労働図書館 企画展示「労働関係図書優秀賞 受賞図書展」
第3会期「平成後期から最新受賞作まで」(第32回～第42回)

第３２回

平成２１年度（2009 年）『日本自動車企業の仕事・管理・労使関係－競争力を維持する組織原理－』
石田 光男・富田 義典・三谷 直紀著
中央経済社 2009 年 3 月 20 日発行 【請求記号：537.09/nih】
日本の代表的自動車企業 2 社を中心とし、補足的に日本企業 1 社とアメリカ企業の 1 工場を対象として行った実態調査研究の結果報告。
自動車産業の労働システムと労使関係の分析に関してはこれまでも研究されていたが、この研究では製造部門だけを見るのではなく、生産技術部門・開発部門と製造部門を串刺しにした観察が効果的であるとし、開発の仕事組
織、管理、技術者の仕事、労働時間、技術者のキャリア、仕事遂行上のフリ
クション、労使関係などを観察、日本の特質と普遍性を捉え直す。
現在、石田光男氏は同志社大学社会学部および同大学院社会学研究科教授。
富田義典氏は佐賀大学経済学部教授。三谷直紀氏は岡山商科大学経済学部教授。
石田光男（いしだ みつお：1949 年 - ）主な著書『賃金とは何か：戦後日本の人事・賃金制度史〈楠田丘オーラルヒストリー〉』
中央経済社 2004 年『仕事の社会科学：労働研究のフロンティア』 ミネルヴァ書房 2003 年

富田義典（とみた よしのり：1953 年 - ）主な著書『ME 革新と日本の労働システム』 批評社 1998 年

三谷直紀（みたに なおき：1949 年 - ）主な著書『労働供給の経済学』（編著） ミネルヴァ書房 2011 年『マイクロビジネスの経済分析：中小企業経営者の実態と雇用創出』（共編著）
東京大学出版会 2002 年『企業内賃金構造と労働市場』 勁草書房 1997 年

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第3会期「平成後期から最新受賞作まで」(第32回～第42回)

第３3 回

平成２２年度（2010 年）『若者と初期キャリア－「非典型」からの出発のために－』 小杉 礼子著
勁草書房

2010 年 2 月 20 日発行 【請求記号：366.21/wak】

90 年代後半以降の環境変化の中で、学校から職業への移行がうまくいかない若者たちが増えてきた。「初期職業キャリア」の形成過程の変動について実証的に把握し、個人の「初期キャリア」形成を阻害する社会的要因を検討、政策課題を明らかにする。
3 部構成で、第 1 部ではフリーター、ニートの実態を把握。第 2 部で非典型雇用者の職業キャリア、格差問題、職業能力形成の課題について考察する。
第 3 部では非典型キャリアからの可能性をテーマとし、非正社員に対する能力開発や正社員への登用に取り組む企業の特徴や、高卒労働市場とハローワークの役割、労働法制の変化と課題、短期的・長期的課題について述べる。
著者は東京大学文学部社会学科卒業。現在、独立行政法人労働政策研究・研修機構 研究顧問。

小杉礼子（こすぎ れいこ：1952 年 - ）主な著書『高校・大学の未就職者への支援』（共編著） 勁草書房 2013 年『非正規雇用のキャリア形成：職業能力評価社会をめざして』（共編著） 勁草書房
2011 年『二極化する若者と自立支援 ：「若者問題」への接近』（共編著） 明石書店
2011 年『大学生の就職とキャリア：「普通」の就活・個別の支援』（編） 勁草書房
2007 年『キャリア教育と就業支援：フリーター・ニート対策の国際比較』（共編）勁草書房 2006 年『フリーターとニート』（編） 勁草書房 2005 年『子どもがニートになったなら』（共著） 日本放送出版協会 2005 年『フリーターという生き方』 勁草書房 2003 年『自由の代償／フリーター：現代若者の就業意識と行動』（編著）
日本労働研究機構 2002 年

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第3会期「平成後期から最新受賞作まで」(第32回～第42回)

第３４回－①

平成２３年度（2011 年）『若年者就業の経済学』 太田 聰一著
日本経済新聞出版社 2010 年 11 月 18 日発行 【請求記号：366.21/jak】「なぜ新卒採用が日本企業で重視されているのか」「長期不況下でなぜ若年正社員採用がこれほどまでに停滞したのか」「若年者と中高年者は、仕事を奪い合っていると言えるのか」といった労働市場メカニズムに関わる本質的な問いに、経済学的にアプローチし、若者と働く現場との関係をトータルに概観する。
著者は自らの実証分析の結果、若年就業問題を解決するためには、マッチングを向上させるきめ細かな就業支援や成長戦略を伴った企業の活性化政策が必要であり、スキルの継承等を通じ世代間の補完関係を強めていくことが求められると主張。
同書は 2010 年度「エコノミスト賞」（毎日新聞社エコノミスト編集部主催）も受賞。
著者は京都大学経済学部を卒業後、京都大学大学院経済学研究科博士前期課程を修了。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス大学院に留学。最終取得学位は Ph.D. (Economics, London School of Economics)。 名古屋大学
経済学部で助手、講師、助教授を務め、名古屋大学大学院経済学研究科教授となり、2005 年より慶應義塾大学経済学部教授。
太田聰一（おおた そういち：1964 年 - ）主な著書『NLAS マクロ経済学』（共著） 有斐閣 2010 年『労働経済学入門」（共著） 有斐閣 2004 年『もの造りの技能：自動車産業の職場で』（共著） 東洋経済新報社 2001 年

