コンクリート工学年次論文集，Vol.31，No.1，2009

論文

レディーミクストコンクリート工場で製造した収縮抑制コンクリー
トの性能評価藤田仁*1・兵頭彦次*2・谷村充*3

要旨：石灰石粗骨材，膨張材，収縮低減剤を併用した水結合材比 35.1%～55.6%のコンクリートを，実際のレディーミクストコンクリート工場で製造し，フレッシュ，圧縮強度，長さ変化性状を評価した。標準期，夏期，冬期の 3 期を通じて検討した結果，・混和剤添加量の調整でフレッシュ性状の目標を満足すること，・平均気温に応じた強度補正値等，圧縮強度特性は通常のコンクリートと同様の傾向を有すること，・長さ変化性状は，乾燥収縮ひずみが 500×10-6 程度以下となり，これに膨張材の拘束膨張ひずみを加算した見かけ上の収実用的に収縮抑制コンクリートを製造できることを検証した。
縮ひずみは 350×10-6 以下となることがわかり，
キーワード：レディーミクストコンクリート，収縮抑制，石灰石粗骨材，膨張材，収縮低減剤
1. はじめに場）で実施した。両工場とも標準期，夏期，冬期の 3 期

近年，コンクリート構造物の収縮ひび割れ制御の重要について行い，コンクリート製造時期が収縮抑制コンク度が増すなか，コンクリートの収縮量を把握するとともリートの性状に及ぼす影響について検討した。に，状況に応じて収縮量を低減する対策を講じる必要性

2.1 使用材料が生じてきた。このようななか，日本建築学会より収縮表－1 に使用材料を示す。セメント，水，粗骨材およ1)

ひび割れに関する指針 （以下，収縮ひび割れ制御指針）

び混和材料は 2 工場とも同一なものを用いた。細骨材は，が発刊された。同指針では，乾燥収縮ひずみの大きさにそれぞれの工場で常時使用しているものを用いた。いず-6

応じたコンクリートのグレード分けとして，800×10 以

れの工場も，産地は異なるが，海砂および砕砂の混合砂-6下の標準仕様のほかに，650×10 以下の高級仕様，500を用いている。

-62.2 コンクリートの配（調）合および練混ぜ時間×10 以下の特級仕様が規定された。また，コンクリー
トの収縮低減化における現実的に取り得る対策として，

表－2 にコンクリートの配（調）合を示す。水結合材

石灰石骨材，膨張材，収縮低減剤の使用効果の標準とと比(W/B，B＝セメント+膨張材)は，設計基準強度 24～もに，これらの材料の組み合わせによるコンクリートの36N/mm2 の範囲を想定し，35.1%～55.6％の範囲で 4 水準収縮低減対策が示された。収縮を抑制したコンクリートを設定した。W/B＝46.5%については，収縮抑制コンクリについては，過去多数の検討がなされ，最上級グレード
表－1 使用材料の特級仕様コンクリートを達成する手法の知見は既に工場ある 2)。しかしながら，実際のレディーミクストコンク
リート工場での製造性を含め，系統的な性能検証がなされた例はほとんどないのが現状である。
本論文では，特級仕様コンクリートの実用化を想定し，石灰石粗骨材，膨張材，収縮低減剤を併用した水結合材
比を 35.1%～55.6%のコンクリート（以下，収縮抑制コンAB共通材料

種類記号普通C
セメ ント
セ メ ント石 灰 砕石
G
粗骨 材
2005
混和 材

収縮低減 剤
混和 剤クリート）を，実際のレディーミクストコンクリート工場において標準期，夏期，冬期の 3 期を通じて製造し，フレッシュ，圧縮強度，長さ変化の一連の性状を実験的Aに検討した。
2. 実験概要

B

収縮抑制コンクリートの性能評価は，市中の 2 つのレ

細骨 材

細骨 材

ディーミクストコンクリート工場（以下，A 工場，B 工*1 太平洋セメント（株）中央研究所技術企画部

工修*2 太平洋セメント（株）中央研究所技術企画部(正会員)*3 太平洋セメント（株）中央研究所技術企画部

博士(工学)

(正会員)

-271-

膨張 材

(正会員)

