原著

介護老人保健施設における日常生活動作能力と転帰先との関連性
加賀山俊平1＊，藤井啓介2，甲斐博代1，角明子1
12

介護老人保健施設 野洲すみれ苑 リハビリテーション科
関西医療大学 保健医療学部 作業療法学科

要旨
目的：本研究は介護老人保健施設入所者の転帰先と日常生活動作能力の関連性を明らかにすることが目的である．
対象と方法：対象者は介護老人保健施設に初回入退所した者 635 名とした．除外基準に該当した者，計 155 名を除外し，分析対象者は 480 名となった．またカルテおよび介護記録から入所時のデータとして，性，年齢，入所日，世帯構成，身長，体重，原因疾患および既往歴，転帰先ニーズ，退所時のデータとして，退所日，入所日数，要介護度，食事形態，日常生活動作能力を収集した．
結果：在宅群（205 名）は施設群（275 名）と比べ，有意に年齢が若く，入所日数が短く，要介護度 1 の割合が高く，要介護度 4 および 5 の割合が低く，転帰先ニーズが在宅である割合が高かった．また，在宅群は有意に原因疾患および既往歴に認知症を有する割合が低く，食形態が米飯である割合が高かった．在宅群と施設群において有意差を認めた BI を独立変数に投入し，従属変数に転帰先を投入したロジスティック回帰分析（変数増加法）の結果，BI の 歩行（0 点を基準とした際に 10 点と 15 点において有意にオッズ比が高く，10 点を基準とした際に 15 点に有意差は認めなかった） と 排便コントロール（0 点と 5 点をそれぞれ基準にした際に10 点において有意にオッズ比が高かった） の 2 つの項目が有意に抽出された．
結論：歩行能力として，BI における 15 点の自立ではなく，10 点の見守り又はわずかな介助を要する一部介助での移動手段の獲得を目指すことが在宅復帰に繋がり，排便コントロールとしては，失禁がなく自身で排便コントロールが行える自立を目指すことが在宅復帰に繋がる可能性が明らかとなった．
1．はじめに我が国では，2000 年より 65 歳以上の者及び 40〜64歳までの医療保険加入者を対象に高齢者の介護を社会全体で支えあう仕組み作りとして介護保険法が施行された．国立社会保障・人口問題研究所によると，我が国の65 歳以上の人口割合は 2025 年に 3677 万人（高齢化率30.0％）となり，高齢化の進行に伴い，介護ニーズはますます増加していくことが予測されている1）．そのため我が国では 2005 年より地域包括ケアシステムを推進し受付日 2022 年 1 月 20 日
採択日 2022 年 11 月 3 日
＊

責任著者
加賀山俊平
介護老人保健施設 野洲すみれ苑
E-mail:kagayama.8g@gmail.com
キーワード
日常生活動作転帰先
施設入居者ている．地域包括ケアシステムとは，住み慣れた地域で，その有する能力に応じ，自立した日常生活が出来るよう医療，介護，介護予防，住まい，および自立した日常生活の支援が包括的に確保される体制のことであり，地域共生社会の実現を図ることを目指している．なかでも介護老人保健施設（以下，老健）は，利用者やその家族にとって，身近な社会資源であり，医療・介護・リハビリテーションの多方面から在宅復帰支援，在宅生活支援を行うことができる施設であることから，老健は地域

