令和５(2023)年度

ＦＤ研究部会活動報告書

第１５号

徳 島 文 理 大 学
徳島文理大学短期大学部

巻

頭

言

私たちは、何を目的にして、何を伝えたくて、日々の教育をおこなっているのでしょうか。普段、このことを自らに問いかけることは稀です。講義室にいる学生は、何を得たのか、何を思ったのが。このことを、学生に問いかけることも、また、稀です。そもそも、大学教育の意義について、教員は考えることもありません。それほどまでに、私たちにとって、毎日の教育活動は、当たり前の繰り返しになっています。
私たちは常に、教育効果を上げるための工夫をすべきです。講義にあっては、それが、学生にどのように、どれだけ伝わったかを、客観的な指標で知ることが必要です。そのひとつの指標が、授業アンケートから得られます。
米国の大学で始まった Faculty Development(FD)活動は、大学教員の教育能力を高めたいという理念で始まりました。日本では、2000 年頃に FD 活動が始まりました。ところが、その活動の主体が授業内容を点数評価するという一面的で硬直したものであった
ため、いかに効果的な講義であっても、点数には反映されないという弊害がすぐに露呈しました。このことを教訓にして、今では、学生の受益効果を数値化することで、教員は自身による自己評価と実際の教育効果の乖離を認識できるようになりました。
授業アンケートの数値は、基礎学力、やる気、興味の濃淡などで学生間でのばらつきが生じることも事実です。それはそれとして、私たちは、授業アンケートの結果を謙虚に受け止めて、知識だけでなく、学修意欲を喚起できる講義を模索し続ける責務があり
ます。
副学長

梶山

博司

目 次

１．はじめに・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1

２．ＦＤ活動の内容

３．研修会・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4

４．全学授業アンケート

５．研究授業・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 9

６．卒業予定者対象・大学生活満足度アンケート

７．在学生対象・学修状況アンケート

８．おわりに・・・・・・・・・・ 15

・・・・・・・・・・・・・・・ 24

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 36

１．はじめに周知のように、ＦＤは、大学設置基準「(教育内容等の改善のための組織的な研修等)第二十五条の三 大学は、当該大学の授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するものとする」（平成 20 年 4 月 1 日施行）により法的義務となった（短期大学も同様）※。本学の「ＦＤ研究部会」（以下「部会」）も、平成 19 年
12 月、ＦＤ活動の推進・研究を目的として設立された。その後、「徳島文理大学教育開発機構設置要綱」（平成 29 年 4 月 1 日施行）にて、「当面する教育上の諸課題又は学長からの諮問事項を研究協議」する「学長直属の教育開発機構」内の組織として、「(1) 全学教務委員会(2) 入試制度検討部会（入学前教育を含む。）(3) 全学共通教育研究部会 (4) ＦＤ研究部会」と位置付けられた（資料編 1 頁参照）。
部会の構成員は、各学部から 1 名ずつ（ただし保健福祉学部は各キャンパスから 1 名）選出され、学長により任命される。それらのメンバーを中心にＦＤ活動を行ってきた令和 5 年度の報告書が、本誌、第 15 号である。
※大学設置基準は、令和四年文部科学省令第三十四号による大幅な改正が行われた（施行日：令和四年十月一日）。ＦＤは、新たに置かれた「第三章教育研究実施組織等」

における最初の条文の中に規定された。すなわち、（組織的な研修等）との見出しの「第十一条 大学は、当該大学の教育研究活動等の適切かつ効果的な運営を図るため、その教員及び事務職員等に必要な知識及び技能を習得させ、並びにその能力及び資質を向上させるための研修（次項に規定する研修に該当するものを除く。）の機会を設ける
ことその他必要な取組を行うものとする。２

大学は、学生に対する教育の充実を図る

ため、当該大学の授業の内容及び方法を改善するための組織的な研修及び研究を行うものとする。３

大学は、指導補助者（教員を除く。）に対し、必要な研修を行うものとする」（傍線は引用者）における第２項に置かれた。
第 1 項に「教員及び事務職員等」とあるように、一層の教職協働を進める組織的研修（ＳＤ）がまず規定され、それに含まれない研修としてＦＤが位置付けられている。そして、第 3 項には、指導補助者という新たな職員に対する研修を規定している。これは、学生へのより手厚い指導体制の確保のためとして、授業へのＴＡなどの参画が促進され、新たに「（授業科目の担当）第八条