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第３４回－②

平成２３年度（2011 年）『知識労働者のキャリア発達－キャリア志向・自律的学習・組織間移動－』
三輪 卓己著
中央経済社 2011 年 2 月 1 日発行 【請求記号：361.84/chi】
創造的な仕事や複雑な問題解決に従事する「知的労働者」。知識労働者の成長と活躍が、情報社会において強く求められている。
ソフトウェア技術者と経営コンサルタントを対象としてインタビュー調
査、参与観察、アンケート調査を行い、そのキャリア志向、自律的学習、組
織間移動などを中心に、キャリア発達の詳細について分析。高度な知識を活用して仕事を変革しながら組織にも適応するスマートなキャリア（組織内キャリア）と、外部のネットワークを活かして学びつつ新しいチャンスを得る
タフなキャリア（組織間キャリア）を比較し、成果の高い知識労働者の特性を明らかにする。
著者は株式会社三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングのチーフコンサ
ルタント、京都産業大学経営学部専任講師などを経て 2007 年より 京都産
業大学経営学部経営学科教授。
三輪卓己（みわ たくみ：1964 年 - ）主な著書『知識労働者の人的資源管理：企業への定着・相互作用・キャリア発達』
中央経済社 2015 年『ケーススタディ：成長・優良企業の人事戦略』 （共編著）税務経理協会 2015 年『マネジメントを学ぶ』（共著） ミネルヴァ書房 2008 年『フラット型組織の人事制度』（共著） 中央経済社 2004 年『成果と公平の報酬制度』（共著） 中央経済社 2003 年『ソフトウェア技術者のキャリア・ディベロップメント：成長プロセスの学習と行動』
中央経済社 2001 年

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第3会期「平成後期から最新受賞作まで」(第32回～第42回)

第３５回－①

平成２４年度（2012 年）『市場の力と日本の労働経済－技術進歩、グローバル化と格差－』
櫻井 宏二郞著
東京大学出版会

2011 年 6 月 23 日発行 【請求記号：366/shi】

技術進歩と経済のグローバル化という先進国に共通する 2 つの要因が、日本の製造業におけるスキル別の労働需要にどのような影響を与えているかを、理論的・実証的に検討する。
選考委員・川口章氏は「本書はアメリカと同様の現象が日本でも発生していることを多様なデータを分析して検証している。」とし、例として「技術革新が進んでいる産業で熟練・非熟練間所得格差や学歴間所得格差が進んでいること、輸入が増加している産業で熟練労働者に対する需要が相対的に増えていること、1990 年から 2000 年にかけての製造業の輸出入の変化が熟練労働者の相対賃金を上昇させたことなど」の調査ポイントをあげ、「先行研究の紹介、理論分析、実証分析と丁寧な議論がなされている完成度の高い研究書」であり、「単なる研究論文集の域を超えた、一つの作品として読み応えのある著書」と評価している。
著者は一橋大学経済学部卒業、米国イェール大学経済学部大学院修士課程
国際開発経済修士課程修了。現在は専修大学経済学部教授。
本書のベースを構成する論文の多くは、著者が日本政策投資銀行設備投資研究所在籍時に書かれたという。
櫻井宏二郞（さくらい こうじろう：1956 年 - ）主な著書『日本経済論：史実と経済学で学ぶ』 日本評論社 2018 年『日本経済 未踏域へ：「失われた 20 年」を超えて』(共著）創成社 2011 年