高 性能 AE
減水 剤
AE剤
海砂（ 70％）砕砂（ 30％）海砂（ 60％）砕砂（ 40％）

備考
密 度3.16g/cm 3
大 分県 津久 見産(表乾 密度 2.70g/cm 3)

石 灰系 (密 度3.16g/cm 3)
低級 アル コー ル のSRA ア ルキ レン オキ サ イド
付 加物EXSP

ポリ カル ボン 酸 系

AE

界面 活性 剤
佐賀 県小 松島 沖 産
3(表乾 密度 2.57g/cm )兵 庫県 相生 産
3(表乾 密度 2.58g/cm )佐 賀県 唐津 湾産
3(表乾 密度 2.57g/cm )兵 庫県 男鹿 島産(表乾 密度 2.56g/cm 3)

S1S2S1S2表－2 コンクリートの配（調）合工場

W/B
(%)

s/a(%)

目標
Sl.
(cm)

混和剤量（Ｂ×％）
標準期
夏期
冬期
C S1 S2 G EX SRA SPAESPAESP
AE284 603 259 953 22
60.60 0.009 1.00 0.010 0.55 0.008359 568 244 923 22
60.60 0.012 0.90 0.010 0.55 0.009
376 568 245 932 000.80 0.002 －－－－421 526 226 933 2260.70 0.013 0.90 0.013 0.55 0.009
491 509 219 890 22
60.75 0.015 1.00 0.013 0.675 0.01
284 513 340 961 22
60.70 0.008 0.80 0.010 0.40 0.0035
354 473 314 957 22
61.00 0.012 0.90 0.012 0.40 0.003
376 470 312 962 000.85 0.002 －－－－416 438 291 965 2260.85 0.015 0.75 0.015 0.40 0.0025491 423 281 913 22
60.90 0.017 0.90 0.017 0.45 0.002

目標Air(%)

単位量 (kg/m3)

W
55.6 48.7 15±2.5
17046.5 48.0 18±2.5
177
A 46.5* 47.8 18±2.5
17540.0 45.8 18±2.5177
4.535.1 46.2 21±2.0
180±55.6 48.3 15±2.5 1.5
170
46.5 46.4 18±2.5
175
B 46.5* 46.1 18±2.5
17540.0 44.3 18±2.5
17535.1 44.8 21±2.0
18046.5*：プレーンコンクリート
W/B＝W/(C+EX)
備考 収縮低減剤（SRA），高性能AE減水剤（SP）およびAE剤（AE）は水の一部として添加【実験実施日】標準期→A工場：4/11，B工場：5/31，夏期→A工場：7/24，B工場：7/25，冬期→A工場：2/6，B工場：2/15

ートの比較として，膨張材無混和・収縮低減剤無添加のコンクリート

表－3 試験項目および試験方法
試験項目
スランプフレッシュ
空気量性状
温度は，膨張材の均一性を確保する観備考－－－･標準養生：材齢7，28日-2006
強度性状 圧縮強度
JIS A 1108
･現場水中養生：材齢28，91日･養生：材齢7日まで20℃水中
乾燥収縮
以降20℃･60%R.H.気中JIS A 1129-2001
ひずみ･測定材齢：保存期間1週，4週，8週，3か月，6か月
長さ変化･養生：材齢7日まで20℃水中
性状
JIS A 6202-1997 以降20℃･60%R.H.気中
拘束膨張・･測定材齢：材齢1日（脱型直後），収縮ひずみ 付属書2（参考）材齢2日，材齢7日および保存期間のB法
1週，4週，8週，3か月，6か月

点より，関連指針類 3)，4)を参考に100（以下，プレーンコンクリート）についても併せて検討した。目標
スランプは，W/B に応じて 15～21cm とした。コンクリートの練混ぜ時間は，W/B＝55.6 および 46.5％の場合 90 秒，W/B＝40.0 および35.1％の場合 135 秒とし，レディー
ミクストコンクリート工場における一般的な練混ぜ時間である 45～60 秒に比べて長く設定した。これ

