東急建設技術研究所報 No. 44

U.D.C 624.191.9

トンネル覆工コンクリートの背面空洞充填工法の施工管理方法に関する検討
聡＊

前原

要

約：

鈴木将充 ＊

佐藤務 ＊＊

早川健司 ＊

伊藤正憲 ＊

矢板工法により構築された既設のトンネル覆工には，覆工コンクリートと地山との間に空洞が存在する場合があり，覆工コンクリートの安定性が懸念される。この変状に対しては，安定性を向上させるため，空洞充填による対策が優先的に実施されている。筆者らは，覆工コンクリートの厚さに応じて，材料強度が選択可能な背面空洞充填工法（PLAM 工法）を開発した。
本報では，鉄道トンネルの実施工への適用に向けて，品質確保と施工効率の向上を目的とした充填材のプレミックス化の検討を実施した。また，施工後の充填状況の確認手法は，一般的に充填センサーなどによる方法があるが，これらの方法では，確認箇所が限定的となり，対象箇所全体の充填状況を確認することが困難である。そこ
で，対象範囲を拡大することを目的として，電磁波レーダ法の適用性を検討した結果についてあわせて報告する。

キーワード：

矢板工法，背面空洞充填工法，プレミックス化，電磁波レーダ法

目

1．はじめに

4．電磁波レーダ法の適用

2．工法概要

5．まとめ

次：

3．充填材のプレミックス化
1．はじめにる。そこで，今回，製造したプレミックス材の袋入り目重矢板工法で建設されたトンネルでは，覆工コンクリート量のバラつきを把握するとともに，その重量の違いが，可背面に空洞が存在している場合が多い。特に，矢板工法

塑性モルタルに及ぼす影響を確認した。

は，NATM 工法で建設されたトンネルに比べて天端部に実施工での充填管理方法は，注入圧力や吐出口からのリ空洞ができやすく，覆工コンクリートの設計厚が確保されーク確認により管理する。また，充填センサーによる方法ずに供用されているトンネルがある。このような場合，覆や，充填後の充填状況を把握する手法としてコア採取によ工コンクリートの安定性を向上させるために，背面空洞充る方法がある。ただし，これらの方法では，確認箇所が限填工法が適用されている。

定的となり，空洞全体に対する充填状況を把握することは

筆者らは，覆工厚に応じて強度を従来の普通強度タイプ困難である。そこで，一般的に充填前の空洞調査に用いらと高強度タイプから選定可能で，セメントと粉体系の特殊れる電磁波レーダ法の適用性について検討した。電磁波レ混和材，軽量発泡ビーズからなる可塑性モルタルを用いたーダ法は，空洞を面的に把握することが可能であり，施工

背面空洞充填材（PLAM : Plastic Lightweight Aggregate

後の充填状況の確認手法としての適用性を実験的に検証しMortar）の開発を行ってきた。これまでには，あと施工た。実験では，覆工コンクリート背面の空洞に充填材を充アンカーの引抜試験やトンネル覆工模擬試験体の載荷試験填した状態を模擬した試験体を作製して空洞調査を行い，を実施して，覆工厚に応じて強度を選定する優位性を検証その適用性について検証した。

してきた 1)2)3)。
本報では，実施工への適用に向けて，品質確保と施工効2．工法概要

率の向上を図るため，充填材のプレミックス化および充填従来の背面空洞充填工法に用いられる充填材は，発泡ウ後の管理手法を確立することを目的とした電磁波レーダ法

レタンやエアモルタル等が適用される場合が多い。ただによる充填確認方法の検証を実施した。

し，それらでは，発泡ウレタンでの経年的な体積減少やエアモルタルの湧水内での空気の消失などの問題点が指摘さ充填材のプレミックス化では，セメントと特殊混和材をれている。

一定割合で混合し，25 kg 入りの袋詰めしたものを材料メーカーの工場にて製造した。一般的に，セメント系材料等

本工法の特徴は，上記の影響が小さいセメントと特殊混を混合したプレミックス材では，製造機械の特性やある程和材，軽量発泡ビーズからなる可塑性モルタルを充填材に度の製造効率を確保することを考慮すると，袋入り目重量用いた。セメントと特殊混和材の混合割合と発泡ビーズのが 25.0〜26.0 kg 内でバラつきが生じることを確認してい混入量を変化させることで，従来の充填材の強度程度であ＊技術研究所