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第３５回－②

平成２４年度（2012 年）『労働紛争処理法』 山川 隆一著
弘文堂

2012 年 1 月 30 日発行 【請求記号：366.67/rod】

労働紛争の解決に関心を持つ裁判官、弁護士、社会保険労務士、労働審判官などの実務家や労使関係者を主な読者対象として書かれた実務書だが、一般的な実務解説にとどまらず、労働紛争の解決に関わる制度・手続とその運用及び解決プロセスにおいて有用な要件事実について、総合的な解説と理論的な検討を加えた著作。
第 1 部では労働紛争の意義や解決をめぐる基礎的な視点を示し、労働紛争解決システム全体の現状を紹介し、課題を指摘する。第 2 部では労働紛争の解決のために用いられる主要な制度と手続について、行政上の制度と司法上の制度とに分けて解説、裁判例や学説を踏まえて検討する。第 3 部では労働法における要件事実を取り上げ、労働紛争をめぐる主要な訴訟類型において問題となる要件事実の検討を行っている。
著者は東京大学法学部卒業後、東京大学法学部助手、武蔵大学経済学部助教授、筑波大学社会科学系教授、慶應義塾大学大学院法務研究科教授等を経て、現在は東京大学大学院法学政治学研究科教授。元中央労働委員会会長。
弁護士として、また中央労働委員会の公益委員としての実務経験、労働審判法や改正労働組合法の立法基礎作業にも直接関わった経験が生きている。
山川隆一（やまかわ りゅういち：1958 年 - ）主な著書『労働関係訴訟 1～3』
（最新裁判実務大系 7～9） 青林書院 2018 年『プラクティス労働法 [第 2 版]』 信山社 2017 年『詳説労働契約法 [第 2 版]』（共著） 弘文堂 2014 年『労働法の基本』 日本経済新聞出版社 2013 年『労働契約法入門』 日本経済新聞出版社 2008 年『雇用関係法 [第 4 版]』 新世社 2008 年『国際労働関係の法理』 信山社 1999 年『不当労働行為争訟法の研究』 信山社 1990 年

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第3会期「平成後期から最新受賞作まで」(第32回～第42回)

第３６回－①

平成２５年度（2013 年）『比較対象者の視点からみた労働法上の差別禁止法理－妊娠差別を題材として－』 富永 晃一著
有斐閣

2013 年 2 月 10 日発行 【請求記号：366.31/hik】

労働法上の差別禁止法理を、「比較対象者」という観点から検討。その題材として「妊娠差別」を取り上げている。
第 1 章「問題の所在」で、日本法の特徴と外国法との対比における課題を説明。第 2 章「ドイツ法における妊娠差別規制」では欧州法とドイツ国内法を比較。第 3 章「アメリカ法における妊娠差別規制」では連邦法を中心に解説し、第 4 章「総括」で、ドイツ法とアメリカ法を対比しつつ考察し、日本法への示唆などを展開する。
選考委員・諏訪康雄氏は「日本法、ドイツ法、アメリカ法の間の差異を浮き彫りにするのみならず、直接差別と間接差別の概念のとらえ方がどう変遷してきたか等差別禁止法全般に共通する問題点を意識したスケールの大きな考察を行っている」と評価。
著者は東京大学法学部卒業、東京大学大学院法学政治学研究科法曹養成専攻修了。上智大学専任職員、東京大学大学院法学政治学研究科助教・同 GCOE 特任研究員、信州大学経済学部准教授を経て、現在は上智大学法科大学院教授。
富永晃一（とみなが こういち：1974 年 - ）主な著書『詳説障害者雇用促進法 : 新たな平等社会の実現に向けて 増補補正版』（共編）
弘文堂 2018 年『ケースで学ぶ実践への法学入門 : 考え方を身につける』（共著）中央経済社 2016 年『岩波講座現代法の動態（3）社会変化と法』（執筆） 岩波書店 2014 年『レッスン労働法』（共著）有斐閣 2013 年

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第3会期「平成後期から最新受賞作まで」(第32回～第42回)

第３６回－②

平成２５年度（2013 年）『雇用システムの多様化と国際的収斂－グローバル化への変容プロセス－』
山内 麻理著慶應義塾大学出版会

2013 年 3 月 20 日発行 【請求記号：366.21/koy】

外資系と日本資本の銀行、証券会社 20 社以上を対象にした聞き取り
調査、さらに対象を 155 社に拡大しての質問紙調査による本格的実証研
究により、「日本型」の雇用システムの変容や多様化を長期的な動向の中で捉え直す。さらに、グローバル化への対応を余儀なくされている現状をもとに「日本的経営」の未来像を分析、国内的には雇用システムは多様化していき、国際的には収斂を見せていくと推測する。聞き取り調査
は、日本型とアングロサクソン型の雇用制度を対比させる形で、入職、退職、人員削減、技能形成、キャリア、昇進、資格、報酬、ダイバーシテ
ィ、人事部の項目ごとに行われており、その内容は選考委員から「圧巻」であると評されている。
著者は上智大学卒業後、モルガンスタンレー証券株式会社、JP モルガン
証券、UBS 証券会社などに勤務、また青山学院大学大学院、上智大学などの非常勤講師を務め、現在は国際教養大学国際教養学部基盤教育社会科学客員教授。
山内麻理（やまうち まり：19 年 - ）主な著書『「日本型」戦略の変化：経営戦略と人事戦略の補完性から探る』（共著）
東洋経済新報社 2015 年『コーチングアクロスカルチャーズ：国籍、業種、価値観の違いを超えて結果を出すための７つの枠組み』（共訳） プレジデント社 2015 年『外資が変える日本的経営：ハイブリッド経営の組織論』（共訳）
日本経済新聞出版社 2010 年

