調査実施の観点整理表

参考資料４－３

調査実施の観点（行政が行う調査としての実施可能性も加味した科学的にも適切な調査設計の骨子）＊各調査のうち特に重視されると思われる観点を黄色で色づけ

２．調査頻度１．対象とする範囲
大区分

中区分

３．調査対象４．データの収集・整備単位

全国を基本とする陸生哺乳類（全種）

全国

成果アウトプットのタイミング①３～５年に1回②10年に1回③20年に1回④随時②10年に1回

調査期間
①３～５年
②10年
③継続

①３～５年

各分類群の全種／全群落タイプ等
・収集・抽出単位／分解能等
特定のテーマの対象となる種／生態 ・整備単位／縮尺等
系等

陸生哺乳類の全種

・可能な限り緯度経度情報で収集
・1kmメッシュを最小単位として整備

中大型哺乳類（分布）※要注意鳥獣（クマ等）生息分布調査、種の多 全国様性調査（アライグマ生息情報収集調査）を含
む

中大型哺乳類（個体数）

陸生鳥類

①
種の分
布等の調査

②10年に1回―

全国

両生類・陸生爬虫類

全国

昆虫類

全国
（調査テーマに沿った全国の対象地域）

淡水魚類

全国
（調査テーマに沿った全国の対象地域）

陸産及び淡水産貝類

全国（調査テーマに沿った全国の対象地域）

海棲動物

植物分布

植物

―

②10年に1回―①３～５年②10年に1回①３～５年②10年に1回②10年に1回―

全国（調査テーマに沿った全②10年に1回国の対象地域）※次期基礎調査の１０年の期間内で想定される実施回数。

特定のテーマの対象となる種

①３～５年

―

①３～５年
③20年に1回（実態として3年程度の期間で定（実態として20年に1回の頻度で繁殖鳥全種期的に調査を行っているため、定期的に行っているため、同じ（過去の調査と合わせる）過去との比較を考えても同じ調頻度が適当と思慮）査期間が適当と思慮）

陸生動物

海棲動物

５．調査体制６．調査方法小区分

・可能な限り緯度経度情報で収集
・1kmメッシュを最小単位として整備

―

①現地調査
①独自に体制構築（直轄調査の実②アンケート・文献調査施）③他機関調査成果の活用②学会や自治体等と連携④リモートセンシング③市民参加等⑤新技術①独自に体制構築②学会や自治体等と連携※これから体制構築が必要（過去は都道府県委託）①独自に体制構築②学会や自治体等と連携―

特定のテーマの対象となる種/対象分類 ・可能な限り緯度経度情報で収集
群の全種（目、科レベル）
・1kmメッシュを最小単位として整備①独自に体制構築②学会や自治体等と連携
例：両生は虫類学会、NORNACなど※これから体制構築が必要（過去は都道府県委託）①現地調査②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用
例：河川水辺の国勢調査など⑤新技術（eDNA、情報収集アプリなど）
例：バイオームアプリなど

特定のテーマの対象となる種/対象分類 ・可能な限り緯度経度情報で収集
群の全種（目、科レベル）
・1kmメッシュを最小単位として整備①独自に体制構築②学会や自治体等と連携例：自治体の自然環境担当部署※これから体制構築が必要（過去は都道府県委託）①現地調査②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用⑤新技術
例：eＤＮＡ①現地調査②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用⑤新技術
例：eＤＮＡ

特定のテーマの対象となる種・可能な限り緯度経度情報で収集
・1kmメッシュを最小単位として整備①３～５年

特定のテーマの対象となる種/対象分類 ・可能な限り緯度経度情報で収集群の全種（目、科レベル）
・1kmメッシュを最小単位として整備①独自に体制構築②学会や自治体等と連携
例：自治体の自然環境担当部署※これから体制構築が必要（過去は都道府県委託）

①３～５年

―
①現地調査
③他機関調査成果の活用
例：河川水辺の国勢調査⑤新技術（AI判別、情報収集アプリなど）
例：バイオームアプリなど

①３～５年

―

①現地調査
②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用
例：鳥獣捕獲情報など⑤新技術（AI判別など）
例：自動撮影＋ＡＩ判別②学会や自治体等と連携
例：バードリサーチ等

・可能な限り緯度経度情報で収集
・20kmメッシュを最小単位として整備①独自に体制構築②学会や自治体等と連携
例：自治体の自然環境担当部署※これから体制構築が必要（過去は都道府県委託）

―

①現地調査
②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用
例：鳥獣捕獲情報、河川水辺の国勢調査など⑤新技術（AI判別など）
例：自動撮影＋ＡＩ判別――

