MediaNet No.21（2014.12）

特 集

大学図書館における人材育成

メディアセンターにおける人材育成
みや ぎ

宮木さえみ
（学術研究支援部部長（2014 年 10 月までメディアセンター本部事務長））

1

はじめに起である。

慶應義塾大学メディアセンターでは，毎年11月に「研究発表会」という名前の，ほぼ全職員が一同1）に会して学ぶ研修会を行っている 。各メディアセンターの新しい取組みの報告や，メディアセンター

まず，「ぬるま湯」がどのように変化しているかを概観してみよう。
（1） 大学をめぐる環境の変化
大学をめぐる環境の変化としては，全体の動きの報告，講師をお呼びしてさまざまなお① 1 8歳人口の減少や，国立大学の独立法人化話を聞くなどの集合研修である。昨年度（2013年11などにより，他の大学との競争が激化して月）の研究発表会では，「メディアセンターの人材いること育成」というテーマのもと，田村俊作メディアセン② 大 学の教育機能に対する要請が厳しくなター所長による「慶應義塾大学メディアセンターがり，教育の質の保証が要求されるように求める人材とその育成」という基調講演， 4 名のメなっていること。同時に研究機能についてディアセンター事務長によるパネルディスカッショも，社会への直接的な還元が要求されるよ

ン，OCLC Research Library Partnershipのジェイうになっていること

ムズ・ミハルコ氏の総評というプログラムを実施し③ 社
 会全体のグローバル化に伴い，大学も急た。慶應義塾では，2008年度から新しい人事・給与速にグローバル化・国際化せざるを得なく制度が導入されたこともあり，人材育成の重要性がなっていること認識されてのプログラムであった。本稿では，この④ 情 報通信技術の急速な発達により，教育活時に提出された論点を参考にしながら，あらためて，動・研究活動を支える学術情報基盤の重要

今後のメディアセンターにおける人材育成について性が増していること考えていきたい。

等があげられる。
慶應義塾大学においても，入学試験方法の多様化，

28変化

カリキュラムの工夫， 2 学期制から 4 学期制への移前述の田村所長の基調講演の中で，メディアセン行，授業方法の変化，学部やキャンパスを超えた授ター職員の「ゆでガエル症候群の危険性」が指摘さ業の実施，ダブルディグリー制の導入等々に表れてれた。すなわち，専門職としてメディアセンター配いる。研究面においては，公的な資金を始めとする属となり，例外もあるがおおむねメディアセンター外部資金の導入が当たり前のこととなり，学際的なの中で人事異動がなされ，自主的な管理運営を貫く大型研究プロジェクトも数多く実施されている。まことができるという比較的安定した職場環境においた，これらの研究成果を広く発信することや，特許て，自身の興味がある仕事を続けることができるメのような形で直接社会に還元することが要請されてディアセンター職員は，油断をすると「ぬるま湯にいる。これらは大学の事務職員の仕事に関して，よつかった状態」でのカエルが，温度の上昇（＝環境り高度な，より専門的な能力や知識，スキルが求めの変化）に気付かずに過ごしてしまい，最後にはゆられるようになってきていることを意味している。

でガエルになってしまう危険性があるという注意喚（2） 大学図書館における変化

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特大学図書館における人材育成

大学だけでなく，大学図書館も情報通信技術の発ンター全体の紙媒体の受入数が徐々に減り，電子資達やインターネットの普及，資料の電子化の進展な料への支払いが図書予算の半分以上を占めるようにどにより，大きな変化の真っただ中にある。教育活なったこと，これと同時に紙媒体の学術雑誌が書架動においても研究活動においても，これまで大学図から姿を消し，これまで多大なエネルギーを割いて書館が提供してきた図書資料を中核とした学術情報

きた一号ごとの受入作業・欠号調査・製本業務など基盤は重要な役割を果たしてきたが，これに対するは減少し，電子ジャーナルの安定的な提供が重要な要請が高度化し，多様化してきている。大学間の競仕事となってきたことなどがある（紙媒体の学術資争の激化は，図書館サービスを学生にとって魅力的料の重要性はこれまでとは全く変わらないが，電子なものにすることを要求し，多種多様なサービスを資料に関する業務が加わったと言える）。他にも，展開する必要を生じさせている。具体的には，以下学生を単に人手の確保のためのアルバイトとして雇のような変化があげられるであろう。

用するのではなく，学生の視点をとりいれたサービ①②③④⑤図書館システムの向上により，図書館といスの構築を重要視した協働作業の増加（学習相談員，う建物に来なくてもサービスを受けられるS-Circleの活動，ライティング＆リサーチコンサル体制が整った。

