Doshisha Clinical Psychology: Therapy and Research2015, Vol. 5, No. 1, Pp. 73-82

研究動向

閉じこもり高齢者に対する援助における２つの方向性―活動性の増加と生活の質の拡大―
Two directions for supporting the Tojikomori:
Increasing activity levels and/or expanding quality of life

橋本光平１

武藤

Kohei HASHIMOTO

崇２

Takashi MUTO

要

約
竹内（1984）が高齢者の閉じこもり症候群を指摘して以来，介護予防を目標に掲げ，閉じこもりに対する援助方法の構築が求められている。本稿では，まず閉じこもりの定義，発生の予測因子，介入
研究，課題について整理した。そこから閉じこもりに対する２つの方向性を提案した。１つ目の方向
性は閉じこもりを行動的に捉え，活動性の増加を第一義とするものであった。２つ目の方向性は，高齢者の行動的 QOL 拡大を第一義とするものであった。さらに，それぞれの方向性における援助方法の構築についての今後の展望を論じた。
キーワード：高齢者，閉じこもり，活動性，生活の質（QOL），随伴性マネジメント，アクセプタン
ス＆コミットメント・セラピー（ACT）

した後に，現状をラディカルに捉え直し，新たはじめにな支援方法の構築における方向性を検討するこ

2006年４月に介護保険制度が改正された。そとを目的とする。

の要点は急増する要支援・要介護高齢者の抑止であった。改正内容に基づき，予防を重視した

閉じこもりとはプログラムが各自治体で実施されている。認知症，うつに対する予防・支援とともに，閉じこ

閉じこもりは，家に閉じこもっており，外出

もりは，地域支援事業における介護予防事業にがきわめて少ない状態として理解される（安村，位置づけられ，その予防・支援方法の構築が求

2006）。その定義は，研究者によって異なってめられている（山崎他，2008）。

いるが，「要介護認定で要支援・要介護と判定

そこで，本稿では，閉じこもりの問題を概観された人を除く，外出頻度が週１回未満」というのが一般的である（山崎，2012）。竹内（1984）１

同志社大学大学院心理学研究科（Graduate School of
Psychology, Doshisha University）
２
同志社大学心理学部（Faculty of Psychology, Doshisha
University）

はこの問題を我が国で初めて指摘しており，閉
じこもり状態が放置されると，廃用性メカニズ
ムにより身体・心理機能の低下が促進され，そ- 73 -

心理臨床科学，第５巻，第１号，73-82，2015の結果として要介護，寝たきり状態に至る，とビスや在宅ケアを受けており，在宅療養者とほいう仮説を提唱した。その後，実証的な研究にぼ同義語である。つまり，健康・身体的機能上

よって，閉じこもりが活動能力低下の独立したの理由により外出したくてもできない状態であ

リスク要因であること（新開他，2005a），85

ることが多く，さらに要介護状態も含まれてい歳未満の自立生活高齢者において，閉じこもりる。我が国における閉じこもりは，上述の一般が要介護への移行のリスク要因になること（渡的定義にもあるように，介護予防の対象として

辺・渡辺・松浦・河村・河野，2005），外出頻捉えられている。よって，homebound と閉じ度が低下している高齢者は，身体・心理・社会

こもりは類似する概念であるが，明確に区別す的側面の健康水準が低いこと（藤田他，2004）

る必要がある。

が明らかにされた。つまり，竹内（1984）が指摘していた問題が実証的に支持されたのである。

閉じこもりの予測因子

閉じこもりの出現率は，調査対象地域，調査
対象者の自立度，閉じこもりの定義，質問方法

これまで閉じこもりの定義，発生率，予後ななどによって変動はあるが，おおむね５～25％

どについて述べてきた。以下には，閉じこもり

で あ る（ 平 井 ・ 近 藤 ・ 埴 淵，2008）。新 開 他の予測因子となるものについて述べる。これま（2005c）によると，高齢になるほど出現率はでの実証的な研究から，閉じこもりは，身体的上昇し，特に80代以降において急増する。さら要因，心理的要因，社会的要因によって予測さに，地方農村に比べ大都市近郊において出現頻れることが示された（Table １）。

