期間は毎年 9 月前後の 1ヶ月の間である。しかし、果実の裂果の時期が地域や個体によって異なることから、現地では収穫する時期を経験的に決めている。そこで、本研究ではヤブツバキの果実および種子の成熟過程とツバキ油含
有量の相関を解析し、ツバキ油生産のための収穫時期について検討を行った。その結果、ツバキ種子は 8 月中旬からツバキ油を生成し、9 月上旬に乾燥した種子重量の約 3 割
をツバキ油が占めるようになることが分かった。また、収穫時期別に種子の状態を比較してみると、8 月中旬に裂果をはじめた種子は未成熟なものの割合が高く、次第に成熟した種子の割合が増えていくことが明らかになった。ただし、9 月以降も未成熟な種子はわずかに含まれ、すべての種子が成熟した状態になることはなく、採集後の選別作業が不可欠であることが示された。

九州大学大学院農学研究院

トウヒゲノムが決定され、ゲノムサイズが巨大であることから栽培作物と比較して遅れがちであった針葉樹でも分子育種が本格的に導入される気配が漂いはじめている。実際、林業先進国では、統計学の高度化と大量分子データの取得が強力に推し進められている。日本でも、スギを対象として分子育種が期待される一方で、海外ほど分子データの取得が強力に進められていないことから、従来育種も含めた独自の路線が模索されている。テーマ別セッション
14 では、4 人のスピーカーにより、形質・分子データの取得、環境要因の評価、遺伝資源までを含めた次世代育種に考える必要性がある話題提供がされる予定である。本ポス
ターでは、これらスピーカーによる話題提供を受けて、問題点や今後の展望について再度、データを提示した上で議論する場を提供したいと考えている。

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P2-215 スギ次世代育種に向けた DNA マーカーの開発とその適用

P2-216 佐賀県での第二世代スギ精英樹選抜による遺伝的改良効果の推定

平尾知士1・三嶋賢太郎2・田村美帆3・渡辺敦史3

宮崎潤二1・挽地あい子1・外尾康昭1・高橋
津英太郎2・千吉良治2・渡辺敦史4

森林総合研究所森林バイオ研究センター・2森林総合研究所林木
育種センター・3九州大学農学部

1

林木は成熟及び世代交代に長期間を要することから、従来の選抜育種法による優良系統の作出には数十年単位の年月を要してきた。最近、作物育種では、ゲノムワイドなDNA マーカー（例えば、SNP マーカー）とそれによって得られるゲノムワイドな遺伝子型を指標とした選抜手法を適用し、次世代型育種への取り組みが開始されている。スギでもゲノム基盤を整備し、分子育種技術の確立を図ることで、従来よりも高い確度で、大幅に育種年限を短縮する
新たな選抜技術の確立が取り組まれている。これまでに我々は、スギの様々な組織や器官から遺伝子情報を収集してきた。中でもスギの木部形成に関係する遺伝子についてはアメリカのマツやヨーロッパのトウヒとほぼ同等の情報量を得ており、それらの遺伝子情報を中心にマイクロアレ
イによる遺伝子発現解析や次世代シーケンサーを利用した
SNP 探索も並行して進めてきた。本発表では、これまでに蓄積してきた遺伝子情報をベースに開発した SNP マー
カーとスギ精英樹を用いたマーカーのスクリーニング、さらに家系を利用した QTL 解析の結果を中心にスギ次世代育種に向けた DNA マーカーの開発とその適用について報告する。

P2-217 スギ若齢木の樹高成長フェノロジーの遺伝性
武津英太郎1・松永孝治1・倉原雄二1・千吉良治1・倉本哲嗣1・高橋 誠2
1
森林総合研究所林木育種センター九州育種場・2森林総合研究所
林木育種センター

樹高は、林木育種の主要な育種目標である収穫量に大きく影響する形質である。樹高の遺伝性は材質形質等に比べて一般に低く、植栽環境の影響を受けやすいこと、遺伝と環境の交互作用が存在することなどが報告されている。樹高は様々な要因に起因する複合的な形質であることから、異なる環境で異なる系統の成長を予測するためには樹高をより細かい視点で理解する必要がある。樹高成長の開始・停止や成長速度の季節変化などの樹高成長フェノロジー
は、樹高成長を一年の生物季節の時間軸の観点から詳細に見たものであり、樹高成長のプロセスを理解する上で重要である。これまでに苗畑レベルでの樹高成長フェノロジー
を遺伝的に検討した報告はあるが、植栽後数年経過した個体を調査した例は少ない。
本報告では、熊本県に苗木植栽後 0 成長期∼3 成長期を経過した複数の挿し木クローン・個体について、5 日∼11
日（平均 8.2 日）間隔での 1 年間の樹高成長の測定結果に基づいた樹高成長フェノロジーの遺伝性について検討を行った。その結果、ほぼすべてのクローンが 7 月上旬に樹高成長速度が一旦低下し、その後の樹高成長速度のパターンに遺伝的差異がある可能性が示された。