方法
JIS A 1101-2005
JIS A 1128-2005
JIS A 1156-2006

100200200

100

定めたものである。
2.3 試験項目および試験方法

100表－3 に試験項目および試験方法を示す。フレッシュ
性状試験および供試体作製は，現場への運搬時間を想定

図－1

し，ミキサから排出されたコンクリートを一度アジテー
50

タトラックに受けて，30 分間低速かく拌を

厚：20cm 程度，鉄筋比：0.4～0.6%程度，ダブル配筋）を模擬した一軸供試体（以下，100

た試験以外に，建築物の一般的な壁（壁100行った後に実施した。また，表－3 に示し100

埋込型ひずみ計

50

一軸無拘束モデル供試体
400

単位：mm400

熱電対

D13ひずみゲージ

図－2一軸モデル供試体）の長さ変化性状についても検討を行った。一軸モデル供試体は，無拘束状態での長さ変化を測定する供試体（以下，一軸無拘束モデル供試体）およびコンクリートに埋め込んだ鉄筋の拘束を受けた状態での長さ変化を測定する供試体（以下，一軸拘束モデル供試体）の 2 種類とし，W/B＝46.5%のコンクリートを用いて作製した。図－1 および一軸拘束モデル供試体

単位：mm

図－2 に，一軸無拘束モデル供試体および一軸拘束モデ
ル供試体の形状・寸法を示す。一軸拘束モデル供試体の鉄筋比は 0.5%である。一軸モデル供試体の養生は，雨掛かりや日射の影響を受けない屋外において，材齢 7 日まで型枠内で湿潤養生を行い，脱型以降，打込み面と底面-272-長さ変化
膨張20℃水中表－4 平均気温およびコンクリートの強度補正値

乾燥期間26週(20℃・60%R.H.)
材齢7日拘束膨張ひずみ（②）

工場

材齢

拘束膨張ひずみの目安：150×10-6以上

収縮

拘束膨張・収縮ひずみ(JIS A 6202付属書2 B法)

乾燥収縮ひずみに対する膨張材の効果を加味したひずみ（①＋②）

A

乾燥収縮ひずみ(JIS A 1129)
乾燥期間6か月乾燥収縮ひずみ（①）

図－3 収縮ひずみの評価方法

標準養生28日強度(N/mm2)80

Ａ工場
70 σ 28 = 22.4(B/W)-4.63

Ｂ工場
σ 28 = 22.2(B/W)-3.28

605040
B3020

標準期
夏期
冬期

100
1.5

22.5

3 1.5
B/W

22.5

3

圧縮強度(N/mｍ 2)
W/B(%) 標準養生 現場水中養28日強度 生28日強度
55.6
33.0
30.5
46.540.0
38.8
45.8
45.6
標準期 46.5*
40.0
48.1
47.9
35.1
56.7
57.7
55.6
38.5
41.7
46.5
44.1
44.5
夏期
40.0
55.1
57.4
35.1
64.7
67.8
55.6
38.2
33.8
46.5
42.7
39.1
冬期
40.0
50.6
46.3
35.1
57.7
53.0
55.6
34.9
36.2
46.5
45.6
45.9
47.0
47.5
標準期 46.5*
40.0
52.0
52.1
35.1
59.8
60.3
55.6
34.9
35.5
46.5
43.2
44.4
夏期
40.0
51.4
51.4
35.1
56.5
56.6
55.6
37.8
34.6
46.5
47.8
44.9
冬期
40.0
54.7
53.1
35.1
61.9
60.6
試験
時期

平均T値
気温2(℃) (N/mｍ )

15.9

30.0

7.2

24.0

30.1

7.9

2.5
1.2
0.2
0.2-1.0-3.2-.0.4-2.3-3.1
4.4
3.6
4.3
4.7-1.3-0.3
-0.5
-0.1
-0.5
-0.6
-1.2
0.0-0.1
3.2
2.9
1.6
1.3

46.5*：プレーンコンクリート

図－4 B/W と標準養生 28 日強度の関係
および端面をアルミ箔粘着テープでシールした状態で異なる。このような膨張材の効果を表す指標として，従自然環境下での気中養生とした。一軸モデル供試体の体

来から JIS A 6202 付属書 2 に示される一軸拘束を受けた積表面積比（V/S：（コンクリートの体積）/（コンクリー状態での長さ変化率が用いられる。一方，収縮低減剤のトの乾燥面の面積））は，およそ 100mm であり，JIS A 1129

