販売用資料
2016 年 2 月 10 日
スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・新・国際優良日本株ファンド（愛称：厳選投資）
2 月 9 日の株式市場の大幅下落と今後の運用方針について
2 月 9 日の日本株式市場は大幅に下落しました。日経平均株価で前日比 918 円 86 銭（-5.4%）、TOPIX で前日比 76.08 ポイント（-5.5%）の下落となっており、当ファンドの基準価額も前日比 1,346 円（-5.6%）の下落となっております。2 月 9 日の市場動向と当ファンドの今後の運用方針に関して、弊社の見通しをコメントさせていただきます。
基準価額（税引前分配金再投資）と純資産総額の推移（2014 年 12 月末-2016 年 2 月 9 日）
基準価額（税引前分配金再投資）（左軸）（ご参考）設定来の基準価額（税引前分配金再投資）と純資産総額の推移（設定日前営業日（2008 年 3 月 27 日=10,000 円）-2016 年 2 月 9 日）基準価額（税引前分配金再投資）（左軸）

出所： スパークス・アセット・マネジメント、FactSet※基準価額（税引前分配金再投資）は当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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１．株式市場について
2016 年以降、世界中で株式市場が下落傾向にあります。中国株の急落、原油価格の低迷、資源国に対する不安の増大、そして、これらのマイナス要因が先進国に波及し、世界経済が急減速するのではとの懸念が広がっております。2 月 8 日には、米国のエネルギー会社などを中心に信用不安が高まり、ギリシャや南欧諸国などの信用格付けの低い国に飛び火しております。世界的に信用不安が広がった結果、安全資産と見なされる日本円が円高になったことと合わさり、日本株式市場も大幅に下落しております。
このような中、弊社では 3 つのポイントに分けて、市場動向を分析してみたいと思います。
① 日本では信用不安や金融危機の可能性は小さい② 円高はリスクだが、金融政策を考えると過度に悲観する必要はない③ 日本の雇用環境は引き続き堅調、個人消費の腰折れ懸念は少ない【日本では信用不安や金融危機の可能性は小さい】
現在、世界の信用不安は、中国景気の減速による商品市況の下落、原油供給の増加（米国のシェールオイル、イランの産油輸出再開）による原油市況の低迷が震源と言えます。米国ではハイイールド債の多くがエネルギー関連であることから、原油価格の低迷に伴い、デフォルトリスクが高まっています。また資源国は、商品市況の影響を強く受けることから、資源国通貨への懸念も広がっています。
一方、日本へは、信用不安が飛び火する可能性は極めて低いと考えられます。それは、日本の金融機関や企業の財務が健全であること、日銀による金融緩和によって、貸し出しに前向きな金融機関が多いこと。
そして、日本全体としては資源輸入国であり、資源安はメリットの方が大きいためです。日本にとっては、信用不安よりも、安全資産としての円高となる方が影響が大きいといえます。
【円高はリスクだが、金融政策を考えると過度に悲観する必要はない】
では、円高のリスクについて考えてみたいと思います。現在の為替相場にとっての一番のサポートは日銀の金融政策です。黒田総裁が 2%のインフレ達成に向けて「やれることはなんでもやる」としている通り、今後も円高が進む場合は、円高を通じてデフレ圧力が高まるため、追加の政策発動の可能性が高まると考えます。もしくは、日銀が実際に行動しなくとも、為替市場では日銀の政策に対する警戒感が高まることから、円高進行に対し一定の抑止力になると思われます。日本企業における平均想定為替レートは118 円/ドル前後と言われており、現在の 115 円の為替水準では企業収益に対してマイナスに影響する可能性があります。しかしながら、110 円～120 円/ドルのレンジで推移していくのであれば、企業業績が腰折れする可能性は低いといえます。加えて、日本の景気は底堅い個人消費に支えられた動きになると思われます。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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【日本の雇用環境は引き続き堅調、個人消費の腰折れ懸念は少ない】
アベノミクス以降、なかなか盛り上がらない個人消費ですが、堅調に推移する雇用環境を考えれば今後に期待が持てます。引き続き都市部では人手不足が続いており、パート・アルバイト、派遣社員の時給は上昇しております。また、経済界でも、ボーナスによるか、ベースアップによるか、の違いはあるにせよ、年収ベースで賃金を引き上げる動きは継続しております。雇用と賃金の前向きな動きは、日本経済にとって大きなサポート材料になると考えらえます。
世界では多くのリスク要因が存在しておりますが、上記のように、日本株への投資環境は引き続き魅力的であると考えます。
弊社では、創業以来、ボトムアップ・リサーチに基づいて投資を行っております。短期的な市場動向に惑わされず、企業価値を考えて投資することは、いかなる市場環境であっても大切です。現在のような急激に変化する市場環境は、弊社のような投資哲学にとっては、逆にチャンスであると言えます。今まで投資できなかった企業に割安で投資できる可能性もあり、しっかりと、良い企業への投資を継続できるよう努力してまいりたいと思います。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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２．ファンドの運用方針について
現在、株式市場が懸念しているのは、これまでの中国経済の減速、資源価格の下落を発端とする新興国経済の減速などに加え、世界経済の牽引役と期待されていた米国経済に減速の懸念が出てきたことです。
当ファンドは、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とし、私どもは景気サイクルよりも長い時間軸で、将来のビジネスの姿を分析し、投資を行います。私どもがこの様な手法をとるのは、これが株式投資で最も高いリターンを得られる最良の方法と考えているからです。
