東京エレクトロンについて

サステナビリティの展開

製品競争力

顧客対応力

生産性向上

経営基盤

データ集

TEL FOR GOOD

3

東京エレクトロンの概要
東京エレクトロンは半導体製造装置のリーディングカンパニーとしてグローバルに事業を展開しています。Best Products と Best Technical Service により、中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上に努めています。事業を通じてサステナブルな社会の構築と発展に貢献することで、基本理念を実践していきます。

拠点数 (2022 年 4 月 1 日現在 )本社
支社、事業所、営業所、サービス拠点

Tokyo Electron Korea
TEL Magnetic Solutions
Tokyo Electron Europe
TEL Solar Services

TEL Manufacturing and Engineering of America

Tokyo Electron (Shanghai)Tokyo Electron (Shanghai) Logistic CenterTokyo Electron (Kunshan)

TEL Technology Center, America
TEL Venture CapitalTokyo Electron Israel
Tokyo Electron India

Tokyo Electron U.S. Holdings
Tokyo Electron America

Tokyo Electron Taiwan
Tokyo Electron (Malaysia)
Tokyo Electron Singapore
東京エレクトロン
テクノロジーソリューションズ

東京エレクトロン宮城
東京エレクトロン (本社)

東京エレクトロン九州

国内
海外
合計

7 25
20 17
27 18社・拠点社・の国と地域・拠点の国と地域・拠点 ( 連結 )

＊社・

5277

東京エレクトロンFE
東京エレクトロンBP
東京エレクトロンエージェンシー* 現在清算整理中の会社は地図上に表記していません

TOKYO ELECTRON SUSTAINABILITY REPORT 2022

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データ集

沿革

1960s～

1980s～
Mainframe
Computer

半導体の代表的な用途の変遷

2000s～

Single Chip
Microprocessor

Personal
Computer

本格的にメーカーへ移行

技術専門商社として創業

1963(株) 東京放送の出資により(株) 東京エレクトロン研究所
を設立

1978

(株) 東京エレクトロン研究所から東京エレクトロン (株)へ商号変更

Mobile Phone

グローバリ
ゼーションを加速

1980

サービスや製造を担う会社の設立など国内グループ体制を強化、事業のグローバル化を推進するため世界各国に現地法人を設立

1990

フラットパネルディスプレイ
製造装置市場へ本格参入

1984

東京証券取引所市場第一部に指定替え

1964

米国サームコ社から拡散炉の輸入販売代理権を獲得し、販売を開始

海外での直接販売・サポート体制を開始
東京証券取引所市場第一部
における業種変更「商業」
から「電気機器」
へ

1986（単位 : 億円）
（単位 : 億円）

東南アジア
東南アジア
・他
・他

中国

(4.4%) (4.4%)
884 884

5,6625,662

欧州

中国(28.3%) (28.3%)

欧州(5.4%) (5.4%)
1,0791,079

日本

北米

北米

(13.4%) (13.4%)
2,6802,680〒107-6325
東京都港区赤坂5-3-1 赤坂 Bizタワー
Tel.03-5561-7000
www.tel.co.jpTELは、東京エレクトロン株式会社の日本およびその他の国における登録商標または商標です。

新たなビジョンと中期経営計画を策定

新生TELとして再出発(ビジョン、中期経営計画の策定、コーポレートロゴ刷新)

コーポレートメッセージとしてTechnology Enabling Lifeを制定

北米( 単位 : 名 )( 単位 : 名 )日本

日本

8,6618,661

606 606
北米

PR59-2292022

東京証券取引所プライム市場に指定替え

欧州(3.9%)

東京エレクトロン
統合報告書 2021

(55.4%) (55.4%)(12.8%) (12.8%)

億円 億円
20,03820,038

名名
15,634
15,634(2021年度)(2021年度)(2021年度)(2021年度)