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包括ケアシステムの中において重要な役割を担ってい転帰先要因である．加えて，先に述べた回復期リハ病棟
る．
における転帰先に関連する因子として挙げられた機能に老健の役割は，「①包括的ケアサービス施設，②リハおいて十分でなかった者が老健入所に至っていると考えビリテーション施設，③在宅復帰施設，④在宅生活支援られ，回復期リハ病棟に入院している者と老健に入所し2）施設，⑤地域に根差した施設」の 5 つが挙げられる ． ている者の対象者像は大きく異なることが十分予想される．したがって，老健での転帰先との関連因子について加えて，老健は多様なニーズに対し医療・介護・リハビ検討をおこなうことは，老健が在宅復帰支援施設としてリテーションの包括的なケアを行い，在宅や介護老人福の機能を果たす上で極めて重要である．よって，本研究祉施設などに対する中間施設としての役割が期待されての目的は，老健に初回入退所した者を対象とし，ADLいる．老健に入所した者の転帰先として医療機関及び介能力と転帰先の関連性を明らかにすることとした．
護老人福祉施設，社会福祉施設，その他の老健となる割合は 2001 年時点の 56.1％ から 2016 年時点では 49.6％
2．対象と方法と減少している3），4）．しかし，転帰先が在宅復帰となる
2-1．対象割合も 2001 年時点の 40.5％ から 2016 年時点では 33.1
対象者は 2014 年 3 月から 2019 年 3 月までの期間に滋％と減少している3），4）．したがって，老健は在宅復帰の賀県野洲市にある介護老人保健施設野洲すみれ苑に初回中間施設に位置付けられているものの，介護保険法施行入退所した者 635 名とした．除外基準として，①入所期時より在宅復帰支援施設としての機能を果たせていると間が 30 日以下であった者 75 名，②入所期間が 365 日以は言い難い．
上であった者 66 名，③分析に必要な項目において欠損
我が国における在宅復帰支援機能を有している社会資のあった者 20 名に該当した者（転帰先ニーズの欠損：源の代表として，回復期リハビリテーション病棟（以20 名），計 155 名を除外した．その結果，最終的な分析下，回復期リハ病棟）がある．回復期リハ病棟における対象者は 480 名となった．なお，介護老人保健施設での転帰先との関連因子を検討した研究では，入院時の機能退所先における施設類型では有料老人ホーム，サービス的 自 立 度 評 価 法（Function Independence Measure：以下，FIM）の認知項目，認知症老人の日常生活自立度， 付き高齢者住宅，グループホームは在宅扱いとなるが，本研究では施設扱いとした．
退院時移動形態，FIM のトイレ移乗得点，FIM の更衣本研究は，カルテおよび介護記録を用いた後方視的観（下衣）得点，栄養障害の有無等が在宅復帰と関連する察研究であるため，研究対象者から文書または口頭によことが報告されている5-8）．このように回復期リハ病棟
る同意取得はおこなっていない．但し，人を対象とするにおける転帰先に関わる因子の検討は数多くおこなわれ生命科学・医学系研究に関する倫理指針で示されているており，主に日常生活動作（Activities of Daily Living：以下，ADL）能力，特に立位を伴う ADL 能力の程度が 「インフォームド・コンセントを受けない場合において当該研究の実施について公開すべき事項」の公開と対象在宅復帰との関連性が強いことが考えられ，回復期リハ者または代諾者に研究参加拒否の機会を与えるため，オ病棟ではそれらの能力を改善させる取り組みが必要とな
プトアウトについての資料を施設の入り口にある受付及る．一方，同じく在宅復帰支援の役割が期待されている
老健における転帰先との関連因子についての報告は少なび掲示板に掲示し，研究参加拒否の申し出があった被験者のデータは解析から削除し，直ちに破棄する手続きをい．老健の転帰先と関連する要因を検討した数少ない研究では，入所元，入所期間，移動能力，認知症重症度， 取った．なお，本研究は関西医療大学研究倫理審査委員
子供との同居，定期的な短期入所の利用，定期的な投薬会の承認を得ておこなった（承認番号 21-01）．の有無，家族の退所先ニーズ，料金の支払いが老人の年金であること等が在宅復帰に関与すると報告されてい2-2．方法
著者らがカルテおよび介護記録からデータ収集した情る9-11）．また，これら老健の転帰先と ADL 能力の関連要因に関する報告は，介護保険法施行前及び施行後すぐ
報は以下の通りである．入所時のデータとして，性（男性，女性），年齢，入所日，世帯構成（ひとり暮らしのの 2000 年代前半のものであり，地域包括ケアシステム11）有無），身長，体重，原因疾患および既往歴（脳血管疾が提唱された 2005 年以降のものは吉本らの報告 のみ
患，神経難病，認知症，廃用症候群，糖尿病，がん，心である．老健が担う中間施設としての役割を果たす上で疾患，呼吸器疾患，精神疾患，整形疾患），家族の転帰重要であろう在宅復帰支援に有効な ADL 能力を把握す
先ニーズ（在宅，施設，未定），退所時のデータとして，ることは，環境要因や社会的要因に比べ，リハビリテー退所日，入所日数，要介護度，食事形態（米飯，軟飯，ション専門職が最も関与し，影響を与えることができる