度が高いことが分かっている。

また，Table １に示した内容以外にも，宮原

その他，諸外国における，閉じこもりの類似（2012）は，ライフスタイルが閉じこもりの予概念として homebound がある。山崎（2012）

測因子になることを示した。ここでいう，ライによると，homebound は，概して社会的サーフスタイルとは身体（健康増進のためのライフ

Table １
要因
身体的要因

閉じこもりの予測因子（山崎・安村，2009，p537，表１より一部変更）

予測因子の内容
歩行能力の低下日常生活自立度の低下
下肢の痛み
散歩・体操や運動をほとんどしない
認知機能の低下IADL 障害

心理的要因

社会的要因

ADL に対する自己効力感の低さ
主観的健康感の低さ
うつ傾向
生きがいがない
高齢であること
集団活動への不参加
家庭内の役割が少ない
社会的役割の低さ
親しい友人がいない

文献
藤田他（2004），新開他（2005b）
Katsumata, Arai, & Tamashiro（2007）
渡辺他（2007）
藤田他（2004）
藤田他（2004），新開他（2005b）
藺牟田・安村・藤田・新井・深尾（1998），
新開他（2005b）藺牟田他（1998）藺牟田他（1998），宮原（2012），渡辺他（2007）
藤田他（2004）
新開他（2005b）
藤田他（2004），宮原（2012），新開他（2005b）
藤田他（2004），新開他（2005b）
新開他（2005b），新開他（2005b）
Katsumata et al.（2007）
新開他（2005b）

Note. IADL ＝ Instrumental Activities of Daily Living；ADL ＝ Activities of Daily Living- 74 -

橋本・武藤：閉じこもり高齢者に対する援助における２つの方向性
スタイル：「草取りなどの作業をする」，「お茶る「統合」や心理的な well-being が達成され漬けに味噌をひかえる」，「健康診断を受ける」

るとした（黒川・斎藤・松田，1995）。ライフなど），心理（心の安寧をもたらすライフスタ

レビューは狭義の回想であり，構造化された質イル：「墓参りにはかかさずいく」，「明るく考問によって児童期（例：「あなたの記憶していえるようにする」，「何か挑戦することがある」

ることで一番古いことはどんなことでしょうなど），社会（社会参加に関するライフスタイ

か」），青年期（例：「思春期で一番楽しかった

ル：「趣味がある」，「仕事（家事，はたおり，

ことは何でしょうか？」），壮年期（例：「あな畑など）をしている」，「近所づきあいをする」

たがしていた仕事について話してください」），など）の３つの要素から構成されており，それ老年期（例：「もし，もう一度人生を送るチャ

ぞれの要素に合致するライフスタイルが多いほンスがあったら，今の人生を変えますか，変えど，ライフスタイルが“良好”であるとされてませんか」）のライフストーリーを系統的に振いる。ライフスタイルが“不良”であるほど将り返る手続きを踏む。ライフレビューにより

来の閉じこもりの危険性が高くなる。閉じこも

homebound の高齢者の人生満足度と心理的りを判定するライフスタイル得点のカットオフ

well-being に効果があることが実証されてい値（宮原（2012）では10.5点）による正診率はる（Hight, 1988）。
閉じこもり高齢者に対する支援法において，93％であり，ライフスタイルが高い精度で閉じ

ライフレビューの長所は，手続きの簡便性であこもりの危険性を判別することができる。

ると考えられる。実践的な問題として，閉じこ
もりの高齢者は病院などの施設に赴くとは考え

閉じこもりに対する介入研究られず，支援する場合には，現状では，介護士，閉じこもりは，それ自体は疾病ではなく，高看護師などが訪問することになるだろう。ライ

齢期における多様な生活様式の中の一つに過ぎ

フレビューは手続き的に簡便で，サービスを提ない。しかし，その生活様式の持続は身体的，供する側にとって習得しやすく，実行しやすい

心理的活動の低下をもたらし，廃用性のメカニものであると考えられる。また，サービス提供

ズムによって，将来の寝たきりのリスクを高め者にとってだけでなく，サービスを受ける側にることから支援する必要がある。

とっても，この簡便性は重要である。通常，心閉じこもりは歩行能力の低下などの身体的な理療法といえば，心理的な問題に関して「話す」

要因以外にも心理・社会的な要因が関連しておことが要求されるが，高齢者にとって，この作

り，「高齢者のこころのケア」という視点からの業は困難を伴う（Fisher & Goldney, 2003）。

アプローチが構築されている（藺牟田，2003）。

一方で，ライフレビューでは，高齢者は構造化

閉じこもり高齢者の心理的側面へアプローチ

された質問に沿って，内容的に制限のない発話

す る た め の 介 入 法 と し て，ラ イ フ レ ビ ュ ーを求められている。この類の行動は高齢者にとっ（Butler, 1963）が 使 用 さ れ て い る。Butlerて容易であると想定される。

