人工呼吸

Jpn J Respir Care 2018；35：93-9◉委員会報告◉RST 実態調査アンケート報告（2017 年版）

一般社団法人日本呼吸療法医学会

チーム医療推進委員会

キーワード：RST，アンケート調査，RST 認定・登録制度要旨

2010 年 7 月にチーム医療推進のための診療報酬として「呼吸ケアチーム加算」が取得できるようになり、全国的に呼吸ケアサポートチーム（RST）が増加した。2012 年には日本呼吸療法医学会と日本呼吸ケア・リハビリテー
ション学会の代議員施設を対象にしたアンケート調査が報告され 1）、RST 認定・登録制度を行うことによる RST 活動の評価基準の明確化やデータ収集の必要性が示された。このアンケート結果を踏まえ、今回再び RST 実態調査アンケートを行った。本アンケートでは 91 施設から回答があり、2012 年のデータと比較した結果、RST 活動の継続や拡大において現在の「呼吸ケアチーム加算」の課題が見えた。今後は RST 認定・登録制度にて RST の有用性を示し、それらの課題を解決する取り組みが必要である。

総会で提案された。これを受け、2012 年に本会と日本

Ⅰ．は じ め に

呼吸ケア・リハビリテーション学会は共同で RST プロ

現在、全国の多くの施設にて多職種（医師、看護師、ジェクト（以下、プロジェクト）を立ち上げ、当時の理学療法士、臨床工学技士など）が集まって専門的知現状を把握することを目的に、代議員の施設を対象と識を持ち寄り、呼吸ケアサポートチーム（RST）としてした RST の実態調査アンケートを実施した。そのアン呼吸療法をサポートする活動が行われている。2010 年

ケート結果を踏まえプロジェクトは、RST 活動の評価

7 月には人工呼吸離脱の推進を目的として「呼吸ケアチ基準を明確化し、「RST 認定・登録制度」の発足に向ーム加算」が取得できるようになったことから、全国けて活動を行ってきた。に RST 活動が広まり、学会などで多くの報告がなされその前回アンケート調査は代議員の施設のみを対象るようになった。また、近隣の RST 同士が協力して組としており、他の施設の状況は把握できなかった。前

織的な活動を行っている地域もある 。しかし、RST回のアンケート調査から 5 年が経過し、全国の RST のの意義や有用性に関してはいまだに明確なデータが示活動状況を再把握するとともに、より多くの施設からされておらず、また共通の評価尺度がないこともあり、情報収集を行い、RST 活動の課題を明らかにする目的学会が共通の指標を決めてデータ収集と評価を行うべ

で「RST 実態調査アンケート 2017 年版」を実施した

きとする意見が日本呼吸療法医学会（以下、本会）のので報告する。

2）

荒田晋二（JA 広島総合病院臨床工学科、委員）、長谷川隆一（獨協医科大学埼玉医療センター集中治療科、委員長）、飯田有輝（海南病院リハビリテーション部）、梶原吉春（社会医療法人財団大和会東大和病院臨床工学科）、瀬崎 学（新潟県立新発田病院リハビリテーション科）、西村直樹（聖路加国際病院呼吸器内科）、濱本実也（公立陶生病院集中治療部）、森沢知之（兵庫医療大学リハビリテーション学部理学療法学科）、山崎早苗（東海大学医学部付属病院高度救命救急センター）、横山俊樹（公立陶生病院呼吸器・アレルギー内科）、
布宮 伸（自治医科大学医学部麻酔科学・集中治療医学講座集中治療医学部門、担当理事）、森松 靜（大久野病院、副担当理事）

May 30, 201893Team Medical Promotion Committee, Japanese Society of Respiratory Care Medicine

あった場合には先に入力されたデータを優先した。アⅡ．対象と方法

ンケート調査実施後、2017 年のデータを集計し、2012

本アンケート調査の対象は、本会と日本呼吸ケア・リ

年と 2017 年のアンケート結果を比較、集計した。

ハビリテーション学会の会員施設とし、各学会のホーⅢ．結ムページにて案内を行った。期間は 2017 年 8 月 1 日から 8 月 31 日の 1 カ月間、各施設の代表者が Web 入力する調査方法とした。なお、同施設から複数の入力が果

