教育ネットワークセンター年報, 2011, 11, 161-170（研究科長裁量経費企画研究報告論文）

子どもの自己決定と自己価値の認識― 日本と韓国における実態調査（３）―加藤 道代・神谷 哲司・若島 孔文・田中 真理
東北大学大学院教育学研究科

要約
日本と韓国の小 4、小 6、中 2 の子どもたちを対象として、子どもの自己決定行動と自己価値の認識における国、学年による差異、および、自己決定行動やその満足感が自己価値の認識にもたらす影響を検討した。その結果、日本の子どもは韓国の子どもに比べて自己価値の認識が有意に低く、学年が上がるにつれて低下していた。韓国の中 2 では、進路選択に関する自己決定が高いほど自己価値の認識が高く、日本の小 4 と中 2 では遊びに関する自己決定が高いほど、また日本の小 6 では偶発的な出来事に関する自己決定が高いほど自己価値の認識が高かった。さらに、自己決定による自己価値の認識への影響を統制した上で、自己決定満足感による影響を検討したところ、日本と韓国両国のいずれの学年においても、自己決定満足感は自己価値の認識への説明率を有意に上昇させることがわかった。すなわち、子どもの自己価値の認識の高さは単に自己決定の高さによるのではなく、自分の決定に対する満足度が重要な要因となることが示唆された。
キーワード：子ども

自己決定

自己決定満足感

自己価値

日韓調査

問題と目的
1989 年 11 月 20 日、国連総会において全文と本文 54 条からなる「児童の権利に関する条約（子どもの権利条約）が定められた。これは、子どもの権利を守るために必要な事項が包括的に規定されたもので、わが国においても 1994 年 4 月 22 日に批准されている。そこでは、大人から保護されるだけの対象としてではなく、自分の人生の主人公として、独立した人格をもち、自己決定していく権利主体としての子ども観が貫かれており、心身ともに健全に育つ権利や市民的権利が包括的に保障されたことに加えて、子どもの発達に関する視点も重視された。例えば、子どもの表明する意見は、年齢および成熟度に応じて十分に考慮されること（第 12 条）、親をはじめとするおとなは、子どもの心身の発達に応じて適切な指示、指導を与える責任、権利および義務を有すること（第 5 条）、思想・良心・宗教の自由（第 14 条）についても子どもの発達に応じた指導をする権利および義務を有することが明記されている（（財）日本ユニセフ協会、2009）。
国連における条約採択から 20 年余り、日本における批准から 16 年を数える。この間、わが国においても、子どもを生存、保護、参加に関する権利主体としてとらえることを通教育ネットワークセンター年報

