神戸学院大学心理学研究 2019 年 神戸学院大学心理学研究
第 2 巻 第 1 号 pp.1-8 2019 年

第2巻

第1号

原著論文
Original Article（査読あり）

訓示的教示アプローチによる日本人の中国文化適応の促進―大連市（中国）の在留邦人を対象とした異文化適応セミナーの効果―1
毛新華 神戸学院大学心理学部 清水 寛之 神戸学院大学心理学部

Facilitation of Chinese-cultural adaptation for Japanese people by didactic teaching approaches:
The effects of a seminar on cross-cultural adaptation for Japanese residents in Dalian of China.
Xinhua Mao (Department of Psychology, Kobe Gakuin University)
Hiroyuki Shimizu (Department of Psychology, Kobe Gakuin University)

Although there is a demand for many Japanese residents in China so as to adapt to Chinese culture, they havenot been fully received appropriate psychological supports until now. In this study, using a training of crosscultural adaptation via "didactic teaching" approach, the knowledge on communication in a diﬀerent culture andcharacteristic interpersonal relation of China was incorporated in a seminar. The training was carried out for 12
Japanese oﬃce workers (experimental group) who were stationed in Dalian, China. In addition, other 8 Japanese
office employees (control group) held a round-table discussion to chart their experience of staying withoutacquiring the content of cross-cultural adaptation. In order to verify the eﬀects of the training, before and after
the seminar/discussion, all of the participants answered a scale that was developed on the basis of the contents
which were used in the seminar. As a result, whereas there was no diﬀerence in the scale scores of the priorevaluation, the experimental group scored signiﬁcantly higher than the control group in the post evaluation not
only in general score but also in several items by ANCOVA analysis. The reason why the scores of items were
improved was discussed in relation to the content of the execution in the seminar.
Key words : didactic teaching, Chinese-cultural adaptation, Japanese.
キーワード：訓示的教示，中国文化適応，日本人
Kobe Gakuin University Journal of Psychology
2019, Vol.2, No.1, pp.1-8

経済高度成長に伴い，日本と中国の間での経済交流や文化交流は，現在，これまでにない活況を呈している。例えば，中国に進出している日系企業の総数
が 3 万社以上（外務省，2018）に上り，国別では，中国での企業数は他国を圧倒して 1 位となっている。
また，この数は，アジア全体の日系企業 5 万社の 6割強を占めており，世界全体では 7 万社の 4 割強を占めている。一方，留学や駐在・赴任などを目的として，中国に長期滞在する日本人（海外在留邦人）
は 12 万人（外務省，2018）にも上っている。この数は日本の海外在留日本人数の約 1 割を占めており，
米国における在留邦人数に次いで 2 位であった。
日中両国は，昔から文化交流があったため，とも問題と目的

日中両国交流の現状と問題点
日本と中国は，よく「一衣帯水」の隣邦と言われている。地理的に近い故に，およそ二千年前から，文化的な交流があった。最近では，1980 年代から始まった中国の改革開放政策により，多くの日本企業が中国に進出し始めた。さらに，2000 年代の中国の1

本研究は日本心理学会第 83 回大会（2019 年 9 月）において発表された。

1

神戸学院大学心理学研究 2019 年に漢字を使い，儒教思想の影響を強く受けているな
ど，文化的に似ている部分が多くあると言われている。文化比較に関する先行研究の多くにおいても，両国は西洋と対比するかたちで「東洋の国」と位置づけられている。例えば，Hall（1976）では，両国のどちらも「高コンテキスト文化」であると述べている。このような文化で生活している人々は，相互作
用状況や相手の非言語的行動に内在するさまざまな細かい情報を巧みに受け取り，言葉によらないコミュ
ニケーションができるとされている。また，Triandis（1995）の「個人主義̶集団主義」の議論では，日本と中国のどちらも集団主義の文化であると位置づけられ，人々は社会的連帯の感覚や内集団成員との一体感が強く，内集団に仕える感覚や内集団の利益のために犠牲になる感覚，そして義務を重視する感覚が強い。さらに，Markus & Kitayama（1991）の「相互独立的̶相互協調的自己観」の説において，日本も中国も国民が自らを「相互協調的」であるととら
えており，自分にとって，重要な他者との関係やその他者からの期待をきわめて重要視している。
しかし，共通点がある一方で，日中両国の人々の行動様式が互いに異なっていることも指摘されている。なかでも，「面子（めんつ）」は「ある社会の枠組みの中で他者に認識して欲しい公的な自己イメー
ジ（末田，1998）」を指す。日本人と中国人のそれぞれが他者と関わるとき，どちらも面子が重視される。しかし，日本人の面子は社会的な立場に関係し，自分と相手との上下関係が重んじられる。これに対して，中国人の面子の概念は自己の経済力，能力，実利実益により深く関わっている（末田，1995，
1998）。また，日本人は人とつき合う際，横並びの発想を持ち，他者に気を配り，感情をあまりあからさまに表に出さないといったような特徴がある。一方，中国人は，自らの「面子」を重視したり，自らを中心に物事を考えたり，強烈に自己主張をするなどの傾向がある（天児，2003）。
中国に多くの海外在留邦人が滞在している現在，
彼らにとって，各々の滞在目的を達成するには，中国人との円滑な対人関係の形成が必要不可欠である。
しかしながら，前述した中国文化と日本文化の相違点が多く存在している状況からすれば，日本人にとって，中国文化のなかで，中国人とうまく付き合っていくのはそう簡単なことではない。これまでの研究
では，在中国の日本企業社員と現地中国人従業員の間（西田，2007）や，日常生活での一般的状況（園田，2001）などのさまざまな場面で，対人トラブルが発生したり，日本人が対人ストレスを抱えたりす
るような状況が少なくない（西田，2007）と報告されている。また，労務管理の観点から行われた調査（古沢，2011）では，北米と比べて，中国に派遣された日本人社員に対する生活面や現地の文化や価値観などといった異文化適応に関する研修の実施度が低