効果は，JIS A 1129 による無拘束状態での長さ変化率でに規定する供試体（100×100×400mm，全面乾燥）の場評価される。本検討では，膨張材と収縮低減剤を併用し合（約 25mm）のおよそ 4 倍である。ているため試験方法が混在するが，乾燥収縮ひずみに対する膨張材の使用効果として，収縮ひび割れ制御指針 1)

3. 乾燥収縮ひずみの定義と膨張材の効果の取扱いに示されている考え方を参考にし，乾燥期間 6 か月の乾

3.1 乾燥収縮ひずみの定義

燥収縮ひずみに材齢 7 日の拘束・膨張ひずみを加算した

本検討では，寸法の異なる 2 種類の無拘束供試体を用ひずみをコンクリートの目標品質とした場合に評価のいている。JIS A 1129 供試体（100×100×400mm）は，対象とする収縮ひずみとして取り扱う（図－3）。本来，材齢 7 日まで標準水中養生を実施した後に基長をとり，作用機構が異なる材料を同一の土俵で統一的に評価す

その後温度 20℃，相対湿度 60%の室内に保存して，JIS Aることは難しい面があり，上記の方法はあくまでも便法1129 に準じて測定された長さ変化を乾燥収縮ひずみとの位置付けである。構造物レベルで発揮されるひび割れする。また，一軸無拘束モデル供試体（図－1）は，材抑制効果の観点による，本質的な収縮低減材料の性能評

齢 7 日まで湿潤養生を実施した後に基長をとり，以後の価については，今後の検討課題としたい。

養生条件は前述 2.3 に示した通り，自然環境下の気中に保存して，埋め込みゲージを用いて測定された長さ変化

4.試験結果および考察を乾燥収縮ひずみとする。

4.1 フレッシュ性状
コンクリートのスランプおよび空気量は，いずれの工3.2 膨張材の効果の取扱い
膨張材は，一般的にコンクリートの初期硬化過程で膨場も，高性能 AE 減水剤および AE 剤の添加量を調節す張し，その反力としてコンクリートに圧縮応力を生じさることで，目標値を満足する結果が得られた（表－2）。

せ，その後の収縮によって生じる引張応力を低減する効AE 剤の添加量は，収縮低減剤添加の影響によるものと果を期待して使用され，収縮低減剤とはその作用機構が思われるが，通常のコンクリートと比べて増加する傾向-273-

乾燥収縮ひずみ (×10-6)

Ｂ 工 場 （標 準 期 ）Ａ 工 場 （標 準 期 ）-1 0 0

保存期間6か月乾燥収縮ひずみ(10-6)0
W / B = 5 5 .6 %W / B = 4 6 .5 %W / B = 4 0 .0 %W / B = 3 5 .1 %W /B=456
5 .5.6 %（プ レ ー ン ）-2 0 0-3 0 0-4 0 0-5 0 0-6 0 0-7 0 0-8 0 0050

150 200 050

保存期間(日 )100

図－5100150-5 0 0-4 0 0-3 0 0-2 0 0-1 0 00

5 5 .6 4 6 .540

3 5 .15 5 .6 4 6 .5

W /B(% )40

3 5 .1

乾燥収縮ひずみと W/B の関係

0Ｂ 工 場 （標 準 期 ）0-1 0 0
-2 0 0-3 0 0-4 0 0050

100150 200 0
材齢

図－750

100150（ W / B = 4 6 .5 % ， 標 準 期 ）-2 0 0-3 0 0-4 0 0050

100（日）

拘束膨張・収縮ひずみの試験結果

図－8150 200 050
保存期間（日）100

150200

材齢 7 日以降の拘束収縮ひずみ-500

Ｂ工場

保存期間６か月乾燥収縮ひずみ＋
材齢７日拘束膨張ひずみ (×10-6)

Ａ工 場

標準期
夏期
冬期

Ａ工 場

Ｂ工 場
標準期夏期
冬期

-400250-300200
150-200100-100500

収 縮 抑 制 コンクリー ト
プレーンコンクリー ト-1 0 0-5 0 0200

350
300

Ｂ工場

Ａ工 場
W / B = 5 5 .6 %W / B = 4 6 .5 %W / B = 4 0 .0 %W / B = 3 5 .1 %W / B = 4 6 .5 %（プ レ ー ン ）拘束収縮ひずみ（×10-6）-6(×10 )拘束膨張・収縮ひずみ