またもう一点、日本の株式市場で懸念されているのは急激な円高です。円高はビジネスを国際展開している企業にとっては少なくとも短期的にマイナスです。
私どもの保有銘柄もグローバルで事業展開をしている企業が中心であることから、円高のマイナス影響を完全に避けることは困難と考えます。しかし、他の一般的な輸出企業との比較では、収益悪化のリスクは低いと考えられます。
その理由は、私どもが考える国際優良企業に絞って投資をしているからです。具体的には、利益率が国際展開している他の企業と比べて高い企業や、海外現地生産がしっかりと出来ている企業です。この様な企業群は、円高のマイナス影響を最小限にすることが可能です。
例えばキーエンスの営業利益率は 50%を越える水準です。仮に円がドルに対して 10 円高くなっても営業利益に対する減益インパクトは数パーセントに留まるというのが私どもの分析です。一方で、利益率が10%に満たない一般的な外需企業の場合には営業利益の 10-20%(場合によってはそれ以上)が吹き飛んでしまう計算になります。
為替動向というのは、長期でみればみるほど小さなリスク要因です。例としてトヨタ自動車は 1980 年代に今よりも遥かに円安だった事業環境で当時 5,000 億円程度の営業利益しか稼いでいませんでしたが、今日においては 3 兆円近い営業利益をあげているのです。私どもが保有している企業は円高の逆風をオフセット出来るだけの十分な成長力を有していると考えます。
以上のことから、当ファンドの運用戦略に大きな変更はありません。即ち、今までどおり「参入障壁に守られ、卓越した経営陣によって経営されている魅力的な企業」への投資を継続して参ります。年初からの下落相場局面は、こういった企業の株をより割安な価格でさらに投資できる絶好の機会と考えます。
今後ともよろしくお願いいたします。
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
取締役 CIO 藤村 忠弘■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの目的
当ファンドは、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. 高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来る日本企業を中心に投資します。
２. ベンチマークは設けず、２０銘柄程度に厳選投資を行います。
当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

スパークス・アセット・マネジメント株式会社について◆ 一貫した投資哲学と運用プロセスを実践する独立系運用会社です。
◆ スパークスは、１９８９年の創業以来、株式市場を取り巻く環境がいかに厳しくとも「マクロはミクロの集積である」という投資哲学の下、ボトムアップ・リサーチを行っております。
親会社であるスパークス・グループ株式会社は JASDAQ 市場（銘柄コード８７３９）に２００１年１２月に運用会社として初めて上場いたしました。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、主として国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

6お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･新･国際優良日本株ファンド （愛称：厳選投資）

商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

平成 20 年 3 月 28 日から平成 40 年 3 月 27 日

決算日

毎年 3 月 27 日（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等は、収益分配を行わないこともあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することができます。

解約価額
解約代金の受渡日

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額
解約請求受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： お申込受付日の基準価額に 3.24%（税抜 3.0%）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の基準価額に対して 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 1.7712%（税抜 1.64%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率 0.108%（税抜 0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本マスタートラスト信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○○

ごうぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第43号○

髙木証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第20号○

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号

○

○

○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○○

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号○

東海東京証券株式会社
かんたんダイレクトサービス専用

○
○
○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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