第2巻

第1号

いことが明らかとなっている。このような状況から，海外在留邦人の円滑な中国文化適応をどのように促進できるかを考えることは重要な社会的意義を有していると言えよう。そこで，本研究では，異文化適応に関するこれまでの研究知見を活用し，海外在留邦人の中国文化適応のあり方を試験的に検討する。

異文化適応に関するアプローチ
山田・トンプソン・トンプソン（1994）は，異文化適応を「異文化に滞在する者が滞在国の文化を理解し，その文化における日常生活上の適切な慣習を取り入れること」と定義している。また，異文化適応において，とりわけ重要な点として，田中・藤原（1992）や田中（2000）は，「対人関係の形成」であることを指摘している。これらのことから，異文化適応の定義にある「文化理解」と「慣習の取り入れ」は主に「対人関係」という側面に焦点を絞ることができる。異国の慣習を取り入れるためには滞在
国の人と関わる機会が必須となるため，円滑な対人関係を形成することが重要である。対人関係の円滑化には，「社会的スキル」というキーワードが有用である。「社会的スキル」とは，対人場面において適切かつ効果的に反応するために用いられる言語的，非言語的な対人行動と，そのような対人行動の発見を可能にする認知過程（相川，1996）である。社会的スキルは後天的に学習できる特徴を利用して，社会的スキルのレベルを向上させる心理学的な取り組み
として，社会的スキル・トレーニング（Social Skill
Training: SST）が挙げられる。これまでに，SST は一つの文化のなかで実践されつつ（大坊・栗林・中野，2000；後藤・大坊，2009），異文化適応トレーニ
ング（Cross-Cultural Training: CCT）にも応用されて
い る（Gudykunst & Hammer, 1983； 毛，2015; Ward,
Bochner, & Furnham, 2001）。対人関係における行動そのものに焦点を当てる SST に対して，CCT はより包括的に異文化適応のことを考えている。例えば，Ward et al.（2001）は，「ABC モデル」を提示している。このモデルは，異文化環境下における適応次元
として，感情的（Aﬀective）側面 , 行動的（Behavioural）
側面 , 認知的（Cognitive）側面から構成される。感情的側面では，適応者は個人と対人的なリソースを使って，新しい環境で起きた混乱・緊張などの感情に対するコーピングを学習する。行動的側面では，適応者は新しい文化で，知識の学習とともに，言語的・非言語的な行動レパートリーを学習する。さらに，認知的側面では，適応者の文化的センシティビ
ティや気づきを身につける。ABC モデルに基づく
CCT の結果タイプとして，異文化環境に関する知識の取得，感情的適応，行動スキルの取得，認知と態度の変容とされている。Sit, Mak, & Neill（2017）は，
CCT の結果タイプからヒントを得て，それまでにあった CCT を，「訓示的（Didactic）」，「認知的（Cognitive）」，