特定のテーマの対象となる種・可能な限り緯度経度情報で収集
例：里山の種（中山間地域）、都市部の・10kmメッシュを最小単位として整備
ＲＬ種―①独自に体制構築②学会や自治体等と連携①現地調査②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用
例：各県昆虫誌、目録など⑤新技術（情報収集アプリなど）

―

①現地調査
②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用
例：地域植物誌など

1

調査実施の観点（行政が行う調査としての実施可能性も加味した科学的にも適切な調査設計の骨子）＊各調査のうち特に重視されると思われる観点を黄色で色づけ

２．調査頻度１．対象とする範囲
大区分

中区分

３．調査対象４．データの収集・整備単位

５．調査体制６．調査方法小区分

植物目録

全国を基本とする

成果アウトプットのタイミング①３～５年に1回②10年に1回③20年に1回
④随時

調査期間
①３～５年
②10年
③継続

―

―

―

各分類群の全種／全群落タイプ等
・収集・抽出単位／分解能等
特定のテーマの対象となる種／生態 ・整備単位／縮尺等
系等

―

―

①現地調査
①独自に体制構築（直轄調査の実②アンケート・文献調査
施）③他機関調査成果の活用②学会や自治体等と連携④リモートセンシング③市民参加等
⑤新技術
―

―

2

調査実施の観点（行政が行う調査としての実施可能性も加味した科学的にも適切な調査設計の骨子）＊各調査のうち特に重視されると思われる観点を黄色で色づけ

２．調査頻度１．対象とする範囲
大区分

中区分

全国を基本とする

植生

陸域

陸水域

４．データの収集・整備単位

全国

成果アウトプットのタイミング①３～５年に1回②10年に1回③20年に1回
④随時

調査期間
①３～５年
②10年
③継続

各分類群の全種／全群落タイプ等
・収集・抽出単位／分解能等
特定のテーマの対象となる種／生態 ・整備単位／縮尺等
系等

①現地調査
①独自に体制構築（直轄調査の実②アンケート・文献調査
施）③他機関調査成果の活用②学会や自治体等と連携④リモートセンシング③市民参加等⑤新技術④リモートセンシング⑤新技術（AI判別など）※植生データをGTDとして活用①独自に体制構築①現地調査④リモートセンシング⑤新技術（AI判別など）※植生調査の現地調査とカップリング①独自に体制構築②学会や自治体等と連携
例：自治体の自然環境担当部署※これから体制構築が必要（過去は都道府県委託）①現地調査③他機関調査成果の活用
例：河川水辺の国勢調査（国交省）④リモートセンシング⑤新技術（eDNA、AI判別など）

・最小把握群落単位：1ha／現地調査
データは緯度経度情報
・地図縮尺：1/2.5万／shpファイル整備①独自に体制構築

全国①３～５年に1回①３～５年

特定植物群落全国②10年に1回②10年

特定植物群落選定基準に合致した植物 ・緯度経度情報
群落・shpファイル整備（縮尺：1/2.5万対応）

全国

①現地調査
②文献調査
③他機関調査成果の活用④リモートセンシング⑤新技術（ドローンなど）

全群落タイプ（最小区分レベル：凡例（群集または群落レベルの群落）→統一凡例）

土地利用・土地被覆※ここでは「衛星植生現況図」を想定②10年に1回①３～５年
1級及び2級河川の改変状況（人工化し ・河口からの流路延長1ｋｍ毎
短時間での変化が想定されるたた水際線、自然地の水際線）
・shpファイル整備（縮尺：1/2.5万対応）
め

1ha以上の天然湖沼の改変状況（自然湖岸、半自然湖岸、人工湖岸、水面）・湖岸延長（ｋｍ）
・shpファイル整備（縮尺：1/2.5万対応）①独自に体制構築②学会や自治体等と連携
例：自治体の自然環境担当部署※これから体制構築が必要（過去は都道府県委託）①現地調査③他機関調査成果の活用
例：湖沼調査（国土地理院）④リモートセンシング⑤新技術（eDNA、AI判別など）

湿地の分布と概要

・抽出単位：1ha
・shpファイル整備（縮尺：1/2.5万対応）①独自に体制構築②学会や自治体等と連携
例：自治体の自然環境担当部署※これから体制構築が必要（過去は都道府県委託）①現地調査③他機関調査成果の活用
例：湖沼湿原調査（国土地理院）④リモートセンシング⑤新技術（eDNA、AI判別など）①独自に体制構築①現地調査③他機関調査成果の活用
例：海岸統計（国土地理院）、海岸保全基
本計画に係る都道府県調査④リモートセンシング⑤新技術（AI判別など）

・抽出単位：1ha
・shpファイル整備（縮尺：1/2.5万対応）①独自に体制構築②学会や自治体等と連携①現地調査②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用
例：都道府県調査④リモートセンシング⑤新技術（eDNA、AI判別など）