（1963）は，人間は高齢になり死が近づくにつ現在我が国で，閉じこもりに対して，実証的れて，過去を回想する頻度が高まるが，これはに効果を検討した介入法はライフレビューのみ

高齢者が自分の歩んだ人生を振り返り，整理し， である。藺牟田・安村・阿彦（2004）では，準その意味を探索しようとする自然で普遍的なプ

寝たきり，虚弱の閉じこもり高齢者に対して自ロセスであると考えた。そして，こうした高齢宅訪問によるライフレビューによる介入が行わ者の回想に対し，専門家が共感的受容的姿勢をれた（ただし，当研究での対象は現在の一般的も っ て 意 図 的 に 介 入 す る こ と を 通 し て，

定義による閉じこもりではなく，homeboundErikson（1963）のいう老年期の発達課題であに近い）。１セッションは約20分の健康情報の- 75 -

心理臨床科学，第５巻，第１号，73-82，2015
提供と約40分のライフレビューから構成されてTTM の構成要素の一つである行動変容ステー

おり，合計６セッション実施された。その結果， ジについて検討された。その結果，外出に対す介入群の方が対照群に比べて，統計的な有意差

る行動変容ステージが以下の５段階に分類されはないものの，主観的健康感や生きがいなどにた。すなわち，前熟考期（現在，閉じこもっておいて改善や維持率が若干高かった。また，外おり，これから先も外出する意思がない段階），

出頻度と自己効力感においては有意な差は認め

熟考期（現在は閉じこもりであるが，近い将来られなかった。また，山崎他（2010）では，閉（６か月以内）には週１回以上，外出しようと

じこもりの高齢者に対してライフレビューを行いう意思がある段階），準備期（現在は閉じこい，その長期的効果（新規要介護発生と生命予もりであるが，いますぐにでも（１か月以内）後）を検討した。ライフレビューの手続きは藺

週１回以上は外出しようという意思がある段階），

牟田他（2004）に依拠していた。介入後，２年実行期（閉じこもりの状態が解消してから６かの観察期間を経て介入群と対象群を比べた結果， 月以内の段階），維持期（閉じこもりの状態が新規要介護発生率は，介入群の方が高かった。

解消してから６カ月以上経過している段階）で死亡率では，両群に有意な差は認められなかっある。山崎他（2014）は行動変容ステージに分た。以上の介入研究の結果をまとめると，ライ類することによって，各段階に適した支援方法

フレビューは，介入直後の心理的 well-being（主が提供できること，さらに，簡易的かつ有効な

観的健康感と生きがい）にはある程度の効果がアセスメントが可能になると主張している。

ある。しかし，その心理的改善もどれほど持続

また，TTM に基づく援助方法を確立するとするかは検討されておらず，将来の新規要介護

いう方向性のなかで，TTM の構成要素の一つ

発生率ではネガティブな効果すらもたらす可能である自己効力感についても研究が進められて性が示唆されている。また，日常生活動作に対いる。自己効力感とは，ある行動を起こす前にする自己効力感と実際の外出頻度には全く効果

その個人が感じる「遂行可能感」，自分自身ががない。すなわち，現時点でライフレビューにやりたいと思っていることの実現可能性に関すよって閉じこもりの行動変容を達成することはる知識，あるいは，自分にはこのようなことが難しい。

ここまでできるのだという考え，のことである

山崎（2012）は，この現状を「閉じこもり解（Bandura, 1977）。山崎・安村（2009）は，人消の効果が十分にあるプログラムは見受けられ間の行動が変容するには，標的の行動に対するない」と評しており，閉じこもりへの支援法の

当人の自己効力感が強く関連しており，閉じこ

再構築が必要であるとしている。その第一歩ともりの解消においても，日常的な動作や外出にして，閉じこもりを不健康な行動として捉える

対する自己効力感（山崎他，2008）が最も強く動きが出現した。つまり，閉じこもりは単に関連していると想定している。山崎・藺牟田・「家から外に出ないというライフスタイル」で橋本・野村・安村（2010）では，高い信頼性とあり，その状態が長く続くと要介護状態をもた妥当性をもった外出に対する自己効力感尺度のらす「不健康な行動」であるという考え方であ作成が開発され，今後，心理的介入の効果指標る。このように捉えることで，喫煙，飲酒，運として使用されることが期待される。
これまで述べた一連の研究は，TTM に基づ