韓国
台湾

人材開発強化のため「TEL UNIVERSITY」設立

企業価値のさらなる向上を目指し中期経営計画を策定(3.9%)TOKYO ELECTRONINTEGRATEDREPORT 2021

表紙のイメージ“デジタル×グリーン”

2,002
2,002

日本

(11.5%) (11.5%)
2,3032,303

2007

地域別従業員数 ( 連結 )欧州統合報告書の発行を開始

2019

半導体製造装置の輸出を開始

地域別売上高 ( 連結 )2021

行動規範として「TEL Values」制定

東京エレクトロン コーポレート
ガバナンス・ガイドラインを制定

1999

テル・サームコ (株) で拡散炉の国内生産を開始

2006

2015

1994

1968

Big Data

イノベーションと成長を志向

1990s

東京証券取引所市場第二部に上場

2020s～
DigitalConsumerElectronics

台湾(18.0%) (18.0%)
3,6153,615

韓国

3,8113,811(19.0%) (19.0%)

アジア アジア

4,3654,365(27.9%) (27.9%)＊億円未満を切り捨て表示しています＊億円未満を切り捨て表示していますTOKYO ELECTRON SUSTAINABILITY REPORT 2022

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データ集

TEL FOR GOOD

半導体製造プロセスおよび当社の主要製品
ウェーハ処理プロセス (前工程)
検査・組み立てプロセス (後工程)

リソグラフィ
(フォトレジスト塗布・現像)

