温泉科学（J. Hot Spring Sci.），71，2-13（2021）
日本温泉科学会第 73 回大会

公開講演

演題 II

温泉地の活性化に向けた環境省の取り組み～新・湯治の推進～
河瀬貴広1)（令和 3 年 4 月 12 日受付，令和 3 年 5 月 19 日受理）

Efforts of the Ministry of the Environment torevitalize hot spring areas～Promotion of ONSEN stay～
Takahiro Kawase1)
要旨

気候変動や新型コロナウイルス感染拡大など様々な問題に世界が直面する中，それぞれの地域にある資源・特性を生かした自立分散型社会を目指すことが持続可能な社会につながる．環
境省では，地域にある資源の一つとして「温泉」に着目し，「新・湯治」と銘打って温泉だけでなくその周りの自然環境や歴史・文化・食なども合わせて活用することで，温泉地の活性化や来客者の心身のリフレッシュに寄与する取り組みを行っている．ここでは，それら取り組みのいくつかについて紹介する．

1． イントロダクション～持続可能な社会に向けて～

18 世紀半ばからの産業革命以降，様々な技術革新により世界の社会構造は大きく変わり，日本においても戦後の高度経済成長期に大量生産・大量消費さらには大量廃棄の社会へと変貌し，自然環境に多大な負荷を与えるとともに四大公害に代表されるような様々な弊害が生まれました．
さらに今日では世界全体の環境問題として気候変動が大きなテーマとなっています．1997 年に日米欧を中心とする先進国全体の温室効果ガスの排出削減目標を定めた京都議定書が採択され，地球温暖化問題に世界が目を向ける契機になりました．ただ，急速に経済活動が高まる中国やインドなどはその枠組みに入っていなかったこともあり，世界全体の気候変動を考えるには限界がありました．
しかし，近年世界は持続可能な社会へ向けて大きく舵を切っています．特に 2015 年には大きな
1)

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国立環境研究所（前・環境省） 〒305-8506 茨城県つくば市小野川 16-2．1）National Institute for Environmental Studies, Address 16-2 Onogawa Tsukuba city, Ibaraki Prefecture, 305-8506, Japan. TEL
029-850-2314, FAX 029-851-4732.

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温泉地の活性化に向けた環境省の取り組み動きが二つありました．一つは持続可能な開発目標（SDGs）を核とする「持続可能な開発のための2030 アジェンダ」が採択されたこと，もう一つは産業革命以前の世界の平均気温と比べて温度上昇を 2℃以内に抑え，21 世紀後半には世界全体の温室効果ガス排出の実質ゼロを目指す「パリ協定」が採択されたことです．
SDGs は人間活動が地球の限界を超えてしまい人間の社会活動を継続できない，という国際社会の共通認識に基づいた目標です．17 の目標があり，それぞれがバラバラにあるわけではなく総合的に対応する必要があります（図 1）．
人間活動のベースには自然資本（環境）があり，その環境があって初めて社会資本・社会活動が可能になります．その社会活動を潤滑に動かすために経済活動がある，というピラミッド構造の考え方になっており，それらを貫くものとしてパートナーシップというものがあります．
また，パリ協定は，すべての参加国が温室効果ガスの削減目標を定めて努力義務を負う，という形で取り組まれ，各国がその取り組みを評価し次の削減目標を検討していきます．
地下資源（化石燃料や鉱物）に依存した社会はいずれ限界が訪れます．森・里・川・海にある水や物質循環が生み出す資源を持続可能な形で使うことが重要です．そこには当然ながら温泉も入ります．