動不足などに関する研究から生み出された行動

いた不健康な行動を望ましいものに変容させて変容理論が使用可能になるのである。
山崎・藺牟田・野村・安村（2014）はトラン

いくという流れに沿ったものであるが，現時点

スセオレティカル・モデル（Transtheoreticalにおいては，具体的な介入法に関する研究はな

Model：TTM；Prochaska & Diclemente,

い。つまり，閉じこもりに対する支援・予防方

1983）に焦点を当てた。山崎他（2014）では，法の構築というプロジェクトの現状をまとめる- 76 -

橋本・武藤：閉じこもり高齢者に対する援助における２つの方向性と，心理的 well-being を向上させることが実能の低下を予防することになるだろうか。よっ

証されているライフレビューでは閉じこもりのて，機能的には身体活動を標的行動とする方が，解消には至らず，TTM に基づいた介入法につ役 に 立 つ（successful working）で あ ろ う。

いて検討している，という段階である。

ここでいう身体活動とは，スポーツ，趣味やレジャー活動から家事，庭仕事，歩行などの日常的な活動までを含む広範囲の運動を意味する。

１つ目の方向性：
活動性の増加を第一義とした援助

つまり，家の外に出る，という行動の頻度は，援助対象を選定するためには役立つであろうが，

本稿での目的は閉じこもりに対する援助の方

標的行動にするには不適切なのである。

向性を考察することであった。この目的を達成

以上の議論をまとめると，高齢者の活動性のするために，もう一度閉じこもりの問題につい増加が第一義であるという価値が，閉じこもりて，根底にある背景から捉え直し，援助の方向の行動変容における文脈である。この価値を自性を提案する。

覚したときにはじめて，行動を変容することを閉じこもりの問題が出現した背景は，寝たき目的とした援助は力づけられ，さらに，使用可りの増加に伴う，その予防の必要性である。さ

能な行動のテクノロジーの選択肢が広がる。すらに寝たきり状態に移行するのを未然に予防す

なわち，行動のセルフモニタリング，達成基準

ることで，介護保険に関する費用の削減につなを満たしたときに強化子を提示することなどでがる，という予算運営上の背景も関係するだろある（Washington, Banna, & Gibson, 2014）。

う。この寝たきりを予防することで費用を節約

このようなアプローチを総合して随伴性マネジ

する，という目標から生成される最も単純なローメントと呼ぶ。随伴性マネジメントによって，

ドマップは，高齢者の外出頻度をあげるような

健常成人，高齢者，子ども，肥満の成人，脳損

援助方法を構築する，高齢者が外出するように傷，発達障害児・者を含む様々な対象の活動性

なる，寝たきりになる高齢者が減る，それに伴を増加させることに成功している（Washington,

い必要経費が減る，となるであろう。このこと。特に高齢者に注目すると，援助et al., 2014）から，現在の閉じこもりに関する議論は，「家

者 の 社 会 的 強 化 に よ る 介 入（Desai, 2010；の外にでる行動の頻度が極めて少ない状態は不，活動量のフィードバックに
Matteson, 1986）

健康であり，家の外に出る行動の頻度を上げる

よる介入（Thompson, 2014），両方を組み合ことが第一義」という価値を暗に包含している， わ せ た 介 入（Perkins, Rapp, Carlson, &，さらに，トークンを使用しWallace, 1986）といえる。
ここで，上に挙げた目標について，さらにもう一歩踏み込んで考察していく。批判的に考えた 介 入（Libb & Clements, 1969）の 有 効 性が示されている。

れば，家の外に出る行動，というのはトポグラ

随伴性マネジメント，特に援助者による社会

フィによって定義されたもので，寝たきりへの的強化や活動量のフィードバックは，介護職員移行を防ぐというテーゼを満足させるためには， にとっても容易な方法であるため，実行可能性
標的行動として不適切である。なぜなら，家のが高いと考えられる。今後，閉じこもり高齢者

外にでる行動が増加したからといって，必ずしに対して，これらの方法を実践することで，介も身体機能の低下が予防されるとは限らないか入の効果とプロセスを検討するような研究が待らである。極端な例を言えば，週３，４回，家たれる。