標準期
夏期
冬期

図－6100-6

Ｂ工場

Ａ工 場

-6 0 0乾燥収縮ひずみの試験結果

Ａ 工 場 （標 準 期 ）200

材齢7日拘束膨張ひずみ (×10 )-7 0 0200

300-5 0 0-8 0 05 5 .6 4 6 .5

図－9403 5 .1

5 5 .6 4 6 .5

W /B（％）

4003 5 .1

材齢 7 日拘束膨張ひずみと W/B の関係

55.6 46.5

図－104035.1 55.6 46.5
W /B （ % ）4035.1

収縮抑制コンクリートの収縮ひずみであった。

トの場合と同様の傾向が認められる。W/B＝46.5%につい

4.2 圧縮強度性状て，プレーンコンクリートと収縮抑制コンクリートの強図－4 に B/W と標準養生 28 日強度の関係を示す。試度を比較すると，前者に対する後者の強度の比は，標準

験時期により幾分ばらつきが認められるが，B/W と圧縮養生 28 日強度の場合，平均で 0.92 程度，現場水中 91 日強度の関係には高い相関が認められ，通常のコンクリー強度の場合，0.95 程度であり，長期材齢になるとともにトと同様の傾向を有していることが確認された。表－4

両者の差は小さくなる傾向であった。ただし，工場別でにコンクリートの打込みから 28 日までの期間の平均気比べると強度比には差異が認められ，今後さらに検証す温およびコンクリート強度の補正値（Ｔ値）を示す。Ｔる必要がある。いずれにしても，収縮抑制コンクリート

値は，標準養生 28 日強度から現場水中養生 28 日強度をの圧縮強度は，プレーンコンクリートに対して若干小さ差し引いた値として表しており，平均気温は気象庁・気くなる傾向を示すため，配（調）合設計に際して留意す

象統計資料の日平均気温データを基に，当該期間の平均る必要があると考えられる。

値を用いた。平均気温と T 値の関係は，普通コンクリー-274-

収 縮 抑 制 コンクリー ト(一 軸 無 拘 束 )プレーンコンクリート(一 軸 無 拘 束 )ひずみ（×10-6)600

保存期間6か月乾燥収縮ひずみ（×10-6）

800

標準期
W /B ＝ 4 6 .5 ％400
2000-2 0 0-4 0 0-6 0 0-5 0 0

B工 場

W / B ＝ 4 6 .5 ％-4 0 0-3 0 0-2 0 0-1 0 00
標準期

A工 場

一軸無拘束モデル供試体
J IS A 1 1 2 9 供 試 体

A工 場

標準期
冬期
実施時期

夏期

B工 場

夏期

冬期

-6 0 0050100

150 200 050100150

図－12200

保存期間 6 か月乾燥収縮ひずみ

材齢（日）

一軸無拘束モデル供試体のひずみ測定結果

保存期間6か月
拘束膨張・収縮ひずみ（×10-6）

図－11

拘束膨張・収縮ひずみ （×10-6)800
標準期
W /B ＝ 4 6 .5 ％収縮抑 制コンクリート(一 軸 拘 束 )プレーンコンクリート(一 軸 拘 束 )