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第３７回－①

平成２６年度（2014 年）『成人キャリア発達とキャリアガイダンス－成人キャリア・コンサルティン
グの理論的・実践的・政策的基盤－』 下村 英雄著
労働政策研究・研修機構

2013 年 6 月 5 日発行 【請求記号：C60.81/rod/2】

就業中の一般成人を対象に「キャリア」の本質を明らかにするとともに、それを支援するキャリアガイダンスの新しい姿を展望する。
第 1 部では成人キャリア発達に関する先行研究のレビューを行い、キャリアの全体像をライフライン法によって描く。学校を卒業してから現在に至るまでの職業生活の浮き沈みを曲線で書き表すライフライン法はキャリア支援の現場でカウンセリングの素材として利用されてきたが、本書ではこれを成人キャリア発達の実証研究のデータとして活用し、30 代をピーク、40 代を谷とする S 字形の成人キャリア像を描き出す。第 2 部ではヨーロッパを中心とした最新のキャリアガイダンス論を検討、第 3 部では成人キャリアの危機、メンタルヘルスとキャリアガイダンスとの関係やキャリアガイダンスの様々なニーズを検討する。
著者は筑波大学大学院博士課程心理学研究科修了。現在は独立行政法人労働政策研究・研修機構 主任研究員。
下村英雄（しもむら ひでお：1969 年 - ）主な著書『社会構成主義キャリア・カウンセリングの理論と実践：ナラティブ、質的アセス
メントの活用』（共著） 福村出版 2015 年『キャリア・コンストラクションワークブック：不確かな時代を生き抜くためのキャリア心理学』（共著） 金子書房 2013 年『詳解 大学生のキャリアガイダンス論：キャリア心理学に基づく理論と実践』（共編著） 金子書房 2012 年『キャリア教育の心理学：大人は、子どもと若者に何を伝えたいのか』
東海教育研究所 2009 年『フリーターの心理学：大卒者のキャリア自立』（共著）世界思想社 2009 年『職業と仕事･･･働くって何？』（共著）専修大学出版局 2008 年『人を育てる中小企業：現場力の源泉は産業カウンセリングにある』（共著）
雇用開発センター 2007 年『職業的使命感のマネジメント：ノブリス・オブリジェの社会技術』（共著）
新曜社 2006 年
9労働政策研究・研修機構(JILPT)

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第３７回－②

平成２６年度（2014 年）『検証・学歴の効用』 濱中 淳子著
勁草書房

2013 年 6 月 25 日発行 【請求記号：377/ken】「学歴の効用」を主として所得への影響と考え、詳細なデータ分析から、学歴の効用は現在も大きいことを示すとともに、大卒のみならず、女子・専
門学校・大学院の学歴の効用についても分析する。
選考委員の大竹文雄氏は「本書における最も重要な発見は、学生時代のどのような勉強が将来の所得増加につながるかを実証的に明らかにしたことである。」と講評。著者は「高卒は他者からの影響、大卒は自己学習が所得に影響する」ことを明らかにし、「学生時代の勉強が役にたつのは、そのとき得られた知識ではなく、学習習慣を身につけることを通してなのである。」とし、読書についても同様に「読書の習慣」が所得を高めることに役立つのだと述べる。
著者は東京大学教育学部を卒業、東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学。その後、「工学系大学院の拡大と教授=学習システム」で教育学博士。大学入試センター研究開発部准教授、東京大学高大接続研究開発セン
ター教授を経て、現在は早稲田大学教育・総合科学学術院教授。
濱中淳子（はまなか じゅんこ：1974 年 - ）主な著書『大学入試改革は高校生の学習行動を変えるか』（共著） ミネルヴァ書房 2019 年『教育劣位社会：教育費をめぐる世論の社会学』（共著） 岩波書店 2016 年『「超」進学校 開成・灘の卒業生：その教育は仕事に活きるか』 筑摩書房 2016 年『大衆化する大学：学生の多様化をどうみるか』（編著） 岩波書店 2013 年『大学院改革の社会学：工学系の教育機能を検証する』 東洋館出版社 2009 年