2

毛・清水：訓示的教示アプローチによる日本人の中国文化適応の促進「 行 動 的（Behavioural）」，「 認 知 行 動 的（Cognitivebehavioural）」という４つのタイプに整理している。
「訓示的」タイプは，文化間の移動者に，心理的教育，
該当地域の地理・政治に関する知識，そして対人関係および生活に関する知識を提供することであり，
いわゆる「訓示的教示（didactic teaching）」である。
このタイプには，いくつかの種類があり，なかには，
シミュレーションの体験を導入している場合もある。
「認知的」タイプは，不適応な異文化間のコミュニケー
ションパターンを特定し，文化的感受性および認識
トレーニングを通じて，参加者の文化的差異に対する認識を高めること（Ward et al., 2001）である。また，「行動的」タイプは，参加者を，適切な言語的・非言語的な行動モデルが組まれている社会的スキル・
トレーニングに取り組ませることを指す（Ward et al.,2001）
。前述した SST はこのタイプに該当する。さらに，「認知行動的」タイプでは，参加者が上記の認知的タイプと行動的タイプの両方を備えているものに参加する。4 つのタイプのうち，「訓示的教示」以外の 3 つは，異文化適応のプロセスに何らかの問題を抱えている人々を対象に，その問題の解消に向けてのトレーニングであると解釈できる。一方，訓示
的教示については，より教育的・予防的な観点からの取り組みであると言える。シミュレーションと講義の双方から得られた体験と知識によって，異文化に対する心構えやレディネスを速やかに形成することができる。Bhawuk & Brislin（2000）は，介入の直接性，効率性，経済性，効果性において，訓示的教
示は CCT の中で最も優れているアプローチであると評価している。そこで，本研究では，この訓示的教示を用いて，セミナー形式で，中国にいる在留邦人の中国文化適応を支援し，その効果を検証する。

具体的な募集手続として，以下の通りである。まず，2018 年 6 月 26 日に大連ルーキー会が開催した「日本人の中国文化適応に向けて」と題するセミナーに参加した者を実験群（12 名，男性：6 名，女性：6 名，
平均年齢 36.5 ± 15.07）とした。一方，2019 年 3 月
8 日に同会が開催した「駐在員たちの体験談」と題する座談会に参加した者を統制群（8 名，全員男性，
平均年齢 37.6 ± 10.24）とした。中国での滞在年数については，実験群では 1.9 ± 2.72 年（1 年未満 6
名で，3 年以内は 3 名，それ以上 1 名，未回答は 2 名）
で，
統制群では 4.7 ± 5.70 年（1 年未満 4 名で，3 年以内
は 1 名，それ以上は 3 名）であった。さらに，中国語のレベルについては，実験群では，入門レベルに3 名，中級レベルに 2 名，上級レベルに 5 名，無回
答に 2 名であった。一方，統制群では，入門レベルに 3 名，中級レベルに 2 名，上級レベルに 2 名，無回答に 1 名であった。なお，本研究では，本人の自己報告から得られた HSK（中国教育部によって認定される中国語レベル）の級別で参加者の中国語レベ
ルを算定した。HSK3 級（600 語彙で基本的なコミュ
ニケーションがとれるレベル）以下を「入門レベル」，
HSK4，5 級（2500 語彙で，ビジネスで使う最低限レベル）は「中級レベル」，HSK 6 級（5000 語彙で，幅広い対応が可能レベル）以上を「上級レベル」とした。また，未受験の場合，本人の推定で回答を求
めた。

実施内容

実験群に対して，ABC モデルで言及されている訓示的教示に対応する方法で，「日本人の中国文化適応に向けて」と題するセミナー（2 時間ほど）を開催した。セミナーの前半（約 1 時間）では，文化心理学を専攻とする大学教員がファシリテーターを務め，本研究の研究対象地域
参加者に異文化体験のシミュレーションに参加して中国にある日系企業は，いくつかの大都市に集中もらった。シミュレーションは「国際会議のコーヒー的に分布している。本研究では，中国東北部に位置タイム」（八代・町・小池・吉田，2009; 毛，2016）
する大連市を研究の対象地域とする。大連市は，日という参加者が互いに異なるルールに従って会話す
本に地理的に近接しており，1980 年代前半にいち早るエクスサイズを採用した。異文化状況下において，く日系企業が進出している。在瀋陽日本国総領事館
相手のルールを認識し理解し，そして相手のルール
在大連領事事務所（2019）によると，2017 年 10 月現在，と自分のルールをどのようにすりあわせれば両者の大連市には，日系企業が 1,500 社あまりあり，上海
調和が達成できるかを参加者に体験させた。シミュやバンコクに次いで世界第 3 位となっている。また， レーションの最後に，ファシリテーターによる「異長期滞在の海外在留邦人数は約 5 千人で，日本から文化コミュニケーション」の説明を行った。このシの旅行者は年間 27 万人にのぼっている。
ミュレーションでは，参加者に，異文化における衝突や葛藤を経験させ，異文化コミュニケーションのあり方を再考させた。一方，セミナーの後半（約 1方法時間）では，前半と同じ大学教員が講師を務め，中国に特有な対人関係の特徴について講義を行った。
参加者
講義では，文化心理学の観点から，日中の対人関係
における相違点，とりわけ，「人情−面子理論モデル
本研究では，大連市にて，赴任している日系企業の日本人会社員が参加している任意団体（大連ルー （Model of Face and Favor）」（Hwang, 1997, 2006; 園田，「面子（mianzi）」，「関係（guanxi）」，「人キー会）のネットワークを通じて参加者を募った。 2001）に基づき，