３

大学は、各授業科目について、当該授業科目を担当する教員以外の教員、学生その他の大学が定める者（以下「指導補助者」という。）に補助させることができ、また、十分な教育効果を上げることができると認められる場合は、当該授業科目を担当する教員の指導計画に基づき、指導補助者に授業の一部を分担させることができる」との規定を置いたことに伴うものである。
ただし、令和 4 年度大学設置基準等の改正に係る Q&A（高等教育局大学教育・入試課法規係）において、次のように記されていることを忘れてはならない。「Q37. 指導補
助者に授業の一部を分担させることができるとされていますが、『一部』とはどの範囲でしょうか。A「授業の一部」とは、一の授業科目において行われる各回の授業の一部を分担するのみならず、1 回の授業の全部を担当することも許容され得るものです。ただし、授業担当教員の指導計画に基づき授業の一部を分担する趣旨を踏まえれば、授- 1 -業科目における大半の授業を指導補助者が担当することは原則として想定されないものであり、望ましくありません。」「Q38. 指導補助者に授業の一部を分担させるに当たり、留意すべき事項等はありますか。A 指導補助者が授業の一部を分担する場合であっても、授業科目の指導に係る一義的な責任は、授業担当教員が負うものですので、各大学等は、授業担当教員と指導補助者の責任関係や具体的な役割分担等について、あらかじめ学内の規程等に明記するなどし、授業中に事故等が生じた際の対応に当たり、責任関係等が不明確なままであったことに起因して指導補助者が不当に不利益を被らないよう適切な配慮を行うことが必要です。なお、授業担当教員の役割については、授業時間ごとの指導計画の作成、当該授業の実施状況の十分な把握、成績評価等が想定されます。」（強調箇所：引用者）- 2 -２．ＦＤ活動の内容
令和 4 年度版の報告書では、中央教育審議会「我が国の高等教育の将来像」答申（平成 17 年 1 月）によるＦＤの定義「教員が授業内容・方法を改善し向上させるための組
織的な取組の総称。その意味するところは極めて広範にわたるが、具体的な例としては、
教員相互の授業参観の実施、授業方法についての研究会の開催、新任教員のための研修会の開催などを挙げることができる」を紹介した。
一方で、「FD はその特性から、研究の対象としてではなく、実践として語られることが多い。その特性とは、研究対象として公開できない（秘匿性）、普遍性に欠ける（事例の特殊性）、手続きが厳密でない（対象選択の非制御性）、方法論の一貫性の欠如（各種方法論の混在）、客観性に欠ける（対象への介入・関係性構築）、即時の問題解決が求められる（即効性）、といったものである。である。 これらの特性から、FD
の記述は「学術論文」になりにくく、「事例報告」になりがちである。「事例報告」は実践者自身の学習あるいは、新規参入者に対する教育訓練には有用であるが、研究としての評価は高くない。」佐藤浩章「FD における臨床研究の必要性とその課題－授業コンサルテーションの効果測定を事例に－」『名古屋高等教育研究 第 9 号 』（名古屋大学高等教育研究センター、2009 年 3 月）というその後の現実に、今も変わりはない。
これを前提にして、具体的な FD 活動を報告する。

- 3 -３．研修会3-1

現状

本学ＦＤ研究部会の取り組みとして、教育に関する研修会の開催がある。これらは、主に「学内研修会」「学外研修会」「新任・昇任教員研修会」の 3 つの形で展開している。
本年度実施した学内でのＦＤ研修会は 3 回で、下記(1)に示すとおりである。また、新任・昇任教員研修会は、第 2〜5 回は第 1〜3 回ＦＤ研修会および（２）の学外研修会を兼ねている。そして本年度は（４）のように SD・FD 共同開催の研修会も行われた。
(1) 学内研修会
第 1 回ＦＤ研修会（ＳＰＯＤ遠隔配信・第３回新任・昇任教員研修会を兼ねる）
・日時：日時： 9 月 5 日（火）・演題：「大人数講義法の基本」
・実施方法：Zoom 接続にて実施する。
・講師：上月翔太（愛媛大学

教育企画室）

第 2 回ＦＤ研修会（ＳＰＯＤ遠隔配信・第 4 回新任・昇任教員研修会を兼ねる）
・日時：9 月 13 日（水）10:00～12:00
・演題：「学生の学ぶ意欲を引き出す授業とは？」・講師： 高知大学

俣野

秀典

先生

・実施方法：遠隔配信
・実施後アンケートに回答する。
第 3 回ＦＤ研修会（全学ＦＤ研修会:全教員必修・第 5 回新任・昇任教員研修会を兼ねる）
・日 時：9 月 20（火）日～10 月 31 日（火）・内 容：「大学等における教育 FD 動画コンテンツ」（文部科学省「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」（2019～2023 年度）））視聴・実施方法：各自で「大学等における FD 動画コンテンツ」にログインし、『コンテンツ３授業設計論』（熊本大学准教授平岡斉士先生・熊本大学准教授合田美子先生）を視聴（所要:30 分）し、視聴後に「大学等における FD 動画コンテンツ」のアンケートと本学のアンケートに回答する。
・受講者：徳島キャンパス

171 名、香川キャンパス

- 4 -

85 名

合計

256 名

(2) 学外研修会（ＳＰＯＤ：四国地区大学教職員能力開発ネットワーク・第 2 回新任・昇任教員研修会を兼ねる）
ＳＰＯＤフォーラム 2023
・日時：日時： 8 月 23 日（水）～8 月 25 日(金)・場所:

愛媛大学城北キャンパス

・演題：「未来を切り開く力を育成する」
・実施方法:
・参加者:

対面
新任・昇任教員 2 名

徳島キャンパス 4 名

香川キャンパス 8 名

合計 14 名(3) 新任・昇任教員研修会※昇任教員は、助教・講師に昇任された先生の内、これまで研修を受講されていな
い先生
・研修回数：5 回であるが、そのうち 4 回はＦＤ研修会（学内 3 回、学外 1 回）と同時開催
第 1 回新任・昇任教員研修会
・日 時：4 月当初
・内 容：学習支援システム Google Classroom を利用した遠隔配信授業について
・実施方法：①新任教員には、資料及び参考図書（今すぐ使える！ Google for
Education）を、新任教職員研修会（総務部主催）にて配付する。
昇任教員には、個別に配付する。
②資料及び参考図書を参考にしながら、各自で研修する。
③希望者は、体験型の研修を受講する。（４月中）
第 2 回新任・昇任教員研修会
・内容は、学外研修会（ＳＰＯＤ：四国地区大学教職員能力開発ネットワーク）に同じ。
第 3 回新任・昇任教員研修会
・内容は、第 1 回ＦＤ研修会に同じ。
第 4 回新任・昇任教員研修会
・内容は、第 2 回ＦＤ研修会に同じ。
第 5 回新任・昇任教員研修会
・内容は、第 3 回ＦＤ研修会に同じ。
（４）SD・FD 共同開催の研修会
・日時:令和 6 年 2 月 15 日（木） 10：00～11:30
・場所:本学アカサンサスホール- 5 -・演題:「これからの地域で求められる大学の学びとは」
・講師:小林浩（リクルート進学総研所長）