図 1

持続可能な開発目標（SDGs）の 17 つの目標

環境省では「地域循環共生圏1）」という考え方を提唱していますが，それぞれの地域にある資源・特性を生かして地域毎に循環する自立した分散型社会を形成し，地域間の共生や交流する形を実現することが持続可能な社会へとつながると考えています．
そのような中，新型コロナウイルスの世界的感染拡大がもたらしたものは，都市機能の一極集中による経済活動など危機管理上のリスクや海外のサプライチェーン依存による物資不足，インバウ
ンド観光の激減などでした．社会構造は否応なしに変革を求められていますが，働き方，暮らし方，学び方，遊び方などあらゆる面で多様化が進み，生き方・豊かさの価値観の変化も生まれています．

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温泉科学図 2

地域循環共生圏のイメージ

2．「新・湯治推進プラン」の展開
このような世界的なパラダイムシフトがある一方で，近年，国民のライフスタイル，旅行スタイルが大きく変わってきており，温泉地の旅館・ホテルの数や宿泊者数は平成の初頭をピークに微減傾向を示しています（ピークは旅館・ホテルの数が H7 年度末の 15,714 施設，宿泊者数が H4 年度末の 1 億 4,325 万人．直近の令和元年度末ではそれぞれ 13,050 施設，1 億 2,653 万人となっている2））
国民共有の財産である温泉や温泉地が持つ地域資源を将来にわたって引き継ぎ，現代社会の課題に温泉地の力を活かして取り組もうと環境省では 2017 年より「新・湯治」を推進しています．2017
年 7 月に出された「自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に向けた提言～『新・湯治─ ONSENstay ─』の推進～3）」を受けて「新・湯治」はスタートしました．「新・湯治」とは，従来の「湯治」のイメージにあった「主に温泉入浴を中心とした療養」を含みつつ，より積極的に周辺の自然環境や歴史・文化・食等に触れるようなプログラムを経験し，温泉地全体を楽しみながら，心身ともにリフレッシュすることです．この提言の中で「新・湯治」を具体的に進めるための施策が「新・湯治推進プラン」です．「新・湯治推進プラン」で三本柱とされたのが，①「楽しく，元気になるプログラムの提供」，②「温泉地の環境づくり」，③「「新・湯治」の効果の把握と普及，全国展開」です．
環境省では「新・湯治推進プラン」を受けて，その実現に向けたロードマップを作成しています．
ロードマップは 5 つの項目からなり，1 点目として「チーム新・湯治」の活動があります．「新・湯治推進プラン」の①を推進するためには多様な主体の連携が欠かせません．そのキーとなる取り組みとして「チーム新・湯治」を 2018 年 5 月に立ち上げました．これは，地域（温泉地），自治体，団体，企業を緩やかなネットワークでつなぎ，多種多様な連携が生まれることにより新しい取り組みが展開されることを期待しているものです．
②の取り組みとしては，今年度，温泉地内の泉質の違いを楽しむ湯めぐりプログラムづくりに取り組んでいますが，旅館から街への人の流れを作り出す仕掛け等を通じたにぎわいの創出を目指しています．温泉地全体のにぎわいを生み出すためには地域の自然や歴史・文化，食などを体験するプログラムの開発だけでなく，遠方からの旅行・宿泊客だけでなく地元住民の温泉地への呼び込みや，温泉地の特色を生かした商品開発など様々な取り組みを複合的に行うことが鍵になります．
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温泉地の活性化に向けた環境省の取り組み

図 3 「新・湯治」イメージ図

また，冒頭に述べたように世界全体で気候変動に対する対策は急務となっています．その対策の一つのツールとして今まで主に入浴だけに使われていた温泉の熱をエネルギーとして利用することが非常に重要です．温泉熱は温度帯により発電から給湯・暖房，さらには融雪や農林水産業に至るまで様々な利活用が出来ます（図 4）．環境省では温暖化対策の一環として，熱の有効利用を支援する補助メニューを設けたり，温泉熱活用事例集の作成やセミナー開催等を通じて普及に努めています．