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全 粥，ペ ー ス ト，PEG），ADL 能 力 を 収 集 し た．ADL
能力は Barthel Index（以下，BI）を用いた評価であった12）．BI は，全 10 項目（食事，車椅子からベッドへの移動，整容，トイレ動作，入浴，歩行，階段昇降，着替え，排便コントロール，排尿コントロール）の ADL について自立から全介助までの自立度に応じて 15 点・10点・5 点・0 点で採点し，合計点は 100 点であり，点数が高ければ高いほど，ADL 能力が高いことを表す．

表 1．在宅群と施設群の基本属性の比較2-3．統計解析
対象者の退所時の転帰先によって 2 群（在宅群，施設群）に分けて統計解析をおこなった．基本属性の群間比較を実施するため，連続変数の場合は対応のない t 検定，カテゴリー変数の場合はカイ二乗検定およびフィッシャーの直接確率検定をおこなった．BI の群間比較はカイ二乗検定をおこない，2 群×3 要因のカイ二乗検定で有意差を認めた場合には残差分析をおこなった．その後，独立変数に有意差を認めた BI の項目を独立変数，従属変数に転帰先（在宅群，施設群），共変量に基本属性の全ての項目を投入したロジスティック回帰分析（変数増加法，最尤法）を用い，オッズ比（odds ratio：以下，OR）と 95％ 信 頼 区 間（95％ confidence interval：以下，95％ CI）を算出した．なお，独立変数間の多重共 線 性 を Variance inflation factor（以 下，VIF）を 算 出し確認した結果，VIF が 10 を超える項目は確認されなかった．統計解析ソフトは IBM SPSS statistics ver 28.0を使用し，全ての統計学的有意水準は 5％ とした．

3．結果
本研究における研究対象者 480 名のうち，転帰先は在宅群で 205 名，施設群で 275 名であった．在宅群と施設群の基本属性を比較した結果を表 1 に示した．在宅群は施設群と比べ，有意に年齢が若く，入所日数が短く，要介護度 1 の割合が高く，要介護度 4 および 5 の割合が低数に投入し，従属変数に転帰先を投入したロジスティッ
く，転帰先ニーズが在宅である割合が高く，施設である
ク回帰分析（変数増加法，最尤法）の結果を表 3 に示し割合が低かった．また，在宅群は有意に原因疾患およびた．BI の 歩行 と 排便コントロール の 2 つの項
既往歴に認知症を有する割合が低く，食形態が米飯であ目が有意に抽出された．BI の歩行において，0 点を基る割合が高く，全粥およびペーストである割合が低かっ
準 と し た 際 の 転 帰 先（在 宅）に 対 す る OR は 10 点 でた．
OR が 3.96（95％ CI : 1.72-9.11 ）， 15 点 で OR が 3.62
在宅群と施設群の BI を比較した結果を表 2 に示し （95％ CI: 1.35-9.70）と有意に高い値を示し，5 点を基準た．在宅群は施設群に比べ，入浴を除く全ての項目で有とした際の転帰先（在宅）に対する OR は 10 点で OR意差を認めた．有意差を認めた全ての項目において，在が 2.51（95％ CI: 1.26-5.00）と有意に高い値を示した．
宅群は施設群と比較し，BI の高い点数（15 点や 10 点） さらに 10 点を基準とした際の転帰先（在宅）に対するの割合が有意に高く，BI の低い点数（0 点）の割合がOR は 0 点 で OR が 0.25（95％ CI: 0.11-0.58），5 点 で有意に低かった．
OR が 0.40（95％ CI: 0.20-0.79）と有意に低い値を示し在宅群と施設群において有意差を認めた BI を独立変たが，15 点では有意差を認めなかった．BI の排便コン