誠3・倉本晢嗣2・武

佐賀県林業試験場・2森林総合研究所林木育種センター九州育種場・3森林総合研究所林木育種センター・4九州大学大学院農学研究院
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近年問題となっている地球温暖化の防止対策の一つとして、従来品種に比べて高い炭素固定能力を有する林業種苗の作出が求められている。本研究では、従来種苗に比べて格段に成長が早く、かつ従来品種と同等の材質を有する次世代のスギ品種の選抜手法を開発するため、選抜による成長や材質の改良に対する環境要因の影響等について検討を行うことを目的に、佐賀県内の 2 試験林（佐賀市、伊万里市）において樹幹解析等を行い、成長パターン等を調査した。調査対象はスギ精英樹 F1 と精英樹である。スギ精英
樹 F1 は、スギ精英樹間の交配により得た個体をクローン増殖したもので、調査時には 24∼25 年生であった。樹幹
解析には 10 クローン 34 個体を供試した。樹幹解析で得られた樹高曲線から成長パラメータを推定し、異なる生育環
境の成長パラメータへの影響などについて考察する。また、誤差の空間自己相関を仮定した改良モデルを用いて、微小環境の違いによる成長への影響を評価した。さらに、当該試験地内の F1 と精英樹について、樹高・胸高直径の遺伝性を考慮して個体平均レベルでの材積予測値を求めた
結果、最も成績の良い F1 クローンは、精英樹平均よりも91.4 % 高い材積を示した。

P2-218 関東育種基本区におけるスギ精英樹のさし木発根性の評価
井城泰一1・平岡裕一郎1・大平峰子1・小野雅子1・渡辺敦史2
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森林総合研究所林木育種センター・2九州大学大学院農学研究院

ユーカリやテーダマツでは遺伝子情報と成長や材質等の形質データと対応させることで、形質変異に関与する遺伝子領域を推定する手法であるアソシエーション解析が行われ、遺伝子と形質の関連性を明らかにする試みが検討され始めている。スギにおいてもこのような遺伝子情報の整備が進められており、これらの遺伝子情報と形質変異を結びつけてアソシエーション解析が行われると予想される。本
研究では、このようなアソシエーション解析に供試するため、関東育種基本区で選抜されたスギ精英樹 400 クローンを対象にさし木を行いその発根性を評価した。発根性の評
価は、これまで行われてきた発根率による評価ではなく、5 段階の指数により評価を行った。また、より正確な評価を行うため、複数人により指数評価を行い、その平均値をクローンの発根指数とした。ここでは、本評価法の妥当性の検証、指数法によりスギ精英樹 400 クローンを評価した
結果、発根性の年次相関および初期成長と発根性との関係について検討したので報告する。

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P2-219 優良な形質を併せ持つ雄性不稔スギの作出─雄性不稔スギリソース整備に向けて―

P2-220 長期成長モニタリング試験地のデータ解析によるスギ種苗移動の妥当性の検証

坪村美代子1・平岡裕一郎1・栗田

三浦真弘1・花岡
渡辺敦史4

1

学1・高橋

誠1・渡辺敦史2

森林総合研究所林木育種センター・2九州大学大学院農学研究院

雄性不稔スギ「爽春」は花粉を全く放出しない花粉形成
突然変異体である一方、精英樹と比較して成長がやや劣る。
そこで、林木育種センターでは成長や材質等林業形質の優れた雄性不稔スギの作出を目指して、爽春と精英樹との交配を進め、F2世代の成長量評価を行っている。植栽 3 年目の樹高平均は F2可稔個体で 231.5 cm（198 本）、F2不稔個体では 211.2 cm（62 本）であり、対照である精英樹オープン実生家系が 271.1 cm（33 本）であることから、爽春 F2家系は対照個体と比較して成長量が劣ることが示された。一方で、植栽 2 年目の F2成長量データを基に、爽春交配家系（F1、戻し交雑家系）の効果を線形混合モデルにより推定した結果、F1の後代の能力は爽春と比較して最大 16 % 改
良されており、精英樹との交配による成長量改良が可能であることが示された。将来的には、さらに精英樹との交配を進めると共に、様々な形質を有する雄性不稔スギリソー
スを整備し、社会ニーズに対応できる育種素材として活用していく予定である。