図 4

温泉熱利用により期待される効果③の取り組みとしては，「全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト」という取り組みを実施しています．「新・湯治」で目指すものとして現代のライフスタイルで課題となっているストレス軽減をはじめ，表 1 に示すような様々な効果を把握するため，環境省では，専門家の議論を踏まえて，全国統一の調査票と調査マニュアルを作成しアンケート調査を実施しています．
また，それ以外にも国民の保養・休養の場として環境省が指定する国民保養温泉地の活用促進や2019 年には約 3,200 万人4）が訪日したインバウンド対策もロードマップの取り組みとしてあげています．
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温泉科学
表 1

温泉地利用後の心身の主観的変化（複数回答）

3．「チーム新・湯治」のネットワーク作り「新・湯治」の取り組みを進めるに当たって，まずは仲間作り・ネットワーク作りのために「チーム新・湯治」のチーム員の募集を 2018 年 4 月からスタートしました．そして，翌 5 月に大分県別府市で開催された第 3 回全国温泉地サミットにおいてチームが発足し，2021 年 3 月 19 日時点でチーム員は 339 まで増えました（図 5）．チーム員は自治体，観光協会・温泉協会などの団体，ホテル・旅館，民間企業，個人と多岐にわたっています．毎月発行されるメールマガジンや年 4 回程度発行するニュースレターでは環境省や関係省庁，チーム員の活動内容など様々な情報を紹介しています．
また，温泉地活性化に資する各種テーマでのセミナーをこれまで 10 回以上開催してきました．こ図 5 「チーム新・湯治」参加人数

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温泉地の活性化に向けた環境省の取り組み

こでは東京で開催されたセミナーのいくつか紹介します．
［第 1 回チーム新・湯治セミナー（平成 30 年 12 月 5 日開催）］
テーマ：温泉地でのイマドキの湯治を考える
概要：草津温泉（群馬県草津町）では古くからの湯治に加えてその時々のニーズを掴みながら高原リゾート地としての多様な施設が存在して様々な角度から温泉に親しんでもらう環境を作ってきたこと，鉄輪温泉（大分県別府市）では明治時代から続く宿を引き継ぎリニューアルオープンした
湯治宿で街と宿をつなぎ粋なスタイルとしての「湯治」を表現していること，観音温泉（静岡県下田市）では山の中の秘湯として泉質などを生かした調理や化粧品，純米酒造りへの温泉利用や温泉熱を利用したハウス栽培などを行っていること，などが紹介され，意見交換会の場では，温泉地全体での人材育成という提案や自炊センターを整備するなど湯治場ならではの仕組み構築はどうか，などの意見がありました．
［第 2 回チーム新・湯治セミナー（平成 31 年 1 月 25 日開催）］
テーマ：温泉地を「リフレッシュできる環境」に再生する
概要：東山温泉（福島県会津若松市）では市・観光協会・旅館で協定を結び，倒壊の危険のある休業旅館などの解体と温泉地一体の再生に取り組んでいること，阿寒湖温泉（北海道釧路市）では2020 年を目標年とした再生計画で DMO/DMC との連携や，入湯税超過課税利用によるハード・ソフト事業の実施による各種環境整備に取り組んでいること，などが紹介され，意見交換の場では，地域全体で旅館と街が一体となって取り組むことで更なる価値を生み出すものが他にあるのではという指摘や，価格競争ではなく付加価値の高いものには満足してお金を出すので双方がハッピーになる，という意見がありました．
［第 3 回チーム新・湯治セミナー（平成 31 年 3 月 6 日開催）］
テーマ：温泉地×企業で，新しい滞在のスタイルを創出する
概要：（株）ベーシックからは働き方改革や健康経営の中で時間や空間にとらわれない新しい働き方が進み，都会のオフィスを離れた環境でのオフサイトミーティングやテレワークで生産性が向上しチームビルディングにも繋がるなどの成果やワーケーション（ワーク（労働）とバケーション（休暇）を合わせた造語で，温泉地などの観光地で休暇を取りつつ，テレワーク（リモートワーク）を活用して働くという，働き方改革や新型コロナウイルス感染症の流行の中で注目が高まっている新しい観光地等での過ごし方）という新しいスタイルはまさに「新・湯治」のコンセプトに合致しており温泉地にとってチャンスであること，三菱地所（株）からは南紀白浜にオープンしたサテライトオフィスの場を，ハードのみではなく交流を生み出す仕組みをサービスとして提供していく必要があると考え地元と連携していくこと，日本航空（株）からは社内の働き方改革推進の中でテレワー
ク・ワーケーションの環境整備やワークショップ，体験ツアーを実施し自分の働き方を変えていく
良い機会となっていること，九州大学病院の前田豊樹氏からは，別府市の温泉活用の取り組みとして社会人のワーケーションツアーによるストレス緩和効果の調査を実施し，緊張・ストレスが適正なところへ落ち着く効果が確認できたこと，などが紹介され，意見交換の場では，一人一人のニーズに合わせたワーケーションが可能となるよう，全国様々な温泉地で盛り上げていくべきではないか，という意見がありました．