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第３８回－①

平成２７年度（2015 年）『母子世帯のワーク・ライフと経済的自立』 周 燕飛著
労働政策研究・研修機構

2014 年 6 月 20 日発行 【請求記号：C60.81/rod/3】

日本のシングルマザーの経済的自立とワーク・ライフ・バランスを実現す
る公的支援のあり方について、調査データと緻密な分析に基づき、労働経済学的視点からその問題点と解決策に鋭く斬り込んだ学術書。
政府は 2002 年に「母子及び寡婦福祉法」を改正し、福祉給付を縮小させ、就業支援事業を拡大させる「福祉から就業へ」の政策転換を行ったが、母子世帯全体の経済状態はほとんど改善していない。
シングルマザーへの就業支援策は本当に効果があったのか。就業での経済的自立は理想論に過ぎないのか。母子世帯の貧困問題は解消できるのか。これらの問いに対し、就業支援政策の効果は限定的であり、シングルマザーの経済的自立にとって、ワーク・ライフ・バランスの改善が不可欠であることを明らかにした、7 年間にわたる調査研究の集大成。
著者は中山大学（中国）社会学部卒業、大阪大学大学院終了。現在は労働政策研究・研修機構 主任研究員。
周燕飛（しゅう えんび：1975 年 - ）主な著書『貧困専業主婦』（新潮選書） 新潮社 2019 年『子育て世帯の社会保障』（共著） 東京大学出版会 2005 年『企業福祉の制度改革：多様な働き方へ向けて』「子育て支援制度と育児期女性の就業継続行動」 東洋経済新報社 2003 年

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第３８回－②

平成２７年度（2015 年）『労働時間の経済分析－超高齢社会の働き方を展望する－』
山本 勲・黒田 祥子著
日本経済新聞出版社 2014 年 4 月 23 日発行 【請求記号：366.32/rod】
日本人の労働時間や働き方の現状を、多彩な個票データを用いた定量分析
によって幅広く検証し、今後の働き方はどうあるべきかを論じる。
著者は二人ともに日本銀行で勤務した後に大学に転職。仕事の質や量、労働時間を自らの裁量で決めるという働き方に変わったことで、それまでの働き方を客観的に見つめ直す機会に恵まれたという。
内部の人間しか読まない資料も時間をかけて美しく仕上げる等、「効率的に非効率な仕事をする」といわれる日本企業の慣習は改まるのか。「長時間労働には一定の経済合理性が存在する」、「多くの仕事に過度なサービスを要求する非効率が常態化している」、「周囲の環境次第で働き方は変えられる」などの知見を導いた労作。
同書は第 57 回日経・経済図書文化賞も受賞。
山本勲氏は慶應義塾大学大学院商学研究科修了後、ブラウン大学大学院博士課程を修了し、日本銀行勤務を経て、現在は慶應義塾大学商学部教授。
黒田祥子氏は慶應義塾大学経済学部卒業後、青山学院大学大学院修士課程を修了し、日本銀行に勤務。一橋大学助教授、東京大学准教授等を経て、現在は早稲田大学教育・総合科学学術院教授。
山本勲（やまもと いさむ：1970 年 - ）主な著書『労働経済学で考える人工知能と雇用』 三菱経済研究所 2017 年『実証分析のための計量経済学：正しい手法と結果の読み方』 中央経済社 2015 年『デフレ下の賃金変動：名目賃金の下方硬直性と金融政策』（共著）
東京大学出版会 2006 年
黒田祥子（くろだ さちこ：1971 年 - ）主な著書『デフレ下の賃金変動：名目賃金の下方硬直性と金融政策』（共著）
東京大学出版会 2006 年『通貨当局の外為市場介入への応用』日本銀行金融研究所 1997 年

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第３９回

平成２８年度（2016 年）『労働市場における労働者派遣法の現代的役割』 本庄 淳志著
弘文堂

2016 年 2 月 15 日発行 【請求記号：366.14/rod】

1986 年より施行され、2012 年と 2015 年に大幅な改正が行われた「労働者派遣法」。著者は日本の現状と問題点を法的視点から再整理し、従来の、直接雇用を重視する観点から伝統的に常用代替の防止を中核としていた規制を見直し、個々の派遣労働者の労働条件に応じた規制展開の必要性を説く。
また、オランダ法およびドイツ法での雇用保障、労働条件（均等待遇）等に関する比較検討を通して、本制度の普遍的要素と固有要素を明らかにし、今後求められる労働者派遣制度のあり方を提言する。
審査委員会では、法律家以外にも大変わかりやすい法律書であることが評価された。
著者は静岡大学人文社会科学部法学科准教授。一般社団法人ワークルールの代表理事として、全国の高校・大学生等にワークルールを広める活動にも従事。
本庄淳志（ほんじょう あつし：1981 年 - ）主な著書『労働法の争点』（ジュリスト増刊；新・法律学の争点シリーズ 7） 有斐閣 2014 年『新基本法コンメンタール