第 11 号

じて、教育、医療、保健、福祉、司法など、子どもにかかわる様々な領域において、子どもの自己決定をめぐる議論が重ねられてきた。自分自身に関係のある事柄の決定について、子どもが意見を表明し、自分の最善の利益を確保する手続きにも関与し、参加することを保障するための条件や環境、仕組みや手続きは、「支援を行う側からではなく、子どもを中心に据えた検討（厚生労働省、2007）」のもとに整備が求められている。しかしながら、子どもの権利条約の基本理念は自明である一方で、子どもの自律性や自己決定をめぐる個々の議論は必ずしも明確ではない。子どもにとって最善の利益を追求することは当然であっても、何が最善であるかということについて誰がどのように判断するのかということについては、時代や社会文化的文脈の影響を考えないわけにはいかない。
そもそも自分がより自己決定的であろうとする自律的欲求は、より有能でありたいとする有能性欲求、他者との関係を取り結びたいとする関係性欲求と並んで、人が内発的に動機づけられる要因となる人間の本来的な心理的欲求であると言われている（Deci & Ryan、1985）。従って、多様な文脈の影響による違いはありながらも、子ども本来のもつ自律性への意欲が充たされつつ、子どもが他者との関係の中で自分自身の存在を価値あるものとしてとらえることができるようになることが求められると考えてよいだろう。わが国は新生児死亡率が世界で最も低く、子どもの生存の問題については既に克服されたと言える。
次なる課題が必然的に「いかに育てるか」、「いかに育つか」に向けられる中、特に子ども自身がどのように自分の価値を認めることができているのかということは重要な視点となる。
こうした問題意識から、我々はこれまでに、子どもが日常場面で自分の行動をどのように決めているのかということに着目し、こうした自己決定行動を切り口として、子どもの生活実態や親子の認識をとらえることを目的とし、小学 4 年生、6 年生、中学 2 年生と、それぞれの保護者を対象として調査を行ってきた。そしてその際、日本と同様に子どもの生存の問題を克服した国である韓国においても同一内容の質問紙調査を行い、両国の比較を通して考察をした。その結果、日本の子どもの認識では、時間管理（小 4＜小 6＜中 2）、稀有な事態（小 4・小 6＜中 2）、進路決定（小 6＜中 2）、遊び（小 4＜小 6・中 2）の自己決定のいずれにおいても、学年が上がるにつれて有意に上昇していることがわかった。韓国との比較では、小 4 と小 6 の稀有な事態と遊びにおいては韓国が日本より高く、中 2 の時間管理と小 6 および中 2 の進路決定においては、日本が韓国よりも有意に高かった（Kamiya et al.、2010；神谷ら、2011）。また、自己決定行動に対する子ども自身の満足感については、韓国では小 4 や小 6 に比べて中 2 の満足感が有意に減少する一方、日本では学年の進行による有意な差はみられず、小 4 と中 2 では韓国に比べて有意に高いことが示されている。また、自分の子どもの自己決定に対する保護者の満足感をみると、いずれの学年においても、日本が韓国よりも有意に高い（Kato et al.、2010）。
天貝・新井（2000）は、子どもの自己決定行動と Self-Esteem が正の相関関係にあるこ－162－

子どもの自己決定と自己価値の認識とを指摘しており、谷島・新井ら（1996）も自己決定行動と勉強、社会、一般領域の有能感との間に有意な相関を認めている。そうした先行結果を踏まえれば、上記結果が示したわが国の子どもの自己決定行動の高さもまた自己価値認識の高さに関係すると考えることができる。しかし一方で、近年のわが国では、虐待、非行、不登校やひきこもり、自殺、いじめの問題など、子どもの自己価値が揺さぶられるような状況が頻発していることも事実である。また、平成 20 年度版青少年白書（内閣府、平成 20 年 11 月）によれば、親世代である 30 代～40 代の労働時間は増加傾向にあり、それに伴って親の帰宅時間も遅くなり、家族そろって夕食をとる頻度が減少し、父親のほぼ 4 人に 1 人は平日の親子の接触時間が「ほとんどない」と回答している。子育てに関する放任と過干渉の二極化を指摘する声もあり（山本、2009）、子どもの自己決定行動と自己価値の認識に関してはあらためて確認する必要があると考えられた。
そこで本稿では、日本と韓国の小 4、小 6、中 2 の子どもたちを対象として我々が行った子どもの自己決定に関する日韓比較調査から、とりわけ今日の子どもの自己決定行動と自己価値の認識について、国、学年により検討し、加えて自己決定行動とそれに対する満足感が自己価値認識にもたらす影響を検討することを目的とした。

方法
1．協力者
日本と韓国における小学校 4 年、6 年、中学校 2 年の男女とその保護者を対象に、各々小 4 用、小 6 用、中 2 用、保護者用の 3 種類の質問紙を用意して実施した。日本は、小学校・中学校を通じた郵送法、韓国は留置き法によりデータを回収した。欠損値のある回答を除外し、日本 649 名、韓国 756 名分（日本：小 4=263 名、小 6=234 名、中 2=152 名、韓国：小 4=202 名、小 6=128 名、中 2=426 名）を分析の対象とした。ただし本稿では保護者の回答は扱わず、子どものデータのみ分析に使用した。