成膜

熱処理成膜装置
TELINDY PLUS TM

枚葉成膜装置Trias + TM

シリコン酸化膜

ALD＊装置コータ / デベロッパ
CLEAN TRACK TM LITHIUS Pro TM Z

＊Atomic Layer Deposition

NT333 TM

シリコン窒化膜

洗浄エッチング

プラズマエッチング装置
Tactras TM

プラズマエッチング装置
Episode TM UL

枚葉洗浄装置CELLESTATM -配線前のトランジスタ (素子)が完成

フォトレジスト

ウェーハ

繰り返し

酸化膜形成・窒化膜形成

フォトレジスト塗布

露光

現像

レジスト剥離・洗浄エッチング

素子分離形成・ゲート形成

配線形成

枚葉成膜装置Trias TM

ゲート電極

検査

プラズマエッチング装置
Tactras TM / Episode TM UL

パッケージング・検査

ウェーハプローバ
PrecioTM XLnTokyo金属膜
金属膜

ウェーハボンディング /デボンディング装置
Synapse TM V/
Synapse TM Z Plus

ウェーハ / ダイシングフレー
ムプローバ
WDF TM 12DP+

半導体パッケージングの完成

支持基板貼り合わせ・剥離検査

パッケージング・組み立て

Electro

層間絶縁膜

Tokyo

コンタクト形成

多層配線形成ウェーハ検査ElectronTokyo

集積回路の完成

Electron

フラットパネルディスプレイ (FPD) 製造装置

FPDコータ / デベロッパ
ExcelinerTM

FPDプラズマエッチング /アッシング装置
Impressio TM

FPDプラズマエッチング /アッシング装置
BetelexTM

有機ELディスプレイ製造用
インクジェット描画装置
EliusTMTOKYO ELECTRON SUSTAINABILITY REPORT 2022

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サステナビリティの展開

製品競争力

顧客対応力

生産性向上

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当社におけるサステナビリティの取り組みは、まさにこのビジョンの実現と「最先端の技術と確かなサービスで、夢のある社会の発展に貢献します」という基本理念の実践であり、事業を通じたさまざまな活動を全社で展開しております。社会において半導体の重要性が高まる中、当社がCEOメッセージ強化すべき重要分野 ( マテリアリティ ) として、付加価値の高い next-generation products の継続的な創出による 製品競争力 やお客さまとの絶対的な信頼関係による、唯一無二の戦略的パートナーとしての 顧客対応力 の強化、経営効率を継続的に追求する 生産性向上 、そして事業活動を根底で支える強固な 経営基盤 の構築に努めてまいります。
環境につきましては、2021 年 6 月に E-COMPASS (Environmental Co-Creation by Material,Process and Subcomponent Solutions) という環境にフォーカスしたイニシアティブを立ち上げました。主に以下の 3 つの観点において、お客さまやパートナー企業さまと連携し、サプライステークホルダーの皆さまには、平素よりご支援とご愛顧を賜り、誠にありがとうございます。
近年社会においては、新型コロナウイルス感染症の蔓延が長期化する中、気候変動による異常気象や自然災害、人権問題や国家間紛争、またサプライチェーンの停滞やサイバーアタックなどのさまざまな課題が深刻化しており、産業や社会、そして人々の生活にも影響をおよぼしています。

チェーン全体で半導体の技術革新と環境負荷低減に取り組んでまいります。
■

半導体デバイスの高性能化と低消費電力化に貢献■

装置のプロセス性能と環境性能の両立■

事業活動全体における CO2 排出量の削減

一方、IoT、AI、5G の普及、あらゆる産業のスマート化、自動運転の進化、また注目を集めてい2022 年 6 月には、2030 年までの中期環境目標に加えて 2050 年までに温室効果ガスの実質るメタバースの活用など、かつてないスピードでデータ社会への移行が進んでいます。その根幹排出量をゼロにするネットゼロの実現に向けた長期環境目標を掲げました。環境マネジメントのを支える半導体においては、さらなる大容量、高速、高信頼性、低消費電力など、技術革新への期リーディングカンパニーとして、製品や事業所の環境負荷低減を積極的に推進することで、地球待は留まるところを知りません。半導体市場は 2021 年に初の 5,000 億米ドルを超えましたが、環境の保全に貢献していきます。

2030 年には 1 兆米ドルを超え、現在の市場の倍以上に成長すると予想されています。これに伴い当社が事業を展開する半導体製造装置市場もより一層の拡大が見込まれています。
このような状況におきまして当社は、業界のリーディングカンパニーとして培った装置メーカーとしての専門性を生かし、半導体の技術革新を追求することで夢のある社会の発展に貢献してまいります。
東京エレクトロンはさらなる成長を目指すにあたり、2022 年 6 月に新ビジョンを定め、また新財務目標を含む新たな中期経営計画を策定いたしました。本計画の遂行とともに、これからもBest Products、Best Technical Service を常に追求し、短期および中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上を目指していきます。

また当社では、高い倫理観に基づく人権尊重の考え方を大切にしており、当社グループやお取引先さまにおける人権デューデリジェンスの実施により、人権リスクの把握とその是正に取り組んでいます。事業活動のあらゆる面に人権尊重の考え方を取り入れ、個人がその能力を最大限に発揮し、いきいきと活動できる企業文化の醸成に努めています。
当社は国際的な枠組みに沿ってサステナビリティマネジメントを推進すべく、国連グローバ
ル・コンパクトに署名し SDGs に取り組むとともに、Responsible Business Alliance (RBA) に加盟してサプライチェーンにおける行動規範の遵守に努めています。
これからも当社の使命と責任を確実に果たすべく、サステナビリティを重視した経営を推進し、産業や社会の課題解決や発展に寄与することで、すべてのステークホルダーの皆さまに愛され、信頼される企業を目指してまいります。

新ビジョン「半導体の技術革新に貢献する夢と活力のある会社」
東京エレクトロンは、世の中の持続的な発展を支える半導体の技術革新を追求します。

今後とも、皆さまの一層のご支援とご愛顧を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

当社の専門性を生かし、付加価値の高い最先端の装置と技術サービスを継続的に創出することで、中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上を目指していきます。
そして、企業の成長は人、社員は価値創出の源泉と位置づけ、ステークホルダーとのエンゲージメントを通じて、このビジョンの実現に向けて活動してまいります。

東京エレクトロン株式会社
代表取締役社長・CEOTOKYO ELECTRON SUSTAINABILITY REPORT 2022