全国②10年に1回①３～５年
短時間での変化が想定される・抽出単位：1ha
短時間での変化が想定されるた アマモ場・海藻藻場の分布・消失状況等
ため理想的には①であるが、実・地図縮尺：1/2.5万／shpファイル整備め
施可能性から②①独自に体制構築②学会や自治体等と連携①現地調査③他機関調査成果の活用
例：都道府県調査④リモートセンシング⑤新技術（AI判別など）

サンゴ礁

全国

②10年に1回①３～５年
短時間での変化が想定される
短時間での変化が想定されるた サンゴ礁の分布・消失状況等
ため理想的には①であるが、実め施可能性から②①独自に体制構築①現地調査③他機関調査成果の活用
例：都道府県調査④リモートセンシング⑤新技術（AI判別など）

海岸生物（潮上帯・潮間帯）

全国②10年に1回①独自に体制構築※これから体制構築が必要

①現地調査

湖沼

湿地

海岸

全国

②10年に1回②10年

全国②10年に1回

全国②10年に1回①３～５年
短時間での変化が想定される海岸および海岸陸域の自然状況（自然 ・海岸延長（ｋｍ）
短時間での変化が想定されるたため理想的には①であるが、実海岸、半自然海岸、人工海岸、河口部） ・shpファイル整備（縮尺：1/2.5万対応）
め
施可能性から②）
干潟

沿岸域

６．調査方法②10年に1回
整備結果は毎年（前年度整備し ②10年た地域の結果）（面積・概況
把握５．調査体制①独自に体制構築
特定のテーマの対象となる土地利用等
・最小把握群落単位：1ha／分解能10m ②学会や自治体等と連携
区分
・地図縮尺：1/2.5万／shpファイル整備
例：JAXA（高解像度土地利用土地（最小区分レベル：相観～優占種の属レ被覆図）
ベル）※これから体制構築が必要

河川

②
生態系
調
査

３．調査対象

小区分

藻場

全国

②10年

②10年に1回①３～５年
短時間での変化が想定される
短時間での変化が想定されるた 干潟の分布・消失状況等
ため理想的には①であるが、実め施可能性から②①３～５年

潮上帯・潮間帯の生物相等・抽出単位：1ha
・地図縮尺：1/2.5万／shpファイル整備

・緯度経度情報3

調査実施の観点（行政が行う調査としての実施可能性も加味した科学的にも適切な調査設計の骨子）＊各調査のうち特に重視されると思われる観点を黄色で色づけ

２．調査頻度１．対象とする範囲
大区分

中区分

３．調査対象４．データの収集・整備単位

５．調査体制６．調査方法小区分

海域環境（赤潮）

全国を基本とする

成果アウトプットのタイミング①３～５年に1回②10年に1回③20年に1回
④随時

―

―

調査期間
①３～５年
②10年
③継続

―

各分類群の全種／全群落タイプ等
・収集・抽出単位／分解能等
特定のテーマの対象となる種／生態 ・整備単位／縮尺等
系等

―

―

①現地調査
①独自に体制構築（直轄調査の実②アンケート・文献調査
施）③他機関調査成果の活用②学会や自治体等と連携④リモートセンシング③市民参加等
⑤新技術
―

―

4

調査実施の観点（行政が行う調査としての実施可能性も加味した科学的にも適切な調査設計の骨子）＊各調査のうち特に重視されると思われる観点を黄色で色づけ

２．調査頻度１．対象とする範囲
大区分

中区分

全国を基本とする

続
き
②
生態
系調
査

③
イン
ベン
ト
リ
調
査

景観

全国

成果アウトプットのタイミング①３～５年に1回②10年に1回③20年に1回④随時

すぐれた自然

地
域
的
総合
調
査

４．データの収集・整備単位

５．調査体制６．調査方法②10年に1回

各分類群の全種／全群落タイプ等
・収集・抽出単位／分解能等
特定のテーマの対象となる種／生態 ・整備単位／縮尺等
系等

①現地調査
①独自に体制構築（直轄調査の実②アンケート・文献調査
施）③他機関調査成果の活用②学会や自治体等と連携④リモートセンシング③市民参加等⑤新技術①３～５年

特定のテーマの対象となる種／生態系
等
・詳細把握
例：「陸景」・「水景」の類型ごとに自然・shpファイル整備（縮尺：1/2.5万対応）
景観の基盤を成す地形、地質等の位置及び特性を把握①独自に体制構築②学会や自治体等と連携
例：自治体の自然環境担当部署※これから体制構築が必要（以前は都道府県委託）①現地調査②アンケート・文献調査①３～５年

