平成 26 年度文部科学省「大学教育再生加速プログラム」採択

平成 26－29 年度

1

中間報告書

目次

１．はじめに・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・Ｐ１
２．ＡＰ事業の概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・Ｐ２
３．組織概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・Ｐ６
４．テーマⅠアクティブ・ラーニング・・・・・・・・・・・・・・・Ｐ８
５．テーマⅡ学修成果の可視化・・・・・・・・・・・・・・・・・・Ｐ２３
６．目標に対する達成度・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・Ｐ３６
７．外部評価委員のコメント・・・・・・・・・・・・・・・・・・・Ｐ３７

2

１．はじめに
本報告書は、2014 年度から 2017 年度にかけて大阪府立大学が推進してきた AP 事業の進
捗状況をまとめたものである。本学では、2014 年度に文部科学省の「大学教育再生加速プ
ログラム（AP 事業）」における＜テーマⅠアクティブ・ラーニング＞、＜テーマⅡ学修成
果の可視化＞複合型に採択されたことを契機とし、PDCA に基づく内部質保証システムの構築に向け、（1）学内におけるアクティブ・ラーニングの普及及び環境の整備（テーマⅠ）、（2）学修成果の可視化とその活用（テーマⅡ）を推進してきた。
AP 事業を申請した背景は以下の通りである。本学では、アクティブ・ラーニングを実践してきた教員は多くいたものの、実践するためのコストがかかること、その知見が共有される機会の欠如、さらにはアクティブ・ラーニングに伴う授業外学習環境が十分に整備されていないという課題があった。その結果、授業内・外の学修を踏まえた授業デザインを教員が考案することが難しく、そのことが授業時間外学修時間の伸びを妨げている可能性があった。加えて、学修成果を可視化するツールとして学生調査、e ポートフォリオを用いてきたが、前者に関しては、全学レベルでの FD ではその活用は進められてきた一方、学類レベルにおいての FD 活動においては活用されていないこと、後者に関しては、入力率が低
いこと、さらには、学内においてそれらのデータを活用できる人材が欠如しているという課題があった。その結果、学類の教育目標と学生調査が対応せず、学類レベルの PDCA サイクルが推進しない結果に陥っていた。これらの課題を解決するために、AP 事業では以下の取組みを進めてきた。
テーマⅠ：アクティブ・ラーニング【教員のアクティブ・ラーニングの支援】【学修環境の充実】【ルーブリックの普及】
テーマⅡ：学修成果の可視化【学生調査の実施とその活用】【e ポートフォリオの入力状況の改善】【IR 人材の育成】
これらの取組みを通して、アクティブ・ラーニングを実践する教員の増加を図ると同時に、評価するツールによってその成果を可視化し、本学における PDCA サイクルをより確かなものとすることが AP 事業における目的である。

3

２．AP 事業の概要
メンバー表
【委員】
山﨑 正純

高等教育推進機構長

高橋 哲也

副学長・教育推進本部長

星野 聡孝

高等教育開発センター センター長

新井 隆景

高等教育開発センター 副センター長

深野 政之

高等教育開発センター 主任

畑野 快

高等教育開発センター

【事務局】
教育推進課
大久保 正明上垣 友香理西田 悠輔
高等教育推進センター
藤岡 真弓
古谷 智美
総合リハビリテーション学研究科 AP 事務局
関根 佐由穂
【外部評価委員】
溝上 慎一 （京都大学 高等教育研究開発推進センター 教授）
森 朋子（関西大学 教育推進部 教授）

4

AP 事業の年次計画
平成26年度

平成27年度

平成28年度

平成29年度

平成30年度

平成31年度

環境の整備（クリッカー、ノードチェア、タブレット
PC、コンテンツ作成）

授業の実施（コンテンツ作成）

ツールの評価
（完了）

―

―

―

タブレットPCの購入

授業の実施・評価（２科目）授業の実施・評価（３科目）授業の実施・評価（３科目）授業の実施・評価（３科目）授業の実施・評価（３科目）システムの改修
moodleへの実装
成果報告

システムの改修と学内外への普及

システムの改修と学内外への普及

システムの改修と学内外への普及

反転授業の実施と評価（計45科目）反転授業の実施と評価（計45科目）

アクティブ・ラーニング

知識情報システム学類

環境システム学類

システムの開発

システムの改修
システムの評価

総合リハビリテーション学類

タブレットの購入
コンテンツ作成
著作権マニュアルの作成
反転授業の試行

タブレットの購入
反転授業の実施と評価（計8科目）

反転授業の実施と評価（計22科目）反転授業の実施と評価（計34科目）
ノートPC必携化（新入生）

コモンズTAの整備

コモンズＴＡ募集
次年度コモンズＴＡへの研修

コモンズＴＡの配置
振り返りミーティング
次年度コモンズＴＡへの研修

コモンズＴＡの配置
振り返りミーティング
次年度コモンズＴＡへの研修

コモンズＴＡの配置
振り返りミーティング
次年度コモンズＴＡへの研修

コモンズＴＡの配置
振り返りミーティング
次年度コモンズＴＡへの研修

コモンズＴＡの配置
振り返りミーティング
コモンズ活性化に向けた検討

初年次ゼミナール用ルーブリックの開発

ルーブリックの修正と試行
普及

ルーブリックの修正と試行
普及

ルーブリックの活用と普及

ルーブリックの活用と普及

ルーブリックの活用と普及

計３回実施

計４回実施

計５回実施

計４回実施

計４回実施予定

計４回実施予定

meaQsシステム

ルーブリックの開発と普及

セミナー・ワークショップの開催

アクティブ・ラーニング実態調査

実施

その他

実施予定

Active Learning Reportの作成

学修成果の可視化

学生調査の分析と活用

学修成果についての勉強会

KPIの選出
要因分析
学類ヒアリング

学部生と学域生の比較分析

学生調査分析
国家試験データ分析（看護学類）

自己点検・評価に向けたデータ分析
学類ヒアリング

自己点検・評価の実施
学類ヒアリングeポートフォリオの活性化システムの改修（ログイン画面の修正）
QRコードの開発

eポートフォリオ報告会システムの改修（項目の選定）システムの改修（入力者に成績分布を開示）システムの改修

システムの改修

SDワークショップの開催（1回）

―

開催

開催

開催

開催予定

開催予定

―

開催
（玉川大学・長崎大学）

開催（関西大学）

開催（関西大学・大阪市立大学）

開催

開催

教学ＩＲに関するセミナー・ワーク
ショップの開催

―

―

―

―

―

他大学との合同フォーラムの開催

その他

AP 事業の実施計画
テーマ I：アクティブ・ラーニング
1. 地域保健学域総合リハビリテーション学類において、昨年度に引き続き、著作権に配慮した反転授業用コンテンツを作成し、タブレットを受講学生に貸与して反転授業を実施する。さらに本年度は、新入生に個人用ノート PC を用意させ反転授業を受講させる。
また、学生に対して実施する縦断調査やプレ・ポスト調査の分析を行い、その効果を検証する。
2. 現代システム科学域環境システム学類において、共同知識構築システムのさらなる効果
検証及び機能改善を図る。加えて、本学の授業支援システム（moodle）上で稼働させることにより全授業で使用可能な環境を準備し、全学的な利用を目指すとともに他大学への普及を図る。
3. 現代システム科学域環境システム学類において、「環境システム学演習 III・IV（実習相当部分）」「人間環境科学演習Ⅰ・Ⅱ（知識習得に関わる部分）」にて、タブレット端末を用いた実験プログラムの作成、統計処理、英語による文献検索・文献講読におけるア
クティブ・ラーニングの充実を図る。
5

4. 学期末に、現代システム科学域環境システム学類及び地域保健学域総合リハビリテーシ
ョン学類で実施したアクティブ・ラーニング科目の成果についての報告を行う。
5. 数学 e-Learning システムの改修により利便性の向上を図り、一層の活用を促す。
6. 「初年次ゼミナール」の一部クラスにおいてルーブリックを導入し、必要に応じて改善を加え、次年度の当該科目担当者に対しても導入を推進する。
7. アクティブ・ラーニングを推進するため、複数テーマを設定し、それぞれのテーマに応じた学内外の講師による FD セミナー・ワークショップを開催する。
テーマ II：学修成果の可視化
8. IC カード認証 PC ロッカーの利用促進とラーニングコモンズにおける学習支援（レポートの書き方、プレゼンテーションの方法等）を通じて学生の授業外学修を促すとともに、稼働率、相談件数などから学生の学習の実態を把握し、コモンズ TA による学習支援に対するニーズを次年度の配置計画に反映する。また、次年度のコモンズ TA に対する研修を行う。
9. 学生調査（学生生活・学修成果調査）の実施・分析に加えて、教務データや学生ポート
フォリオに蓄積されたデータと合わせた分析を行い、学外に対しても積極的に提示していく。
10. 教員からのヒアリング等を通じて学生ポートフォリオの利便性や入力率を向上させる方策を検討する。
11. AP に採択されている他大学と共催の合同フォーラムを開催し、各大学が取り組む学修成果の可視化やアクティブ・ラーニングの事例紹介及び意見交換を行う。
12. IR 人材育成のため、本学の職員を対象として、教学 IR の意義・本学における教学 IRの現状をテーマとした SD ワークショップを開催する。
テーマ I・II 共通
13. アクティブ・ラーニング、学修成果の可視化について先進的な取組みを行っている国内
高等教育機関を訪問調査し、今後の事業実施に反映させるとともに、学内において共有する。
14. 外部評価委員による評価を実施する。

達成目標指標1.

アクティブ・ラーニングを導入した授業科目数の割合

2.

アクティブ・ラーニング科目のうち、必修科目数の割合

3.

アクティブ・ラーニングを受講する学生の割合

4.

学生１人当たりアクティブ・ラーニング科目受講数

5.

アクティブ・ラーニングを行う専任教員数6.

学生１人当たりのアクティブ・ラーニング科目に関する授業外学修時間（1 週間当たり）
6

7.

退学率

8.

授業満足度アンケートを実施している学生の割合

9.