600
400
2000

一軸拘束モデル供試体
JIS A 6202供 試 体300250

A工 場

B工 場

W /B ＝ 46.5％

200150100500-50-100-150-200-2 0 0標準期

夏期

-4 0 0

図－14B工 場

A工 場

冬期

標準期
実施時期

夏期

冬期

保存期間 6 か月拘束膨張・収縮ひずみ-6 0 0050100

150 200 050100150200

材齢（日）

図－13

表－5 一軸モデル供試体の保存環境

一軸拘束モデル供試体の拘束膨張・収縮ひ

工 場

ずみA
B

4.3 長さ変化性状(1) 乾燥収縮ひずみ
図－5 に標準期の乾燥収縮ひずみと材齢 7 日からの保存期間の関係を示す。いずれの工場についても，プレーンコンクリートに対し明確な収縮抑制効果が認められた。プレーンコンクリートに対する収縮抑制コンクリー
トの乾燥収縮ひずみの比は，A 工場の場合，4 週：0.40，3 か月：0.59，6 か月：0.67，B 工場の場合，4 週：0.67，3 か月で 0.73，6 か月で 0.77 であった。また，乾燥収縮ひずみに与える水結合材比の影響は小さかった。
図－6 に保存期間 6 か月における乾燥収縮ひずみの結果を示す。乾燥収縮ひずみは，A 工場の場合 385×10-6～481×10-6，B 工場の場合 396×10-6～513×10-6 であり，ひずみの変動範囲は，工場によらずほぼ同等であった。
製造時期の影響を工場別に比べると，A 工場の場合，冬(2) 拘束膨張・収縮ひずみ
図－7 および図－8 に標準期の拘束膨張・収縮ひずみと材齢の関係および材齢 7 日以降の拘束収縮ひずみを示

標 準 期
2 5 .25 9 .22 4 .96 0 .0夏 期
1 7 .86 4 .5
1 3 .85 6 .8冬 期
1 9 .65 6 .6
1 9 .86 2 .4す。図－8 に示した拘束収縮ひずみの比（収縮抑制コンクリート/プレーンコンクリート）で比較すると，保存期
間 4 週で 0.62～0.74，3 か月で 0.81～0.82，6 か月で 0.84～0.88 であり，収縮低減剤添加の効果が現れている。
図－9 に材齢 7 日の拘束膨張ひずみを示す。いずれの条件においても膨張コンクリートに関する指針 3)，4)で規定する拘束膨張ひずみの標準値 150×10-6 以上を満足する膨張性能が得られた。ただし，両工場とも，夏期に拘束膨張ひずみがやや小さくなった。また，水結合材比別に見ると，W/B＝35.1%の拘束膨張ひずみが小さくなる傾向が認められた。これらのことは，水結合材比が小さく，温度が高いほど材齢初期の自己収縮が顕著になることが理由として考えられる。
(3) 膨張材・収縮低減剤併用による収縮低減効果

期＞標準期≒夏期の傾向が，B 工場の場合，標準期＞夏期＞冬期の傾向が水結合材比にかかわらず認められた。

項 目
気 温 (℃ )湿 度 (% )気 温 (℃ )湿 度 (% )

図－10 に前述 3.に示した方法（JIS A 129 による乾燥期間 6 か月における乾燥収縮ひずみと JIS A 6202 による材齢 7 日における拘束膨張ひずみを加算）で求めた材齢6 か月の収縮ひずみを示す。いずれの条件の場合も，高級仕様（650～500×10-6）は無論，特級仕様（500×10-6-275-以下）の性能を十分に満たす結果が得られた。条件に応-6じた収縮ひずみの範囲は，A 工場の場合 156×10 ～269-6-6-6体と JIS A 6202 供試体の拘束膨張・収縮ひずみの関係を示す。材齢 6 か月の時点において，JIS A 6202 供試体で×10 ，B 工場の場合 162×10 ～315×10 であり，両工は収縮側となっているのに対し，一軸拘束モデル供試体場の収縮ひずみの変動係数は 15～20%であった。ひずみの場合は膨張側に止まっており，コンクリートには圧縮の大きさは，A 工場の場合，冬期≧夏期＞標準期，B 工応力が残存している。この圧縮応力の大きさを，鉄筋と場の場合，概ね標準期≧夏期＞冬期となり，両工場の傾

コ ン ク リ ー ト の 力 の 釣 合 い よ り 求 め る と ， 0.04 ～向が異なった。一度の試験結果であるため，今後，繰り0.23N/mm2 である。また，標準期・保存期間 6 か月の収返し試験を行い，再現性を確認する予定である。

縮抑制コンクリートの圧縮応力とプレーンコンクリー

4.4 一軸モデル供試体の長さ変化性状

トの引張応力の差は，A 工場：0.41N/mm2 ，B 工場：

表－5 に一軸モデル供試体の長さ変化測定期間中（打込みから 6 か月間）の平均気温および平均湿度をまとめ0.37N/mm2 であり，明らかな引張応力の低減効果が得られている。
以上のように，実部材レベルでは JIS 試験による場合て示す。
(1) 乾燥収縮ひずみよりも乾燥収縮ひずみおよび拘束収縮ひずみ（拘束引張図－11 に標準期における一軸無拘束モデル供試体の応力）が小さくなるため，収縮抑制コンクリートによるコンクリートひずみの測定結果を示す。収縮抑制コンク