特定のテーマの対象となる種／生態系
等
例：守るべき自然、復元・育成・整備す
・詳細把握
べき自然を明らかにし、植物、野生動・shpファイル整備（縮尺：1/2.5万対応）
物、地形・地質・自然現象、海中自然環境、歴史的自然環境の５つの項目について「すぐれた自然」を選定①独自に体制構築②学会や自治体等と連携
例：自治体の自然環境担当部署※これから体制構築が必要（過去は都道府県委託）①現地調査②アンケート・文献調査

調査期間
①３～５年
②10年
③継続

全域

一般
参
加型
調
査

④その他

３．調査対象小区分

地域的総合調査（生態系多様性地域）

全国②10年に1回

地域単位（保全上重要な生態系が成立 ①３～５年に1回している地域）

各分類群の全種／全群落タイプ等
・詳細把握
例：種リスト、動植物の詳細分布等
例：ポイントデータ
例：植物群落の把握・植生図作成等
例：群落種組成・構造など
特定のテーマの対象となる種／生態系・概況把握
等
例：1kmメッシュ
例：指標性のある動物の分布等①３～５年※対象地域で必要な情報に依る
基礎データの整備（環境寄与度）巨樹・巨木林

―生きもの全般（いきものログ）※身近な生きもの調査、いきものみっけを含む④随時
Webサイトで随時公開

全国

海の生きもの―

―

③継続

―

④随時
Webサイトで随時公開

全国――

巨樹・巨木の登録基準を満たす樹木――※対象地域で必要な情報に依る・可能な限り緯度経度情報・shpファイル整備（縮尺：1/2.5万対応）①現地調査②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用④リモートセンシング⑤新技術※対象地域で必要な情報に依る――③市民参加等（全国巨樹・巨木の会など）※体制構築がすでにできている―

各分類群の全種/特定のテーマの対象 ・緯度経度情報・メッシュとなる種・1kmメッシュを最小単位として整備③継続①独自に体制構築②学会や自治体等と連携
例：自治体の自然環境担当部署※これから体制構築が必要（過去は都道府県委託）――①現地調査（Webサイトで入力）―①現地調査（Webサイトで入力）⑤新技術（いきものログアプリ）③市民参加等布鳥過調 獣 去 過去（江戸時代）の鳥獣分布査分の―

―

―

―

―

―

―る に遺調 関 伝 遺伝的多様性
査す子

―

―

―

―

―

―

―

関気調
す 象 積雪情報
査るに―

―

―

―

―

―

―

リモートセンシング（自然環境概況調査）

―

―

―

―

―

―

―

モニタリング（生態系総合モニタリング）

―

―

―

―

―

―

―

調査手法検討のための調査（種の多様性調査：都道府県委託）

―

―

―

―

――

―手法
開発・
手法
検討

5調査実施の観点（行政が行う調査としての実施可能性も加味した科学的にも適切な調査設計の骨子）＊各調査のうち特に重視されると思われる観点を黄色で色づけ

２．調査頻度１．対象とする範囲
大区分

中区分

全国を基本とする

続き
④
その他

有識者
ヒ
ア
リン
グ
で提案
された
調
査

３．調査対象４．データの収集・整備単位

５．調査体制６．調査方法小区分
成果アウトプットのタイミング①３～５年に1回②10年に1回③20年に1回④随時

外来種の分布調査

全国

シンボリックな自然の調査（例：「巨樹・巨木林調査」の枠組みを、海域のサンゴ礁に適用）

全国

④随時

都市の生物多様性

全国②10年に1回②10年に1回

調査期間
①３～５年
②10年
③継続

各分類群の全種／全群落タイプ等
・収集・抽出単位／分解能等
特定のテーマの対象となる種／生態 ・整備単位／縮尺等
系等

①現地調査
①独自に体制構築（直轄調査の実②アンケート・文献調査施）③他機関調査成果の活用②学会や自治体等と連携④リモートセンシング③市民参加等⑤新技術①現地調査②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用⑤新技術（eDNA、AI判別、情報収集アプ
リなど）

特定のテーマの対象となる種①独自に体制構築
・詳細把握（緯度経度情報）／概況把握 ②学会や自治体等と連携（市町村、メッシュ）③市民参加等※これから体制構築が必要③継続

特定のテーマの対象となる種・詳細把握（緯度経度情報）②学会や自治体等と連携③市民参加等※これから体制構築が必要①現地調査②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用⑤新技術（情報収集アプリなど）①３～５年

特定のテーマの対象となる種・詳細把握（緯度経度情報）①独自に体制構築※これから体制構築が必要①現地調査②アンケート・文献調査③他機関調査成果の活用⑤新技術（AI判別、情報収集アプリなど）①３～５年

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