タント，メディアセンターフレンズなど 2 ）），メディ電子ジャーナルをはじめとする電子資料がアセンター職員が行う情報リテラシー教育が広範に急速に増加した。

いきわたり内容が深化してきたこと（メディアセン学内で生産される学術情報を社会に向けてター職員が情報リテラシーの授業を担当すること，広く発信するようになった（機関リポジト

メディアセンター主催の情報リテラシー教育のメリの普及）。

ニューの多様化など），ユニークなコレクションを研究に必要な学術情報を提供するだけにと広く発信するために積極的な展示会開催，授業でのどまらず，研究者や研究活動に対してより利用促進やデジタル化の事業が重要になってきたこ

直接的に行うサービスの必要性が高まっと（Googleブックス図書館プロジェクトへの参加，た。

スペシャル・コレクション担当の設置など），他部

大学図書館はこれまでも学生の自発的な勉門との協力・連携の中で，メディアセンターの知識強の場であったが，これをさらに推進するやスキル，またはサービスを役立てることが望まれことが要請されるようになってきた（ラーるようになったこと（博士論文のインターネット公

ニング・コモンズやアカデミック・コモン

開，研究者情報データベースと機関リポジトリとのズなどの知的空間の創出が求められてい連携など）等々，枚挙にいとまがない。

る）。
⑥

貴 重書や文書類のようなユニークコレクションを学内外に広く発信することの重要⑦⑧求められるものメディアセンターは学術情報の体系的な収集・蓄性が高まった。

積・提供を行い，教育・研究・医療を支援してきた。

教材の提供，研究者情報データベースと機

伝統的な業務は，①資料の収集と組織化・蓄積・提関リポジトリとのリンクなど，学内他部署供，②貸出やレファレンス業務，相互貸借，情報リとの連携が深まった。

テラシー教育などの直接的な利用者サービス，③庶

留 学生や外国人研究者の増加により，グ務・総務，渉外業務などであった。

ローバルな対応の必要性が高まった。
⑨3

前述の急速な変化の中で，メディアセンターにお海外の大学図書館との交流が深まるにつれいて新たに求められる能力や知識，スキルはどのよて，国際的に通用する目録規則や書誌デーうに変わっているだろうか？

タフォーマットを採用する必要が出てきた。

新しい業務に要求されるものとしては，①電子ジャーナルやデータベース，電子ブックの契約や交そして，実際に私達も業務遂行の上で，多くの変渉，さらにこれらを安定的に提供する能力・知識・化を実感している。例えば，ここ数年でメディアセスキル，②高度化した図書館システムの維持・管9集

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特集

大学図書館における人材育成

理，さらには開発する能力等，③教育や研究に直結

人材育成という観点では，この時期に基礎が築かれした選書・蔵書構築を行うことができる能力等，④たと言えるであろう。

資料のデジタル化を進める能力等，⑤情報リテラ

現在のメディアセンター職員の採用・配属・人事

シー教育をさらに推し進めるためのニーズの把握，異動はおよそ以下のようになっている。採用につい企画，プレゼンテーションの能力等，⑥ラーニング・ては「慶應義塾の事務職員」として人事部が採用すコモンズ，アカデミック・コモンズなどアクティブる。メディアセンター独自の採用はない。配属は「図ラーニングを支援するための知的空間を創出する能書館職員としての教育・訓練を受けている人」また

力等，⑦機関リポジトリの構築と提供などの学内のは「大学図書館業務に興味があること」を配慮した学術情報を組織化し，提供する能力等などが挙げらものになっている。司書資格は考慮されるが，絶対れる。

的なものではない。人事異動については，おおむね最近，大学の執行部からメディアセンターにいくメディアセンター内の異動である。これについて，つかの要請があった。一つは，研究力を評価して，慶應義塾の中に明文化されたルールがあるわけでは義塾の研究力を高めるための業務への参加である。

ない。
「専門的な仕事は専門家に」という考えを持この業務への参加のきっかけについては，本誌の第つ人事部や大学執行部と，それに応えて業務を遂行20号において，市古みどり日吉メディアセンター事してきたメディアセンターとの間の長年にわたり培務長が詳しく紹介している 。もう一つは，研究者われてきた信頼関係に基づいた合意というようなも情報データベースの構築方法やデザイン，発信方法のである。したがって例外も存在する。配属後，まなどについてのアドバイスである。研究支援・研究