3

神戸学院大学心理学研究 2019 年

情（renqing）」を中心とした中国人の対人コミュニケー
ションの特徴について参加者に伝えた。また，日本
人と中国人の対人距離の取り方や会話時の視線・う
なずき・表情などといった社会的スキルに関する違いについてもレクチャーした。講義を通して，参加者の中国人の対人的特徴に関する知識を増やし，文化による人間関係の違いおよび円滑な対人関係の構築に関する方法である社会的スキルなどを伝えることをねらった。シミュレーションによって，参加者が身を以て異文化という擬似環境を体験することができ，講義によって，参加者が擬似異文化環境で体験したことに対する解釈ができるようになる。シミュ
レーションと講義はセットになり，不可分となっている。
他方，統制群には，「駐在員たちの体験談」と題する座談会（1 時間）を開催した。日本人同士による中国での勤務経験を語り合うことを目的とした。座談会では，実験群においてファシリテーターとして講師を務めた同じ大学教員が進行係として，参加者における中国での勤務経験を題材に，以下の四つのトピックに基づいて参加者に座談することを求めた。
具体的に，①「中国人の付き合い方は日本人の付き合い方と違う」とあなた自身が感じたこと，②中国人との付き合いで，困っていること，③あなたから見て，中国人同士の付き合いの特徴，④中国人との対人関係をよりスムーズになるための双方の配慮点，であった。なお，四つのトピックは異文化適応における課題点の整理に関する研究（毛，2014）で用いられたものを参考に作成した。参加者自身の中国文化適応の問題点の整理を促すことを目的とした。2

第2巻

第1号
Table 1

異文化・中国的対人関係知識尺度
1 人とのコミュニケーションのことはどれくらいわかっているか。
2 異文化コミュニケーションのことはどれくらいわかっているか。
3 異文化の他者との接し方はどれくらいわかっているか。
4 異文化の人との対人トラブルの原因はどれくらいわかっているか。
5 「社会的スキル」のことはどれくらいわかっているか。
6 中国の「面子（mianzi）」のことはどれくらいわかっているか。
7 中国の「関係(guanxi)」のことはどれくらいわかっているか。
8 中国の「人情(renqing)」のことはどれくらいわかっているか。
9 中国人との対人関係のことはどれくらいわかっているか。

記の事前評価と事後評価のデータがペアリングできるように，以下の手続きを行った。事前評価の段階
で，実験参加者に対して，質問紙に数字とアルファ
ベットをランダムに組み合わせた 4 桁の英数字を記入してもらい，事後評価の段階で同じ 4 桁の英数字を再び質問紙に記入してもらった。その後，両方の質問紙に記載されている同じ 4 桁の英数字に基づき，同一人物の回答と見なした。なお，事前評価と事後評価のそれぞれのなかに，同じ 4 桁の英数字を書いた参加者はいなかった。

結果

尺度の因子分析の結果
本研究で考案した「異文化・中国的対人関係知識尺度」の因子構造を明らかにするために，事前評価と事後評価のそれぞれにおいて，9 項目を対象とす
る探索的因子分析（共通性の初期値として SMC を用いて，反復推定を行う主因子法）を行ったところ，それぞれに一因子構造が確認された（事前評価の結果は Table 2，事後評価の結果は Table 3 に示す）。また，尺度の信頼性を表すクロンバックのα係数は，事前評価と事後評価でそれぞれ .91 と .96 であった。高い信頼性係数の確保により，得点の変化は信頼性の低さに由来しないことが保証された。