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表 2．在宅群と施設群の BI の比較

表 3．在宅群と施設群のロジスティック回帰分析

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トロールにおいて，0 点を基準とした際の転帰先（在宅）に 対 す る OR は 10 点 で 3.81（95％ CI: 1.54-9.44）と有意に高い値を示し，さらに 5 点を基準とした際の転帰先（在宅）に対する OR は 10 点で OR が 1.95（95％CI: 1.07-3.56）と有意に高い値を示した．

4．考察
ADL 能力を評価する FIM や BI の各項目や総得点と「在宅復帰」を決定する要因を検討している先行研究は散見されるものの，「病院」における報告が多く，「老健」における報告は，介護保険施行前のものがほとんどであった．そこで本研究において我々は，老健における在宅復帰に関わる因子について BI を用いて検討した．
結果として，在宅復帰に関わる BI の項目として，「歩行」と「排便コントロール」が抽出された．
歩行に関しては，0 点（全介助）を基準にすると 10点（一部介助），15 点（自立）で有意に在宅復帰しやす
く，5 点（車椅子移動）を基準にすると 10 点で有意に在宅復帰しやすくなることが明らかとなった．また 10点を基準にすると 0 点，5 点では有意に在宅復帰しにく
いものの，15 点との間に有意な違いは認められなかった．つまり，歩行能力として，BI において 10 点以上での移動手段の獲得を目指すことが在宅復帰に繋がることが示唆された．回復期リハ病棟における転帰先を検討した先行研究6），13）においても同様に，移動手段や移動能力が歩行であることは在宅復帰に影響を及ぼしていることが述べられており，老健でも同様の傾向を認めることが明らかとなった．しかし，介助量に関しては先行研究6）
では移動能力が高ければ高いほど在宅復帰を高めると述べられているものの，本研究では一部介助であることが最も在宅復帰を高めることが示唆されている．これは，要介護者から目を離せない時間が長いことは介護負担感を有意に増加させることが報告されている14）ことからも，歩行が自立し 1 人で外出・移動などができる結果として，家族は常に要介護者を気にかけていなければならず，介護負担感の増加に繋がっていると考えられる．また，移動の自立度が高いことで要介護度も低くなることは容易に想像でき，自立度が上がることで介護保険サービスの利用限度額も低くなり，在宅サービスの利用制限が生じる．つまり，移動が自立することにより，要介護者を気にかけることが必要となり介護負担は増加するものの，サービスの利用範囲が小さくなるため，介護負担感軽減を目的としたサービスの利用が困難となり在宅での介護に困難が生じていると考える．したがって，結果として移動能力が自立よりも一部介助において在宅復帰がしやすくなっていると考えられる．

