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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･新･国際優良日本株ファンド

マンスリーレポート

愛称：厳選投資平成 28 年 12 月 30 日

お知らせ『Morningstar Award “Fund of the Year 2015”』において最優秀ファンド賞（国内株式大型 部門）を受賞しました。
同一ファンドの２年連続「最優秀ファンド賞」受賞は、国内株式型では初の快挙です。

Morningstar Award “Fund of the Year 2015”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びに Morningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2015 年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国内株式大型 部門は、2015 年 12 月末において当該部門に属するファンド 604 本の中から選考されました。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■
投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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愛称:厳選投資特化型

マンスリーレポート
平成28年12月30日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則」第17条の3「信用リスク集中回避のための投資制限の例外」第1項第3号を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(％)
ファンド 参考指数

直近の分配実績（円）

基準価額
26,994 円

TOPIX配当込

過去1ヵ月間

3.82

3.47 第4期 2012/03/27

0

過去3ヵ月間9.03

14.95 第5期 2013/03/27

0

過去6ヵ月間15.12

23.15 第6期 2014/03/27

500

過去1年間

7.37

0.31 第7期 2015/03/27

500

過去3年間

60.51

23.96 第8期 2016/03/28

500

設定来189.30

47.64 設定来累計

1,500※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

比率(％）
株式
98.6
投資信託証券0.0
その他株式関連証券
0.0
現金その他
1.4
※比率は対純資産総額

純資産総額
856.26 億円※設定日前営業日（2008/03/27）を10,000として指数化

（億円）

1,000

35,000900

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
参考指数（左軸）

30,00025,000

800
700
600
500

20,000400
15,000300
200

10,000100【資産別構成】
資産種類

解約価額
26,914 円

5,00008/03 09/03 10/03 11/03 12/03 13/03 14/03 15/03 16/030※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【株式市場別構成】
市場比率(％）
98.6
東証１部0.0
東証２部
その他市場0.098.6
株式組入比率【株式業種別構成 上位5業種（％）】20.015.0※比率は対純資産総額【組入有価証券 上位5銘柄】
銘柄
1 ソフトバンクグループ
2 花王
3 テルモ
4 ユニ・チャーム
5 日本電産( 銘柄総数：18銘柄 )

10.0

市場業種
比率（％）
東1 情報・通信業
11.2
東1 化学
9.9
東1 精密機器
9.4
東1 化学
8.7
東1 電気機器
8.5

5.0

0.0

化学
18.6

電気機器
15.7

卸売業
13.1

情報・通信業
11.2

精密機器
9.4

※比率は対純資産総額※略称は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。
■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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基準日 平成28年12月30日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況
2016年12月の日本の株式市場は、月を通じて堅調な推移となり、TOPIX（配当込み） は前月末に比較して3.47％の上昇となりました。
当月は先月行われた米国大統領選以降の円安ドル高や米国株上昇の流れを受けて、日本の株式市場は上昇基調となりました。
月の半ばに米国FRB（連邦準備制度理事会）が利上げを決定しましたが、大きな波乱材料とはならずに月を終えました。米大統領
選以降、急騰した金融株などの景気敏感な業種の株価は上昇一服となり、月後半にかけて軟調に推移しました。

◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比3.82％の上昇となり、参考指数の同3.47％の上昇を0.35％上回りました。
当月の主なプラス貢献銘柄はソフトバンクグループ、ロート製薬などで、マイナス影響銘柄は日本電産、ミスミグループ本社などでした。
当月はソフトバンクの株価が急伸しました。12月初旬に同社孫社長が米国次期大統領に決まったばかりのドナルド・トランプ氏といち早く会談を行い、同社が米国において500億ドルにのぼる事業投資を行うことで新たな雇用を生み出すことを約束したことがきっかけです。トランプ政権移行チーム発足のタイミングで米国政府と友好な関係を築くことで、同社にとって有利な事業展開が今後可能になるとの思惑が先行したものと思われます。今回のような戦略的な動きは、孫社長の得意とするところです。過去にも米国アップル社の社長であった故スティーブ・ジョブズ氏に自らアプローチすることで、当時、日本で初めてのキャリア（電気通信事業者）としてiPhoneを販売する契約を取り付けるなど、豊富な人脈を駆使したビジネス展開は、これまでも同社の株主に多くの価値を生み出してきました。また今回の報道をきっかけに2013年に一旦は米国FCC（米国連邦通信委員会）によって否認されたスプリント社とT-モバイル社の合併案が、トランプ新政権のもとで実現するのではないかとの憶測も生みだしました。
このように足元の業績と必ずしも関係なく同社の株価は大きく上昇しましたが、現在、私どもは同社を構成する各事業セグメントの収益が上向き傾向にあると考えております。キャッシュ・カウ（「成熟市場で高いシェアをとった商品・事業のことで「金のなる木」ともいいます）である国内通信事業は、国内の通信インフラ整備が一段落したこともあり、数年前に比べてフリーキャッシュフローの創出力があがっています。長らく業績不振に喘いでいた連結子会社の米国スプリント社は、通年キャッシュフローベースでは損益トントンが間近となりました。また投資事業は、中国のアリババ社の株式を筆頭にポートフォリオは充実していますし、2016年７月に買収を発表した英国アーム社との長期的なシナジー効果（相乗効果）への取り組みも軌道に乗り始めたようです。
英国アーム社の買収に関しては、現時点でどのように連結業績に貢献するかは判断が難しいと言わざるを得ませんが、私どもは少なくともこの買収案件がソフトバンクグループ全体の屋台骨を揺らがすほどの「危険な賭け」ではないとの見方をしております。同社孫社長によれば、「英国アーム社は買収発表時点で既に利益およびキャッシュフローを潤沢に生み出している高成長企業であったうえ、買収後の純有利子負債/EBITDA倍率でみた同社の財務健全度も４.４倍程度と、６.２倍だった
2006年のボーダフォン日本法人を買収した直後に比べれば、充分健全な範囲」。とのことです。
英国アーム社買収による半導体事業という同社にとって新規領域に進出する点を不安視する声もありますが、私どもは孫社長の経営手腕を注視していく方針です。ヤフーＢＢやボーダフォン日本法人、米国スプリント社の経営立て直し及び収益化といったこれまでの孫社長の実績を勘案すれば、充分に期待していい案件であると考えております。