労働基準法・労働契約法（別冊法学セミナー）』
日本評論社 2012 年『債権法改正と労働法』商事法務 2012 年『労働法演習ノート』 弘文堂 2011 年

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第４０回－①

平成２９年度（2017 年）『労働者保護法の基礎と構造－法規制の柔軟化を契機とした日独仏比較法研究－』 桑村 裕美子著
有斐閣

2017 年 2 月 25 日発行 【請求記号：366.14/rod】

日本では労働基準法等により最低労働基準が定められている。法律による基準設定は、法技術的な限界のため画一的な性質を免れないが、労働の実態は多様であり、法定基準を最低基準とする必要がない場合もある。そのため、
法は労使合意による法規制の柔軟化を認めている。本書は、この柔軟化の制度に関する、ドイツ法及びフランス法を主たる比較対象とした比較法の研究書。柔軟化の問題は労働法全般に深くかかわる問題だが、著者は各国の労働法制度を整理した上で体系的に分析、ドイツとフランスの集団的労働条件決定システムの実像をも描き出している。
2008 年に『法学協会雑誌』に発表した論文「労働条件決定における国家と労使の役割－労使合意に基づく労働条件規制柔軟化の可能性と限界（1～6・完）」を着想の基礎とし、その後のドイツ留学等における知見に基づいて上梓したもの。
著者は東京大学法学部卒業。東京大学大学院法学政治学研究科助手等を経て、現在は東北大学大学院法学研究科准教授。
桑村裕美子（くわむら ゆみこ：1981 年 - ）主な著書『プラクティス労働法 [第 2 版]』（執筆） 信山社 2017 年『事例演習労働法 [第 3 版]』（執筆） 有斐閣 2017 年『職場のトラブル解決の手引き 改訂版』（執筆） 労働政策研究・研修機構 2016 年『有期雇用法制ベーシックス』（執筆） 有斐閣 2014 年

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第４０回－②

平成２９年度（2017 年）『グローバル化のなかの労使関係－自動車産業の国際的再編への戦略－』
首藤 若菜著
ミネルヴァ書房2017 年 2 月 25 日発行 【請求記号：366.5/gur】

世界中に生産工場と開発拠点を持つ大手自動車メーカー。各社は国を超えていかなる労使関係を築き、海外工場で発生した労使紛争にどう対応しているのか。著者は、全日本金属産業労働組合協議会（JCM）、日本の 4 企業の労組、1 企業の経営者、ドイツの労働組合と従業員代表委員会、国際産別組
織などで聞き取り調査を行い、企業のグローバル化に対する労働組合の対応がドイツと日本では大きく異なっていることを具体的に示す。伝統的に強力な労働組合が存在する自動車産業を対象に、グローバル労使関係の可能性を探った研究書。
同書は、第 24 回（2017 年）社会政策学会奨励賞も受賞。
著者は大妻女子大学社会情報学部卒、日本女子大学大学院人間生活学研究科博士課程修了。山形大学人文学部助教授、日本女子大学家政学部准教授等を経て、現在は立教大学経済学部教授。
首藤若菜（しゅとう わかな：1973 年 - ）主な著書『物流危機は終わらない：暮らしを支える労働のゆくえ』 岩波書店 2018 年『グローバル化のなかの労使関係：自動車産業の国際的再編への戦略』
ミネルヴァ書房 2017 年『女性も男性も幸せに働く職場の交笑力』 アントレックス 2016 年『統合される男女の職場』 勁草書房 2003 年

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労働図書館 企画展示「労働関係図書優秀賞 受賞図書展」
第3会期「平成後期から最新受賞作まで」(第32回～第42回)

第４０回－③

平成２９年度（2017 年）『人材覚醒経済』 鶴 光太郎著
日本経済新聞出版社 2017 年 9 月 23 日発行 【請求記号：366.21/jin】
日本経済の底上げに本当に必要なのは眠れる人材を覚醒させることであり、それは教育を含む広い意味での人材改革と働き方改革によってはじめて実現する。働き方改革の根本を多様な働き方の実現ととらえ、そのためにどのような改革が必要か、どのような社会が生まれるのかを明らかにする、人材から見た経済論。
著者は、日本の働き方のデフォルトをジョブ型正社員にすることで、様々な難問が解決すると述べる。自らの実証分析の結果から、ジョブ型正社員は
無限定正社員よりも労働時間が短い、賃金は若干低いが賃金に対する満足度は変わらない、そして満足度は高くストレスは低いという特徴があることを見出し、女性活躍、労働時間改革、格差固定打破、人材流動化、同一労働同一賃金、性格スキルなど、あらゆる課題への対策を提示、エピデンスベースの労働市場政策分析のあり方を示す。
同書は第 60 回日経・経済図書文化賞、平成 29 年度義塾賞も受賞
著者は東京大学理学部数学科卒業、オックスフォード大学大学院経済学研究科修了。経済企画庁、OECD 経済総局エコノミスト、日本銀行金融研究所
研究員、経済産業研究所上席研究員を経て、現在は、慶應義塾大学大学院商学研究科教授。比較制度分析専攻。
鶴光太郎（つる こうたろう：1960 年 - ）主な著書『最低賃金改革：日本の働き方をいかに変えるか』（共編著）日本評論社 2013 年『非正規雇用改革：日本の働き方をいかに変えるか』（共編著） 日本評論社 2011 年『労働時間改革：日本の働き方をいかに変えるか』 （共編著） 日本評論社 2010 年『日本の経済システム改革：「失われた 15 年を超えて」』 日本経済新聞社 2006 年