授業満足度アンケートにおける授業満足率

10. 学修行動調査の実施率
11. 学修到達度調査の実施率
12. 学生の授業外学修時間（1 週間当たり）
13. 学生の主な就職先への調査
14. アクティブ・ラーニングに関する研修回数
15. アクティブ・ラーニングの研修ができる教員数
16. ラーニングコモンズに常駐する TA 数
17. アクティブ・ラーニングを支援する TA 育成
18. アクティブ・ラーニング科目の中でルーブリック評価により成績評価を行っているク
ラス数
19. 学生の授業外学修時間（2 単位授業 1 週間当たり）
20. 卒業生に対する調査
21. IR ワークショップ参加者数
22. 学内における IR 人材育成ワークショップ

7

３．組織概要
実施体制図
学長

教育研究会議

大阪府立大学
学士課程 教育組織

高等教育推進機構長

高等教育推進機構

FDセンター長

高等教育に関わる
センター組織教育運営会議高等教育開発センター

工学域
生命環境科学域

事務局・教育推進課

現代システム科学域

代表(高等教育推進機構の一組織)

教育改革専門委員会

アクティブラーニング
専門部会（WG)

学修成果可視化専門部会（WG）

（新設）

（新設）

・アクティブ・ラーニングを専門教育にも導入・推進
・FD推進の企画・運営・実施
・ルーブリック評価の推進
・学生行動調査、学修達成度
調査の実施・分析・報告
・学士課程教育組織との連携

学術情報センター

地域保健学域・ラーニングコモンズの整備充実
・ICT技術による反転授業の支援

2014年～2015年度まで。2016年度からは両者を統合したAP専門部会を設置

教育研究会議（法人）：理事長（＝学長）を議長として教育研究活動に係る重要事項を審議
教育運営会議（大学）：本学の教育課程編成及び教育改革等の重要事項を審議する組織
教育改革専門委員会（大学）：教育改革・教育改善に係る事項を審議する組織
高等教育推進機構：全学共通教育の企画・実施及び本学の教育機能の向上・教育内容の充実を推進する組織
AP 事業における新設部会
本事業の推進にあたっては学内への周知と各学域・学類との連携が必須であることから、本事業の実施組織である高等教育開発センターと各学域・学類との連絡調整のため、平成
26 年度に教育改革専門委員会に以下の 2 つの専門部会を設置し、平成 28 年度には AP 専門部会に統合した上で、専門部会を通じて全学に情報提供を行いながら事業を展開してきた。
アクティブ・ラーニング専門部会
本事業では、アクティブ・ラーニング科目を専門教育においても体系的に位置づけ、特定学類で先行導入するアクティブ・ラーニングの取組みを全学に拡大することを目的としている。学類において実施するプログラムの全学展開を推進する組織として、教育改革専
門委員会の下に「アクティブ・ラーニング専門部会」を設置した。
学修成果可視化専門部会
本事業は、IR の推進により、GPA が学修成果と連動する学士課程教育の実現を目指すも8のである。IR の推進、具体的には、ルーブリック評価の開発や学生調査と学生ポートフォ
リオとの連携により学修成果の可視化を推進する組織として、教育改革専門委員会の下に「学修成果可視化専門部会」を設置した。
AP 事業における評価体制
本事業の取組みの自己評価は、３つの委員会・組織で検討の上、実施される体制となっている。まず、高等教育開発センターの中心的なメンバー（教育・入試担当の副学長、高等教育開発センター長、同副センター長、同センター主任、AP 担当教員）からなる「APステアリング委員会」において、各年度の取組みの方針が検討される。次に、AP ステアリ
ング委員会で検討された方針は、高等教育開発センター内での議論を経て具体的な実施計画として立案され、全学委員会である教育改革専門委員会の承認を得た上で実施される（なお、本事業推進のため、同委員会においた専門部会の位置付け・活動については、上述の通りである。
）。事業の計画及び進捗については、年 10 回程度開催される教育改革専門委員会において毎回報告と意見交換を行い、各学域の意見を反映させた上で実施する体制となっている。
このように、本事業の方針策定・実施計画の立案・実施・進捗状況のフィードバックは、
AP ステアリング委員会・高等教育開発センター・教育改革専門委員会という３つの委員会・組織における議論を経ることで、適切に自己評価が実施できる体制となっている。
加えて、本事業を外部から客観的、包括的に評価するため、外部評価委員会を設置し、
溝上慎一教授（京都大学）、森朋子教授（関西大学）に外部評価委員を委嘱した。外部評価委員会では、本事業が目的に応じた成果を上げているか、内部評価が適切に行われているか、さらには、事業全体が適正であったかについて、中間（平成 29 年度）及び最終（平成31 年度）の評価を受ける予定である。
評価体制・方法
評価は、「内部評価」と「外部評価」の二本立てで実施

外部評価委員会

評価書作成

アクティブ・ラーニングの専門家、教育学分野の専門家から構成

外部評価
・書面審査
・ヒアリング調査

中間/最終 取組状況・達成度・効果についての総合評価を実施
計2回

C（check）：点検・評価
全学

アクティブ・ラーニングの推進
学修成果可視化の充実

C（check）：点検・評価

A（action）：
処置・改善

内部評価（日常的に実施）
・各取組の達成度チェック・各種データ※による取組効果の検証

P（plan）：計画
D（do）：実施・実行

教育改革専門委員会
アクティブ・ラーニング専門部会

報告書作成

学修成果可視化専門部会
17※GPCなどの成績関連データ,授業時間外学習時間, 質問受付室・Web数学学習システムの利用状況 など

9４．テーマⅠ：アクティブ・ラーニング
はじめに
本学では、多くの教員がアクティブ・ラーニング型の授業を積極的に実践してきたが、その知見が教員間で共有されていないという課題があった。また、教員が学生に課題を出したとしても、学生が授業外で学習する環境が整っていなかった。加えて、教員がアクティブ・ラーニング型の授業を導入していたとしても、学修成果を評価する方法を理解していないという課題があった。
これらの課題を解決するために、AP 事業では、【１．アクティブ・ラーニングを実施している教員の支援（i.e., 知識情報システム学類、環境システム学類、総合リハビリテーション学類）】、【２．授業外の学修環境の充実】、【３．ルーブリックの普及】、【４．アクティブ・ラーニングに関するセミナー・ワークショップの開催】を推進してきた。加えて、教員がアクティブ・ラーニング手法を導入している程度を確認するために、2015 年度に【５．
アクティブ・ラーニング実態調査】を実施した。
１．に関して、知識システム学類においては、真嶋由紀恵教授の協力のもと、平成 26 年
度～28 年度にかけて、アクティブ・ラーニングに活用可能なツールの検証とその知見の共有を目的とした実践を進めてきた。環境システム学類においては、牧岡省吾教授を中心として（1）演習授業に関して、タブレットを専門科目の授業に導入することで授業外学習を促す仕組みの環境を構築し、（2）岡本真彦教授を中心として知識共有システム（meanings
well up from the Question sharing!）を構築することにより、授業内外を含めたアクティブ・
ラーニング環境の構築を推進してきた。総合リハビリテーション学類では、高畑進一教授
を中心として基礎・専門科目における反転授業の導入を推進してきた。
２．に関しては、ラーニングコモンズに、学習支援を主な業務とする TA（コモンズ TA）を配置し、学生の授業外学習を支援する仕組みを整えてきた。
３．に関しては、初年次ゼミナールの授業で活用可能なルーブリックを開発し、その試行および効果の検証を行ってきた。
４．に関しては、アクティブ・ラーニングを実践するためのセミナー・ワークショップ
を年に数回行ってきた。
５．に関しては、教員のアクティブ・ラーニングの導入状況を確認するため、講義形式の授業を中心に、アクティブ・ラーニング手法の使用状況に関する調査を実施した。
これらの取組みを通して、教員がアクティブ・ラーニングについての理解を深め、それを実践する上での学習環境を構築することで、アクティブ・ラーニング型の授業を実践す
る教員の増加と学生の授業外学習時間の増加を目指すことが AP 事業における目的である。

10

アクティブ・ラーニングの支援
１－１．知識情報システム学類における取組み
取組みの概要知識情報システム学類においては、個別の教員が積極的にアクティブ・ラーニングを推進してきたが、その知見が十分に共有されていないという課題があった。そこで、知識情報システム学類における AP 事業の目的は、アクティブ・ラーニングを実践する上で必要となるツールを先進的に導入し、その活用法と有効性を確認すると同時に知識情報システム
学類においてその知見を周知することである。具体的に導入したツールは、ノードチェア（可動式椅子）、クリッカー、タブレット PC である。加えて、これらのツールを活用し、反転授業を実践した。対象授業は、知識情報システム学類の基礎科目である「ヘルスケア
システム」、応用科目である「ヘルスケアサービス」であった。平成 26～28 年度にかけてツールの試行と実践は行われ、概ねそれらの活用方法は確認された。その知見は平成 27 年度に開催されたアクティブ・ラーニング報告会にて全学に共有された。これらの取組みに関する評価は、アンケート調査で行った。特に、平成 27 年度に「ヘルスケアサービス」の授業で学修の役に立った点についてアンケート調査で確認したところ、「グループワーク」の平均点が 4.37（5 件法）と高く、学習環境の整備が学習経験を充実させた可能性を示していた。平成 28 年度においては、アクティブ・ラーニングを行うための学修環境（クリッカー、タブレット PC、事前学修のためのコンテンツの作成）は当初の予定通り全て整い、ア
クティブ・ラーニング型授業を推進するためのツールが知識情報システム学類で共有されるようになった。
（ⅰ）平成 26 年度：コンテンツ作成とノードチェアの配備
専門科目「ヘルスケアサービス」において反転授業を導入するために、授業 10 回分のコンテンツを市立ひらかた病院において撮影・編集し、受講生に貸与したタブレット端末（25台）への配信を試行実施した。また、アクティブ・ラーニングを推進させるために、同科目の講義室にノードチェア（可動式椅子）（25 台）を整備した。これらの取組みを通して、コンテンツの作成及びタブレット端末の試行運用により、平成 27 年度に「ヘルスケアシス
テム」、「ヘルスケアサービス」において反転授業を行うための準備が整った。また、ノードチェアを導入することにより、グループワークなどが円滑に実施できる環境が整った。
（ⅲ）平成 27 年度：クリッカー等を用いた反転授業の実施
専門科目「ヘルスケアシステム」、「ヘルスケアサービス」において、クリッカーやプレ
ゼンテーション、グループ学習等を組み込んだ授業を実施した。また、反転授業の取組みとして、昨年度に市立ひらかた病院において撮影・編集したコンテンツを「ヘルスケアサ
ービス」の受講生に貸与したタブレット端末（25 台）へ配信し、授業内でのディスカッシ
ョンを充実させたほか、来年度の授業に向け、同様のコンテンツ作成を行った。これらの11