セミナーの効果を検証するための測度
異文化コミュニケーション能力（八代・町・小池・
吉田，2009）や中国文化に関連する対人関係の能力（Mao & Daibo, 2006）をベースに，シミュレーションと講義内容に照らし合わせて，異文化コミュニケー
ションおよび中国的対人関係の知識に関する 9 項目から構成される自記式オリジナル尺度を作成した（Table 1；以下，「異文化・中国的対人関係知識尺度」と略す）。実験群を対象とするセミナーの前後，そして統制群を対象とする座談会の前後に（以下，「前」を「事前評価」，「後」を「事後評価」と記す），この尺度のそれぞれの項目に対して，「1．まったくわからない」から「5．よくわかっている」までの 5 件法で回答を求めた。また，事後評価における尺度に対する回答の後，セミナーないし座談会に参加した感想について自由記述を求めた。
なお，本研究の参加者の匿名性を確保し，かつ上Table 2
事前評価における「異文化・中国的対人関係知識尺度」の因子分析の結果
Factor1項目
9 中国人との対人関係のことはどれくらいわかっているか。
.96
7 中国の「関係(guanxi)」のことはどれくらいわかっているか。
.94
6 中国の「面子（mianzi）」のことはどれくらいわかっているか。
.78
2 異文化コミュニケーションのことはどれくらいわかっているか。
.76
4 異文化の人との対人トラブルの原因はどれくらいわかっているか。
.75
8 中国の「人情(renqing)」のことはどれくらいわかっているか。
.67
3 異文化の他者との接し方はどれくらいわかっているか。
.60
1 人とのコミュニケーションのことはどれくらいわかっているか。
.51
5 「社会的スキル」のことはどれくらいわかっているか。
.42

2 本研究は，倫理的配慮として，実験群と統制群に実験後，実験の目的を説明した。

4

毛・清水：訓示的教示アプローチによる日本人の中国文化適応の促進

ションのことはどれくらいわかっているか」，第 2 項
目「異文化コミュニケーションのことはどれくらいわかっているか」，第 5 項目「『社会的スキル』のことはどれくらいわかっているか」，そして，第 6 項目
「中国の『面子（mianzi）』のことはどれくらいわかっているか」という 4 項目において，事後評価で有意（ないし有意傾向）な差（順に，F（1, 17）= 3.76, 4.34, 3.61,
6.10, p <.05 〜 .10; 偏η2 = .18, .20, .18, .26）が認められ，いずれの項目においても統制群より実験群の得点が高かった。しかし，その他の項目には，統計的に有意な差が認められなかった。以上の分析の結果
は Table 4 に示した。
なお，「異文化・中国的対人関係知識尺度」の合計点について，実験群および統制群の事前評価と事後評価の得点分布，そして事前評価と事後評価の得点差分を示すヒストグラムについて Figure 1 に示した。紙幅の制限により，個別項目の提示を省略した。
Figure 1 から，実験群だけではなく，統制群の多くのTable 3
事後評価における「異文化・中国的対人関係知識尺度」の因子分析の結果
Factor1項目
9 中国人との対人関係のことはどれくらいわかっているか。
.94
5 「社会的スキル」のことはどれくらいわかっているか。
.93
7 中国の「関係(guanxi)」のことはどれくらいわかっているか。
.86
2 異文化コミュニケーションのことはどれくらいわかっているか。
.86
6 中国の「面子（mianzi）」のことはどれくらいわかっているか。
.84
3 異文化の他者との接し方はどれくらいわかっているか。
.84
8 中国の「人情(renqing)」のことはどれくらいわかっているか。
.82
4 異文化の人との対人トラブルの原因はどれくらいわかっているか。
.81
1 人とのコミュニケーションのことはどれくらいわかっているか。
.68

実験群と統制群の等質性のチェック
分析に先立ち，実験群と統制群におけるトレーニ
ング開始前の等質性を確認するために，群（実験 /統制）の要因を独立変数に，「異文化・中国的対人関係知識尺度」全体得点（9 〜 45 点）およびそれぞれの項目（1 〜 5 点）の得点を従属変数とする t 検定を行った。その結果，いずれの検定において有意な違いは認められなかった（いずれも ps >.10）。この結果から，実験群と統制群とでは，セミナーおよび座談会を実施する前に異文化および中国的対人関係知
識の保有量に違いがなく，二つの群が等質であると言える。