土木研究グループ＊＊土木事業本部

機械技術部

15東急建設技術研究所報 No. 44

図2
図1

表1

プレミックス材の重量測定結果

本工法の施工方法の概要

充填材の使用材料（普通強度タイプ）

表2

可塑状モルタルの標準配合

る普通強度タイプ（Type‑S：1.5 N/mm 2 程度）と覆工コンクリートと同程度の強度を有する高強度タイプ（Type‑

図3

可塑状モルタルのモルタルフロー結果

H：18 N/mm 2 程度）とから選定が可能である。また，水中不分離性を有することから湧水での流出がなく，可塑性を示すことから限定注入が可能となり，隙間等への逸失を防ぐことができる。図 1 に鉄道トンネルにおいて想定している施工方法の概要を示す。
3．充填材のプレミックス化
3.1

使用材料および標準配合

充填材のプレミックス化においては，使用頻度が多く当面の適用工事で使用される普通強度タイプについて検討を図4行った。表 1 に普通強度タイプの使用材料を，表 2 に標準可塑状モルタルの密度結果配合を示す。
プレミックス材は，普通ポルトランドセメントと粉体系の 8% 程度であった。の特殊混和材を重量比で 1：3 の割合で混合し，工場にてこれは，別の検討により吹付けモルタルをプレミックス25 kg 袋に詰めたものを製造した。可塑状モルタルは，な化した際の実績と比較すると，その際では，概ね 25.0〜るべく自重を小さくするため，発泡ビーズを 22 vol% 添加

26.0 kg の範囲となり 26.0 kg 以上となるものも散見された

3して，密度が 1.3 g/cm 以下となるように設定した。
3.2

ことから，それらの実績と比べると，バラつきが小さく製検討項目および方法造ができている。本工法のプレミックス材は，セメントと工場で製造したプレミックス材 36 袋（1 ロットで製造混和材の粉体のみを混合している。吹付けモルタルのようできる袋数）の重量を測定した。図 2 に重量の測定結果をに細骨材を含む場合よりも，均一に混合できることや製造示す。プレミックス材重量は，25.0〜25.7 kg の範囲内であ工程における袋詰めによりバラつきが小さくなるものと考り，重量誤差 2.0%（重量誤差＋0.5 kg）以上のものは全体えらえる。

16東急建設技術研究所報 No. 44

プレミックス材重量は，25.0〜25.7 kg の範囲内であった

表3

模擬試験体の使用材料

表4

電磁波レーダ装置の仕様ことから，モルタル練混ぜ時に練混ぜ水を一定とした場
合，プレミックス材重量の違いに伴い，可塑状モルタルのフレッシュ性状が変化することが懸念される。そこで，練混ぜ水を 13.1 kg（プレミックス材 25 kg とした場合の水量）と一定にして，プレミックス材を 24.6〜25.8 kg，外気温を 10〜30℃に変化させた際のフレッシュ性状（モルタルフロー）を確認した。
3.3

検討結果

図 3 にプレミックス材量を変化させた場合のモルタルフローの結果を示す。プレミックス材重量が 25.0〜25.7 kg
内であれば，過去の実験結果から最適なフレッシュ性状と確認できている範囲であるモルタルフロー 90〜110 mm（打撃無し），170〜200 mm（15 回打撃後）であることが確認できた。外気温による影響は，モルタルフロー打撃なしで 10 mm 程度，15 回打撃後で 15 mm 程度であった。
なお，圧縮強度に関しては，プレミックス材重量が 25.7kg となった場合，実質のセメント量が増えることからプレミックス材重量の変動があった場合でも所要の圧縮強度は確保できる。ただし，図 4 に発泡ビーズの混入量を変化させた場合のモルタル密度と圧縮強度の関係を示すが，発泡ビーズの混入量が多くなり，モルタル密度が設定よりも小さくなると圧縮強度が所要の強度 1.5 N/mm 2 以下となると考えらえる。よって，実施工では，所要の圧縮強度を確保するためには発泡ビーズの混入量を管理し，モルタル密度が 1.1 g/cm 3 以下（設計発泡ビーズ混入量 30% 以上）となることのないように管理することが重要となる。
4．電磁波レーダ法の適用
4.1

模擬試験体

表 3 に模擬試験体に用いた材料の概要を示す。充填材は，各指針において性能が規定されており，エアモルタル
図5や特殊増粘剤を用いた可塑状モルタルなどの無機系充填材

模擬試験体の概要と発泡ウレタンなどの非無機系充填材に大別されている 4)5)。ここでは，無機系充填材として本工法の普通強度向の境界線が明確に確認することができた。さらに，コンタイプを，非無機系充填材を想定して押出法ポリスチレンクリートと非無機系充填材の鉛直方向の境界も確認されフォーム断熱材を用いた。

た。これは，非無機系充填材の上面端部において強い反射

図 5 に模擬試験体の概要を示す。模擬試験体は，空洞充波を得ることが影響していると考えられる。ただし，試験填工事の事例を参考にし，覆工厚を 300 mm，空洞厚さ体中央部の 500 mm 以深では反射波の強弱に乱れが生じ，400 mm とし，その空洞部分にそれぞれの充填材を設置し模擬空洞の有無や非無機系充填材と空洞の違いを観察するた。また，充填材と地盤との境に直径 50 mm，100 mm おことはできなかった。