取組みを通して、反転授業用のコンテンツの作成および学生へのタブレット貸与を行うことで、これまで以上に反転授業の内容が充実し、学生の学修環境が改善された。
「ヘルスケ
アサービス」の授業で学修の役に立った点についてアンケート調査で確認したところ、「グループワーク」の平均点が 4.37（5 件法）と高く、ツールの有効性を示す結果が得られた。
（ⅲ）平成 28 年度：学習環境の整備
専門科目「ヘルスケアシステム」、「ヘルスケアサービス」において、クリッカーやプレ
ゼンテーション、グループ学習等を組み込んだ反転授業を実施した。アクティブ・ラーニ
ングを行うための学修環境（クリッカー、タブレット PC、事前学修のためのコンテンツの作成）は当初の予定通り全て整い、アクティブ・ラーニング型授業を推進するためのツー
ルが知識情報システム学類で共有されるようになった。

１－２．環境システム学類における取組み
１－２－１．タブレット貸与による授業外学習環境の充実
取組みの概要環境システム学類では、「環境システム学演習 III・IV」（人間環境科学課程、実験系クラス対象）、「環境システム学卒業研究」において、統計の解析ソフトを用いた演習を行ってきた。これらの授業では、統計ソフトがインストールされている PC の台数が限られていたため、実際の解析に取り組むことができる時間には限りがあること、自宅での学習が困難であるという課題があった。そこで、環境システム学類における AP 事業の目的は、統計ソ
フトをインストールしたタブレット PC を学生に貸与させ、授業外学習環境を充実させ、学類内におけるタブレット PC を学生に必携化を目指すことである。
平成 26 年度から統計ソフトをインストールしたタブレット PC を導入し、学生に貸与することで、授業内での演習時間の充実と授業外学習環境の整備を図った。タブレット PC を導入した授業では、当初の予定通り演習科目におけるタブレット PC の貸与が完了しており、その効果について調査を行なったところ、平成 27 年度から 28 年度にかけて予習の回数とPC の使用頻度が上昇していることが確認された。
（ⅰ）平成 26 年度：タブレット PC の導入と試行 1
3 年次生（人間環境科学課程、実験系クラス）を対象とした前期科目「環境システム学演
習Ⅳ」において、実験の実行や結果の分析に用いるソフトウェアがインストールされたタ
ブレット PC を導入し、学生に貸与した。その結果、「環境システム学演習Ⅳ」ではタブレ
ット PC の貸与により、学生は自宅等で実験や調査のための事前学習が可能となったほか、実験等の準備、データ分析、プレゼンの準備･実行も可能となり、授業時間外学習が増加し、授業効率、学習効果の向上が図られた。
（ⅱ）平成 27 年度：タブレット PC の導入と試行 2
前年度の「環境システム学演習 IV」（人間環境科学課程実験系クラス）に加えて 3 年次生
12を対象とした「環境システム学演習Ⅲ」（人間環境科学課程実験系クラス）において、実験の実行や結果の分析に用いるソフトウェアがインストールされたタブレット PC を学生に貸与し、授業時間内外の学習環境の充実を図った。その結果、学生の授業外での統計ソフトの利用回数が向上した。

2015

使用頻度

4

2016

3
2
実験の実施

実験の準備

論文の閲覧

R

SAS

PsychoPy

PowerPoint

Excel

Word

論文の検索

1

授業におけるソフトの使用頻度

予習・復習回数

3

2015

2016

2
1
0
予習

復習

授業における予習・復習の頻度

13

（ⅲ）平成 28 年度：タブレット PC の導入と試行 3
前年度は、「環境システム学演習 III・IV」において心理実験用ソフトウェア、統計解析ソフトウェアをインストールしたタブレット PC を貸与したが、平成 28 年度はこれらの授業に加えて「環境システム学卒業研究」（４年次生対象）においてタブレット PC を貸与した。
3 年次前期科目「環境システム学演習 III」において統計解析ソフトの事前学修等の反転授業を実施したほか、「環境システム学卒業研究」での実験実施やデータ解析等にタブレット
PC を活用することにより、授業時間内外の学習環境の充実を図った。その結果、反転授業の実施によりこれまで困難であった統計解析ソフトの習得が可能となり、演習内容の充実が図られた。また、タブレット PC を追加購入し 3 年次生に引続き 4 年次生まで継続して貸与することで、実験プログラムの作成と実験実施、統計解析、レポートやプレゼン作成、卒業研究の実施までを通じて、学習環境の一元化が図られ、効率的な学習と授業時間外学習の増加が実現された。
（ⅳ）平成 29 年度： タブレット PC の導入と試行 4
平成 29 年度は、「環境システム学演習 III」において反転授業を実施した。タブレット
PC を春季休業中から新 3 年次生に貸与し、春季休業中の予習課題として、統計解析ソフト
ウェア(R)の基本操作を、補足資料を参考にさせつつ一般公開されている動画を視聴しながら習得することを課した。初回～4 回目の講義で、心理実験用ソフトウェア PsychoPy で収集したデータを、R を用いて分析する発展的課題に取り組ませた。この反転授業の実施によって学生は R を活用して分析できるようになった。5 回目以降の演習においても、実験プロ
グラムの作成、実験データの収集をタブレット PC によって行わせることによって、授業時
間外学習時間が増加した。
また、後期科目「環境システム学演習Ⅳ」や 4 年次生の卒業研究では、学術論文や参考
文献の閲覧、実験用プログラムの作成、実験の実施、データの解析などにタブレット PC を使用させた。学生のアカウントに管理者権限を付与したことにより、自主的に Java スクリ
プト、python、C#などのプログラミング言語を学習し、実験用アプリケーション作成する学生もおり、学修者中心の学修が可能となっていることを改めて確認できた。

１－２－２．共同知識構築システム（meaQs）の開発
取組みの概要
本学の課題の 1 つが授業外学修時間の増加であるが、学生に授業外学修に取組ませる方策について、教員が十分に理解していなかった。そこで、AP 事業を契機とし、環境システ
ム学類の岡本真彦教授を中心に、meaQs システムを開発した。AP 事業においては、meaQs
システムの完成と学内外におけるシステムを活用した授業方法を学内外通して普及していくことが目的である。

14

meaQs システムの概要
meaQs システムとは、講義型授業をアクティブ・ラーニング化するための授業支援ツールであり、授業を受けている学生が互いに授業内容を理解できているか確かめるための問題を作成し、共有しながら、学習を進めていくという授業支援ツールである。meaQs シス
テムでは、選択式の問題（3 択まで）
、記述式の問題を作成することが可能である。加えて、それぞれの問題に対するコメント機能、“いいね”、“わるいね”機能が実装されており、学生は問題作成を通して深く学ぶとともに、協調的に学習することも可能である。meaQs シス
テムのメリットは、現在行っている講義型授業の形態や構成を変えることなく、授業内・外にアクティブ・ラーニング環境を導入できることである。

（注：SQUISH システムとは現 meaQs システムを指す）
meaQs システムに関する論文及び研究発表(1)岡本真彦・小島篤博・中村秋雲・関口睦：「SQUISH システムを用いた講義型授業のア
クティブラーニング化」 日本教育工学会第 32 回大会（大阪大学） 2016 年 9 月 19
日
meaQs システムの利用者（学内教員）向けのデモ・セミナー(1)授業力向上セミナー (1) 2016 年 4 月 11、15 日 大阪府立大学(2)授業力向上セミナー (2) 2016 年 10 月 3 日 大阪府立大学
15

(3)meaQs システム学内デモ 2017 年 3 月 29, 31 日、4 月 3 日 大阪府立大学(4)授業力向上セミナー(3)2017 年 4 月 5 日 大阪府立大学

meaQs システムに関連する学外での講演・セミナー(1)岡本真彦：「学生の主体性を促す教授法」 愛知学泉大学 2017 年 2 月 28 日
(2)岡本真彦：「meaQs システムを用いた講義型授業のアクティブラーニング化」大阪教育大学天王寺キャンパス 2017 年 3 月 31 日
meaQs システムの開発経緯（ⅰ）平成 26 年度：meaQs の試行
12 月から、meaQs システムの開発を行った。システム開発完了後、専門科目「認知科学Ⅱ」において、約 3 週間にわたる実践的評価を行った。その結果、「認知科学Ⅱ」において問題共有（SQUISH（仮称））システムを運用し、従前は紙ベースで行っていた学生・教員間の問題共有学習が Web 上でも実現でき、教育効果が向上した。アンケートを通じた学生からの評価も概ね好評であり、システムの課題も抽出され、改善の方向性も見出せた。
（ⅱ）平成 27 年度： meaQs の活用と学生の学習に対する効果の検討
meaQs システムを教養科目「心理学への招待」および専門科目「心理発達と環境」「認知科学 II」「認知情報処理 II」に導入し、実践的評価を行った。また、同システムについて、
ユーザーインターフェイス向上のためのシステムの開発を行った。システムの効果を学生の学修における知識の定着および深い理解の指標で確認したところ、各授業でその効果が確認されたと同時に、授業の規模によってその効果が変わる可能性があることが確認された。
（ⅲ）平成 28 年度：meaQs システムの改修と普及 1
meaQs を全学に展開するため、学内教員を対象に、セミナー形式の説明会や実際にシステムを導入した教員による座談会を開催した。また、これまでの授業実践を通じて発見されたシステム上の課題への対応及び機能向上を図るためのシステム開発を行った。さらに、同システムを Moodle に対応させるためのシステム開発を行い、本学の授業支援システムで利用を可能にするとともに、Moodle を導入する他大学でも利用できるようデモ利用を開始した。内教員を対象に説明会や座談会を開催した結果、他学域の教員を含む 9 名が計 12 科
目において meaQs システムを利用した授業を行った。また、システム改修により引続きユーザーインターフェイスの向上が図られた。さらに、Moodle への対応により、授業支援シ
ステムでの利用が可能となったことで学内の教員が容易に meaQss システムを導入できるようになった。加えて、Moodle を導入している他大学での利用が可能となり、AP 事業における成果を学外にも普及して行くことが可能となった。
（ⅳ）平成 29 年度：meaQs システムの改修と普及 2
meaQs システムを学内授業支援システムにインストールし、全学の全ての科目において16meaQs システムを利用できる環境を構築した。その結果、2017 年度前期は、15 人の教員が 19 科目（のべ受講生 831 名）において授業に meaQs システムを導入した。同時に、学外サイトにおいて meaQs システムのサーバを立ち上げ、他大学への提供を開始し、２つの大学の４科目において meaQs システムを授業に導入した。
さらに、meaQs システムの機能改善、特に、教員向け機能の機能を大幅に回収し、受講生の利用状況を教員が把握しやすいような機能を付加した。後期は、本学の 14 人の教員が18 科目（のべ受講生 827 名）において、授業に meaQs システムを導入した。また、２つの他大学の教員が３科目において meaQs システム授業に導入した。さらに、meaQs システ
ムの機能改善を行った。
これらの成果は、電子情報通信学会教育工学研究会（2017.10.21 於：九州工業大学）において「大学の講義型授業における meaQs システムを用いた協調学習環境：利用形態とシステム利用の交互作用」、MoodleMoot JAPAN2018（2018.02.21-23 於：武蔵大学）において「講義内容の理解を促進するための協調学習環境 meaQs モジュールの開発」で報告された。