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温泉科学

4．「新・湯治」の様々な取り組み「新・湯治」の取り組みでは温泉地の様々な魅力的なコンテンツ（自然，歴史・文化，食など）を有機的に連携させ，訪れる観光客に提示していくことが重要になります．魅力的なコンテンツを発掘し，その効果や有効性を調査して他のチーム員や温泉地に発信することを目指して「コンテンツモデル調査」を実施しています．この調査では，温泉地活性化のために新たなコンテンツを創出しようと考える温泉地に対して，チーム新・湯治事務局が専門的助言をはじめ，本調査で創出するコンテンツの利用者に対するニーズ調査実施を行うことで，温泉地毎の個別の状況や日本の温泉地が抱える課題の解決に向けた支援を行います．表 2 のように 2 年間の取り組みで 5 つのコンテンツモデル調査を実施し，新たなコンテンツを開発するとともに，チーム新・湯治セミナーの場での発表などにより他の温泉地に広がるような取り組みを実施しています．
コンテンツモデル調査の一例としては，1 泊 2 日の温泉地でのテレワーク＆ワーケーションを実施しながら，色々なバックボーンを持つビジネスウーマン同士のディスカッションを行い，オープンイノベーション（異業種，異分野が持つ技術やアイデア，サービス，ノウハウ，データ，知識などを組み合わせ，革新的なビジネスモデルなどを生み出す手法）を目指す取り組みがありました．
非日常の自然豊かな温泉地で気分が解放されて脳が活性化することで，新しいアイデアや発見が得られたという感想が寄せられました．
表 2

コンテンツモデル調査実施一覧

さらに，令和 2 年度からは新しい取り組みとして，温泉地が大学や医療機関などの専門機関と連携して「新・湯治」の効果に関する調査計画を立てて，温泉地全体の療養効果等を科学的に把握することを目的とした「『新・湯治』の効果に関する協同モデル調査（以下「協同モデル調査」という）」を開始しました．環境省では後述する『全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト』において，温泉利用者の主観的な温泉の療養効果（心身の変化など）の調査を平成 30 年度より実施していますが，より発展的な調査として協同モデル調査を実施しています．
初年度となる令和 2 年度では 4 つの取り組みを採択しました（表 3）．コロナ禍において一気に8

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温泉地の活性化に向けた環境省の取り組み

企業で取り組みが進んだテレワークやワーケーションの取り組みを優先テーマとして設定し調査を実施しています．全国の様々な温泉地が大学等の専門機関と協同して「新・湯治」の効果について調査を行いました．
協同モデル調査の一例としては，岐阜県の下呂温泉において温泉地におけるエコツアーが温泉利用者やエコツアー参加者にどのような効果をもたらすか，エコツアーの効果と温泉利用の関係性を把握するための調査を行いました．この調査結果としては，①温泉利用により心身に対する改善効果が認められたこと，②温泉利用者の中でもエコツアーに参加した人は参加していない人に比べて心身に対する改善効果がさらに高いこと，③エコツアー参加者の 9 割以上に地域の自然・歴史・文化に対する理解の向上が得られたこと，などの成果が得られました．令和 3 年度以降も引き続き協同モデル調査を実施することで，「新・湯治」の効果把握と成果の普及を行っていく予定です．
表 3 「新・湯治」の効果に関する協同モデル調査実施一覧