・学生発表:「フィールドワーク活動発表」＊農山村の暮らし体験と地域文化の継承プラグラム企画（人間生活学科学生）＊牟岐町の特産品を活かした地域活性化事業（食物栄養学科学生）
3-2

点検・評価

いまだコロナ禍にあって、上に示したような研修会が実施できたことは誠に喜ばしい。
ただし、その受講率が気になるところである。
すなわち、全教員が受講することになっている第 3 回 FD 研修会の受講者数をみると、
徳島キャンパス

教員数

222 名

受講者数

171 名

香川キャンパス

教員数

111 名

受講者数

85 名

教員数

333 名

受講者数

256 名

合計

受講率

76.88%となっており、これは昨年度の両キャンパス合計の受講率 77.15%とほぼ同じではある。
しかし、各自が都合のつく時間に動画コンテンツを視聴する形で実施されたものでこの数字は満足できるものだろうか。FD への関心や認識の弱さの表れではないだろうか。
一方で、SD と FD の共同開催の研修会は注目される。講演に続いて本学の学生二人、一人は人間生活学科、もう一人は食物栄養学科の学生がそれぞれのフィールドワーク
活動の発表を行った。日ごろの学びや問題への取り組み方などがよく伝わり、FD 活動の意義というものを改めて認識した次第である。
3-3

改善計画（改善点）「研修会」という限りでは「一堂に会しての研修」が本来のものだろう。一堂に会するからこそ、一人一人に起こった変化や反応をリアルに知ることができ、研修の効
果もあるといえる。その意味では、ワ－クショップないしはアクティブラーニングといった形での研修が望ましいのであり、その実施も検討すべきだと思う。

- 6 -４．全学授業アンケート
4－1 現状本学では平成 20 年度以降、授業改善のための基礎資料を収集する目的でアンケート
形式により学生の授業評価を実施しており、以下の 2 つの目的に資するデータを得るべ
く実施している。
（1） 学生自身の学びの振り返り・自己評価に基づく、学習態度・方法の改善（2） 受講生全体の自己評価の確認に基づく、教員の授業内容・方法の改善
平成 25 年度からは、ハイブリッド授業評価アンケート方式を導入した。すなわち、学生による授業評価と、担当教員による評価結果に対するコメントと翌年度授業への対応記載という、学生と担当教員の双方が関与する方式である。令和元年度には、「全学授業アンケート」と名称を変更し、令和 3 年度からは機能拡張を図り、第 1 クウォーターや第 3 クウォーターの受講学生が、受講期間中にアンケートの回答を実施できるよう「早期モード」機能を追加して継続している。
4-2

点検・評価

(1)アンケートの実施状況
アンケートの実施スケジュールは以下のとおりである。
前期：学生アンケート

7 月 10 日(月) ～ 8 月 31 日(木)集計結果の公開

9 月 4 日(月) ～教員コメント

9 月 4 日(月) ～9 月 30 日(土)集計結果・教員コメントの公開
後期：学生アンケート

10 月 1 日(日)～1 月 ９日(火) ～ 2 月 9 日(金)集計結果の公開

2 月 14 日(水) ～教員コメント2 月 14 日(水) ～ 3 月 15 日(金)集計結果・教員コメントの公開

3 月 18 日(月) ～学生のアンケート対象者数、回答数および回収率を表 1 に示す。
表1

授業アンケート実施状況（令和 5 年度）
前期

全 体

後期

対象数

回答数

回答率(％)

対象数

回答数

回答率(％)

43,181

27,895

64.6

40,537

26,356

65.0

学生回答率の母数となる『履修登録している学生の総数』について、前期分は令和 5
年 5 月時点、後期分は 12 月時点に教務システムに登録されている履修登録数の総数を母数とした。

- 7 -また、開講科目の中で受講している学生が 5 人以上の科目に対して、学生が授業アン
ケートに回答している科目がどの程度であるかの集計を表 2 に示す。
表2

授業アンケート回答状況：5 人以上の開講科目数（令和 5 年度）
前期

後期

開講科目数

回答科目数

回答率(％)

開講科目数

回答科目数

回答率(％)

1862

1787

96.0

1775

1707

96.2

全体

(2)教員によるフィードバックの状況
フィードバックである教員コメントの記入率は表 3 に示す。
表3
全体

教員コメントの記入率（令和 5 年度）
前期（％）

後期（％）

58.4

65.0

教員回答率の母数となる『教員の担当科目数の総数』について、前期分は令和 5 年 5月時点、後期分は 12 月時点に教務システムに登録されている教員の担当科目数の総数を母数とした。
授業アンケートの集計結果と教員コメントの開示範囲は学内のみとし、開示期間は教員コメント記入期間の約 1 週間後から 1 年程度である。
4-3

改善計画（改善点）

今年度の学生対象者数に対する学生回答率は、前期 64.6％（前年度 68.0％）、後期
65.0％（前年度 61.1％）であった。前年度は前期の回答率が良く後期に低下していたが、今年度は前・後期とも同じ回答率であった。他方、5 人以上の開講科目数の回答率でみると、前期 96.0％（前年度 94.8％）、後期 96.2％（前年度 96.6％）の高い回答率であった。少人数の科目を除けば、90％以上の高い回答率であることが分かった。
教員のコメントの記入率では、前期 58.4％（前年度 70.3％）、後期 65.0％（前年度77.5％）であった。前期、後期ともに回答率が前年度を 10％以上下回った。学生への回答は重要であることを各教員が認識し回答率を向上させる必要がある。非常勤講師への対応など問題点が指摘されているが、改善のための具体的な対策が必要であると思われる。
この「全学授業アンケート」が、学生自身の学習の振り返りと、今後の学習強化ならびに本学の教育の質の向上に寄与できるようにしなければならない。そのために、アンケート回答率のアップを目指し、学生および教員へこれまで以上に徹底した周知を図る
必要がある。今後、さらにアンケートの目的を達成するためにも、内容・実施方法等についても議論を重ね、より良いものにしていきたいと考えている。