2．質問紙
小 4 用質問紙は、①フェースシート、②自己決定尺度、③自己決定の満足度、④自己価値観尺度から構成され、小 6・中 2 用質問紙は、①フェースシート、②自己決定尺度、③自己決定の満足度、④自己価値観尺度、⑤学習意欲尺度から構成された。小 6・中 2 用の①～④は、小 4 用の①～④と同じである。
自己決定行動に関する項目は、新井（1996）、谷島ら（1996）、天貝・新井（2000）、新井ら（2002; 2003）を参考にして作成した。
「身体（身だしなみや健康など）」「進路（進学や就職、結婚など）」「遊び（遊ぶ場所や時間など）」「学び（学校での教科学習や塾など）」「進路（進学や就職、結婚など）」「メディアとのかかわり（テレビや携帯電話、ゲームなど）」「お金（お小遣いの使い道など）」の 7 領域を想定した 35 項目を設定し、4 件法（1．

－163－教育ネットワークセンター年報

第 11 号

自分以外の人が決める～4．自分で決める）で回答を求めた。なお本稿では、この自己決定に関する項目のうち，子ども自身の評定について因子分析を行った結果（Kamiya et al.、2010; 神谷ら、2011）を踏まえ、「時間管理（どのくらいの時間テレビやビデオを見るか等6 項目）」「稀有な事態（ケガや体調を崩した時に学校を休むか休まないか等 4 項目）」「進路選択（将来、大学に行くか行かないか等 4 項目）」
「遊び（どんなことをして遊ぶのか等3 項目）」の 4 つの下位尺度を採用して以後の分析を進める。
自己決定満足感（1 項目）の測定は、日常の自己決定にどの程度満足しているかについて 4 件法（1．満足していない～4．満足している）によって尋ねられた。
自己価値尺度は、桜井（1992）の児童用コンピテンス尺度の下位尺度から採用された。
「自分に自信がありますか」「たいていのことは、人よりうまくできると思いますか」等、10 項目からなり、4 件法（1．いいえ～4．はい）で回答が求められた。

3．韓国版質問紙作成の手続き作成された日本版質問紙を基に、日韓両国語を使用する韓国の研究者 1 名により、韓国語への翻訳が行われた。その際、日本においては一般的であっても韓国では一般的ではない項目や、両国に存在するが意味合いが異なる項目がないように、両文化的背景からみた項目内容や表現の調整がなされた。このようにして作成された韓国版質問紙は、日韓両国語を使用する韓国の研究者 2 名（ただし、韓国版への翻訳者は含まない）により、あらためて日本語に翻訳し直すバックトランスレーションの手続きを経て、最終的な日本版と韓国版の照合がなされた。

4.手続きと調査時期
質問紙の配付・回収について，日本では小学校・中学校を通じた郵送法により，韓国では留置き法により実施した。調査は、日本と韓国の両国で 2009 年 11 月～2010 年 1 月に実施された。韓国は 2010 年 9 月～10 月にも追加実施した。

結果
分析にあたり、自己決定尺度の 4 下位尺度における Cronbachα係数を算出したところ、時間管理はα=.75、稀有な事態はα=.65、進路選択はα=.68、遊びはα=.63 とやや低めであった。自己価値観はα=.85 で高い信頼性が確認された。各尺度項目の得点を合算し尺度の項目数で除した値を各尺度の得点として以後の分析に使用した。各々の得点の高さは、自己決定の度合いと自己価値の認識の高さを示す。
国（日本と韓国）と学年（小 4、小 6、中 2）を独立変数、自己価値の認識を従属変数とする 2 要因の分散分析を行った。その結果、国の主効果（F(1,1368)=184.84, p<.001）、学年の 主 効 果 （ F(2,1368)=31.69,p<.001 ）、 お よ び 交 互 作 用 が 有 意 で あ っ た－164－子どもの自己決定と自己価値の認識（F(2,1368)=31.69,p<.001）。単純主効果検定の結果、日本では小 4、小 6＞中 2、韓国では小 4＞小 6＞中 2、また、いずれの学年においても、日本よりも韓国が高いことが示された（表 1、図 1）。
表 1 日本と韓国の子どもの自己価値認識（分散分析結果） *p<.05, **p<.01, ***p<.001
小学 4 年