たは人事異動後のキャリアパスについては，特別者支援業務について，これまでメディアセンターはなものはなく，OJTにより担当業務に慣れ親しむこ

研究に必要な資料を適切に収集し，提供することをとから始まり，ある程度の勤務年数を経て，部署内主眼としてきた。このことの重要性は今後も変わるの担当替えか，または人事異動によりメディアセンことはないが，これに加えて，研究力の評価や研究ター内の別な部署へ移ることになる。この時，「目成果の発信についても力を発揮することが求められ録業務は若いうちに一度は経験した方が良い」「テるようになってきたのである。

クニカルサービスとパブリックサービスと両方を経

3）

メディアセンター以外の職員の業務も複雑化・高験すべきである」「総務業務も経験して，大学の法度化している中で，メディアセンター職員も大学職人業務を多少なりとも知る機会があった方が良い」

員としての自覚を持ち，大学のミッションへの貢献というような理想が論じられる。これらはすべて正を常に意識する必要がある。このためには，メディしいのであるが，現実の人事異動にはさまざまな事

アセンターの外の動きにもアンテナを張り，自分た情があり，必ずしも理想通りには行えていない。

ちの知識，能力，スキルを自覚し，柔軟な発想で業専門業務の研修には，機会をとらえてできるだけ務の展開を考えることが重要である。メディアセン

参加させる方針をずっととってきた。メディアセン

ター職員の理想像は，「高度な事務能力を持った大ターが主催して行う研修（本稿の冒頭にも述べたよ

学職員であると同時に，高度な専門能力を持った図

うに 1 年に 1 回，集合研修を行っている。その他，書館職員」ということになるであろう。

海外研修報告会やテーマ別の研修を随時，行っている），私立大学図書館協会や国公私立大学図書館協410

育成力委員会などの関連図書館団体主催の研修，国立情慶應義塾大学は，1970年に従来の図書館と研究室報学研究所の研修事業，他の大学図書館が主催するの図書部門を合体させた「研究教育情報センター」

専門研修などには，内容がニーズに合うものであれを発足させた。この合体は，図書館や研究室，共同ば，業務が許す限り参加させる方針である。海外研研究室に散らばっていた資料を一元化して管理し，修については，1960年代から力を入れてきた。各所かつ人的資源も一元化して，より高度なサービスをを訪問・調査するタイプの研修もあるが，一箇所滞展開しようというものであった。その後，現在に至在型で実務経験を積むタイプの海外研修（ここ数年るまでさまざまな組織の変遷があったが，一元的なは実施できていないがトロント大学図書館における

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大学図書館における人材育成

研修，最近始まったイギリスにあるセインズベリー

50代のベテラン職員の割合が大きく，20代・30代の日本藝術研究所における研修など）は，参加者本人若手職員が少ない。ベテラン職員は多くの経験を積だけでなく，メディアセンター全体に対して影響力んでおり，知力・体力・やる気も十分な集団であり，のあるものになっている。

貴重な存在である。しかし，一方，ベテラン職員が先ほど，「人事異動についてはおおむねメディア一斉に定年退職年齢になる時に，若手職員がどれだセンター内の異動であるが，例外もある。
」と述べけ育っているかについての心配が残る。今の時点かたが，メディアセンター職員が他の部門の業務を経ら，「ベテラン職員の背中を見ながらも，自立をめ験することはとても意味がある。他部門の業務を知ざして訓練をする」機会を与える必要がある。

ることにより，第 3 章で述べた「自分たちのスキル二つ目は，出産に伴う育休や短縮勤務の問題であの自覚」「柔軟性を養うこと」ができ，広い人脈をる。職員がこれらを取得することによる戦力不足を得ることができる。また，他部門からメディアセンどう補うか，また，復職時や復職後のケアとともに，ターに人事異動をする場合，本人は慣れない専門用短縮勤務であっても戦力として活かすにはどうすれ語などに戸惑い大変な苦労をすることになるが，メばよいか，メディアセンターは事実として女子職員

ディアセンター全体から見れば，新しい考え方や知の割合が高いため，この問題は余計に切実である。

識を持った人が仲間に加わることになり，良い意味三つ目の問題は，慶應義塾の新人事・給与制度にでの刺激と影響力がある。将来は，この他部門とのおいて，メディアセンター職員の専門性をどのよう人事交流を制度化できることが望ましいと考えていに評価するかという点である。新人事・給与制度にる。

おける職員の評価基準は，必ずしもメディアセンこれ以外に，現在，実力のある中堅職員 1 名をター職員を専門職として位置付けてはいない。一JUSTICE（大学図書館コンソーシアム連合）の事

