スパークス・新・国際優良日本株ファンド（愛称 厳選投資）
追加型投信／国内／株式

お客様向けレポート
2023年8月
特化型

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

インフレによって大転換期を迎える日本株式市場
株式とは、一般的にインフレ率がプラスであれば何倍にもなり得る資産です。日本株式市場が長期間低迷していたのは約30年続いたデフレに起因します。
しかし、ここから緩やかなインフレが進行する〝普通の時代〟が始まると当ファンドでは考えています。デフレ環境下で抑制されていた賃金上昇や投資拡大など新たな価値を創造する時代が、〝今〟やってきました。
日本のこれからの好循環
企業収益向上
⇒高ROE
需要成長
拡大
投資拡大

製品
価格上昇

賃金上昇

緩やかなインフレが進⾏する〝普通の時代〟へ

長期にわたってインフレ率がプラスだった世界の株式指数は過去最高値を更新し続けています。これは継続的なインフレの中で起こる〝当たり前の動き〟です。
2023年の日本株式市場は、日経平均30,000円台を超えて33年ぶりの最高値を更新しましたが、これは持続的なインフレによる通過点にしか過ぎないとスパークスは考えています。
今後、日本株式市場が〝下落する心配〟よりも〝上昇する心配〟をするべきではないでしょうか。

各国のCPIと株価指数（1970年～2022年 ※右軸︓CPI、左軸︓株価指数）

米国

英国

250
200

S&P500
CPI（米）

150

250

120

200

150
FTSE100

120

CPI（英）

150

90

150

90

100

60

100

60

5030

50300
1970

00
1970

1980

1990

2000

20102020※ FTSE100︓1983年12月30日～
1980

1990

2000

2010

02020

長期的なインフレによる株式指数の上昇は〝当たり前の動き〟※ 上記は当ファンドへの理解を深めていただくためのご参考資料です。全てのケースを網羅したものではなく、過去の実績等は将来を保証、⽰唆するものではありません。
※ 各国のCPI、株価指数は2015年を100として指数化しています。
出所︓ スパークス・アセット・マネジメント、 FactSet Pacific Inc. 、Fundmark

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追加型投信／国内／株式

お客様向けレポート
2023年8月
特化型

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

投資家別売買動向からみる日本株式市場への期待
外国人投資家の日本株売買動向をみると、アベノミクスによる買い越し分を十分売り越してきたことやインフレなどによる企業業績回復期待、東証による企業への資本効率改善要請などの追い風を受け、今後さらに日本株買いへと転じてくる可能性が高いと期待されます。
(億円）

外国人投資家の売買動向とTOPIXの推移（2012年11月16日～2023年8月4日）

1,000

2,500

外国人投資家(左軸)800

TOPIX(右軸)

2,000

600
400

1,500

200
1,0000(200)

500

(400)
(600)
2012/1102014/112016/112018/112020/112022/11

個人投資家の日本株売買動向をみると、アベノミクス以降売り越し額が多い状況が続いていましたが、直近数年は大きな売り越しも少なくなってきていることや、今後のインフレ圧力で株式投資への魅力が高まることが予想されることから継続的な日本株買いが期待されます。

個人投資家の売買動向とTOPIXの推移（2012年11月16日～2023年8月4日）

(億円）
1,000

2,500
個人投資家（左軸）800

TOPIX(右軸)

2,000

600
400

1,500200
1,0000(200)500(400)(600)
2012/1102014/112016/112018/112020/112022/11※ 外国人・個人投資家の売買動向は、傾向を見るために週次データを6ヶ月分合計した値を表記しています。直近値は2023年7月3日から2023年8月4日までの合計値です。
※ 上記は当ファンドへの理解を深めていただくためのご参考資料であり、過去の実績等は将来の結果をお約束するものではありません。
出所︓ 各種資料、スパークス・アセット・マネジメント

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スパークス･アセット･マネジメント株式会社

当ファンドの運用状況
当ファンドの年初からのパフォーマンスは参考指数であるTOPIX（配当込み）を上回って推移しており、同期間でプラス寄与した組入銘柄は、三菱商事、日立製作所、ソニーグループなどです。
過去30～40年続いたディスインフレ・金利低下が終わりを迎えたと考え、2022年以降は従来よりも積極的な組入銘柄の入れ替えを行いました。当ファンドのパフォーマンスが改善傾向にあるのは、これら一連の投資行動が少しずつ成果を出し始めているためと考えています。
当ファンドのポートフォリオは、長期的に成長が期待できる確信度の高いグローバル企業に投資しており、中長期的にTOPIXを上回る成長を遂げていくという考えに変わりはありません。

当ファンドの基準価額と参考指数の推移（2008年3月27日～2023年8月25日）
2023年初来（2022/12/30～2023/8/25）（円）
60,000