小学 6 年

中学 2 年

平均値（ SD ） 平均値（ SD ） 平均値（SD）
日本

2.68（.59)

2.64(.58)

2.45(.50)

韓国

3.27(.57)

3.01(.65)

2.87(.58)

学年主効果

国主効果

学年×国Ｆ値

Ｆ値

交互作用

F(2,1368)=184.84 *** F(1,1368)=31.69 *** F(2,1368)=4.06 *日 本 ：小 4、小 6＞中 2
韓国：小4＞小6＞中2、韓国＞日本

3.5
3.3

日本

3.1

韓国

2.9
2.7
2.5
2.3
2.1
1.9
1.7
1.5
小４

小6中2

図１ 日本と韓国の子どもの自己価値認識

国、学年ごとに自己決定行動および自己決定満足感が自己価値認識に与える影響を検討するにあたり変数間の相関を確認した。小 4 は表 2、小 6 は表 3、中 2 は表 4 に示した。
表中、右上部分は日本、左下部分は韓国の相関係数をまとめた。
日本の小 4 では、遊び、進路選択および自己決定満足感と自己価値認識との間に r=.23～.37 の弱い正の相関がみられ、韓国の小 4 では進路選択および自己決定満足感と自己価値認識との間にそれぞれ r=.22、r=31 の弱い正の相関がみられた。日本の小 6 では、自己決定満足感との間に r=.22 の弱い正の相関がみられた。進路選択と自己決定満足感の相関係数は有意ではあるが、その値は r=.19 であり極めて低い。韓国の小 6 では進路選択、遊び、自己決定満足感と自己価値認識の間に。r=.20～.52 の弱い正の相関が見られた。日本の中 2 では、進路選択および自己決定満足感の間に、それぞれ r=.23、r=33 の弱い正の相関がみられた。韓国の中 2 では、想定した全ての変数が自己価値認識との間に弱い正の相関を示し、その値は、時間管理は r=.27、稀有な事態は r=26、進路選択は r=.40、遊びは r=.24、自己決定満足感は r=.38 であった（表 2～表 4）。

－165－

教育ネットワークセンター年報

第 11 号

表2 自己決定行動と自己決定満足感、及び自己価値認識のピアソン相関係数（小４）
小４
時間管理
稀有な事態

時間管理

稀有な事態―.15―*.23.06**.08‐.04.01‐.05.11.04*―.12.10.23.13.19

**―

.18

**.28.19

**.17

*―.22

**.16

*.37
―

***

進路選択.45.04

遊び.25

自己決定満足感
自己価値認識*****.21.13*p<.05, **p<.01, ***p<.001,.16.12.07

進路選択

遊び

自己決定満足感 自己価値認識***.31

***
***
***

右上半分の数字は日本の場合,左下半分の数字は韓国の場合の相関係数を示す

表3 自己決定行動と自己決定満足感、及び自己価値認識のピアソン相関係数（小6）
小６
時間管理
稀有な事態
進路選択
遊び
自己決定満足感
自己価値認識時間管理―***.33**.25***.32***.29‐.03*p<.05, **p<.01, ***p<.001,