１－３．総合リハビリテーション学類での取組み
取組みの概要総合リハビリテーション学類では、国家試験の出題範囲の広がりに対応するため、学類において教授学習法を工夫する必要性が高まっていた。そこで、AP 事業では学類の全専攻（理学療法、栄養療法、作業療法の 3 専攻）において、完全習得型の反転授業を導入することを目的とした。平成 26 年度には事前コンテンツの作成及びタブレット PC の購入、さらには著作権に関するガイドラインを作成した。平成 27—29 年にかけては、引き続きコン17

テンツを作成すると同時に、反転授業を導入し、さらには評価してきた。平成 28 年度には、反転授業を実施するための学修環境（事前学修のためのコンテンツ作成、タブレット端末の配付）は当初の予定通り全て整った。また、反転授業を導入した結果、平成 27 年度から
28 年度にかけて授業外学修時間が増加していることが確認された。
（ⅰ）平成 26 年度：事前コンテンツの作成および反転授業の試行
反転授業を実践するために、3 年次配当の実習科目用に事前学修コンテンツの作成を行い、受講生が視聴するための配信用サーバ及びタブレット端末の導入とその運用試験を行った
ほか、講義収録システムの整備も行った。また、平成 27 年度からの本格実施を見据え、同学類の 3 年次全学生にタブレット端末（計 98 台）を貸与し、授業コンテンツ視聴など反転授業の試行実施（8 科目）を行った。その結果、反転授業用のコンテンツ作成及び環境構築が完了し、平成 27 年度の反転授業を本格的に実施するための準備が整った。試行実施の結果から、学生の授業時間外学修が促進され、授業の理解度も高まることが確認された。
（ⅱ）平成 27 年度：反転授業の導入
総合リハビリテーション学類の全専攻（3 専攻）で、専門科目を対象に完全修得型の反転授業を実施した(計 7 科目)。具体的には、昨年度に引続き新 3 年次全学生にタブレット端末(計 86 台)を貸与し、動画撮影用スタジオにおいて作成した事前学修用コンテンツを配信したほか、DVD 教材を貸し出し事前に視聴させることで、授業内での実習やグループワーク
等の充実を図った。また、これらの取組みの評価を行うため、実施科目ごとにプレ・ポス
ト調査を実施したほか、学年ごとに縦断調査も行った。さらに、動画撮影用スタジオの使用方法や動画の作成・編集方法についてのテキストを作成し、同学類の教員を対象にした研修会を実施した。
その結果、（1）これまで実施できていなかった授業への反転授業の導入、（2）事前学修
用コンテンツの配信や DVD 教材の貸出を通しての学生の学修意欲の向上およびその理解の深化、（3）調査を通しての学生の学修成果の確認、（4）セミナーを通しての教員の反転
授業への理解の深化が促進された。
（ⅲ）平成 28 年度：反転授業の導入と拡大 1
総合リハビリテーション学類の全専攻（3 専攻）で、反転授業を実施するための学習環境の充実を進め、さらに平成 27 年度の 7 科目に加えて 14 の専門科目を対象に完全修得型の反転授業を実施した(計 21 科目)。具体的には、学生にタブレット端末を貸与し、動画撮影
用スタジオにおいて作成した事前学修用コンテンツを配信したほか、DVD 教材を貸し出し
事前に視聴させることで、授業内での実習やグループワーク等の充実を図った。また、昨年度に引続き反転授業対象科目においてコンテンツ作成を行った。これらの取組みの評価を行うため、実施科目毎のプレ・ポスト調査及び縦断調査を実施し、年度内比較、年度間
比較、成績変化等の分析を開始したほか、反転授業担当教員に対してアンケート調査を実施した。さらに、反転授業の推進に向け、講義資料配信手法や反転授業の先進事例を紹介するセミナー（参加者 27 名）を開催した。その結果、昨年度と同様の成果が確認された。
18

（ⅳ）平成 29 年度：反転授業の導入と拡大 2
前年度同様、反転授業を実施するための学習環境の充実を進め、平成 28 年度の 14 科目に加えて 20 の専門科目を対象に完全修得型の反転授業を実施した(計 34 科目)。具体的には、学生にタブレット端末を貸与し、動画撮影用スタジオにおいて作成した事前学修用コ
ンテンツを配信したほか、DVD 教材の事前視聴、大学生協の電子書籍ビューア「Varsity
Wave eBooks」を活用した講義資料の事前配信を行い、授業内での実習やグループワーク等の充実を図った。また、昨年度に引続き反転授業対象科目においてコンテンツ作成を行ったほか、学内ポータルを使ってコンテンツ作成のための素材集を学類の全教員が活用できるよう環境を整備した。さらに今年度からは新 1 年生にノート PC を各自で用意させ、反転授業等に活用するため、全学無線 LAN 接続設定及び講義で使用するアプリケーション導入のための説明会を実施した。これらの取組みの評価を行うため、実施科目毎のプレ・ポス
ト調査及び縦断調査を実施し、年度内比較、年度間比較、成績変化等の分析を行ったほか、反転授業担当教員に対してアンケート調査を実施した。さらに、反転授業の推進に向け、
講義資料配信手法や活用事例を紹介するセミナーの開催や、「反転授業ガイドブック 第 2版」の作成を行った。その結果、昨年度と同様の成果（p**）が確認されたほか、反転授業を実施するための環境のさらなる充実、学生に対する説明会を通しての学生の反転授業に対する理解の進化、反転授業担当教員に対してアンケート調査を通しての成果と課題の可視化が推進した。

授業外学習環境の充実：PC ロッカー・コモンズ TA の配置
目的
PC ロッカーの配置およびコモンズに常駐するＴＡを配置し、学生の授業外学修の活性化を図ること
平成 26 年度：PC ロッカーの配置とコモンズ TA の募集・研修
コモンズ TA として大学院生 13 名を募集し、3 月下旬に学修支援のあり方や TA としての心構えについての研修を実施した。その結果、TA の募集が完了し（文系・理系の研究科
から計１４名）、平成 27 年度から配置するための準備が整った。
貸出 PC の利便性を向上させるため、中百舌鳥キャンパスのラーニングコモンズ内に「ICカード認証 PC ロッカー」を 1 台（22 間口）設置した。①学修支援を目的として配置した。
その結果、これまで別棟の図書館カウンターで対面により貸出･返却手続を行っていた手間が省力化され、学生の利便性が向上した。また、ロッカー設置に合せてラーニングコモン
ズの開室時間帯を平成 27 年度から午後 8 時 30 分（従前は午後 7 時）まで延長し、授業外
学修時間の増加を図るための環境が整った。

19

B2 棟ラーニングコモンズ
平成 27-29 年度：コモンズ TA の配置
前期および後期の授業期間中（試験期間を含む）にコモンズ TA を配置し、主に学域 1,2
年次生を対象とした学修支援と施設利用に関する助言、指導を行った。各期の終了時にミーティングを実施し、コモンズ TA による情報共有をはかるとともに、利用促進のための方策を検討した。また、来年度の TA に対し、研修を実施した。加えて、コモンズ TA に業務についての日誌を記入させ、その稼働状況の確認および対応策を蓄積しそれらをまとめた
上で次年度での研修に活用し、研修プログラムの改善に活かした。

B2 棟ラーニングコモンズ内の奥にあるコモンズ TA 席

ルーブリックの普及目的
初年次ゼミナールで活用可能なルーブリックを開発すると同時に、学内教員のルーブリックに対する理解を深めること
平成 26 年度：ルーブリックの開発
１年次必修科目である「初年次ゼミナール」の教育目標に沿ったルーブリックの開発を行った。来年度の初年次ゼミナールでの試行実施の準備が整った。
20

初年次ゼミでの経験を通して獲得すると期待される能力と態度
内容
自分と他者の視点の違いに気づき、主観的ではなく客観的な視点から課題の解決に向けて情報の収集および活用を行い、得られた知見を表現し、他者からのフィードバックを次の課題へと活かすことができる力
観点の説明

1

2

3

0

他者との対話を通して、他者の考えが 他者との対話を通して、他者の考え対話をしているが、自分の視点と他者
自分の視点と他者の視点が異なる 自分と異なることを理解し、自分の物事 が自分と異なることを理解している
多様な視点を理解する力との視点の違いについて理解していことを理解する。
の見方が多様な視点の一つであること が、自分の物事の見方について客ない。
観的な認識ができていない。
を認識している。

情報を収集する力

情報を収集しているが、情報源にお信頼性のある情報源（データベー信頼のおける情報源から情報を収集
信頼のおける情報源から情報を収ける信頼性が不明瞭であり、課題と
ス、書籍、論文）から課題を解決す
し、その情報は課題と結びついている。 集している。
の結びつきも明確でない。
るための適切な情報を収集する。

情報を活用する力収集した情報を課題の解決に結び 収集した情報と課題の解決方策との関 課題を解決するために収集した情つける。
連を理解し、矛盾なく用いている。
報を矛盾なく用いている。