1．施設形態および規模（図 1）
回答施設については、2012 年は 188 施設にアンケー（A）施設形態（％）
10090±0%
−2%

80

−21%

7060＋20%50403020その他
療養型
大学病院3 次救急病院
1 〜 2 次救急病院＋4%1002012 年

2017 年（B）地方分類（％）
4035302520151050北海道地方 東北地方 関東地方 中部地方 近畿地方 中国地方 四国地方 九州地方

（C）施設規模（％）
1009080＋8%7060504030−3%

20100−5%2012 年2017 年

図194May 30, 2018

施設形態および規模

500 床未満
500 〜 1,000 床未満
1,000 〜 1,500 床未満
1,500 床以上

人工呼吸

Jpn J Respir Care Vol.35 No.1

トを発送し、120 施設から回答を得た（回収率 64％）。っており、約 40％増えた一方で、10％程度の施設では今回は本会および呼吸ケア・リハビリテーション学会まだ活動開始できていなかった。その理由としては、会員（約 860 施設）にメールにて案内し、91 施設から診療報酬や組織的な問題点などさまざまな理由が挙げ回答を得た（回収率 10％）
。施設形態については、2012られた。主な活動期間は「週 1 回」と回答した施設が年と比べ大学病院よりも救急病院からの回答が多く、約 70％であった。

規模はほとんどが 500 ～ 1,000 床未満や 500 床未満の施設であり、主に関東地方の施設からの回答が多かっ

3．RST の構造（図 3）
RST 医師の診療科は、呼吸器内科や集中治療科が多た。次いで、中部、関西、九州地方がそれぞれ 10％以く、循環器内科や呼吸器外科の医師が在籍している施上を占めていた。

設もあった。また、メディカルスタッフの職種に関し
2．RST の体制（図 2・表 1）ては、看護師、理学療法士、臨床工学技士だけでなく、2012 年と比較すると約 80％の施設で RST 活動を行栄養士や薬剤師・歯科衛生士など多職種が所属してお（A）RST 活動（％）
100−11%
−17%

90−8%

80706050＋36%

4030

予定なし
実現せず準備中
すでに活動中201002012 年

2017 年（B）RST の活動期間（2017 年）（施設）
7060504030
2010071%

7%

22%

週1回

月1回

その他

図2
表1

RST の体制

RST の体制「実現せず」の理由（2017 年）・‌RST としての診療報酬、目的（一般病棟においての早期抜管）と当院での人工呼吸管理患者（神経筋、重心）との差異
・呼吸器管理が各診療科単位のため、呼吸器専属担当医師がいない
・認定看護師がいないため、安全管理のラウンドとして行っている・内部疾患系の病棟体制がまだない
・人工呼吸管理患者がいないため院内での優先度が低い

May 30, 2018

95

Team Medical Promotion Committee, Japanese Society of Respiratory Care Medicine

り、作業療法士や医療事務などがかかわっている施設～ 5 名」という施設が多かった。看護師の資格としてもあった。そのメンバーの中に、呼吸療法認定士は「1は「集中ケア認定」や「救急看護認定」を取得してい（A）RST 医師の診療科（B）メディカルスタッフの職種（2017 年）

（％）
100

複数回答

（施設）
100

90

90

80

80

7070

60

60

5050404030

3020

20

1010（％）
100＋2%

90
80

＋29%

60

90
70
60

50

50

40

40

30

−2%

20
10−29%
2012 年いない2017 年
1〜5名

6〜9名

30
20
100

2017 年
急性・重症患者看護専門
新生児集中ケア認定
救急看護認定（F）呼吸ケアチーム加算の申請

（％）
100

66 施設

＋11%

90

−2%
−1%

80
70
60

−17%

50（％）
100

70
60
50
40
30

＋11%

10−6%

80

30
20

62 施設

9040

＋6%

2010

2012 年

02017 年
その他
委員会下部

有志組織委員会

院長直属

図396

2012 年
その他
特になし
小児救急看護認定
集中ケア認定10 名以上（E）RST の位置付け

0

複数回答

80700

その他

（D）看護師メンバーの資格

（％）
100

医療事務

（C）RST メンバー内の呼吸療法認定士の数

歯科衛生士

救急科

臨床工学技士

総合診療科
麻酔科

薬剤師

小児科 / NICU
呼吸器内科栄養士

その他
集中治療科

0

2017 年

理学療法士

2012 年

看護師

0

複数回答

May 30, 20182012 年2017 年
していない

RST の構造している

人工呼吸

Jpn J Respir Care Vol.35 No.1

るスタッフが多かったが、その他の回答では「慢性呼など、多岐に亘っている状況がみられた。その中でも、吸器疾患看護認定」や「皮膚・排泄ケア認定看護」な呼吸療法の勉強会については、定期的に開催しているどを取得していた。
RST の位置付けに関しては、2012 年（66 施設からの回答）と比較すると委員会下部組織が減少するかわりに、委員会として活動している施設が増え、増加率は約 10％であった。また、RST 加算の申請を行っている施設は約 70％であり、2012 年（65 施設からの回答）と比較すると 6％増加した。
4．RST の活動（図 4・表 2）
RST の活動内容は、勉強会の開催・マニュアル作成・病棟ラウンドの実施・人工呼吸器の稼働率の把握・物品の整理・VAP（ventilator-associated pneumonia：人工呼吸器関連肺炎）対策・RST の活動支援研究や発表（A）RST の活動内容