- 8 -５．研究授業
5-1

現状「研究授業」の実施は、平成 20 年度後期より徳島・香川両キャンパスの全学部・学科において実施しており、今年で 16 年目となる。
今年度の研究授業実施は、令和５年５月８日からの新型コロナウィルス感染症の５類移行に伴い、ほぼ従来の形式にる研究授業になった。
令和５年度、「教員相互による授業参観型」の研究授業は、徳島キャンパスで 22 科目（前期 13 科目、後期９科目）、香川キャンパスで４科目（前期２科目、後期２科目）実施された。
(1) 目的「教員相互の授業参観型」は、研究授業開始以降、実施され続けている形である。教員が授業を参観することにより授業改善のために参考になるもの、取り入れられるものを見つけ、自分自身の授業に活かしていくことを目的としている。各教員の教授法の向上と学生の理解力や思考力の向上をめざしており、授業担当者の教授法に対し悪い点を指摘するためのものではない。
「目標設定型」は平成 24 年度より導入している。あらかじめ教授方法や授業運営上の改善点を設定し、定めた期間の中で調査・研究を行うものである。効果的な授業技術の掘り起こしとそれらの共有が主な目的となる。
(2) 実施方法
各学部及び学科は、「教員相互による授業参観型」「目標設定型」のどちらか、もしくは両方の研究授業を選択することができる。年間の実施頻度は各学部及び学科に委ねている。新型コロナウィルス感染症が５類に移行された今年度は、従来通りの「教員相互による授業参観型」「目標設定型」に加え、遠隔配信授業となる状況においてはオンライン研究授業も含め、研究授業を実施するか否かの判断そのものを各学部及び学科に委ねた。
対面による「教員相互による授業参観型」の場合は、学期始めに各学部及び学科の授業担当者と研究授業を補助する授業協力者を定め、授業担当者は研究授業を対象とする科目及び実施日を決める。実施科目と実施日についてはＦＤ研究部会が情報をまとめ、事務局が「研究授業予定」一覧表を作成し全学の教員に周知した。
参観範囲は、所属学科に限らずどの科目も参観可能である。研究授業の進行及び記録
は授業協力者（あるいは学部、学科の評価・ＦＤ委員会）が行い、原則として 1 講時 30分の内授業開始から 60 分を授業参観とし、残りの 30 分を授業担当者、授業協力者及び授業参観者による意見交換会の時間とした。ただし、香川薬学部では 1 講時 30 分の講
義時間を確保するため、研究授業は２講時に実施し、昼休みの時間に意見交換会を行なっている。意見交換会では「(1) 目的」にある研究授業の主旨に基づき討議を行った。
研究授業実施後は、2 週間以内に別紙の様式（図 1）に授業担当者と授業協力者（ある- 9 -いは学部、学科の評価・ＦＤ委員会）によって、研究授業記録を作成することとした。
研究授業記録はＦＤ研究部員を通してＦＤ研究部会へ提出される。
ま た 、 コ ロ ナ 禍 に な っ て か ら 実 施 さ れ て い る オ ン ラ イ ン 研 究 授 業 は 、 Google
Classroom を用いた研究授業である。事前に周知されている「研究授業予定一覧表」の「教室/クラスコード」にあるクラスコードを使って入り、当日、教員は自由に Google
Classroom 上で参観できるようになっている。

図1
5-2

研究授業記録様式

点検・評価

表 3 に、今年度と過去 11 年間の学部、学科別の研究授業実施数と参観者数の推移を示した。今年度の年間研究授業実施数は 26 科目であり、昨年度と比較すると大幅に増加し参加人数もほぼ倍増した。しかしながら、１科目あたりの参観者数は４〜５人程度と、必ずしも多くの教員が参加している状況では無い。「目標設定型」の研究授業は、
今年度も実施報告がなかった。
研究授業の実施は、基本的には昨年度と変わらない実施方法、評価方法となった。
「教員相互による授業参観型」は今年度は新型コロナウイルス感染症の５類移行が実施されたことにより、前期は特に研究授業を実施する学科が増えた。しかしながら、国家試験を控える医療系の学部学科では、多人数が集まる研究授業の開催に慎重な姿勢をとるところが依然多かったせいか、一部を除いて開催は低調であった。