稀有な事態***.31
―
.29

***
**.25
***.31.17

進路選択***.24
**.20
―
**.27
***.32
*.20

遊び
***

25.02

***.28
―

*.21
**.28

自己決定満足感 自己価値認識**‐.03.23.14.10**.23.14―**.19.09**.22―***.52

右上半分の数字は日本の場合,左下半分の数字は韓国の場合の相関係数を示す

表4 自己決定行動と自己決定満足感、及び自己価値認識のピアソン相関係数（中2）
中2

時間管理

時間管理
稀有な事態
進路選択

―
.46

***.30*****

遊び
自己決定満足感.42***.40

自己価値認識.27****p<.05, **p<.01, ***p<.001,

稀有な事態***.49―.26******.18***.25.26***

進路選択.31*****.25―***.28***.21.40***

遊び*.20.06.12―.19***.24***

自己決定満足感 自己価値認識.18.06.05.09.04

**.27
―

***.38.23***.19**.33―

右上半分の数字は日本の場合,左下半分の数字は韓国の場合の相関係数を示す

次に、自己決定行動の各側面（時間管理、遊び、進路選択、稀有な事態）を 1step、自己決定満足感を 2step の説明変数、自己価値認識を被説明変数とする階層的重回帰分析（ステップワイズ法）を行い、各変数の標準偏回帰係数の検討とともに、用意された変数による個々の標準偏回帰係数の大きさと説明率、自己決定満足感の投入による説明率の変化量を検討した（表 5）。その結果、自己決定行動に関しては、日本の小 4 では進路選択（β=.17）と遊び（β=.23）、韓国の小 4 では進路選択（β=.16）、日本の小 6 では稀有な事態－166－子どもの自己決定と自己価値の認識（β=.22）、韓国の小 6 では遊び（β=.17）、日本の中 2 では遊び（β=.23）、韓国の中 2 では稀有な事態（β=.11）、進路選択（β=.30）が有意な関連を示した。自己決定満足感は両国のいずれの学年においても有意な関連を示し、またいずれにおいても自己決定満足感の投入によって説明率は有意な増加を示した。

表５ 自己決定行動と満足感を説明変数、自己価値認識を被説明変数とする階層的重回帰分析結果

説明変数

小4

日本
小6

中2(*P<.05, **P<.01, ***P<.001)
韓国
小4
小6
中2

N=263

N=234

N=152

N=202

N=128

N=426

1step（β） 時間管理
稀有な事態
進路選択.22.17**.11**.16***.23.30

***

F値

19.28***

8.09***

6.10**

13.32***

25.81***

34.75***

df

3/200

2/156

2/72

2/196

2/114

3/303.21.08.12.12.31.25

*

*AdjR
△R2.09***.04*.29

遊び

2.25.30

2step（β） 自己決定満足感

*.23

*

***

***.19**.06.17.28.07******.50.24*******.08***

考察
１．日本と韓国の子どもの自己価値認識の比較
日本と韓国の子どもの自己価値に関する認識について検討した結果、日本では小 4 と小6 に比べて中 2 の自己価値の認識は有意に低いことがわかった。韓国では小 4 よりも小 6、小 4 と小 6 よりも中 2 の認識は有意に低く、日本においても韓国においても、学年が上がるに伴って、自己価値の認識が低下している。また、日本と韓国の間にも有意な差があり、いずれの学年においても、日本の子どもは韓国の子どもよりも有意に自己価値認識が低い。
この結果から、日本の子どもは韓国の子どもに比べて自信や有能感が低く、学年が上がるにつれて自分自身を肯定的にとらえられなくなっていることがわかった。
我々のこれまでの報告では、日本の子どもは、学年が上がるにつれて、自分の行動を自分で決定しているという認識が有意に上昇していた。また、韓国との比較では、中 2 の時間管理と小 6 および中 2 の進路決定においては、日本の方が韓国よりも有意に高い（Kamiyaet al., 2010）。また、そうした自己決定行動に対して、日本の子どもや保護者は韓国の子どもや保護者に比べて、概ね高い満足感を示している（Kato et al., 2010）。本結果をこれらの結果と合わせると、日本の子どもは、韓国の子どもに比べて、自己決定の認識も満足感も高い一方で、有能感や自分への自信など自分を価値ある存在ととらえる自己価値観は必ずしも高くないと考えられよう。