解決策を表現する力

伝えるべき内容とその構造（導入、 伝えるべき内容はあるがその構造
自分が見つけた課題に対する解決 伝えるべき内容とその構造（導入、方方法、結果と考察、結論）がみられ （導入、方法、結果と考察、結論）が策を他者に論理的に伝える。
法、結果と考察、結論）が明確である。
不明瞭である。
る。

課題を解決するために情報を収集しているが、その用い方が不明瞭であ 1の基準を満たさない場合には0とする。
る。

学習した内容について振り返り、そ 授業で得た知識を再確認し、以前の知 授業で得た知識を再確認し、次の学習した内容を省察する力 こで獲得した知識を次の課題の解 識と統合して次の課題にその知識を活 課題にその知識を活かそうとしてい 授業で得た知識を再確認している。
決に活かす。
かそうとしている。
る。

開発されたルーブリック
平成 27 年度：ルーブリックの試行①「初年次ゼミナール」の一部クラスで成績評価にルーブリックを導入し、その成果をワークショップにおいて学内の教員に報告し（9 月実施：参加者 27 名）、来年度に向けルーブリックの改訂を行った。また、次年度に「初年次ゼミナール」を担当する教員に対しても、ルーブリックを用いた評価についての紹介を行った。その結果、当該科目に関して
客観性および公平性を担保した成績評価の枠組みを構築した。また、その活用および成果報告を行うことで、客観的・公平性を担保した上での成績評価の重要性を教員間で共有した。加えてルーブリックについての解説および事例報告を通して、参加者間のルーブリッ
クに対する理解の深化が図られ、各学類におけるルーブリックの使用を拡大するための素地を整えた。
平成 28－29 年度：ルーブリックの普及「初年次ゼミナール」の一部クラスで成績評価にルーブリックを導入するとともに、来年度に向けルーブリックの改訂を行った。また、次年度に「初年次ゼミナール」を担当する教員に対しても、ルーブリックを用いた評価についての紹介を行った。その結果、客観的・公平性を担保した上での成績評価の重要性を教員間で共有した。

アクティブ・ラーニングに関するセミナー・ワークショップ
目的
学内教員のアクティブ・ラーニングに対する理解を深めること
各セミナー・ワークショップの詳細は http://www.ap.osakafu-u.ac.jp/seminar/にて確認
21

可能
平成 26 年度（計 3 回）
・第 1 回 FD セミナー「アクティブラーニングとしての反転学習」
講師：森朋子氏（関西大学教育推進本部准教授）（当時）
開催日：10 月 20 日
参加者教職員：79 名・FD セミナー「反転授業を始めます」
講師：塚村篤（シャープビジネスソリューション株式会社）高畑進一（総合リハビリテーション学類教授）伊藤健一（総合リハビリテーション学類准教授）（当時）黒川通典（総合リハビリテーション学類講師）（当時）
開催日：2 月 24 日
参加者教職員：26 名・FD セミナー「e ラーニング教材と著作権」3 月 27 日開催】
講師：植原秀夫（一般財団法人著作権処理センター代表理事）
開催日：3 月 27 日
参加者教職員：21 名
平成 27 年度（計 4 回）
・FD ワークショップあたまの中の評価基準を「みえる化」する方法：ルーブリックを用いたパフォーマンス評価の実践
講師：清原文代（高等教育推進機構教授）畑野 快（高等教育推進機構特認助教）
開催日：9 月 2 日
参加者教職員：27 名・「平成 27 年度反転授業の経過報告」
講師：高畑進一（総合リハビリテーション学類教授）伊藤健一（総合リハビリテーショ
ン学類准教授）（当時）小島久典（総合リハビリテーション学類講師）黒川通典（総合リ
ハビリテーション学類講師）（当時）
開催日：11 月 20 日
参加教職員：32 名・FD セミナー「反転授業教材の作り方と留意点」：開催
講師：高畑進一（総合リハビリテーション学類教授）伊藤健一（総合リハビリテーショ
ン学類准教授）（当時）小島久典（総合リハビリテーション学類講師）黒川通典（総合リ
ハビリテーション学類講師）（当時）
開催日：12 月 10 日
参加教職員：16 名
22

・アクティブ･ラーニング報告会：2 月 8 日開催
講師：真嶋由紀恵（知識情報システム学類）、岡本真彦（環境システム学類教授）、飛田
国人（環境システム学類准教授）、畑野快（高等教育推進機構特認助教）
開催日：2 月 8 日
参加教職員：30 名
平成 28 年度（計 5 回）・FD ワークショップ：学生の自己学習を促す「教材開発アプリ」の活用術
講師：清原文代（高等教育推進機構教授）
開催日：7 月 1 日
参加教職員：33 名・FD セミナー「グループワークを豊かな学習活動とするために：ジグソー法の理論的背景とその活用」
講師：益川弘如（静岡大学大学院教育学研究科准教授）（当時）
開催日：11 月 4 日
参加教職員：46 名・FD セミナー「反転授業に活用できる講義資料配信の手法」
講師：森川佳則（大学生協東京事業連合）
開催日：12 月 14 日
参加教職員：14 名・FD セミナー「専門科目でのディベートの効果的な活用」
講師：東條元昭（応用生命科学類准教授）
開催日：12 月 21 日
参加教職員：26 名
・学生の主体的・協調的な学びをもたらす 反転授業：山梨大学の事例
講師：塙 雅典（山梨大学工学部教授）
開催日：3 月 17 日
参加教職員：27 名
平成 29 年度（計 4 回）
・FD セミナー「講義資料配信の具体的な活用方法」
講師：矢野耕一郎（大学生協東京事業連合）
開催日：4 月 7 日
参加教職員：12 名
・FD セミナー「大人数の講義型授業で学生を授業に巻き込むための工夫」
講師：沖裕貴（立命館大学教育開発推進機構教授）
23開催日：7 月 21 日
参加教職員：108 名
・FD セミナー「アンケートの実施と心理尺度作成の基礎」
講師：畑野快（高等教育推進機構准教授）
開催日：8 月 30 日
参加教職員学生：74 名・工学 FD セミナー「工学教育でアクティブ・ラーニングを導入し、実践する上で必要なこと」講師：榊原暢久（芝浦工業大学教育イノベーション推進センター/工学部教授）
開催日：9 月 19 日
参加者教職員：105 名【Ⅴその他】
・「Active Learning Reports」
平成 26 年度「アクティブ・ラーニング専門部会」で実施したアクティブ・ラーニング手法の導入状況調査を踏まえ、その中で特徴的な授業実践を行っている教員にインタビューを行い、リーフレット「Active Learning Reports」にまとめ学内教員に配付するとともに、
Web サイトを通じて学内外に発信した。

24

５．テーマ II：学修成果の可視化
学生調査と e ポートフォリオ
大阪府立大学では、「学士課程教育の可視化」に向けて、大きく 2 つの方策を取ってきた。
1 つは、質問紙の形式で学生の授業経験や生活時間等を可視化する学生調査の実施、もう 1
つは、学生の学びの履歴を可視化する e ポートフォリオの導入である。
学生調査は、一年生調査（1 年次 10-11 月実施）、上級生調査（3 年次 10-11 月実施）
、卒業予定者アンケート（4 年次 12-3 月実施）
、卒業生調査（卒後 5 年）を実施しており、特に一年生調査、上級生調査は、大学 IR コンソーシアム（http://www.irnw.jp/）の共通用紙を使用しているため、（1）1 年次から 3 年次にかけての学生の変化、（2）全国の大学生の平均値との比較を確認することが可能である。
本学で実施されている学生調査
種類

対象

実施時期

実施年度

調査方法

配布・回収方法

一年生調査

B1

毎年11月頃

2009～

質問紙

授業時間内
（必修科目）

上級生調査

B3

毎年10月頃

2011～

質問紙

授業時間内

卒業予定者アンケート

B4

隔年2月頃

2008～

質問紙

研究室単位

修了予定者アンケート

M2

隔年2月頃

2008～

質問紙

研究室単位

卒業生調査

卒後5年

毎年8月頃

2014～

質問紙

郵送

一方、e ポートフォリオは、学びの履歴の蓄積とその振り返りを通して、学生が自立的な学習者となるための支援をするツールであり、各授業における学びの履歴（i.e.、 授業理解度、授業外学修時間、到達目標達成度等）、半期の学習目標及びその振り返り（半期に一度実施）、大阪府立大学学士課程の学修成果目標に対する達成度（半期に一度実施）をデータとして蓄積可能である。加えて、教員とのコミュニケーション機能も実装されており（i.e.、
学生が教員の授業に対してコメントをし、それに対して返信する機能）、教員は学生からのコメントを契機とした授業の振り返りを通して、主体的に教育改善活動を推進することが可能となっている。

25

授業
（学習）

学習目標設定
（半期毎）

学生

授業
（教育）

学生の
学修自己評価（授業科目毎）学習
ふり返り記録（半期毎）

学生と教員のポートフォリオ

教員

授業計画
（シラバス）

教育
ふり返り記録（授業科目毎）
データ蓄積
可視化・分析

本システム機能ミドル・マクロレベルでも活用可能

本学における e ポートフォリオのコンセプト

学生調査、e ポートフォリオが対象とする学生の学び

学生調査
４年間全体での学び
半期全体での学び
授業科目全体での学び
授業各回での学び

授業外
での
学び

eポートフォリオ

学生調査、e ポートフォリオの課題
これまで、学生調査に関しては、収集されたデータがマクロレベルの PDCA サイクルの推進に活用されているにとどまり、ミドルレベルでの PDCA サイクルに活用されていない、という課題があった。一方、e ポートフォリオに関しては、入力率が低い（i.e.、 2 年生以降の入力率が 10％前後）という課題があった。さらに、これらのデータをＦＤ活動に活かすための解析を行う教職員が不足しているという課題があった。
これらを踏まえ、AP 事業では、（1）学生調査の継続的な実施と FD 活動に活かす方策の26

検討、（2）e ポートフォリオ入力率の向上のためのシステム改修、さらには、これらのツールによって蓄積されたデータを分析・活用するための（3）IR 人材育成ワークショップを実施してきた。加えて、学生調査、e ポートフォリオのデータを活用し、他大学と（4）合同でフォーラムを開催し、また、学修成果可視化の重要性を学内の教員に周知していくために、セミナーを開催してきた。