- 10 -

- 11 -

表2

学部、学科別の研究授業実施数と研究授業の参観者数(名)の推移

表 3 には、各学科の授業参観による参観者の意見を一部抜粋したものを示している。
各学部及び学科から提出された報告書によれば、「学生たちも、教員からの問いかけに挙手で答えるなど、双方向の授業に慣れているようで、５限目の授業にありがちな、居眠りしたり、途中退室する学生はいませんでした。」、「発表時には班の発表者が残り、他班の学生が移動してきて発表を聴くという形式で実施していた。混乱も無く、滞りも無く学生が実行できていたのが印象的であった。非常に講義に構成が練られており、参考になった。」、「語るスピード、発音・発生ともに申し分ない。講談調になる
語り口は聞く者をして倦ませない。巧みなのは話術に留まらない。学生の関心あるサブカルチャーのキャラクターを多く援用して本題に引き込んでいる。」等といった、学生へのアクションを積極的に行う参加型の講義形式を評価する意見が多く見受けられた。
表 3 各学科の授業参観による参観者の意見と目標設定型の研究授業の効果
研究授業報告書より一部抜粋、● 好意的な意見■ 改善を求める意見（なお、全記録は別 CD 資料）
（前期）
・総合政策学部科総合政策学科●パワーポイントを主にしながら、適宜、板書で補うという方式で、流れるように進む授業であることが印象的でした。学生たちも、教員からの問いかけに挙手で答えるなど、双方向の授業に慣れているようで、５限目の授業にありがちな、居眠りしたり、途中退室する学生はいませんでした。
・人間生活学部食児童学科●グループの先生役の 7 人はすべての幼児にアドバイスをしていて，かかわり方がよいと感じました。幼児の目線になって話しかけていました。やさしくわかりやすい声かけでした。
■表現活動の説明をした先生役の学生の立ち位置が気になりました。作業がしやすく幼児からも見やすい位置がよいでしょう。
・短期大学部生活科学科食物専攻●授業の最初に前回授業の振り返りを目的に、小テストを Google フォーム利用実施は良いと思った。学生が解答後に、リアルタイムで正解答や解説を行っているので知識の定着に繋がり効果的だと思った。
■研究授業開始前に、授業への参加教員へ、意見や感想を記載するような memo 用紙を渡しておいて回収し、直接意見を聞く方法を取り入れると、よいのではないかとご提案を頂いた。

・短期大学部・人間生活学部●適宜、グループで話し合い・発表を繰り返すことで、主体的に授業に取り組めていた。

- 12 -

・香川薬学部薬学科●内容が多く濃い内容ですが、穴抜きの所もゆっくりと読み上げ、スライドをズームするなどして書き込みやすかったです。非常に参考になり、自分お授業でも同じ様式でやりたいと思いました。
（後期）
・香川薬学部薬学科（反転授業）●発表時には班の発表者が残り、他班の学生が移動してきて発表を聴くという形式で実施していた。混乱も無く、滞りも無く学生が実行できていたのが印象的であった。非常に講義に構成が練られており、参考になった。
・文学部日本文学科●学生に寄り添った態度が極めて印象深い。語るスピード、発音・発生ともに申し分ない。講談
調になる語り口は聞く者をして倦ませない。巧みなのは話術に留まらない。学生の関心あるサブカルチャーのキャラクターを多く援用して本題に引き込んでいる。そして肝心な作品本文に向かう態度は極めて真摯で、学ぶ者と範たり得るものである。語釈における図版活用も自らの創意工
夫に基づいており、現代語訳も流れるように原文に寄り添っている。典拠紹介も従来の説に加え、みずからの新発見も加え研究者としての面目躍如を施している。

5-3

改善計画（改善点）

次年度も新型コロナウイルス感染症などの再燃がない限り引き続き研究授業の実施を継続していきたい。対面で行われる従来通りの形式とオンラインによる実施を併用し、各学科の状況に委ねながら実施していく予定である。
１科目あたりの参観者数は開始当初からは大幅に減少し、ここ数年は４〜５人程度で推移している。これは、学部学科によっては担当教員が一巡したことも要因であるとも考えられる。近年、大学の教育において学生のアウトプットを伴うアクティブ・ラーニ
ングの取り入れが学生の知識の定着、問題解決能力の醸成に必須であるとされているが、具体的な講義における運用方法について学びたい教員の潜在的要望は高いと考えられる。実際、反転授業を取り入れている授業で研究授業を実施したところ、通常以上の参加者があり、活発な質疑応答が行われた。そこで、アクティブ・ラーニングなどを積極的に取り入れている講義担当者にＦＤ委員から研究授業を依頼をするとともに、他学
部・他学科への周知を徹底することにより、研究授業の参加人数の増加を図り、議論を活発にしていきたいと考えている。また、新任・昇任教員は、ＦＤ研修会などで授業方法の研修を受けているが、実践の場として、経験豊かな先任教員からアドバイスを受けれる場として研究授業を利用することも考えている。
昨年度実施された、オンデマンド配信を活用した研究授業の実施は、従来の対面もし
くはオンライン上での「教員相互による授業参観型」とはまた違った実施方法である。
講義時間内に滞在しないといけないわけではなく、後に期限内に自由に視聴し意見を報告することになるため、気軽に視聴しやすい特色がある。しかしながら、昨年指摘した- 13 -

様に、資料の著作権の問題、講義資料準備の負担増加など課題も多いことからか、今年度の実施は無かった。次年度は、各学部・学科のＦＤ委員が、アクティブ・ラーニングなど新たな取り組みをされている教員と連携すること、また、新たな講義法を模索している教員のニーズを広く取り入れることにより、研究授業の開催を促し、参加人数の増加につなげて行きたいと考えている。

- 14 -

６．卒業予定者対象・大学生活満足度アンケート
6-1

現状

本学では、卒業生（正確には、卒業時の学生に対する）を対象とした満足度評価アン
ケートを平成 21 年度から継続的に実施している。卒業生満足度評価アンケートは、学生が卒業時に、入学時から卒業までの期間における学生生活の振り返りをとおして、学生からの本学の教育に対する評価を受け、教育の充実と改善に資する資料を得ることを目的に行われ、外部への情報発信の役割も併せ持つものである。