方，この新しい制度においては，「スペシャリスト務局に 2 年間の約束で，派遣している。欠員が補充職」という職種や「高度技術手当」が用意されていされるわけではないので，メディアセンターの戦力る。スペシャリスト職は慶應義塾内外で評価され得が減ることになり，当初はいろいろと心配もあった。

る高い専門性を活かして，特定領域において高度なしかし，電子資源をめぐるより深い状況を把握する専門業務を行うものである。また，「高度技術手当」

ことができ，契約に関する知識も増え，なによりもは職責給の内の一つで，やはり，慶應義塾が認めた他大学（特に国立大学）図書館の職員と一緒に仕事高度な技術に対し，その技術を活かして業務を行うができ人脈を拡げることができるというメリットが場合に支給されるものである。メディアセンターのある。毎回派遣できるわけではないが，このような業務自体が専門性のあるものと言えると思うが，こ他機関で働く経験も，人材育成の一つの方法と考えれらの中でもさらに高度な専門性を認めようというることができると思う。

制度である。現状では，これに認定されているメディ以上のように，明確なキャリアパスやかっちりとアセンター職員はいないが，将来は，システム担当した育成制度があるわけではないが，これまで，メの職員や貴重書やアーカイブ担当の職員の中からこディアセンターはあらゆる機会をとらえて，人材育れに認定される職員が出てくる可能性もある。その成に結び付けてきたということが言える。

ためには，メディアセンターが自らの業務の専門性これからは，大学職員としての基礎となる能力とのレベルを裏付けるような基準を持つ必要がある。

して，これまで以上に企画力や折衝力，他部門の職四つ目は，上記の三つ目の課題にも関係があるが，員との共同・連携ができる力も養っていかなくては慶應義塾全体に対してメディアセンター職員の力をならない。

いかに示すことができるか，という問題である。前

特述のように人事異動もメディアセンター内にとどま5

課題
翻って，現在のメディアセンターにおける「人材育成」に関する課題について述べる。
その一つは，職員の年齢構成の問題である。40代・ることが多く，メディアセンターが何をやっているか，どのようなことで大学の研究・教育に貢献しているかなどが，外からはわかりにくい。メディア
センター職員が現在どのように貢献しており，自分11集

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特集

大学図書館における人材育成の強みを活かしてこれからさらに何ができるかをメディアセンターの外に発信していく必要がある。
繰り返しになるが，これからのメディアセンター職員に求められるものは，「他部門との協力・連携ができる力」である。図書予算，メディアセンターの運営予算や人件費などが，年々，厳しい状況になりつつある中で，メディアセンター内の専門業務において成果を出すためにも，この力がこれからは重要になる。今後の人材育成にはこの点を特に考慮に入れる必要がある。

6

おわりにメディアセンターは， 5 年ごとに「中期計画」を策定している。2012年からの中期計画を策定する前に，若手職員に「メディアセンターの将来像 20112020」をまとめてもらった。ここでは，「よくばりな図書館」というコンセプトのもとで，各種サービスの10年後の姿が描かれている。これは言わば，理想であるが，いかなる環境の変化の中にあっても，理想に向かって組織も個人も努力を続けていくこと，これが最大の人材育成になるのではないかと思う。
幸いにもメディアセンターには，「自ら学ぶ」という伝統と気風がある。この伝統と気風を大事にしながら，少しずつ前進していきたいものである。
注1 ）2014年度より，名称を「メディアセンター研修会」と改めた。
2 ）梁瀬三千代．メディアセンターの取り組み：学習相談員，S-Circleそしてライティング&リサーチコンサルタントとの連携．MediaNet．2013, no. 20, p.3-10．
椎木一夫．理工学メディアセンターにおける新しいコミュニケーション場創生の試み：Sサークル．MediaNet．
2013, no. 20, p.11-10．
渡慶次りさ，木村優作，金華斌，長坂功．メディアセン
ターフレンズ活動報告．MediaNet．2013, no. 20, p.14-18．
3 ）市古みどり．研究支援と大学図書館（員）．MediaNet．
2013, no. 20, p.25-28．

参考文献
・科学技術・学術審議会

学術分科会

研究環境基盤部会学

術情報基盤作業部会．大学図書館の整備について（審議のまとめ）：変革する大学にあって求められる大学図書館像，

12

2010，73p.
・石黒敦子他．開館100年記念慶應義塾図書館史稿1970～2012．東京．慶應義塾図書館，2012，225p.