学生調査
１－１．学生調査の課題と AP 事業における目的
AP 事業における目的の１つは、学生調査をミドルレベルの PDCA サイクルの推進に活かすことである。これまで、学生調査は、全学でのデータのフィードバックを基に、マクロレベルでの PDCA サイクルの推進に活用してきた。AP 事業では、その活動をさらに広げ、深めるために、学生調査の意義を学類に周知すること（平成 26 年度）、学類の教育目
標と学生調査の項目を対応させること（平成 27 年度）、さらには、学類のニーズに合わせたデータの解析を行い、そこで得られた結果を学類にフィードバックすること（平成 28－
29 年度）を目的とした。
１－２．学生調査の実施体制
学生調査は、高等教育開発センターのスタッフ及び教育推進課の職員が中心となって実施する。具体的には、教育推進課の職員が、教育改革専門委員会を通して各学類に学生調査を依頼し、学生調査を実施する教員と連絡を取る。その後、高等教育開発センターの非常勤職員と学生アルバイトスタッフが、調査を実施する。その際、回答は強制ではないこと、回答は全て統計的に処理されるため、個人のプライバシーは守られる等のインフォー
ムドコンセントを行う。回答時間はおよそ 15～20 分程度である。
１－３．学生調査の回収率
平成 27 年度から 29 年度にかけて実施してきた学生調査の種類と回収率を図＊に示す。
学生調査の回収率は、年度によってバラツキはあるものの、一年生調査については 87%、
上級生調査に関しては 80%、卒業予定者アンケートに関しては 87%、卒業生調査に関して
は 23%程度の回収率である。特に、卒業生調査以外の学生調査に関しては、回収率が 76%以上と高く、ここで得られた結果は、本学の学生の意識を概ね表していると判断できる。
表
一年生調査

学生調査の回収率
上級生調査

卒業予定者

卒業生調査

アンケート
平成 27 年度

86.1%

85.0%

88.2%

22.4%

平成 28 年度

88.6%

76.1%

―

24.9%

平成 29 年度

88.1%

―

85.4%

21.5%

27

１－４．学生調査の活用：ミドルレベルの PDCA サイクルの展開（i）平成 26 年度：可視化部会の設置と PROG テストの実施
学生調査の意義を学類に周知するため、教育改革専門委員会の下に可視化部会を設置し、各学域から１名、委員を選出してもらった。第 1 回可視化部会において、学生調査の概要とそこで得られた成果、特に GPA がコンピテンシーの獲得に結びついていないことや授業
時間外学修時間が増えていないという課題が教員間で確認された。
また、学修成果を把握するツールとしてリアセック社が開発した PROG テスト（i.e.、 リ
テ ラシ ーと コンピテ ンシ ーに 関するジ ェネ リッ クスキル ・テ スト
http://www.riasec.co.jp/progtest/test/）を実施した（245 名）。PROG テストの導入可能性について検討するため、PROG テストのリテラシー、コンピテンシーと GPA、学生調査の能力の伸びに関する項目との相関関係を検討した。その結果、リテラシーのスコアと GPA、
コンピテンシーのスコアと能力の伸びに関する項目との間に統計的に有意な正の関連が見出されたことから、本学におけるジェネリックスキルの可視化には PROG テストを用いる
必要性はないと判断した。
（ⅱ）平成 27 年度：学類の教育目標と学生調査項目のすり合わせと教育目標を達成するための基礎分析
ミドルレベルの PDCA サイクルを推進するためには、学類の教育目標（P）と学生調査の項目が対応している（C になる）必要がある。そこで、可視化委員に各学類会議で能力に関する項目の中で、特に重要と思われる項目を Key Performance Indicator（KPI）として選出してもらい、教育目標と学修成果の対応関係を明確にした。
表 学類ごとの KPI
現シス
A

一般的な教養B

分析力や問題解決能力

C

専門分野や学科の知識D批判的に考える能力E

異文化の人々に関する知識F

リーダーシップの能力

G

人間関係を構築する能力

H

他の人と協力して物事を遂行する能力

I

異文化の人々と協力する能力

J

地域社会が直面する問題を理解する能力

K

国民が直面する問題を理解する能力

L

文章表現の能力M

外国語の運用能力N

コミュニケーションの能力

O

プレゼンテーションの能力

P

数理的な能力Q

コンピュータの操作能力

R

時間を効果的に利用する能力

S

グローバルな問題の理解

T

卒業後に就職するための準備の程度

生命

工学

知識

環境

マネ

○

○

○

○

○

○

機械

獣医

○

○

○

○

○

○

電気電子 物質化学

○

○

応用生命

地域
緑地

自然

看護

リハ

教福

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○
○

○

○
○

○

○
○

○
○

○
○

○
○
○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○
○
○

○

○
○

○
○
○

○
○

○
○

28

○

○
○

次に、KPI と達成授業経験や生活態度が関わっているのかを明らかにするため、授業経験に関する項目（Q7）、生活時間に関する項目（Q9）をそれぞれ説明変数、KPI を予測変数とするパス解析を行った。また、各学類における強みと弱みを明確にするために、学類における KPI の平均値と他 12 学類の平均値を比較した。それらの結果について、学類別のヒ
アリングを行い、学類・課程レベルの結果のフィードバックとその活用方法についての意見聴取を行った（11 月～12 月）。これらの取組みを通して、学類の教育目標の達成状況を
学生調査の結果から確認するための土台を築き、また各学類で教育目標を達成するための方策を検討する機会の提供、さらに各学類が抱える課題および AP 事業に期待する事項を明らかにした。
説明変数（授業経験・生活時間）

予測変数
（KPI）

項目A

KPI 1

e1

項目B

KPI 2

e2

項目C

KPI 3

e3

項目D

KPI 4

e4

授業経験、生活時間

ＫＰＩ

標準化係数

学生自身が文献や資料を調べる→

分析力や問題解決能力.30

授業で検討するテーマを学生が設定する→

リーダーシップの能力.29→

他の人と協力して物事を遂行する能力.21

実験、実習、フィールドワークなどを実施し、学生が体験的に学ぶ
実験、実習、フィールドワークなどを実施し、学生が体験的に学ぶ→

部活動や同好会に参加する→

読書をする（マンガ・雑誌を除く）→

実験、実習、フィールドワークなどを実施し、学生が体験
的に学ぶ

→

.22
地域社会が直面する問題を理解する能力

.21
.30

文章表現の能力.34

注１ グレーの網掛けの項目は授業経験、そうでない項目は生活時間の項目を表す。
注２ 標準化係数が.20以上の項目のみ記載した。

図 授業経験、生活時間がＫＰＩに及ぼす影響の検討（例）29図学類と他の学類との平均値の比較（例）（ⅲ）平成 28 年度：学部生と学域生の比較
前年度において、各学類にヒアリングを行った結果、学域制を導入して以降、学生がどのように変わったのか確認してほしいとの依頼を受けた。そこで、学部生のデータ（2011－2013 年までの上級生調査）と学域生のデータ（2014、2015 年に実施した上級生調査）を用いて、両者の比較を行った。指標は、授業経験、生活時間、能力の伸びに関する項目、教育・学習に関する満足感であった。分析結果についてのフィードバックを学類に行うとともに、各学類が抱える教育上の課題や学修成果の可視化に対するニーズについて意見聴取を行った。さらに、分析結果とフィードバックの内容を報告書としてまとめ全学で共有した。その結果、これまで蓄積された学生調査の分析結果を学類毎にフィードバックし意見聴取を行ったことで、学類レベルでの教育上の課題を明らかにし、改善に向けた議論を行う素地を整えることが出来た。また、過去５年間の学生調査について「学域制導入」を区切りに学類毎に分析・フィードバックを行うことで、その効果をより詳細なレベルで把握するとともに、学類における教育上の課題が明らかになった。さらにこれを報告書としてまとめ全学で共有することにより、学域制を導入したことの効果の検証と課題解決に向けた議論を行った。なお、これらの結果は、理事・副学長会議において報告され、課題が見出された学類に関しては、入試制度も含めたカリキュラムの改編が検討されることとなった。

30

図＊ 学部生、学域生の平均値の比較（例）（ⅳ）平成 29 年度：学生の成長感の検討：全体的・個人差の変化に着目して本学では学生調査を縦断的に実施してきたが、縦断データの特性を活かした分析は行われてこなかった。そこで、2012 年（一年生調査）、2014 年（上級生調査）、2015 年度（卒業予定者アンケート）3 時点での縦断データを用いて、学生の能力の成長感が、4 年間を通じてどのように変化するのかを検討した。能力の成長感に基づく学生タイプを抽出するため、潜在クラス成長分析を行った結果、リテラシー、コンピテンシーの平均値が 3 前後で変化があまりない群（n = 167）
、平均値が 3.5 前後でそれぞれの得点が緩やかに上昇してい
く平均的な群（n = 722）
、平均値が 3.7 前後からそれぞれの得点が上昇していく成長実感群（n = 224）が抽出された。学類におけるこれらの群の人数を確認したところ、ある学生タ
イプが特定の学類に多く存在するのではなく、全体的に分散していることが確認された。
これらの分析を通して、（1）本学の 8 割程度の学生は、リテラシー、コンピテンシーの成長を感じながら卒業している一方で、2 割程度の学生が、成長を実感することなく卒業していること、（2）これらの学生タイプは学類全体にいることが確認された。
4.50