Table 4
「異文化・中国的対人関係知識尺度」の合計得点および各項目の共分散分析（ANCOVA）の結果「異文化・中国的対人関係知識尺度」の合計得点および各項目の共分散分析(ANCOVA)の結果
実験条件
変数
Postの得点
統制群 実験群
EA
26.9
31.9
9項目の合計得点
SE
1.74
1.42
EA
3.0
3.6
1 人とのコミュニケーションのことはどれくらいわかっているか。
SE
0.25
0.20
EA
3.0
3.7
2 異文化コミュニケーションのことはどれくらいわかっているか。
SE
0.27
0.22
EA
3.2
3.5
3 異文化の他者との接し方はどれくらいわかっているか。
SE
0.23
0.19
EA
2.9
3.6
4 異文化の人との対人トラブルの原因はどれくらいわかっているか。
SE
0.37
0.30
EA
2.8
3.5
5 「社会的スキル」のことはどれくらいわかっているか。
SE
0.30
0.24
EA
3.1
3.9
6 中国の「面子（mianzi）」のことはどれくらいわかっているか。
SE
0.26
0.21
EA
3.1
3.4
7 中国の「関係(guanxi)」のことはどれくらいわかっているか。
SE
0.26
0.21
EA
2.8
3.3
8 中国の「人情(renqing)」のことはどれくらいわかっているか。
SE
0.30
0.24
EA
2.9
3.5
9 中国人との対人関係のことはどれくらいわかっているか。
SE
0.26
0.21
Note
EA ：Estimated Average, SE :Standard Error of Mean
従属変数：尺度全体の得点および各項目の得点
独立変数：群(統制/実験)
統制変数：尺度全体および各項目におけるPreの得点*
p < .05, †p < .10

訓示的教示による異文化適応トレーニングの効果検証
訓示的教示による異文化適応トレーニングの効果を検討するために，本研究では，「異文化・中国的対人関係知識尺度」における得点の変化を検討した。
「異文化・中国的対人関係知識尺度」の合計得点である
事後評価得点を従属変数とし，群（実験 / 統制）を独立変数とし，合計得点の事前評価得点を共変量とする 1 要因 2 水準の共分散分析（ANCOVA）を行った。
その結果，合計点において，事後評価で有意な差が認められ，統制群よりも実験群の得点が高かった（F（1, 17）= 5.03, p < .05; 偏η2 = .23）。同じ分析を「異文化・中国的対人関係知識尺度」の 9 項目のそれぞれに実施した結果，第 1 項目「人とのコミュニケー
43