図 6-1

アンケートログイン画面（学生用）- 15 -

このアンケートの回答画面のスクリーンショットを図 6-2 から図 6-6 に示す。

図 6-2

アンケート回答画面（1/5）- 16 -

図 6-3

アンケート回答画面（2/5）- 17 -

図 6-4

アンケート回答画面（3/5）- 18 -

図 6-5

アンケート回答画面（4/5）- 19 -

図 6-6

アンケート回答画面（5/5）

令和 5 年 12 月度の定例合同教授会において、これまでと同様に卒業予定者に対して大学生活の満足度アンケートを実施することを告知し、同時に回答用のシステムをスタンバイさせた。回答の開始日については各学部・学科に委ねることとし、回答終了日については 2024 年 3 月 31 日までとした。回答者に該当する学生に対しては、各学部・学科の担当教員やチュータから適宜回答を依頼した。このとき、回答状況がブラウザ上からリアルタイムでわかるようにしている（図 6-7）。このシステムは各学科（部局）の回答者数を閲覧することができ、さらに回答数のところをクリックすると回答を済ませた学籍番号のリスト一覧が閲覧できるようになっている。ただし、アンケートの回答内- 20 -

容は表示されない。

図 6-7

学科別（部局別）回答状況確認システム

アンケート結果は、全体、学部別に集計し図表に整理した。これらは実施年度の翌年
度のはやい時期に定例合同教授会で報告される。また、記入された自由記述欄の内容については一覧にまとめられて部局長会で報告している。
アンケートはインターネットに接続している PC やスマートフォンのブラウザを利用して回答される。このアンケートのログイン画面の URL は
http://sd.bunri-u.ac.jp/enq/
である。
6-2

点検・評価

今年度の対象者数は 1009 人であった。このうち 865 人から回答を得ることができた。
回答率は 85.7%であった。これは、前年度（86.9％）とほぼ同じであった。学位授与式- 21 -

などで回答を学生に直接依頼するなどした結果が比較的高い回答率につなげられていると考えている。所属別の内訳は表 6-2 に示す通りである。
全学全体の集計結果を概観すると、最も高得点は、Ⅳ－４の「よき友と出会いましたか」（4.52 点）であり、例年と同じであった。次に高得点は、Ⅳ－1 の「キャンパスは清潔でしたか」（4.43 点）であり、これも例年と同じであった。これ以降としては、
Ⅲ－2 の「図書館は利用しやすかったですか」（4.35）、Ⅳ－3「頼りになる教員に出会えましたか」（4.35 点）、Ⅱ－3 の「専門的な知識や技能（免許・資格を含む）を修得できましたか」（4.33 点）、Ⅴ－１「入学時の夢をかなえることができましたか」（4.32 点）、Ⅲ－４「授業や実験・実習に必要な設備は整っていましたか」（4.32点）、が高く評価されていることがわかる。特に、Ⅲ－2「図書館は利用しやすかったですか」が昨年度（4.30 点）と比べて大きく上昇したことは、特筆すべきことである。
以上から、卒業生は学生時代に良き友と教員に出会い、最適な環境で本学での日常を充実させていたと推察される。
表 6-2

所属別アンケート回答状況

所属名

卒業者数

回答者数

回答率(%)

人間生活学部

321

250

77.9

音楽学部

12

9

75.0

薬学部

46

45

97.8

文学部

76

68

89.5

理工学部

95

84

88.4

総合政策学部

83

74

89.2

香川薬学部

24

21

87.5

保健福祉学部

248

232

93.5

短期大学部

69

67

97.1

大学院・専攻科

35

15

42.9

全体

1009

865

85.7

一方、最も低い得点は、Ⅳ－2 の「課外活動（部活やイベントなど）に満足しましたか」（3.56 点）であった。これは、昨年度（3.68 点）と同様である。この背景には新型コロナの影響があると考えられる。2 番目に低い得点は、Ⅴ-2 の「総合的にみて、本学での学生生活はよかったですか」（3.82 点）であった。これも昨年度（3.80 点）と同じである。ポイントは昨年度よりは上昇したが、過去には平均的に 4 点前後であったことを考えれば低い状況と言わざるを得ない。この理由としても、長期に及んだ新型コロナの影響が現れていると推察される。大学生活の満足度を高めている要因である「良き友と出会いましたか」が 3 密を避ける状況下では十分に満たされることがなく、結果的にこの質問項目の得点が低下したと考えられる。3 番目に低い得点は、Ⅴ－3「知り合いの高校生に本学への進学を勧めたいと思いますか」（3.97 点）であった。これはこれまで比較的低いスコアの他の質問が全体的に上昇したため、浮き出た状況である。
- 22 -

昨年度のポイントが 4.01 点であったことを考えれば、大学として好ましい状況ではな
く、母校を誇れるような施策が早急に求められる。
これらの低得点項目は、入試広報委員会や保健管理センター、教務委員会など他委員
会や組織体との連携によって改善に資するものと考えられる。卒業生向けの大学生活満足度アンケートは、FD 研究部会の活動しているものであるが、『FD 研究部会活動報告書』（冊子体）を全教員に配布しているため、教職員が一丸となって学生の満足度が高くなるよう、今後、各種関連委員会や組織体との連携強化が課題となる。
なお、資料編に、学部全体、短期大学部全体、各学部に分けて数値とグラフを示しているのでご高覧頂きたい。
6-3