5．『全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト』
環境省では「新・湯治推進プラン」の三本柱のひとつである『「新・湯治」の効果の把握と普及，全国展開』の実現に向け，温泉地全体の療養効果等を科学的に把握することを目的として，平成
30 年度より全国統一の調査票により温泉利用者に対して温泉利用前後の心身の変化について様々な設問の回答を求め，集約・分析を行う『全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト』を実施しています．平成 30 年度は 20 か所，平成 31 年度（令和元年度）は 19 か所の温泉地や施設の協力を得て，7,490 人からの回答をいただきました5）．心身の主観的変化は図 6 のとおり 8 割以上の方が改善したと回答しています．
また，軽い運動，周辺観光や食べ歩き，マッサージやエステなどのアクティビティに参加すると，温泉だけを利用した方と比べて心身の状態が改善したと答えた方の割合が有意に高くなりました（図 7）．
さらに，1 回あたりの温泉地滞在日数や 1 年間当たりの温泉地訪問回数による比較では長期間の温泉地滞在ではなくても年間を通して高頻度で温泉を訪れることで，心身へ良い影響があると考えられました（図 8）．

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図 6

図 7

図 8

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温泉地滞在による心身の改善効果（アンケート調査結果より）

アクティビティの有無による改善効果の比較（アンケート調査結果より）温泉地の滞在日数・回数別による心身に与える影響比較（アンケート調査より）

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温泉地の活性化に向けた環境省の取り組み

以上のように，このプロジェクト結果からは「新・湯治」の目指す方向を支持する結果が得られています．平成 30 年度から令和 2 年度の 3 カ年の調査結果についても近日中に取りまとめて公表する予定にしています．令和 3 年度も引き続き調査を実施し，データを蓄積していくことで「新・湯治」の良い効果をさらにアピールできるのではないかと考えています．

6． 温泉熱の有効活用
ここでは冒頭で少し話題にした気候変動に関連した取り組みである温泉熱の有効活用について触れたいと思います．地球温暖化問題は世界的な最重要課題となっていますが，その課題解決の鍵として，火力発電などの化石燃料由来の発電による二酸化炭素排出を抑えるための再生可能エネルギーの活用があります．一般的に再生可能エネルギーというと，太陽光発電，風力発電や水力発電などが思い浮かびますが，温泉も立派な再生可能エネルギーになります．温泉の持つ熱エネルギーはその温度帯によって活用方法も変わってきます．図 9 は凡その活用方法を示したものになります
が，全国様々な場所で温泉熱活用の事例は増えてきているものの，まだまだ取り組みは限定的なことも事実です．前述したように温泉熱利用で期待される効果としては，二酸化炭素排出量の削減だ
けでなく，光熱費の削減や地域・経済活性化などもあります．
山形県鶴岡市にある湯野浜温泉の取り組み事例では，温泉を集中管理して温泉地の施設に温泉供給を行うとともに，高温の温泉から熱を取り出して浴用に適した温度に下げる一方で，その熱を使って温水製造をして温泉だけでなく温水も各施設に供給しています．これにより，各旅館での温泉加水の無駄を省き，温水製造のためのボイラー利用も抑制して二酸化炭素排出削減や光熱水費削減に成功しています．
2050 年カーボンニュートラル実現に向けては温泉熱の有効活用も間違いなく重要な取り組みに

図 9

温度別温泉熱利用方法のイメージ

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なってきます．環境省ではこれら温泉熱活用のための補助金なども用意しているので，温泉関係者には是非そのポテンシャルを十分に理解して有効活用につなげていってもらいたいと考えています．