－167－

教育ネットワークセンター年報

第 11 号

２．自己決定行動及び自己決定満足感が自己価値認識に及ぼす影響
国、学年ごとに、自己決定行動（時間管理、遊び、進路選択、稀有な事態）が自己価値認識に与える影響を検討した。その結果、韓国の中 2 では、進路選択に関する自己決定が高いほど自己価値認識が高く、日本の小 4 と中 2 では遊びに関する自己決定が高いほど、また日本の小 6 では偶発的な出来事に関する自己決定が高いほど自己価値の認識が高かった。日常生活の時間管理に関する自己決定は、日韓のいずれの学年においても、自己価値の認識と有意な関連がみられなかった。
さらに、自己決定行動による自己価値の認識への影響を統制した上で、自己決定満足感による影響を検討したところ、日本と韓国両国のいずれの学年においても、自己決定満足感は自己価値の認識への説明率を有意に上昇させることがわかった。すなわち、子どもの自己価値の認識の高さは単に行動における自己決定の高さによるのではなく、自分の決定に対する満足度が重要な要因となっているのではないかと考えられる。従って、自己決定体験が有能感や自信を高めるという指摘（天貝・新井,2000；谷島・新井ら,1996）は踏まえながらも、子どもにとってどのような自己決定が満足を伴うのか、そして自己価値を高める上で有効なのかを吟味しなければならない。
そのためには、本調査の限界として、子どもがどのような状況の中で自己決定を行っているのかに関しては明確に扱わなかった点をあげなければならない。例えば、子どもの自己決定行動を考える際、他者が存在する場面において他者との間に何らかの折衝行動を行わなければ自己決定に至らない場合、自分ひとりの場面で他者の意見や事情を考慮する必要なく好き勝手に決めてもよい場合、あるいは自分ひとりでは決め難いにもかかわらず自分で決めざるを得ない場合など、自己決定行動の生じる場面は質的に異なる様々な状況が考えられるだろう。問題と目的に展開したような親子の接触の低下傾向や、今日の子育てに関する放任と過干渉の二極化の指摘（山本、2009）を考慮すると、わが国の子どもの自己決定が真に内発的に動機づけられた行動であるかどうかに加えて、および子どもの自己決定がどのような他者とどのような関係の中で行われているのかという自己決定の場面にも踏み込んだ検討が必要である。
子どもを主体的存在としてみることは、いかなる場合であっても子どもの意見表明どおりに対応すればよいということでもなく、ただ単に子どもの自由に任せるということでもないだろう。本調査では日本と韓国の差異から検討をしてきたが、各々の文化的背景の理解を十分に進めることによって、その差異の本質をさらに吟味する必要があることは言うまでもない。加えて今後は、今日の子どもがどのような状況の中で自己決定を行っているのかとともに、安易な決定や困難な自己決定の詳細をとらえながら、日々の自己決定や重要な自己決定を通じて子どもが自己価値を実感できるために、大人はどのようにかかわる必要があるのかということについて検討していくことが必要となるだろう。

－168－子どもの自己決定と自己価値の認識

文献
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(The 2nd Regional Symposium of CIFA (Consortium of Institutes of Family in the AsianRegion)) .
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実 験 社 会 心 理 学 研 究 , 32(1),谷島弘仁・新井邦二郎ら 1997 子どもの自己決定の発達に関する研究（2）－自己決定行動尺度の作成－ 日本教育心理学会発表論文集, (38) 85.
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付記
本調査にご協力賜りました、又松大學校保健福祉大學医療社会福祉学科（当時）の金學満教授、韓昌完准教授、恩朱講師、本研究を進めるにあたりご尽力いただきました宮腰英一研究科長、本郷一夫教授、上埜高志教授、ならびに大学院教育学研究科の狐塚貴博さん、野口修司さん、小林智さん、平泉拓さん、教育学部の栗田裕生さんに感謝申し上げます。
なお、本研究は、平成 21、22 年度教育学研究科長裁量経費企画研究「子どもの生活に－169－教育ネットワークセンター年報

第 11 号

おける自己決定の実態調査―日本と韓国の比較を通して―」(研究代表者 加藤道代)の助成を受けて行われ、本稿の一部は第 22 回日本発達心理学会にて発表された（加藤道代・神谷哲司・若島孔文・田中真理 2011 日本と韓国の子どもにおける自己決定行動と自己価値観の関連

第 22 回日本発達心理学会発表論文集，p545.）。

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