の外に出て５メートルだけ歩くようになったとして（この状態を外出頻度が増えた，と言うことは間違っていないだろう），それが，心身機- 77 -

心理臨床科学，第５巻，第１号，73-82，2015（言語的なプロセス，すなわち，恣意的に適用

２つ目の方向性：QOL の拡大を第一義とした援助

可能な関係反応によって，刺激機能の変換が容易に生じている状態）によって，個人の価値に上に述べた，援助の方向性は，高齢者の活動基づく行動が制限されている状態と定義される。

性の増加に価値を置いたものであった。しかし， ACT は，その処遇において，心理的に非柔軟
一方で，これまでの研究から明らかなように，な状態から心理的に柔軟な状態へと移行するプ

高齢者の閉じこもりには，自己効力感や抑うつ

ロセスを目指す。心理的に柔軟な状態とは，心気分，生きがいのなさなどを含む心理的要因と理的非柔軟性と対になる概念である。つまり，社会的役割の少なさや親しい友人の喪失などの心理的に柔軟な状態とは，言語的に構築された

社会的要因が関係しているとされる。よって，苦悩に自覚的になり，価値に基づいて行動して活動性の増加に価値をおく援助の方向性は，あいる，という状態をさす。この状態は，アクセ

る意味，これらの心理・社会的問題をひとまず

プタンス，脱フュージョン，今・この瞬間との棚上げし，顕現的な行動問題に対してアプロー

接触，価値との接触，価値に基づく行動，といチしている，と捉えることもできる。

うプロセスによって達成される。
高齢者の閉じこもりに関する心理的な問題を，

高齢者の不適応な行動を変容させるという文
脈では，上に挙げた方向性は確かに役立つであ

心理的非柔軟性の枠組みから捉えると，主観的ろう。しかし，より広い文脈に立ったとき，わ健 康 感 の 低 さ，Activities of Daily Living

れわれが直面する根本的な問題は，社会的に構（ADL）に対する自己効力感などの認知に関築された老年期という人生の段階における心理・する問題と，生きがいのなさ，という価値に関社会的な問題である。このような複合的な心理・連する問題に分類される。認知に関する問題は，社会的問題の解決を目標に置いたとき，そこで

damaged conceptualized self（Levy, 2003）

選択される援助の方向性とは，閉じこもりの高の 問 題 に 要 約 さ れ る だ ろ う。damaged

齢者の生活の質（Quality of life：QOL）の拡

conceptualized self とは，高齢者が持つ，加大である。行動的な立場からは，QOL の拡大

齢に関するネガティブな自己概念のことである。

とは，正の強化によって維持される行動の選択

閉じこもりの高齢者に関していえば，自分は外肢の増大，を意味する（QOL を拡大するとい出することができない，自分の身体的な健康はう作業を，このような形で表現することの意義損なわれている，といった自己概念が考えられに関する詳細な議論は，望月（2001）を参照さる。高齢者にとって，これらの認知的な問題はれたい）。

ほとんど事実に基づいたものである。確かに加この行動的観点から見たときの QOL の拡大

齢とともに，身体機能が低下することは事実でというミッションを達成するための援助方法とある。しかし，これらの自己概念が様々な場面

して，著者はアクセプタンス＆コミットメンに過剰に適用されることによって，心理的に非ト・セラピー（Acceptance and Commitment

柔軟になる。つまり，生活体の行動調節におい（Hayes, Strosahl, & Wilson,
Therapy：ACT）て，言語によって構成された加齢に伴うネガティ

1999）を提案する。以下では，なぜ ACT が高

ブな認知が優位になり，生活体が有意義な人生

齢者の閉じこもりに対して寄与しうるかを考察を送ることの障害となるのである。ACT では，する。

これらの言語的プロセスと距離をとり，嫌悪的ACT では，人間の心理・社会的な病理を心な私的出来事に対してオープンになることを目

理的非柔軟性というモデルで捉える。心理的非指す。このアプローチが心理的問題を抱えた高柔軟性は，体験の回避（内的な刺激を含む嫌悪

齢者の健康に寄与するという考察は，高齢者が刺激からの逃避・回避），認知的フュージョン

ネガティブな思考を抑制することに従事するこ- 78 -

橋本・武藤：閉じこもり高齢者に対する援助における２つの方向性とは主観的な well-being と負の相関関係にあ2013）。

る（Krause, 2007）ということと，高齢期におこ れ ま で に，高 齢 者 の 全 般 性 不 安 障 害

いて，アクセプタンスと主観的 QOL の間には（Wetherell et al., 2011），高齢者の慢性疼痛

正の相関がある（Butler & Ciarrochi, 2007）， （Alonso, López, Losada, & González, 2013；
Alonso-Fernández,という２つの研究結果によって支持される。