Group 3 各Groupのリテラシー、コンピテンシーの平均値（切片・傾き）
N=240
Group1
Group2
Group 3
リテラシー

Group 2
N=722 平均値（切片）

4.00

リテラシー

平均値（傾き）Group 1
N=167

3.50

平均値（切片）コンピテンシー
平均値（傾き）

3.00

2.50

コンピテンシー

3.12***

3.43***

3.75***.04**.07***.13***

2.98***

3.41***

3.79***.04*.09***.16***

BIC = 6356.576; Entropy = 0.765

１年次

３年次

***

p <.001

４年次

G1：リテラシー

G1：コンピテンシー

G2：リテラシー

G2：コンピテンシー

G3：リテラシー

G3：コンピテンシー

図 1 年次から 4 年次にかけての能力の獲得感の変化（個人差）
31

e ポートフォリオ
２－１．e ポートフォリオの課題と AP 事業における目的
e ポートフォリオは平成 24 年度から全学的に導入されているが、学生の入力率が低いという課題があった。そこで、e ポートフォリオに関する AP 事業の目的は、項目の修正やシステムの変更を含めた e ポートフォリオの改修とアクセス環境の整備による入力率の向上とした。平成 26 年度は、学生がスマートフォンを使って e ポートフォリオに容易にアクセスするための QR コードの開発、平成 27 年度は、e ポートフォリオの効果についての分析、
平成 28 年度は項目の修正、平成 29 年度は、学生がスマートフォンを通じて学内ネットワークにアクセスできるよう環境を整備した。
２－２．e ポートフォリオの概要
本学における e ポートフォリオは、（1）学生が、学びの履歴の蓄積とその振り返りを通して、主体的な学習者となること、（2）教員が学生からのフィードバックを通して、授業
デザインを再考し、主体的に授業改善活動を推進できるようになることを支援するために開発された。学生は、e ポートフォリオに以下の内容をリッカート方式で入力する。
半期に１度
学習目標、学習の振り返り、学修成果目標の達成度
授業ごとに記入する内容
１．到達目標事前理解度
２．出席率
３．各回目標事前理解度 → 受講態度（平成 29 年度から）
４．授業外学修時間
５．学習アプローチ →予習割合（平成 29 年度から）

６．各回理解度
７．到達目標達成度
８．満足度
９．教員へのコメント

32図 e ポートフォリオに蓄積される学生の学びの履歴
加えて、e ポートフォリオでは、個別の授業内の成績の分布や、平均値（GPC）および自らの成績を確認することが可能である。また、教員は、学生のコメントに対して回答（個別ではなく全体的に）することが可能である。これら、学習の履歴と成績は、クラスの平均値と自分の回答を比較して確認することが可能である。
２－３．アクセス環境の充実とシステムの改修（ⅰ）平成 26 年度：ログイン画面デザインの見直しと QR コードの生成
2 月に、e ポートフォリオの入力率を向上させるための改修（ログイン画面改善等）を行
い、ログイン画面のデザインの見直しや授業振り返りページの遷移に係る QR コードの生成により、PC だけでなくスマートフォンから直接アクセスできるよう改善が図られた。その結果、授業中にスマートフォンからの入力が容易になり、学生が e ポートフォリオを利用する上での利便性が向上した。
（ⅱ）平成 27 年度：e ポートフォリオの効果検証
本学の教職員および学生を対象に、e ポートフォリオの成果を共有し、今後の課題について検討するため報告会を実施し、33 名の教職員および学生が参加した（12 月）。報告会では、e ポートフォリオの機能と期待される効果について説明したのち、e ポートフォリオと学生の成長との関係を学生調査に着目し分析した結果について報告し、さらに、実際に eポートフォリオを活用した学生による報告を行った。その結果、e ポートフォリオの入力回
数と学生調査との関係を分析することで、GPA、能力の獲得感との関連からその成果が明らかになった。また学生の報告を通して、e ポートフォリオの利点として、学修内容を確認する機会を得る、自分の学修履歴を再確認することができるという利点が明らかになった
一方で、入力する項目が多い、学習アプローチの項目の意図が分かりにくい、教員からのコメント数が少ないなどの課題が見出された。
33

能力の獲得感の平均値（3年次）

4.50

4.00

3.50

3.00

2.50

少群(N=805)

図中群(N=241)

多群(N=104)e ポートフォリオへの入力回数と 3 年次の能力の伸びとの関連（ⅲ）平成 28 年度：項目の改定
昨年度実施した成果報告会より、学修内容を確認する機会を得ることができる、自分の学修履歴を再確認することができるという e ポートフォリオの利点が確認された一方で、入力する項目が多い、学習アプローチの項目の意図が分かりにくい、教員からのコメント数
が少ないなどの課題が見出された。これらの課題に対応し、利用率のいっそうの向上を図るため、質問項目の見直しを行うとともに、授業内での回答を容易にするため e ポートフォ
リオへのアクセス環境の改善を行った。その結果、質問項目を厳選し項目数の削減を行う
ことで、学生による学習のふり返り、教員による授業改善に資するデータの蓄積は維持しつつ、入力率のいっそうの向上を図ることが期待できるようになった。また、e ポートフォ
リオへのアクセス環境の改善により、スマートフォンを通じて学内ネットワークにアクセスすることが可能となり、授業内での回答がより容易になる環境が整えられた。
（ⅳ）平成 29 年度：入力へのインセンティブ
これまで、e ポートフォリオを通じて、個別の成績およびクラスの成績分布を確認できるようにしてきたが、学生に e ポートフォリオを入力するためのインセンティブを強調するために、e ポートフォリオに入力した学生のみが授業の成績の分布を確認できるよう、システ
ムを改修した。その結果、学生の e ポートフォリオ入力率は、大きく向上した。

34

図

e ポートフォリオ入力率

IR 人材育成の取組み
３－１． IR 人材育成の取組みの課題と AP 事業における目的
本学では、学修成果の可視化、教学 IR の重要性が高まっているにも関わらず、IR についての理解が職員間に十分に周知されていないという現状があった。そこで、職員が IR についての理解を深め、データに基づいた PDCA サイクルを推進していくことができるようになるための基礎を身に着けることを目的とし、セミナーを１年間に１度、実施することとした。
（資料等は http://www.ap.osakafu-u.ac.jp/）（ⅰ）平成 27 年度セミナー：データに基づく教学マネジメント
本学の職員を対象に、教学 IR をテーマとしたセミナーを開催し、23 名の教職員が参加した（11 月）。IR が必要とされる背景と本学の教学 IR に関する取組みについて高橋哲也（学長補佐）が解説したのち、本学で教学 IR を進めていく上での課題について参加者がディスカッションを行った。具体的には、参加者が用意してきた 3 つのデータに対して、それらの重要性をグループで共有し、最も重要と思うデータを１つ選び、それを選んだ理由、その数値を 7 年後（次期中期計画期間終了時）の達成目標に到達させるための方策及び達成することの利点（i.e., 大学がどう良くなるか）について検討した。セミナーを通して、職員の教学 IR に関する意識の向上とその活用についての知見が深まった。
（ⅱ）平成 28 年度セミナー：IR と学修成果：本学の学修成果可視化の取組
本学の職員を対象に、教学 IR をテーマとしたワークショップを開催し、20 名の教職員が参加した（9 月）。IR が必要とされる背景と本学の教学 IR に関する取組みについて高橋哲也（学長補佐）が解説したのち、本学で教学 IR を進めていく上での課題についてディスカ35

ッションを行った。特に、本学では、学修成果を確認する上で、GPA と学生調査を活用していること、両者の関連があまり見られないことから、教員の評価と学生の意識との間にズレが生じている可能性があることが確認された。本セミナーを通して職員の教学 IR についての意識の向上とその活用についての理解が深まった。
（ⅲ）平成 29 年度セミナー：IR と学修成果
本学の職員を対象に、教学 IR をテーマとしたワークショップを開催し、13 名の教職員が参加した（9 月）。IR が必要とされる背景と本学の教学 IR に関する取組みについて高橋哲也（副学長）が解説したのち、本学の fact book（i.e., データで見る府大）を用いてディス
カッションを行った。具体的には、データで見る府大から 1 つ重要と思うデータを選んで、それを選んだ理由と第 3 期中期計画期間の終了年度（2022 年度末）に目指す数字を考え、ディスカッションした。本学の職員に IR が求められる背景および本学における教学 IR の展開の開設およびその課題についてのディスカッションを実施することで、職員の教学 IRについての意識の向上とその活用についての理解が深まった。

他大学との合同フォーラム
本学における取組みを他大学に広めると同時に他大学の取組みについての情報を共有し、本学における学修成果の可視化についての取組みを発展させるために、1 年間に 1 度、他大学と連携した合同フォーラムを開催してきた。
（資料等は http://www.ap.osakafu-u.ac.jp/）（ⅰ）平成 27 年度合同フォーラム：「共通の学生調査を用いた学修成果の可視化への取組：
データに基づく Faculty Development の展開」
（2 月 22 日開催）
全国の大学関係者を対象に、AP 採択校である玉川大学及び長崎大学（いずれもテーマ I・
II 複合型）とともに学修成果の可視化をテーマとしたフォーラムを企画し、玉川大学において大学 IR コンソーシアムとの共催により開催した。フォーラムでは、大学 IR コンソーシ
アムが提供する IR システムの紹介、文部科学省からの基調講演に続き、各大学からの事例報告を行い、パネルディスカッションを通じて全国から参加した 203 名の大学関係者とその成果や今後の課題について共有した。合同フォーラムでの取組みを通して、（1）AP 事業に関わる政策的動向の確認、（2）他大学における AP 事業の進捗状況および現時点での成果の確認を行うことができ、これらを通して本学における AP 事業を推進するための知見を得た。
（ⅱ）平成 28 年度合同フォーラム：「学士課程教育における内部質保証システムの構築にむ
けて：3 つのポリシーと学修成果の可視化の連動性に着目して 」（2 月 9 日開催）
36

全国の大学関係者を対象に、AP 採択校（テーマ I・II 複合型）である関西大学とともに学修成果の可視化をテーマとしたフォーラムを企画し、関西大学梅田キャンパスにおいてAP 合同フォーラム「学士課程教育における内部質保証システムの構築にむけて- 3 つのポ
リシーと学修成果の可視化の連動性に着目して-」を共催した。フォーラムでは、「明確なポリシーの策定と IR の活用による内部質保証システムの確立」と題した基調講演に続き、本学、関西大学及び大阪大学における内部質保証システムに関する事例報告とパネルディス
カッションを行った（参加者約 180 名）。合同フォーラムでの取り組みを通して、（1）学修成果に関する政策的動向の確認、（2）他大学における内部質保証システム構築の進捗状況
および現時点での成果と課題の確認を行うことができ、これらを通して本学における AP 事
業の推進と内部質保証システムの構築に向けた知見を得ることができた。
（ⅲ）平成 29 年度合同フォーラム：第 3 期認証評価に向けて：学生の成長に寄与する内部質
保証システムの構築」（2 月 26 日開催）
全国の大学関係者を対象に、AP 採択校である関西大学（テーマ I・II 複合型）及び大阪市立大学（テーマ V）とともに内部質保証システムをテーマとしたフォーラムを企画し、関西大学梅田キャンパスにおいて AP 合同フォーラム「第 3 期認証評価に向けて：学生の成長に寄与する内部質保証システムの構築」を共催した。フォーラムでは、「認証評価の第 3 サイクルの概要と大学に求められること」と題した基調講演に続き、本学、関西大学及び大阪市立大学における内部質保証システムに関する事例報告とパネルディスカッションを行った（参加申込者約 170 名）。合同フォーラムでの取組みを通して、（1）第 3 期認証評価に関わる政策的動向の確認、（2）他大学における内部質保証システム構築の進捗状況及び現時点での成果と課題の確認を行うことができ、これらを通して本学における AP 事業の推進と内部質保証システムの構築に向けた知見を得ることができた。
５．その他 IR に関するセミナー
平成 26 年度：第 2 回 FD セミナー「単位の実質化と IR の役割」
（12 月 8 日開催）
授業外学修時間の増加を図る方策についての知見を得るため、北海道大学高等教育推進機構高等教育研究部細川敏幸教授を招聘し、北海道大学での時間外学習増加のための取組みについてのセミナーを実施し、57 名の教職員が参加した。北海道大学における取組みの紹介や本学との比較データが提示され、出席者との質疑応答を含め、授業外学習時間を増加させる上での教学 IR の重要性が確認された。