よび 200 mm の空洞を模擬して，塩ビ管半割を設けた。
4.2

図 7 に測線 2 の調査結果を示す。コンクリート表面から

実験概要

200 mm〜300 mm の位置に試験体中心より両端下がりの表 4 に電磁波レーダ装置の仕様を示す。図 5 の 3 測線に反射波が確認され，コンクリートと無機系充填材の境界とおいて，電磁波レーダ装置を走査させ，レーダ画像を取得考えられる。また，深度 700 mm 付近に 3 つの反射波が見した。なお，測線 1 は非無機系充填材で空洞ありを，測線られ，模擬空洞の位置と概ね一致している。だたし，模擬2，3 は無機系充填材での空洞の有無を想定している。

空洞の大きさの違いまでは判別できなかった。なお，水平4.3

実験結果方向の境界線が確認されるのに対して，コンクリートと無図 6 に測線 1 の電磁波レーダ法による調査結果を示す。

機系充填材の鉛直方向（側面）の境界は特定できなかっコンクリート表面から深さ 200 mm〜300 mm の位置に強た。これは，無機系充填材の比誘電率が非無機系充填材よい反射波があり，コンクリートと非無機系充填材の水平方りもコンクリートに近いことが影響していると考えられ

17

東急建設技術研究所報 No. 44る。
図 8 に測線 3 の調査結果を示す。測線 2 と同様に深さ200 mm〜300 mm の位置に反射波があり，コンクリートと無機系充填材の水平方向の境界線は観察されるが，鉛直方向（側面）の境界は特定できなかった。コンクリートと地盤の境界（深度 700 mm 付近）では，反射波は確認されず，測線 2 の空洞がある場合とは異なる結果となった。
以上のことから，比誘電率がコンクリートに近いと考えられる無機系充填材では，充填材以深の空洞を電磁波レーダ法により検出できるものと考える。今後，空洞の大きさ，深さや電磁波レーダの設定条件などの影響を検討し，

図 6 電磁波レーダ法による調査結果（測線 1：非無機系充填材，空洞あり）知見を得ることで，より精度よく検出する方法を構築することができるものと考える。
5．まとめ
本検討の範囲内で得られた知見を以下に示す。
()

今回，製造したプレミックス材の重量は，25.0〜25.7 kg の範囲でバラつきが確認されたが，可塑状モルタルのフレッシュ性状に大きな影響を及ぼすものではないと考える。

()

図 7 電磁波レーダ法による調査結果（測線 2：無機系充填材，空洞あり）

電磁波レーダ法による充填状況の確認では，非無機系充填材の場合，コンクリートの比誘電率と大きく異なることから，充填材と空洞の違いを判別することは困難であると考えられる。

()

無機系充填材の比誘電率は，コンクリートと近いと考えられ，充填材以深の空洞を電磁波レーダ法にて検出できることが示唆された。

図 8 電磁波レーダ法による調査結果（測線 3：無機系充填材，空洞なし）
参考文献
1) 前原聡・伊藤正憲・他 3 名：トンネル覆工背面空洞充填工に適用する高強度可塑性モルタルの優位性の検証，土木学会年次学
術講演会講演概要集

第6部

Vol : 63, pp. 253‑254, 2008 年2) 小島文寛・伊藤正憲・他 3 名：トンネル覆工コンクリートの内巻補強工法効果に関する検討，土木学会年次学術講演会講演概要集

第6部

Vol : 63, pp. 251‑252, 2008 年3) 小島文寛・早川健司・他 4 名：トンネル覆工背面空洞充填材料（PLAM）の開発，東急建設技術研究所報 No. 34，2008 年
4) 鉄道総合技術研究：変状トンネル対策工設計マニュアル，1998 年
5) 東・中・西日本高速道路株式会社：矢板工法トンネルの背面空洞注入工

設計・施工要領，2006 年

A STUDY ON THE IMPLEMENTATION OF THE TUNNEL BACK CAVITY FILLING METHOD
S. Maehara, M. Suzuki, T. Sato
K. Hayakawa, and M. Ito
The authors developed a new back cavity filling method of construction, and it can choose conventional materials or highstrength plasticity mortar depending on a state of tunnel concrete linings.
In this study, there produced the plasticity mortar pre‑mixed to quality improved. In addition, it investigated the fresh
property of the plasticity mortar of pre‑mixed. And, we investigated whether the cavity filling this the plasticity mortar
can be investigated with electromagnetic wave radar after filling cavity to mortar.

18