4

M = 23.50
SD = 6.71

3

0

0
9

13

21

22

24

27

28

29

32

3
2
度
数

4

度
数

16

21

22

23

24

統制群事前評価得点

30

30

33

35

36

40

0

16

17

3

5

6

7

8

9

11

20

実験群事前事後評価得点差2

M = 4.00
SD = 6.14

度 1
数

1
0

13

M = 8.55
SD = 4.37

3

M = 26.38
SD = 8.14210*p < .05, † p < .10

実験群事後評価得点3

M = 22.38
SD = 5.98

1.84
†

3.61

*

6.10

0.86
1.73
2.53

統制変数：尺度全体および各項目における事前評価の得点

1

実験群事前評価得点

0.94

独立変数：群（統制 / 実験）

度 2
数

29

†

従属変数：尺度全体の得点および各項目の得点

M = 32.25
SD = 5.66

18

†

4.34

EA：Estimated Average, SE: Standard Error of Mean

1

1

*

3.75

Note

度 2
数

度 2
数

F
5.03

21

24

31

32

統制群事後評価得点

39

0

-4

0

1

2

3

5

9

16

統制群事前事後評価得点差

Figure 1
実験群および統制群の事前評価と事後評価の得点分布，そして事前評価と事後評価の得点差を示すヒストグラム

5神戸学院大学心理学研究 2019 年

サンプルの事前事後の得点差においても，得点の向上が見られた。

第2巻

第1号の「異」はそもそもルールの異なりであり，異なるルールのもとでのやりとりは「異文化コミュニケーション」となる。本研究で用いたシミュレーションはまさに参加者にこのような「異なるルールでのやりと考察り」を経験させたものであった。異文化適応研修の参加者とシミュレーション体験について，小池（2000）
中国にいる多くの在留邦人に中国文化適応を促進
は，「参加者のうち，異文化問題を考えていない人がする必要があるにも関わらず，彼らは適切な心理学的なサポートを十分に受けていないのが現状である。 多くいて，シミュレーションの体験は実に問題を考えない人に課題を認識させる効果を発揮させる」と
本研究では，このような現状を踏まえて，訓示的教指摘している。シミュレーション体験の役割と本研示による異文化適応のアプローチを用いて，異文化究で用いたものの内容とを合わせて考えると，本研の考え方や中国の特徴的な対人関係に関する知識を究の参加者における「異文化コミュニケーションのセミナーに盛り込んで，中国大連に赴任している日知識（項目 2）」レベルの向上は本研究のシミュレー
本人会社員（実験群）を対象にトレーニングを行っ
ションそのものに由来していると推測される。なお，
た。また，セミナーの効果を検証するために，オリ
前述したように，実験群に実施したセミナーの講義
ジナル尺度を作成し，セミナーの前後に参加者に回
部分は，中国人と日本人のコミュニケーションの仕答を求め，得点の変化を検討した。さらに，実験計方の違いについて強く強調した内容によって構成さ画法に則り，異文化適応の内容を習得するものではれている。このことも，項目 2 の異文化コミュニケー
ない体験談を語る座談会を別の日本人会社員（統制
ションの知識に関する得点の向上に貢献した可能性
群）に実施し，共分散分析を用いて，セミナーの効があると考えられる。
果を検証した。
本研究で実施したセミナーの講義部分の後半に，その結果，事前評価の尺度得点に違いがなかった
多くの時間を割いて，実例を挙げながら，中国社会のに対して，実施後，セミナーに参加した実験群はおよび中国人同士のコミュニケーションにおける ｢
座談会を経験した統制群よりも，異文化の考え方や面子｣ の重要性を強調した。また，自由記述の回答
中国の特徴的な対人関係に関する知識の全般（合計において，参加者から，「これまで見た中国人スタッ
得点）において，得点が有意に高くなった。このよ
フの言動を『面子』と関連づけして考えると，不思
うな得点傾向は，また，他者とのコミュニケーショ
議に思った多くのことが理解できるようになった」，
ン（項目 1）や異文化コミュニケーション（項目 2），「中国人スタッフの指示への反発の原因は彼らの『面そして人間関係を円滑にする社会的スキル（項目 5）子』にあると改めて認識した」，「皆の前で怒られたについての知識の得点，さらに，中国文化における部下がやる気がどんどんなくなった原因は『面子を他者と対人関係を形成するのに中心的な概念である
失わせた』ことにあると理解した」などの感想が述「面子」に対する理解度（項目 6）にも現れた。
べられた。これらの参加者の感想を講義内容と合わ
以下，尺度のそれぞれの項目の得点が向上された
せて考えると，おそらく，講義の「面子」に関する理由について，実施内容に関連付けて考察していく。
部分は参加者の中国社会における普段の経験と重ね，
大坊（2003）によれば，人々は普段，自分自身の心に響き，「面子」知識の向上につながったのではな
コミュニケーションにそれほど注意を払っているわ
かろうか。
けではないが，何らかのきっかけがあれば，自分と「異文化・中国的対人関係知識尺度」の 9 項目はシ
他者とのやりとりに注目するようになる。本研究でミュレーションと講義内容に照らし合わせて作成さ実施したセミナーは，参加者にとってまさに自分のれた。このことから，尺度の合計得点は，セミナー
コミュニケーションへの気づきの「きっかけ」となっの内容全体を反映している。このように考えると，ている。また，セミナーの講義部分には，メッセー
この尺度の合計得点の向上は，個別のポイントより
ジの「伝達」と「理解」，中国人と日本人の対人距離・も，セミナーの実行による参加者に対する全体効果
視線・うなずき・表情の違いを中心とした対人コミュを表していると考えられる。
ニケーションや社会的スキルに関する内容が含まれまた，本研究の統制群では，「駐在員たちの体験談」ていた。おそらく，このような場面を経験することと題し，中国人の対人関係の特徴や自身の経験を語により，参加者の「他者とのコミュニケーション（項り合ってもらった。これは自助グループのピア・サ
目 1）」および「社会的スキル（項目 5）」に対する理
ポートに近いものである。Figure 1 に示された得点の解が深められたのではないかと推測される。
平均値においても，わずかながらの向上があり，訓本研究の実験群には，異文化コミュニケーション
示的教示には及ばないまでも，異文化適応を促進す
に関するシミュレーションが導入された。そのシミュる効果を持つ可能性が示唆される。
レーションの内容は，参加者に自分の持っている会
以上の結果により，本研究で考案したセミナーの話のルールと他者の持っているルールをすり合わせ
内容は，中国に滞在する在留邦人の異文化適応およて，両者の調和を達成させることであった。「異文化」

6

毛・清水：訓示的教示アプローチによる日本人の中国文化適応の促進

び中国文化の行動様式に対する理解を促進していると考えられる。訓示的教示アプローチの効果が裏付けられた。グローバル社会が進展し，世界はますま
すボーダレス化になっている 21 世紀には，国を超えて他者への理解を，個人の意思に左右されず，行わなければいけなくなってきている。このような状況の下，他の文化への適応がどの人にも求められる可能性が出てきている。本研究で得られたセミナーを通じて文化適応を促進することができるという結果
は，今後，中国文化適応に止まらず，日本社会を含む多くの国において，大学での留学生教育や企業での社員教育に十分に活用することができると期待される。