表2

・地域の他病院 RST と協同で勉強会や情報共有を行っている・‌スタッフの中には地域で RST 研究会の幹事を務めている者もいる
・呼吸ケア講習会（多職種の勉強の機会）
・地域医療従事者対象の研修会開催
・呼吸療法セミナーの開催
・市内関連施設の啓発活動
・在宅 TPPV 患者ケアのネットワークづくり
・院内地域連携部門を通しての勉強会の開催
・‌近隣施設への RST 委員会主催の呼吸管理勉強会や Wet-Labなどの実施
・近隣の施設と連絡を取ったり、在宅訪問を行っている
・メディカルスタッフ向けの「呼吸器セミナー」開催（年 1 回）
・静岡県西部 RST 交流会を年 2 回定期開催している・他施設のメディカルスタッフ向けの勉強会
・東海 RST 協力会に参加（B）呼吸療法の勉強会

（％）
100

複数回答

（％）
10090

9080

8070

706060505040403030202010100

2012 年
その他
VAP 対策病棟ラウンド

RST の活動「行っている」内容（2017 年）

02017 年
研究・発表
物品の整理マニュアル作成

RT の活動支援
人工呼吸の稼働率
勉強会

−4%
−25%

＋29%

2012 年
開催せず

2017 年
不定期に開催（C）呼吸療法マニュアル（D）地域での RST 活動（2017 年）（％）
100（施設）
80

−6%

90
80＋6%

70

定期的に開催70
605060−6%5040403030

2020＋6%100

2012 年
ない作成中02017 年
看護手順に含む

10
行っている

行っていないすでにある

図4

RST の活動

May 30, 2018

97

Team Medical Promotion Committee, Japanese Society of Respiratory Care Medicine

施設が約 70％と 2012 年と比較して約 30％増えていた。

3．RST 活動内容の変化

また、呼吸療法マニュアルに関しては、「すでにある」

RST 活動に関して、2012 年では活動の制限としてと回答した施設が増えており、「看護手順に含むマニュ「マンパワー不足」と答える施設が多かったが、2017

アル」を含めると約 70％の施設で取り組まれていた。

年においては、RST が院内で活発に活動している施設

また、RST の活動は院内だけでなく地域を含めて活動が多かった。またその活動内容は多くの場合「診療報している施設もあった。

酬による制限」を超え、適応範囲外での活動となって

Ⅳ．考察

1．RST の組織構造
2012 年のアンケートでは 120 施設から回答が得られたが、今回は 91 施設と前回より減少した。本会の会員いた。具体的には毎週定期的に活動している施設が増えており、呼吸療法認定士などの呼吸療法に関する資格を有したスタッフが積極的にかかわり、各施設の裁量でマンパワーや診療報酬の制限の中でも活動している現状が伺える。

施設数は約 860 施設であり、これを母数として計算しRST の活動内容に関しては、インシデント対策などた回答率は 91/860（10％）となる。また、回答施設は医療安全としてのかかわりや、呼吸リハビリテーショ関東地方が多く、次いで中部・近畿・九州地方の病院ンとしてのかかわりなど、活動の広がりが示唆された。

が多かったことから、地域的に偏りのある結果となっ呼吸療法の勉強会の開催については、「定期的に開催」た。つまり関東圏の RST の状況が反映された結果になや「不定期に開催」を含めるとおよそ 90％の施設で勉った可能性がある。今後同様のアンケートを行う際に強会を実施している現状であり、RST が主催する呼吸は、地域の偏りなく多くの施設から回答が得られるよ療法の勉強会が増えていたことから、RST の重要な活うアンケートの配信方法を見直すべきと考えられた。

動の 1 つとして「教育体制」がさらに充実していると回答施設が増えれば、活動内容や抱える問題点の地域言える。また、呼吸療法マニュアルに関しては「RST性についても検討できるかもしれない。に特化したマニュアル」の作成が取り組まれており、呼吸療法におけるマニュアル整備が行われ、院内での2．組織・構造の変化呼吸療法の統一化に向けた活動が伺われる。地域の活RST では医師だけでなく多くの職種が集まって活動

動としては「他病院と勉強会の実施や情報共有」を積しているが、活動の継続に伴い「委員会下部」として極的に行っている施設もあるが、そのような取り組みの位置付けから「委員会」へ格上げされて活動していはまだ少なく、院内だけでなく近隣の施設が協力し、る施設が増えていた。一方で「呼吸ケアチーム加算」