収縮ひび割れ抑制効果がより発揮されることが期待でリートの材齢 7 日における膨張ひずみの大きさは，A 工きる。

-6-6

場：466×10 ，B 工場：307×10 であった。また，保存期間 6 か月においてもひずみは膨張側であり，その大き-65. まとめ-6

さは A 工場：224×10 ，B 工場：128×10 であった。プ

乾燥収縮ひずみ 500×10-6 以下の特級仕様コンクリー

レーンコンクリートと比較した場合，収縮抑制コンクリトの実用化を想定し，石灰石粗骨材，膨張材，収縮低減

ートの保存期間 6 か月における収縮ひずみの低減量は，剤を併用した水結合材比を 35.1%～55.6%の収縮抑制コ

A 工場：652×10-6，B 工場：568×10-6 であり，大幅な収ンクリートを，実際のレディーミクストコンクリート工縮抑制効果が認められた。

場において標準期，夏期，冬期の 3 期を通じて評価した

図－12 に保存期間 6 か月における一軸無拘束モデル供結果，以下の知見を得た。

試体と JIS A 1129 供試体の乾燥収縮ひずみの関係を示す。
一軸無拘束モデル供試体の方が JIS A 1129 供試体よりも(1) 混和剤の添加量を調節することによって目標のフレッシュ性状を満足することができた。

200～350×10-6 程度乾燥収縮ひずみが小さくなる傾向が(2) B/ W と標準養生 28 日強度の関係および平均気温に認められる。コンクリートの乾燥収縮ひずみは，供試体応じた強度補正値（T 値）は，通常のコンクリートと同の体積表面積比の影響を受けるが，一軸無拘束モデル供様な傾向となった。

試体の体積表面積比は，JIS A 1129 供試体の 4 倍である

(3)長さ変化性状は，乾燥収縮ひずみが 500×10-6 程度ことから，乾燥収縮が小さく現れたものと考えられる。

以下となった。また，膨張材による拘束膨張ひずみを加また，保存期間 6 か月における乾燥収縮ひずみ量の比（収算した見かけ上の収縮ひずみは 350×10-6 以下となった。

縮抑制コンクリート/プレーンコンクリート）は，A 工(4)一軸モデル供試体の長さ変化性状において，収縮抑場：0.60，B 工場：0.74 となっており，JIS A 1129 供試体

制コンクリートは，JIS 供試体での測定結果と同様にプによる場合（保存期間 6 か月において A 工場：0.67，Bレーンコンクリートと比較して大幅な収縮抑制効果と工場：0.77）と同程度の効果が得られている。

ともに，引張応力の明らかな低減効果が認められた。

(2) 拘束膨張・収縮ひずみ
図－13 に一軸拘束モデル供試体の拘束膨張・収縮ひずみの測定結果を示す。収縮抑制コンクリートの材齢 7 日

参考文献
1)

-6における鉄筋のひずみの大きさは，A 工場：307×10 ，B 工場：273×10-6 であり，保存期間 6 か月においても膨び割れ制御設計・施工指針（案）・同解説，2006.2.
2)張側で止まっている。プレーンコンクリートと比較した場合，収縮抑制コンクリートの保存期間 6 か月における3)

鉄筋ひずみの低減量は，A 工場：415×10 ，B 工場：356×10 であり，鉄筋の拘束を受ける場合も大幅な収縮抑例えば，富田六郎：超低収縮コンクリート，コンク
リート工学，No.7，pp.105-109，1994-6-6

日本建築学会：鉄筋コンクリート造建築物の収縮ひ

日本建築学会：膨張材を使用するコンクリートの調合設計・施工指針（案），19784)

制効果が認められる。

土木学会：膨張コンクリート設計施工指針，コンク
リートライブラリー，75，1993

図－14 に保存期間 6 か月における一軸拘束モデル供試-276-