当ファンド 分配金再投資基準価額
当ファンド 基準価額
参考指数（TOPIX（配当込み））

50,000

基準価額

46,759円（2023年8月25日）

40,00030,0002023年初来騰落率

当ファンド（分配金再投資基準価額）：+22.9％TOPIX（配当込み）：+21.5％20,00010,0000
2008/03

2008年3月27日（設定日前営業日）を10,000として指数化

2010/032012/03

2014/03

2016/032018/032020/032022/03

当ファンド組入上位5銘柄

当ファンドと参考指数のROE（2023年7月末）（2023年7月末）

銘柄総数︓26銘柄
順位
123
45

コード
6501
6758
8058
3382
4527

銘柄
日立製作所
ソニーグループ
三菱商事
セブン＆アイ・ホールディングス
ロート製薬

保有比率
9.5%
9.0%
8.2%
6.7%
4.7%

実績ROE＊
当ファンド

11.4%

TOPIX
（配当込み）

8.4％＊ 実績ROEは作成時点で取得可能なデータを元に算出しています。
※ 基準価額は信託報酬控除後です。
※ 分配金再投資基準価額は信託報酬控除後のものであり、税引前の分配金を再投資したものとして計算したものです。
※ 参考指数（TOPIX（配当込み））は当ファンドのベンチマークではありません。
※ 保有比率は対純資産総額をもとに計算しています。
出所︓ スパークス・アセット・マネジメント、 東洋経済、 FactSet Pacific Inc.

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スパークス･アセット･マネジメント株式会社■基準価額の変動要因
当ファンドは、主として国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
ファンドが有する主な変動要因は、次の通りです。※変動要因は下記に限定されるものではありません。
●株価変動リスク ●集中投資のリスク ●信用リスク ●その他の留意事項（システムリスク・市場リスクなどに関する事項）※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入申込受付日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購入時手数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に対して0.3％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.804％（税抜1.64％）を乗じて得た額とします。
【信託報酬の配分︓内訳（税抜）】
委託会社︓年率0.90％、販売会社︓年率0.70％、 受託会社︓年率0.04％
運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

監査費用印刷費用

監査費用、印刷費用などの諸費用は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
※監査費用︓ファンドの監査人に対する報酬および費用
印刷費用︓有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷および提出等に係る費用

その他の費用・手数料

組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用等は、その都度信託財産から支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を⽰すことができません。
※組入有価証券の売買委託手数料︓有価証券の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
信託事務の諸費用︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息※当該手数料等の合計額については、ファンドの購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表⽰することができません。

お申込みの際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
＜特化型に関して＞
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

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スパークス･アセット･マネジメント株式会社■ファンドの関係法人について●委託会社
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第346号（加入協会）一般社団法人投資信託協会、 一般社団法人日本投資顧問業協会、 日本証券業協会、一般社団法人第⼆種金融商品取引業協会●受託会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社●販売会社

下記一覧参照
加入協会
販売会社

野村證券株式会社
auカブコム証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※1
岡三証券株式会社※2
株式会社きらぼし銀行

株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライ
フデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

○
○
○
○
○

○
○

○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第53号

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号

○
○
○
○
○

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3198号○

登録金融機関

九州財務局長（登金）第6号

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号○○○

株式会社ＳＢＩ新⽣銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

株式会社ＳＢＩ新⽣銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）登録金融機関

関東財務局長（登金）第10号○○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第106号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第40号

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第7号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

登録金融機関関東財務局長（登金）第6号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3144号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号

○
○
○
○
○
○
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○
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○

株式会社熊本銀行
株式会社静岡銀行
株式会社十八親和銀行損保ジャパンＤＣ証券株式会社
株式会社千葉興業銀行
東海東京証券株式会社※1
株式会社東京スター銀行とちぎんＴＴ証券株式会社※3
西日本シティTT証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
株式会社福岡銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社みずほ銀行
水戸証券株式会社
LINE証券株式会社
楽天証券株式会社
スパークス・アセット・マネジメント株式会社※1 株式会社ＳＢＩ証券、東海東京証券株式会社は、一般社団法人日本STO協会に加入しています。
※2 岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会に加入しています。
※3 とちぎんＴＴ証券株式会社は、2022年10月3日以降新規の購入申込受付を停⽌しております。

5○

○
○

一般社団法人第⼆種金融商品取引業協会

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追加型投信／国内／株式

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2023年8月
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スパークス･アセット･マネジメント株式会社■指数に関して
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。
TOPIXは、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、ＪＰＸはTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停⽌またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停⽌を行う権利を有しています。

当資料はお客様向け資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。
〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号︓03-6711-9170（受付時間︓営業日9︓00 ～ 17︓00）

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