川，2009）。しかしながら，本研究では，セミナーの実施効果を検証したものの，持続性と般化の観点を持たなかった。そのため，今後，長い時間的スパーンを持って，追跡調査をすることで，実施効果の持続性検証を行う必要がある。また，可能であるなら，異文化適応について，参加者の中国文化の様々な側面，そして，中国文化以外の文化への汎用性を調べる必要があると考えられる。

謝辞1）本研究で実施したセミナーおよび座談会は神戸学院大学心理学部 2018 年度社会貢献・地域連携プ
ロジェクトの助成を受けた。実施は，在瀋陽日本
国総領事館の後援を得て，大連ルーキー会の多大なご協力により実現された。在瀋陽日本国総領事
館在大連領事事務所の牛田貴広副領事，大連ルー
キー会の渡邉正登会長，幹事の片島辰一郎様，松永瑞紀様，そして，参加者である大連ルーキー会の会員の皆様に感謝を申し上げます。
2）本文の日本語の校正には，黒川優美子さん（神戸学院大学）のご協力をいただきました。心より感謝しております。

本研究の限界と今後の課題

本研究の課題として以下のような内容が考えられる。
第一に，サンプルの問題である。本研究では，参加者全体の人数が少なかった上に，実験群と統制群の人数差が 4 人で，統制群が男性のみから構成されていた。4 人の人数差はサンプル数の少ない実験には，その影響は決して小さくない。また，中国現地に赴任する会社員は男性が圧倒的に多いとは言え，男女比率の均衡はより正確な分析結果につながると考えられる。今後，サンプル数を増やした上，男女比率
引用文献の均衡をはかり，改めてセミナーの効果を検討することが必要である。第二に，検証の対象の問題であ
相川 充（1996）．社会的スキルという概念 相川 充・る。本研究での結果検証には，自記式質問紙を用いて，
津村俊充（編）社会的スキルと対人関係−自己参加者にある知識について，「どれくらいわかってい表現を援助する−（pp.3-21）誠信書房
るか」というかたちで行われた。しかしながら，こ相川 充（2009）．新版 人づきあいの技術−ソーシャのような質問自体は，あくまでも参加者の意識レベルスキルの心理学− サイエンス社
ルでの「自己評価」に過ぎず，参加者が「理解できた」
天児 慧（2003）．中国とどう付き合うか 日本放送出という客観的な指標が存在しなかった。今後の研究
版協会
では，自己報告に加えて，例えば，正誤判断で知識
Bhawuk, D. P. S., & Brislin, R. W. (2000). Crossを問う形式にして妥当性や信頼性を高める客観的なcultural training: A review. Applied Psychology: An
評価が必要と考えられる。また，異文化適応に重要
International Review, 49, 162-191.
なのは学んだことを行動に活かすことである。今後，
大坊 郁夫（2003）．社会的スキル・トレーニングの参加者の知識の向上やスキルの向上を示す客観的な方法序説−適応的な対人関係の構築−対人社会指標を検討するとともに，参加者の行動レベルでの心理学研究，3, 1-8.
検証が必要である。その際，参考となるのは毛（2015）
大坊 郁夫・栗林 克匡・中野 星（2000）．社会的スキで行われた行動レベルの変容を検証する研究である。
ル実習の試み 北海道心理学研究，23, 22.
その研究では，日本にいる中国人留学生を対象に，
古沢 昌之（2011）．日本企業の海外派遣者に対する異文化適応に関する行動レベルでのトレーニングの人的資源管理の研究−駐在経験者への調査を踏
効果を明らかにした。このような試みは，ABC モデ
まえて− 大阪商業大学論集，6, 1-22.
ル（Ward, et al., 2001）で言及されている「認知的」，Hall, E. T. (1976). Beyond culture. New York: Doubleday「行動的」，「認知行動的」な側面に該当し，本研究で& Company, Inc.
検証した訓示的教示と合わせると，参加者に対して， （岩田 慶治・谷 泰（訳）（1979）．文化を超えて TBS
より総合的な異文化適応のサポートの実現につながブリタニカ）る。第三に，効果の持続性と般化の問題である。一Hwang, K. K. (1997). Guanxi and mientze: Conflict
般的に，トレーニングの効果検証には，実施による
r e s o l u t i o n i n C h i n e s e s o c i e t y. I n t e rc u l t u r a l
改善効果だけではなく，効果の持続性，そして，一Communication Studies, 7, 17-37.
般的状況への般化についても検証する必要がある（相7神戸学院大学心理学研究 2019 年

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在瀋陽日本国総領事館在大連領事事務所（2019）．大連 市 情 勢 と 対 日 関 係（2019 年 5 月 ）Retrieved
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ﬁles/000479474.pd―2019.8.31 受稿

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2019.11.8 受理―