7． ワーケーションの推進2019 年 3 月に環境省が開催した第 3 回チーム新・湯治セミナーでは，「温泉地×企業で，新しいスタイルの滞在を創出する」をテーマに，コロナ禍で注目を集めている「ワーケーション」をいち早く取り上げました．ワーケーションでは，例えば家族と一緒に出張して週末は一緒に観光など余暇を楽しんだり，休暇の途中でどうしても出席が必須の Web 会議に参加するなど，仕事と休暇が両立可能な働き方になっています．
コロナ禍において，テレワークが一気に普及し，場所に囚われない働き方が可能となりました．
一方で，テレワーク・ストレスというものも聞かれるようになっています．企業にとって従業員のメンタル不調は経営上の大きな課題になっています．先ほどのアンケート調査結果から，温泉はストレスの軽減やリフレッシュに効果があるという結果が得られています．いつものオフィス，いつもの人間関係から距離を置くことで，それらの効果が得られることも考えられます．ただし，ワーケーションの推進には就業規則の見直しや，誰でも実施できる職場の雰囲気作りが課題となってきます．職種によってはそもそもワーケーションという働き方は不可能，ということもあるでしょう．
一方で，温泉地にとっては，閑散期となりやすい平日利用の推進や長期滞在につながることがワーケーションの魅力です．温泉地でのリモートワーク環境が整えば，職員研修やオフサイトミーティングでの利用も期待されます．環境省ではワーケーション推進のため，令和 2 年度の第一次及び第三次補正予算で国民保養温泉地や国立・国定公園の温泉地に対してワーケーションに必要な設備導入等の支援を行いました．第一次補正予算では 1,200 件弱の応募があり 500 件ほど採択しました（表 4）．今後も，さらに気軽に温泉地でリモートワーク・ワーケーションができる環境作りに取り組んでいきたいと考えています．
表 4

令和 2 年度第一次補正予算の応募・採択状況※補正予算メニュー概要の「①ツアー・イベント」は国立公園等におけるアクティビティツーリズムなど，「③ワーケーション環境整備」は旅館等における Wi-Fi 等通信環境整備など

8． 最後に

現在，新型コロナウイルス感染症の拡大という世界的に苦難な時代にありますが，戦後若しくは戦前，さらには産業革命まで遡るかもしれませんが，ここ数十年，百数十年の急激な社会構造の変化に人間の遺伝子が対応しきれず悲鳴を上げているのが現代社会なのだと思います．それが現代人
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温泉地の活性化に向けた環境省の取り組みの心身の不調になって現れている，との見方もできます．温泉は心と身体を癒す力を持っています．
密にならない環境，地域の豊かな自然やそれを活かしたアクティビティ，多種多様な歴史や文化，さらには地域風土に根付いた食が温泉地にはあります．コロナ禍において本当の豊かさとは何か，という問いに対する答えを温泉地は持っているように思います．今一度，温泉の持つ癒やし・療養効果にスポットを当てて，貴重な国民共有の財産である「温泉・温泉地」を大いに盛り上げ，活用していく社会になっていくことを期待しています．
引用文献
1） 環境省（2018）：「第五次環境基本計画」p 20-21（平成 30 年 4 月 17 日閣議決定）．
2） 環境省（2020）：「温泉利用状況経年変化表」（昭和 32 年度～令和元年度）．
3） 環境省（2017）：「自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に向けた提言～『新・湯治─ ONSEN stay ─』の推進～」；https://www.env.go.jp/press/files/jp/106544.pdf（平成 29 年
7 月 31 日報道発表）．
4） 日本政府観光局（2020）：「訪日外客統計」（令和 2 年 1 月 17 日報道発表）．
5） 環境省（2020）：「第 2 回チーム新・湯治全国大会」発表資料（令和 2 年 10 月 2 日開催）．

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