排便コントロールに関しては，0 点を基準にすると 10点が有意に在宅復帰しやすく，5 点を基準にしても 10点が有意に在宅復帰しやすくなることが明らかとなった．つまり排便コントロールとしては，失禁がなく自身で排便コントロールが行える自立を目指すことが在宅復帰に繋がることが示唆された．在宅から入院した廃用症
候群患者に関する転帰先を検討した先行研究15）では排便コントロール，排尿コントロールの FIM 点数が入院前より低下している場合は転帰先が施設入所となりやすいことが報告されており，FIM 点数の低下が在宅復帰と関連している．しかしながら，排便コントロールの退院時の自立度に関しては述べられていない．排便コント
ロールに関しては，在宅では家族介護者の 90％ が排泄介護を行っており16），介護負担の大きな要因になっていることが考えられる．また，菊池らによると，要介護者が下痢と便秘傾向であることは，介護者の社会・経済的負担の増加と関連すると述べている17）．排便コントロー
ルが不十分な場合，下痢便などにより頻回なオムツ交換が必要となることで，介護する時間が増え，排泄介護に関わる頻度が増えることも報告されており18），排便コントロールが社会的負担になる原因の 1 つとして考えられる．結果として，排便コントロールが自立していることが，家族の社会的負担を軽減し，在宅復帰を高める結果となっていると考えられる．
本研究において老健における在宅復 帰 と 関 連 す る
ADL 能力は歩行と排便コントロールであることが示唆された．本研究結果は，先行研究である病院からの在宅復帰と関連する因子との違いも認められたため，今後，老健からの在宅復帰を支援していく際の 1 つの基準になり得ると考えられる．一方，研究の限界としては，世帯構成は検討しているものの介護者としての家族の介護負担感や介護力の部分に関しては検討していない点や，1施設のみでの検討に留まる点である．また，認知機能面に関する検討も不十分ではあるものの，移動に関しては認知機能障害による見当識の低下により自宅へ帰ってくることが難しい方などがいることも想像され非常に重要な点である．今後は，対象者の ADL 能力だけでなく，認知機能や家族の心理社会的要因も含んだ「在宅復帰因子」を追求し，1 施設でなく他施設も含んだ継続した研究が必要である．

利益相反
開示すべき利益相反はない．
謝辞
本研究実施に当たりご協力してくださった利用者，施保健医療学雑誌 14 巻 1 号, pp 16-22 2023 年 20

設長，リハビリテーション科職員の皆様に感謝申し上げます．

引用文献
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go.jp/pp-zenkoku/j/zenkoku2017/db_zenkoku2017/g_tables/pp29gt0101.htm（閲覧日 2022 年 1 月 4 日）
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kekka2.html#8（閲覧日 2022 年 1 月 4 日）
４）厚生労働省：平成 28 年介護サービス施設・事業所調査の概況，介護保険施設の利用者の状況．https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/service16/dl/
kekka-gaiyou_05.pdf（閲覧日 2022 年 1 月 4 日）
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2005

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Original article

Relationship between patients’ destination andability to perform activities of daily living in
geriatric health service facility
Shumpei Kagayama1*, Keisuke Fujii2, Hiroyo Kai1, Akiko Sumi1
1

Department of Rehabilitation, Geriatric Health Services Facility Yasu Sumireenn
Department of Occupational Therapy, Faculty of Health Sciences, Kansai University of Health Scienses

2

ABSTRACT
Purpose: This study aimed to determine the relationship between patients’ destination and ability to perform
activities of daily living in geriatric health service facility.
Methods: Participants were 635 patients who were admitted to and later discharged from a geriatric healthservice facility. Of these, 480 persons were selected for analysis after excluding 155 participants who met theexclusion criteria. Data at the time of admission (sex, age, date of admission, household composition, height,weight, causative disease and previous medical history, and hope of destination) and at the time of discharge(date of discharge, duration of hospitalization, required nursing care level, meal pattern, and ability to perform
activities of daily living) were collected from medical and nursing care records.
Results: Compared with the institutional group (275 patients), the home group (205 patients) was significantly
younger, had a shorter length of stay, had a higher percentage of patients who required nursing care level 1,had a lower percentage of patients who required nursing care levels 4 and 5, and had a higher percentage ofpatients whose destination need was their home. In addition, the home group had significantly lower rates ofdementia as a causative disease and history, and a higher rate of eating rice‐based meals. Logistic regression
analysis (forward stepwise), in which Barthel Index (BI) was entered as the independent variable and the desti‐
nation was entered as the dependent variable, showed that two items of BI, “walking” and “defecation con‐trol,” were significantly associated.
Conclusions: In BI, achieving a walking ability of 10 points (with observation or partial assistance) rather than
15 points (independent) is necessary for patients to return home. In the case of defecation control, it was
found that aiming for independence in controlling defecation by oneself without incontinence may lead to thepatient returning home.
Key words: Activities of daily living, Destination, Nursing home residents

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