37

６．目標に対する達成度
26年度
実績
アクティブ・ラーニングを導入した授業
科目数の割合 ※１
アクティブ・ラーニング科目のうち、必修科目数の割合 ※１
アクティブ・ラーニングを受講する学生の割合 ※２
学生１人当たりアクティブ・ラーニング
科目受講数 ※１
アクティブ・ラーニングを行う専任教員
数
学生１人当たりのアクティブ・ラーニン
グ科目に関する授業外学修時間（1週間当たり） ※３
退学率
プレースメントテストの実施率
授業満足度アンケートを実施している学生の割合 ※４
授業満足度アンケートにおける授業満足率 ※４
学修行動調査の実施率
学修到達度調査の実施率
学生の授業外学修時間（1週間当たり）※５
学生の主な就職先への調査
アクティブ・ラーニングに関する研修回
数アクティブ・ラーニングの研修ができる
教員数
ラーニングコモンズに常駐するTA数
アクティブ・ラーニングを支援するTA育成アクティブ・ラーニング科目の中でルーブリック評価により成績評価を行っているクラス数
学生の授業外学修時間（2単位授業1週間当たり） ※３
卒業生に対する調査
IRワークショップ参加者数
学内におけるIR人材育成ワークショップ

27年度
実績

28年度
目標

実績

29年度
目標

30年度
目標

31年度
目標

13.90%

14.10%

10.00%

14.00%

15.00%

15.00%

25.00%

28.40%

28.10%

15.00%

28.20%

20.00%

20.00%

30.00%

100%

100%

100%

100%

100%

100%

100%

3.1

7.6

8

9.2

9

10

11

27.50%

47.90%

33.40%

38.10%

33.70%

37.50%

37.50%

4.9時間

4.3時間

6.0時間

5.0時間

6.0時間

8.0時間

8.0時間

1.30%
0%

0.90%
0%

1.00%
0%

0.90%
0%

1.00%
0%

1.00%
0%

1.00%
0%

42%

40%

80.00%

41%

80.00%

90.00%

90.00%

75%

76%

80.00%

75%

80.00%

85.00%

85.00%

84.50%
84.50%

86.30%
86.30%

80.00%
80.00%

82.10%
82.10%

80.00%
80.00%

90.00%
90.00%

90.00%
90.00%

6.4時間

5.5時間

8.0時間

5.3時間

8.0時間

12.0時間12.0時間

無

有

有

有

無

有

有

2回

4回

5回

5回

5回

8回

8回

2人

4人

5人

5人

5人

7人

7人

0人

14人

4人

14人

10人

10人

10人

0人

14人

20人

28人

30人

40人

50人

0クラス

15クラス

50クラス

20クラス

50クラス

70クラス

70クラス

1.0時間

1.0時間

1.2時間

1.0時間

1.2時間

1.5時間

1.5時間

無
0人
0回

有
23人
1回

有
4人
2回

有
18人
1回

有
10人
1回

有
10人
2回

有
20人
2回

※１ 年次進行中のため、26年度は１～３年次配当科目、27年度は１～４年次配当科目、28年度は１～５年次配当科目を対象に算出した。
※２ １年次前期に必修科目としてアクティブ・ラーニング科目「初年次ゼミナール」を開設し、入学生の全員が受講するため事業期間を通じて100%となっている。
※３ ポートフォリオにおける授業科目毎の授業外学修時間により算出している。
※４ ポートフォリオの入力率及びポートフォリオにおける授業科目毎の学修成果（知識や技能など）に対する満足度により算出している。
※５ 学生調査（一年生調査及び上級生調査）における授業外学修時間により算出している。

38

７．学部評価委員によるコメント
関西大学 教育推進本部 教授 森朋子
大阪府立大学の AP 事業は、アクティブ・ラーニングの普及とその成果の可視化、およびこれらの成果を元にした内部質保証システムの構築（i.e., PDCA サイクル）を目指すものであり、平成 29 年度までの進捗状況をみると、その目指すべき方向性と進捗には問題がな
いと思われる。
具体的に、テーマ I・アクティブ・ラーニングに関して、知識情報誌システム学類、環境システム学類の取組みは、当初の予定通り環境整備の観点から言って概ね完了しており、その成果を検証する段階に入っている。また、meaQs システムに関しては、学内でのシステム開発が完了していると同時に、moodle に実装されていることから、学外での活用も可能になっており、自大学の枠を越えてアクティブ・ラーニングの推進を図ることが期待される。また、総合リハビリテーション学類においては、学類単位で組織的に反転授業の導入が進んでおり、当初の計画通り、反転授業を実施する学修環境が整い、実施されている。
これらの取組みをサポートするためのセミナーやワークショプも１年に複数回開催され、またその成果を確認するアクティブ・ラーニング実態調査を行っていることから、アクティブ・ラーニングの普及に向けての取組みは着実に進んでいる。
テーマ II・学修成果の可視化に関して、これまでマクロレベルの PDCA での活用に留まっていた学生調査を、ミドルレベルに落とし込み、活用を試みている点が評価できる。具体的に、学生調査の項目を KPI として設定したことは、これまで行ってきた調査を PDCA
サイクルに位置付けることを意味していることから興味深い取組みと言える。また、e ポー
トフォリオの改修も予定通り進んでおり、その入力率も向上している。他大学と合同フォーラムを共催してこれらの成果を十分に報告し、平成 29 年度まで多くの教職員が参加していることから、他大学の可視化事業の推進に寄与していると言える。
これらの取組みが評価される一方で、いくつか課題もある。まず、授業外学修時間が十分に伸びていないことである。進捗結果を見ると、平成 26 年度から平成 29 年度にかけて、
授業外学修時間の平均値は、ほとんど変わっていない。アクティブ・ラーニングの取組みを通して、授業技法については、普及していると思われるが、授業内—外を踏まえて授業をデザインする方法については十分に普及していないのかもしれない。授業に関する課題
をどのように授業デザインに組み込むか、その教授学習法の普及が課題と言える。加えて、ルーブフリックを活用する教員の数は大きく上昇していない。アクティブ・ラーニングは知識の記憶だけでなく、それを活用する能力を涵養する教授学習法である。その成果を適切に評価していくためには、教授学習法に即した課題とルーブリックの普及が必要になるだろう。今後、AP 事業の目的を達成するためには、これらの課題を解決することが必要と言える。
39

７．学部評価委員によるコメント
京都大学 高等教育研究開発推進センター 教授 溝上慎一
大阪府立大学における平成 29 年度までの AP 事業に対する評価は、以下の通りである。
テーマⅠに関しては、アクティブラーニングを実践する教員、学類を計画通りに支援しており、その進捗状況に問題はない。特に、meaQs システムは、作問を通して学生の深い理解と他者への知識の外化を同時に支援することができるアクティブラーニングシステム
であり、このシステムの開発と普及は、大阪府立大学における教授学習法を大きく進展させる可能性を持っている。また、meaQs システムは、moodle に実装されていることから、学内だけでなく学外にも普及の可能性があり、我が国の大学におけるアクティブラーニン
グの普及に大きく寄与し得るシステムと言える。今後、その普及と活用方法についてのエ
ビデンスを蓄積し、その効果が確認されていくことが望まれる。加えて、総合リハビリテーション学類における反転授業の取組みも興味深い。全国的にみて、組織レベルで反転授業を導入している大学は未だ少ない中、積極的に反転授業を導入し、その効果の検証を試みている点が評価できる。反転授業を導入している授業は計画通り増加しているが、今後は、それらの取組みの効果と課題について明らかにしていく必要がある。
テーマⅡに関しては、学修成果を可視化した結果を計画通りに FD 活動に活かしており、テーマⅠと同様、その進捗状況に問題はない。特に、複数の時点で学生調査を実施し、それぞれの調査の回収率が 80％以上であることは、非常に評価できる。また、調査結果を学類内に積極的にフィードバックし、FD 活動に活かそうとする試みも評価できる。特に、学部生と学域生の平均値の比較から学域制を導入した効果の検証を試みている点は興味深い。
この分析は、未だ学生調査は一般的でなかった状況において先進的に学生調査を導入していた府立大学だからこそ検討可能な分析と言える。今後は、引き続きデータを収集し、府大におけるベンチマークを作成すると同時に、その基準と比較しながら PDCA サイクルを推進していくことが必要であろう。さらに、2012 年度入学生を対象とした調査から、成長感を基に、学生を複数のタイプに分類し、教育的示唆を得ている点は興味深い。通常、複数時点での縦断調査を実施するのは難しく、実施できたとしてもデータの回収率は非常に低下する。それに対して、府大のデータは回収率が 80％以上と高い。加えて、学生の成長
感の高低は、入学して半年で決まるという結果は、GPA の分析結果と同じであり、直接評
価・間接評価の両指標を基に学業的適応感に関する 1 年生前期の重要性を明らかにしている。今後は、この結果を受けて、初年次ゼミナール等の充実を図ることが望まれる。
このように、テーマⅠ・Ⅱともに計画通り進捗していると判断するが、いくつかの達成
目標については、計画を下回っている。これらの指標を平成 30 年度以降の取組みで、どこまで計画通りの値に近づけることができるのか。今後の課題と言える。

40