創2・平岡裕一郎2・武津英太郎3・高橋

誠2・

森林総合研究所林木育種センター東北育種場・2森林総合研究所
林木育種センター・3森林総合研究所林木育種センター九州育種場・4九州大学大学院農学研究院
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林木では、異なる環境に種苗を移動した場合、適応性が下がることがしばしば観察される。このため、林業用種苗
では、多くの樹種において種苗の移動に際して移動制限をしている。日本のスギの場合、環境条件や天然分布の情報を基に、種苗の移動範囲を示した種苗配布区域が 1934 年に設定され、現在まで当時のものをほぼ踏襲している。
本来、林業用種苗の種苗移動の是非を決めるには、環境条件だけでなく、産地試験などの実証試験が必要となる。
日本では林木育種事業により、産地試験に相当する試験地が育種基本区単位では設定されたが、全国規模の産地試験は設定されなかった。このため種苗の移動に関する研究もこれまであまり行われてこなかった。
近年、GIS 技術の発達に伴い、地理情報と結合した環境情報の解析が可能になってきた。林木育種においても蓄積した次代検定林データを、地理情報を軸に、環境を考慮した解析が可能となり、種苗移動の妥当性の検証に応用することができる。
そこで本研究では、環境条件を付加した次代検定林デー
タを用いて、現行の種苗配布の妥当性について議論を行う。

P2-221 地上型 3 次元レーザースキャナー計測技術を活用した検定林調査の有効性

P2-222 次世代育種の改良効率を高める上で必要となる遺伝資源基盤

河合慶恵1・岩泉正和1・久保田正裕1・篠崎夕子1・山口和穂1・平岡裕一郎2・三浦真弘3・古本 良3・磯田圭哉1

高橋

1

2

森林総合研究所林木育種センター関西育種場・ 森林総合研究所
林木育種センター・3森林総合研究所林木育種センター東北育種場

これまで検定林の形質評価は人力で行ってきたが、3 次
元レーザースキャナー技術の発達により多数個体の諸形質を短時間で網羅的かつ客観的に計測することが現実的となってきた。この技術を活用することで樹高・直径等の基
本形質の調査を効率的に行うとともに、個体の位置や立地
環境に関する情報の取得が可能になり、さらには幹形など測定困難な形質の客観的計測も可能になると期待される。
本研究では複数検定林において 3 次元レーザースキャナーによる計測を行い、検出された個体に行列情報を付与し取得データ精度を評価した。兵庫県内の西大阪局 24 号（スギ 36 年生）、25 号（ヒノキ 36 年生）および秋田県内の東秋
局 26 号（スギ 30 年生）の 3 検定林を解析に供した。スキャ
ナーで取得した点群データから植栽木を検出し、樹高、胸高直径、座標の推定値を得た。検定林間で推定値の精度は異なった。全ての検定林で樹高の推定精度は胸高直径よりも低い傾向を示した。点群データを精査した結果、樹高が低い個体ではより高い隣接木の枝を梢端と誤捉し、樹高が高い個体では梢端を捉えていない傾向が認められ、樹高の過大評価は点群画像から修正し、推定精度を高めることが可能であった。

誠1・渡辺敦史2・岩泉正和3・花岡

創1

森林総合研究所林木育種センター・2九州大学大学院農学研究
院・3森林総合研究所林木育種センター関西育種場
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林木育種は、育種目標を踏まえ、成長や材質などの目標
形質を改良するために、検定、選抜、増殖、交配のプロセ
スを繰り返す。世代ごとに改良された育種素材（精英樹）の系統間での交配とその後代からの選抜により改良効果を累加していくが、この過程で育種集団サイズが減少するのに伴い、遺伝的多様性も減少することが避けられない。多くの林木は他殖性樹木であるため、有効な集団サイズの減
少は、近交弱勢を高める等のリスクを高めることになるので、それを回避するための方策が必要となる。育種集団のサイズ、交配設計などいくつかの対応策が考えられるが、その一つが遺伝変異の補充源としてのジーンプールとなる
遺伝資源の整備であり、それを利用した循環選抜育種である。理論的には、すでに提案されてきた考え方であるが、日本における実際の育種事業の中で、その応用についての具体的検討はこれまでなされていない。スギ等の育種樹種
で次世代育種を今後推進する観点から見て、改良効率を高めるために必要な集団サイズや育種形質における変異の質など、次世代育種に資する遺伝資源基盤の整備とその利用についてスギを事例に検討する。

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日
口
頭
発
表
・
ポ
ス
タ
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