（次ページへ続く）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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基準日 平成28年12月30日（前ページより続き）
12月13日にマディ・ウォーターズ・キャピタルLLC社（以下「ＭＷＣ社」）が日本電産に関するとするレポートを発行しました。
ＭＷＣ社のホームページによると、「ＭＷＣ社は世界的にも有力な“物言う投資家”で、その“物言い”は主に空売りを中心に展開する」とのことです。ＭＷＣ社のレポートでは、日本電産の株価を4,764円（12月30日の終値は10,085円）と評価しています。
昨今、海外を拠点とし徹底的なボトムアップリサーチによって上場企業の弱点や不正（誤認も含む）を指摘し、株価の下落につながるようなレポートを発行する「プレイヤー」が増えているのは皆さんもご存知かもしれません。日本でも2016年に入って、市場を賑わす事例が散見されるようになりました。
こういった「プレイヤー」は自分たちの主張を裏付けるために、対象企業について、細かな法的書類の調査や、利害関係者からの聞き取り調査などあらゆるデータを集め、「プレイヤー」が発行するレポートにおいて大々的に当該企業を批判するのが一般的です。これらは、一般的には企業ビジネスの根幹を揺るがすようなものではないケースが多いと私どもは考えます。
しかしながら、海外では企業の不正を暴いた事例もある為、一応注意が必要です。
ＭＷＣ社は、数年前にある中国企業の粉飾経理を暴き、上場廃止に追い込んだことで有名になりました。私どもは早速、今回のＭＷＣ社の日本電産に関するレポートを精査しましたが、投資判断を変える必要はないとの結論に達しました。株式市場もこの見解と同じだったとみえ、株価も瞬間的にこそ急落しましたが、その後は同レポート発行前の水準を回復しております。
同レポートの主張の主なものと私どもの見解の違いは以下のとおりです。
《レポートの主張：目標未達成の常習犯である》
私どもの見解：日本電産は意欲的な中期業績目標を掲げることで有名であり、同社永守社長は、自らを「ほら吹き」と呼んでいるように、意欲的な業績目標をたてることで、自らと社員を鼓舞することを目的としていると思われることから、計画目標値を下回ること自体が問題だとは考えられません。
《レポートの主張：利益と成長率を誇張して見せかけるために疑わしい損失計上を利用》
私どもの見解：通常、減損処理する金額は会計ルールの範囲内であれば経営陣の裁量によって決定されるため、不正会計に利用されることも時としてありますが、本件については、永守社長の「ビジネスにとっての悪材料は、だらだら小出しにするのではなく、早々に膿（うみ）を出して切ってしまう」という考えの下に行われたものです。損失処理を先送りにする傾向が強い（結果として損失を膨らませてしまう）「一般的な経営者」とは一線を画するものであり、むしろ財務の透明性を高めるという観点から評価すべきと考えます。
《レポートの主張：継続事業の成長率はほぼゼロである》
私どもの見解：同レポートでは、日本電産の長いＭ＆Ａの歴史のなかで2011年度から2015年度までの期間をとりだして議論しています。
買収および為替影響を除いた売上成長率（オーガニック成長率）はゼロに等しいというのが同レポートの主張です。これには2011年３月の東日本大震災のマイナス影響も含まれており、2014年度から2015年度は着実にプラス成長を達成しています。
また、日本電産の買収戦略の狙いは、製品ポートフォリオおよび事業展開地域の拡大にあります。同社は５年ほど前までＨＤＤ用モータに収益の大半を依存していましたが、これまでの数多くの買収を通じて、今日では車載用、家電用、産業用などあらゆるモータ製品を手掛けるようになっており、今後の利益率改善が見込まれるだけでなく、足元では車載用事業と家電・商業・産業用事業で急速に受注が増えており、着実に成長性が高まっていることを示しています。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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愛称：厳選投資ファンドの目的
当ファンドは、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. 高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来る日本企業を中心に投資します。
２. ベンチマークは設けず、２０銘柄程度に厳選投資を行います。
当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

スパークス・アセット・マネジメント株式会社について◆ 一貫した投資哲学と運用プロセスを実践する独立系運用会社です。
◆ スパークスは、１９８９年の創業以来、株式市場を取り巻く環境がいかに厳しくとも「マクロはミクロの集積である」という投資哲学の下、ボトムアップ・リサーチを行っております。
親会社であるスパークス・グループ株式会社は JASDAQ 市場（銘柄コード８７３９）に２００１年１２月に運用会社として初めて上場いたしました。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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愛称：厳選投資投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、主として国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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愛称：厳選投資お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･新･国際優良日本株ファンド （愛称：厳選投資）

商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

平成 20 年 3 月 28 日から平成 40 年 3 月 27 日

決算日

毎年 3 月 27 日（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等は、収益分配を行わないこともあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することができます。

解約価額
解約代金の受渡日

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額
解約請求受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： お申込受付日の基準価額に 3.24%（税抜 3.0%）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の基準価額に対して 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 1.7712%（税抜 1.64%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率 0.108%（税抜 0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

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販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･新･国際優良日本株ファンド

マンスリーレポート

愛称：厳選投資ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本マスタートラスト信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

ごうぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第43号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

髙木証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第20号○

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号○○○

東海東京証券株式会社
かんたんダイレクトサービス専用

○

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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