改善計画（改善点）(1) 質問項目の検討
このアンケートを始めた当初は、マークシートを利用して限られた時間内で回答する必要があったため、質問項目はできるだけ少なく厳選した。しかしながら、近年の SNS等の普及に伴い、学生がスマートフォンなどの情報端末でアンケートに回答することに抵抗がなくなってきていると感じている。これを鑑みると、質問項目を少しだけ増やしても実施上の問題はないのではないだろうか。また、昨年度から開始した在学生全員に実施する学修状況アンケートの質問項目と意図が近いものがいくつか存在するので、学修状況アンケートとの整合性を検討する必要がある。徳島文理大学の学生の満足度を高めるためのより具体的なヒントを得られるような質問項目の追加を部会で検討したい。
(2) 大学生活満足度アンケート結果を教育環境や教育改善に活かすシステム構築
これまで平成 21 年度～令和 5 年度の 14 年間に渡り、卒業生に対する満足度アンケー
トを行い、その結果をもとに、改善計画（改善点）をたて、満足度評価の方法論やシステムについて改善を行ってきた。そのことにより、教育環境や教育活動が少しずつ改善されてきているが、まだ十分とはいえない。
多大な費用とエネルギーを費やし実施してきた満足度評価アンケートから教育環境や教育改善に活かす事項が見出されたならば、今後は、その結果を活かすシステムの構築が課題となってくる。卒業生の満足度・不満足度を明らかにする単なるアンケートで終わっては意味がない。今後は、評価結果を活かして機能していくように、例えば、他委員会や組織体との情報共有や連携・協働など教育環境や教育改善に活かすシステム（仕組み）を構築していく時期にきている。

- 23 -

７．学修状況アンケート（在学生対象）
7-1

現状

本学では、これまでにすべての学生に対して受講した授業の「全学授業アンケート」
を、さらに、卒業予定者に対して「大学生活満足度アンケート」を実施してきた。前者
は、授業という比較的狭い範囲に限定した実態調査であり、後者は、授業だけに限らない本学で体験できる比較的広い範囲のものである。これらの集計結果が、本学が学生に提供する様々なサービスの改善に役立ってきたことは自明である。
一方、以前より大学生活満足度アンケートを卒業予定者に限定せず、在学生に対しても実施してはどうかという意見があった。卒業予定者の場合には、2～6 年という比較的長い期間に対する実態調査のため、回答の信頼性に若干の課題（平滑化や時間的なズレ）がある。寄せられた意見の多くは、この課題を解決するために在学生に毎年同様の実態調査を実施することが望ましいというものである。さらに、次回の外部認証評価では、エビデンスに基づいた内部質保証についての評価をしなければならない。内部質保証については授業アンケートだけでなく、広い範囲の学びに関するサービスの実態調査が必要である。以上のことから、係るコストのことを勘案しても、実施する方が本学にとって得策だと判断できるので、全学生を対象とした学習状況を把握するためのアンケートを 2021 年度から実施することにした。ただし、2021 年度は試行とし、2022 年度から本稼働とした。今年度は本稼働 2 年目である。
［主たる目的］(1) 本学の学生が、一年間に本学で体験した学修活動全般（授業や課外活動など）に関する実態を調査する(2) 学生の学力や満足度の向上に寄与する要因を探る
実施方法は、インターネットを利用して回答する他アンケートと同様とし、回答期間
は、2024 年 1 月 10 日から 2024 年 4 月 16 日までとした。今年度の対象者数は 4,134 人
であり、このうち回答したのは 2,522 人であった。回答率は 61.0%である。これは昨年
度の 50.1%よりは大きく上昇した。
このアンケートに対して学生は各自のスマートフォン、あるいは大学及び個人の PCのブラウザ上で回答することができる。図 7-1 にアンケートシステムのログイン画面を、
図 7-2 から図 7-6 に質問項目（回答画面）を示す。
質問項目は「Ⅰ．回答者について」、「Ⅱ．授業・教育課程」、「Ⅲ．大学の設備および支援体制」、「Ⅳ．総合評価」という 4 つの大分類に分けられている。さらに、Ⅰについては 9 項目、Ⅱについては 5 項目、Ⅲについては 3 項目、Ⅳについては 2 項目を設けている。質問項目は前年度のものと同じではなく、一部変更している。

- 24 -

図 7-1

アンケートログイン画面（学生用）- 25 -

図 7-2

アンケート回答画面（1/5）- 26 -

図 7-3

アンケート回答画面（2/5）- 27 -

図 7-4

アンケート回答画面（3/5）- 28 -

図 7-5

アンケート回答画面（4/5）- 29 -

図 7-6

アンケート回答画面（5/5）- 30 -

図 7-7

学科別（部局別）回答状況確認システム

回答期間中は、回答状況がリアルタイムでわかるように、図 7-7 に示すインターネッ
ト上で稼動するシステムを構築している。このシステムは各学科（部局）の回答者数を閲覧することができ、さらに回答数のところをクリックすると回答を済ませた学籍番号のリスト一覧が閲覧できるようになっている。ただし、アンケートの回答内容は閲覧できない。
このアンケートの学生用の回答用 URL は、
http://sd.bunri-u.ac.jp/as/
回答状況確認用 URL は、
https://bunri-u.org/ank2023j/as_check.php
である。
今年度から、本学の教職員が学生の回答状況を閲覧できるシステムを導入した。これは、学生の学修支援をより充実させることを目的としている。閲覧には教職員コードによるログインが求められ、誰でも閲覧できないように制限をかけている。図 7-8 に教員用のログイン画面を、図 7-9 に閲覧したい学生の学籍番号を入力する画面を、図 7-10に閲覧したい年度の選択画面を、図 7-11 に閲覧画面を示す。
- 31 -

図 7-8

回答閲覧システム（ログイン画面）

図 7-9

回答閲覧システム（ログイン画面）- 32 -

図 7-10

回答閲覧システム（ログイン画面）

図 7-11

回答閲覧システム（ログイン画面）- 33 -

このように、閲覧が必要な学生の回答状況を閲覧できるようになった。学生との個別面談の際に、ここから情報を得ることによってより適切な学修指導が可能になることを期待している。
7-2