地域での呼吸療法のかかわりが今後広がっていくことを申請している施設はあまり増えていなかった。そのが期待される。

背景には、「認定・専門看護師がいない（2012 年）」「診療報酬の適応範囲が狭すぎる（2012 年）」という意見4．アンケート結果の総括（表 3）や、「人工呼吸管理の必要な患者は ICU などで集約さRST 活動を行っていくうえで、アンケート集計結果れ、一般病棟での管理が少ない（2017 年）」、「加算ををもとにさまざまな意見を集めることができた。中で取得したくても、利益につながらず人員を出してもらも RST 登録制度の実現やマンパワー不足の中でも活動えない（2017 年）」という意見がみられ、加算の条件を進めるためにも、呼吸ケアチーム加算の見直しの要と実際の活動内容の相違という問題が浮き彫りになっ望が多く、RST 登録制度を通して RST 介入の評価項た。看護師もさまざまな認定看護師が RST にかかわっ目やデータの比較を行うことで「RST 活動に普遍性のているが、慢性呼吸器疾患に対して人工呼吸管理が行ある認証をしてほしい」という意見がみられた。またわれている施設においては、「長期に人工呼吸管理を行「保険点数・呼吸ケアチーム加算の見直し」に関する意

う症例に介入するために、慢性呼吸器疾患看護など認見が多く、ICU などで人工呼吸管理が集約化されてい定看護師の基準を広げて欲しい」という意見もみられる施設では「呼吸ケアチーム加算対象・範囲を ICU にた。

も広げてほしい」という意見や、一般病棟で呼吸管理が行われている施設や、長期人工呼吸管理を行ってい98

May 30, 2018

人工呼吸表3

Jpn J Respir Care Vol.35 No.1

要望（自由記載）・‌認定制度が活動を制限するものではいけない。急性期病院なら RRS と連携する。慢性期ならば在宅も含めて考えていくなど、現場のニーズに対応していくシステムにしてほしい。
・‌人工呼吸管理のみならず、酸素療法や慢性期・在宅への RST 介入を評価してほしい。
ハイフローセラピー（HFT）に対する適応も対象にしてほしい。
・‌人工呼吸管理は主に ICU や HCU で行っているので、集中治療管理料とは別個に、一般病棟以外でのラウンドも加算の対象にしてほしい。
・‌慢性人工呼吸管理を行う施設では、人工呼吸離脱となることは少ない。離脱を目的とした介入だけが算定できるのではなく、1 カ月以上人工呼吸器を装着している場合でも RST 加算の期間の延長をしてほしい。
・小児在宅人工呼吸療法分野が遅れているし、小規模病院では RST 加算が取れない。

る病棟や施設では「加算対象・範囲を広げてほしい」

期・在宅までの連続的な呼吸ケアに積極的にかかわるという意見が多かった。これら意見を踏まえると現在ことが可能となり、呼吸ケアの質の向上に寄与するもの加算範囲は RST が活動するにはあまりに狭いと考えのと思われる。

られる。近年、非侵襲的陽圧換気（noninvasive positive
pressure ventilation：NPPV）だけでなくハイフローセラピー（HFT）などの呼吸療法に対しても RST がかかわっている施設が増えており、それらに対する加算範囲の広がりも必要であろう。

Ⅴ．お わ り に〈謝辞〉
本稿の執筆にあたり、JA 広島総合病院救急・集中治療科の櫻谷正明先生にご指導・ご助言いただいたこと、心より感謝申し上げます。
COI に関し、長谷川隆一は 2018 年 3 月まで JA 茨城県厚生連による寄附講座を担当した。その他の全ての著者には規定されたCOI はない。

今回新たに RST 実態調査アンケートを実施・集計し、2012 年のデータと比較した結果、RST 活動の普及と活動の継続や拡大において「現状の呼吸ケアチーム加算の対象の狭さ」という問題点が浮かんだ。本アン
ケート結果を踏まえ、今後は RST 認定・登録制度によるデータ収集にて RST の有用性を示し、活動内容に見合った診療報酬を得ることで、RST が急性期から慢性

参考文献
1） 長谷川隆一，蝶名林直彦，水谷太郎：RST 全国実態調査の結果を踏まえて．日本呼吸ケア・リハビリテーション学
会誌シンポジウムⅢ．2013；9-13．
2） 春田良雄：「人工呼吸器安全使用のための指針

第 2 版」と RST は呼吸療法の安全にいかに寄与するか？人工呼吸．
2012；29：31-7．

May 30, 201899