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第４１回

平成３０年度（2018 年）『正規の世界・非正規の世界－現代日本労働経済学の基本問題－』
神林 龍著
慶應義塾大学出版会

2017 年 11 月 15 日発行 【請求記号：366.21/sei】

私たちは、日々働いている自分たちの労働市場の全体像について、実はあまりよくわかっていないのではないだろうか。この前提からスタートし、富国強兵からシャッター商店街に至る 1 世紀余りを政府統計等のビッグデー
タを用いた数量分析、労働法や雇用関係法等「法と経済学」からの視点など、多彩なアプローチで概観し、幅広いスケールで現在の労働市場を描き出す。
著者は、いま数多く存在する労働市場の問題の中で、特に「正規労働と非正規労働の不釣合いな関係」に着目し、その要因、格差の存在、二極化する
仕事、自営業の衰退など、まさにわれわれが日々直面している問題の解明に正面から取り組んでいる。
選考委員の川口章氏は授賞理由として、「著者の約 20 年間にわたる研究の代表作を編集した論文集であり、どの章も読みごたえがある。ほとんどの章が査読付き雑誌に掲載された論文を基にしており、さまざまな批判に耐えるよう練られている。」と講評している。
同書は、第 58 回（2017 年度）エコノミスト賞も受賞。
著者は東京大学大学院経済学研究科博士課程を修了し、東京都立大学助教授、一橋大学経済研究所准教授などを経て、現在、一橋大学経済研究所教授。
この間、スタンフォード大学客員研究員、イェール大学客員研究員、OECD
コンサルタント等を歴任。
神林龍（かんばやし りょう：1972 年 - ）主な著書『日本の外国人労働力』（共著） 日本経済新聞出版社 2009 年『解雇規制の法と経済』（編著） 日本評論社 2008 年『雇用社会の法と経済』（共編） 有斐閣 2008 年

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第４２回－①

令和元年度（2019 年）『電話交換手はなぜ女の仕事になったのか－技術とジェンダーの日独比較社会史－』 石井 香江著
ミネルヴァ書房2018 年５月 10 日発行 【請求記号：694.2/den】

技術発展により、電話交換業務が男性から女性の仕事へと変わっていく過程を日独比較から捉え、男性と女性の仕事の棲み分けを作り上げた社会の一側面を解き明かす。
第 1 部では、19 世紀後半ばから世紀転換期までに、日独で電信業務が「男性化」し、電話交換業務が「女性化」する前史と経緯を、女子教育・雇用の動きと関連させて検討、電信・電話の技術革新がこの動きをどのように後押ししたのかについて述べる。第 2 部ではさらに性別職務分離が強化される両大戦間期までの経緯を社会の情勢と女性たちの「身体」とを関連させて論じ、女性職員たちの具体的な声や活動を拾うことによって考察する。第 3 部では、ドイツの電話交換手の職業病「年金神経症」に着目、個別的な事例の分析を交えて労災問題について明らかにする。ドイツと比べて日本では逓信部内の労災問題が表面化しなかったが、その理由として考えられるジェンダー化された「職場文化」に注目する。
高い技術や経験、知識を持ち、「男性並み」に活躍しながら、技術の正史の中に埋もれがちな、女性電信技手の存在を浮き彫りにした研究書。
著者は一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了後、日本学術振興会特別研究員、四天王寺大学専任講師を経て、現在は同志社大学グローバル地域文化学部准教授。
石井香江（いしい かえ：1972 年 - ）主な著書『教養のドイツ現代史』（共著）ミネルヴァ書房 2016 年『社会国家を生きる：20 世紀ドイツにおける国家・共同性・個人』（共著）
法政大学出版局 2008 年『ベルリンのモダンガール：1920 年代を駆け抜けた女たち』 （共著）三修社 2004 年