点検・評価

ここでは集計結果の概要について述べる。大学でやりたいことをすべて選択させる問い（Ⅰ-1）については、選択率の高い順に「専門的な勉強」、「資格や免許の取得」、「自由な時間を楽しむ（旅行や読書、芸術活動など）」であった。この状況は 3 年連続で同じである。選択率もほぼ同じであった。
着目すべき点としては、平均的な学修時間が前年度と比べて低下していることである。
さらに、具体的な目標（夢）が言える学生と学修に対するモチベーション（学習意欲）も低下している。これらには相関関係があると推察されるため、授業の質を高めるだけ
でなく、学生への精神面でのケアをより充実させる必要性があると言える。
今年度に新規で追加した「この一年間、将来のあなたに役立ちそうな何か新しい挑戦をしましたか」という問いでは、約 6 割の学生が何らかの挑戦をしていることがわかった。この項目は学習意欲と強い関係性があると推察できるため、次年度以降も調査対象としたい。
中退防止の観点から追加した「あなたはストレスに強いですか」という問いでは、ス
トレスに強いと思っているよりも、ストレスに弱いと思っている学生の方が多いことがわかった。40％を超えて耐ストレス性に心配のある学生がいるという前提で学修のための適度な刺激を与えることが肝要である。これに関して、昨年度追加した「学内に相談できる友人や教職員がいますか」という問いに対して、「いる」と回答した人が昨年度同様に約 9 割であった。学修にはどうしても多少のストレスがかかるものであるが、学内の人間関係が良好であれば、学生にかかるストレスをうまく回避できるのではないだ
ろうか。大学内の人間関係の構築は今後も精力的に続けるべきである。
授業に関する質問項目では、授業科目数が多いと感じている学生が減少しているにもかかわらず、授業内容がむずかしいと感じている学生が増えている。授業で扱う内容が時代の流れと共に増えているのであろうか。また、ひとりで学修できるのかを問う質問
では、できないと回答した学生が増えていた。授業内容が難しいと思っている学生が 3割以上存在し、ひとりでの学修が困難な学生が増えている状況であることは認識しておくべきことである。
6-3

改善計画（改善点）(1) 質問項目の検討
学修状況アンケートを本格的に実施してから 2 年が経過した。これにより、アンケー
ト結果を前年度と比較することで学生の学修状況の経時変化を観察することができるよ
うになった。大学全体に関しては前述のとおりであるが、部局別の集計表を利用すれば、各部局における学生の学修状況の全体像を把握することができるようになった。
今年度の実施分については、質問項目を 4 箇所見直した。学修設備などに関する質問は毎年実施する必要はないと考えている。各授業については授業アンケートが存在して- 34 -

いることを踏まえれば、学修状況アンケートは、学生の内面的な態度や状態を把握するためのツールであることが望ましい。質問項目については、この目的に沿ったものを今後も部会で検討し、必要に応じて柔軟に変更するべきである。
(2)回答率の向上
授業アンケートと比べるとこのアンケートの回答率は低い。将来的には、このアンケートで退学防止などにも役立てることを目指しているので、回答率が高いほうが好ましい。授業アンケートであれば、担当教員が授業などで直接依頼をかけることができるが、このアンケートでは同様な依頼ができないため、現状では電子メールでの告知（依頼）が唯一の手段である。また、実施期間が後期の授業アンケートや卒業生対象の大学生活満足度アンケートと重複したために、学生に少なからず混乱を招いた可能性がある。次年度以降も、回答率を向上させる方法を検討する必要がある。なお、今年度の部局別の回答状況を表 7-1 に示す。
(3)回答情報の活用
先述の通り、今年度から各学生がどのように回答したのかを教職員が学修指導目的で閲覧することができるようになった。現状では単年度別の回答を閲覧できるが前年度の変化などを視覚的に把握できない。また、学生自身が過去にどのように回答したのかが閲覧できない。過去の回答を閲覧できれば、みずからの成長を実感したり、自省したりできるので、こういう機能の実装が求められる。これらのことについて次年度以降のFD 研究部会で議論を重ね、回答情報を学生の学修活動にうまく活かす方法を探っていく必要がある。
表 7-1

所属別アンケート回答状況（令和 6 年 4 月 17 日時点）

所属名

在籍数

回答者数

回答率(%)

人間生活学部

1,123

709

63.1

音楽学部*1

42

19

45.2

薬学部

400

272

68.0

文学部

291

204

70.1

理工学部

337

158

58.2

総合政策学部

319

109

34.2

香川薬学部

227

123

54.2

保健福祉学部

1,155

497

43.0

短期大学部

139

102

73.3

大学院・専攻科他

81

19

23.4

全体

4,134

2,522

61.0

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８．おわりに
令和 5 年度末に、佐藤浩章編著『講義法』玉川大学出版部、2017 年を、それぞれの学部長、学科長そして、FD 研究部会メンバーに、配布させていただいた。
この本は、『シリーズ大学の教授法』全 6 巻を、中井俊樹・愛媛大学教育学生支援機構教授とともに編集された佐藤浩章・大阪大学学際大学院教授が、そのうちの第 2 巻目として自ら執筆されたものである。
「大学が誕生して以来、教員によって伝承されてきた教育技法の一つ、講義法。本書では、大学での授業事例を多く取り入れると同時に、心理学、脳科学、教育学、インストラクショナルデザ
イン（教育設計）、コミュニケーション学といった諸学問の知見を備える」内容となっている。
FD 研究部会として学生アンケートを実施し、その結果を各学部各学科に、授業を中心とした教育改善に役立てていただくようにしてきた。この間、多くなってきたのは、具体的にどうすればいいのか分かりやすく教えて欲しいという声である。上述の『講義法』こそ、実務家教員の方々はもちろん、実践を積み重ねてこられた先生方に、推奨でき、学生たちに負けずに「ミライのわたし」のため、教員用自己研修テキストとしていただければ幸いである。

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