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第４２回－②

令和元年度（2019 年）『女性労働に関する基礎的研究－女性の働き方が示す日本企業の現状と将来－』 脇坂 明著
日本評論社 2018 年 8 月 25 日発行 【請求記号：366.38/jos】
働く女性が企業のなかでより良いキャリアを築くためには、どういった制度が導入・運用されるべきかを探り、人事管理の視点から望ましい企業経営のあり方を提示する。
1985 年の均等法前後から大企業を中心にコース別雇用管理制度が導入された。「総合職」の女性の労働の実態を独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）の調査データを活用して分析、またパートタイム労働者が短時
間正社員へとキャリア形成する展望や、短時間勤務の長期化がキャリア形成に及ぼす影響、女性のワーク・ライフ・バランス（WLB）の要となる育児休業制度について考察する。
日本の雇用システムの特徴である、昇進における「遅い選抜」について解説し、管理職になるのは男性の方が圧倒的に多い理由を解明。男女均等とWLB が長期的には企業業績の向上につながることをデータに基づいて分析し、均等と WLB の指標について詳説する。
著者は京都大学大学院経済学研究科博士後期課程を修了し、岡山大学教授などを経て、現在は学習院大学経済学部教授。30 年以上に渡り、女性労働と女性のキャリアを研究し、2007 年のワーク・ライフ・バランス指標の開発など、政策面にも大きく寄与する第一人者の一人。キャリアデザイン学会会長も務める。
脇坂明（わきさか あきら：1953 年 - ）主な著書『労働経済学入門：新しい働き方の実現を目指して』 日本評論社 2011 年『経営戦略としてのワーク・ライフ・バランス』（共著） 第一法規 2008 年『日本型ワークシェアリング』 PHP 研究所 2002 年『職場類型と女性のキャリア形成 増補版』 御茶の水書房 1998 年

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用語解説：
第３４回 『知識労働者のキャリア発達』 三輪 卓己著
・「参与観察」
研究対象の中に入り込んで活動をともにすることにより、帰納的に何かを見出そうとする研究方法。フィールドワークなどで用いられることが多い。
『知識労働者のキャリア発達』ｐ.14 より抜粋
第３５回 『労働紛争処理法』 山川 隆一著
・「要件事実」

民事訴訟上の概念で、権利の発生・変更・消滅という法律効果を定めた法規がその効果発生のために必要としている要件に直接該当する事実。
主要事実又は直接事実ともいう。

『法律用語辞典』（有斐閣）より

第３６回 『雇用システムの多様化と国際的収斂』 山内 麻理著
・「ダイバーシティ」

多様性のことで、集団的・画一的・単線型から個別的・個性的・複線型への人事労務管理の移行を意味する。
『人事労務管理用語辞典』（ミネルヴァ書房）より

第３７回 『成人キャリア発達とキャリアガイダンス』 下村 英雄著
・「ライフライン法」

キャリアガイダンス研究で注目される質的アセスメント技法の一つ。横軸に年齢、縦軸にプ
ラス－マイナスを記した紙を手渡し、過去の職業生活を振り返って、自分が思う自分のキャ
リアの浮き沈みを線で描いてもらう手法。

『成人キャリア発達とキャリアガイダンス』ｐ.53 より抜粋

第３９回 『労働市場における労働者派遣法の現代的役割』 本庄 淳志著
・「ワークルール」
働く上での基本ルール。
「社団法人ワークルール」は、大学生、専門・専修学校生、高校生などの若者に対し、ワークルールを身につける機会を提供することにより、若者の労働教育の充実を図り、就職促進、雇用のミスマッチ解消、早期離職防止につなげることを目的に2014 年 4 月 1 日に設立。

「社団法人ワークルール」HP より（http://www.workrule.jp/）

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第４０回 『人材覚醒経済』 鶴 光太郎著
・
「エビデンス」

evidence＝証拠。
「エビデンスに基づいた情報提供」などと用いる。
『現代用語の基礎知識 2019』（自由国民社）より

第４２回－① 『電話交換手はなぜ女の仕事になったのか』石井 香江著・「年金神経症」
衛生医学者のフランツ・コルシュは 1912 年の著書の中で、神経症を「電話交換手が患う典型的な病である」と記している。当時は業務中に目、耳、声帯を酷使し、装着したヘッドフ
ォンやイヤホンで頭や胸を圧迫され、また回線を接続する際には身を乗り出して腕を絶え間なく動かすことに加え、落雷で電話回線に発生する異常電圧や、利用者が電話の把手を激しく回すことで起こるショートにより感電したり、大きな音に驚愕して精神的ダメージを受けることもあった。
「外傷性神経症」に関する研究が十分に進んでいない 1900 年代初頭には、年金を受給した

いがために労災を偽る詐病と見なされ「年金神経症」と呼ばれることがあった。

『電話交換手はなぜ女の仕事になったのか』本文要約

第４２回－② 『女性労働に関する基礎的研究』 脇坂 明著
・「遅い選抜」

米国、ドイツに比べ日本は、昇格人事に関する選抜時期が「遅い」。1990 年代に行われた日
本労働研究機構（JIL）の調査によると、昇格に関して初めて差があらわれる時期は米独が3、4 年なのに対し、日本は 7、8 年であり、これ以上昇格しない人が 3 分の 1 以上になる

時期（よこばい郡出現期）は、米独が 10 年前後なのに対し、日本は 20 年前後である。
『女性労働に関する基礎的研究』より
・「ワーク・ライフ・バランス」
仕事と私・家庭生活との両立を図り、その能力、個性を発揮し、生きがい、働きがいを持てるようにすること。
『現代用語の基礎知識 2019』（自由国民社）より

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