López-López,Losada,

生きがいがないことは，価値に関連する問題

González, & Wetherell, 2015）について ACTであると言える。加齢に伴う環境の変化（たとの効果が検証された。全般性不安障害に関する

えば，身体的能力の低下，社会的役割の変化，研究では，12セッションから構成された ACT

社会的人間関係の変化）によってこれまでの行

プログラムからドロップアウトした参加者がい動パターンが機能しなくなることは容易に想像なかったことから，高齢者に対して ACT が実できる。たとえば，仕事に従事していた人が定行可能であることが示された。しかし，全般性年退職したとき，子どもが自立して家で夫婦二不安障害に対する治療効果は，より若い成人の人の生活が始まったとき，配偶者を失ったとき， それよりも限定的であった。慢性疼痛に関する
視力を失ったとき，聴力を失ったとき，運動能研究では，ACT によって，痛みの受容，破滅

力を失ったとき，など年齢を重ねることによっ的信念と抑うつ症状，痛みに関する不安，痛みて，これまで強化されていた行動レパートリー

による気分と歩行の障害度が改善したことが示が維持されているような環境が失われていく。

された。これらの研究結果から，ACT が高齢

行動的な関点から捉えると，生きがいを失うと者の心理・社会的問題に対して実行可能であり，は，つまりこのような環境の変化によってもた効果を示す可能性があることが示唆される。

らされる，正の強化と接触する機会の喪失である。一方で，このことは高齢期においても，自最 後 にら環境を変える，あるいは行動を変えることで，正の強化と接触する機会を増大させていくこと

本稿において，閉じこもり高齢者に対する援ができる，ということを意味する（Skinner,

助の２つの方向性を明確にした。活動性の増大

1983）
。

に価値をおいた方向性と，行動的 QOL の拡大

ACT では，援助者との共同作業によって，対に価値をおいた方向性である。これら２つの方象者が価値と接触すること，そして価値に基づ

向性について，どちらが良いか悪いか，といういた行動レパートリーが拡大することを，支援

議論は何も生まないだろう。それは，選択するする。ACT における価値とは，言語的に構築価値観の問題だからである。しかし，研究者・された「結果」である。援助者との協働を通し実践家が，自分が進んでいる方向性を自覚するて対象者の価値を明確にするという臨床的作業

ことで，表面的な問題解決ではない，実践と密によって，行動に内在していた，主要な強化子

接に結び付いた理論に基づいた援助が可能になが確立される。つまり，援助者が価値を明確にる。理論的な基盤があることで，単に，ある介すること，そして価値に基づく行動の生起の増入法が効くのか，効かないのかだけでなく，変大を援助することによって，被援助者の行動的化のプロセスが分析可能になるのである。著者

QOL が拡大することに寄与するのである。高は，閉じこもりに関する２つの方向性が明確に齢者の援助という文脈においては，さらに，実なったことによって，今後の研究がさらに発展

際に行動を起こすために，どのような社会的サすると考える。

ポート，あるいは身体機能の喪失を補うような機械的なサポートを得られるかを協動で探索する必要があるであろう（Petkus & Wetherell,- 79 -

心理臨床科学，第５巻，第１号，73-82，2015

文

Australians. International Journal of献Geriatric Psychiatry, 18 ，33-40．

Alonso, M. A., López, A., Losada, A., &藤田幸司・藤原佳典・熊谷修・渡辺修一郎・吉González, J. L. (2013). Acceptance and田祐子・本橋豊・新開省二（2004）．地域

commitment

在宅高齢者の外出頻度別にみた身体・心therapyandselective

optimization with compensation for

理・社会的特徴

older people with chronic pain: A

168-180．

日本公衆衛生誌，51 ，

pilot study. Behavioral Psychology, １ ， Hayes, S. C., Strosahl, K. D., & Wilson, K.
59-79．

G. (1999). Acceptance and commitment

Alonso-Fernández, M., López-López, A.,
Losada,González,

A.,

J.

L.,

therapy:

A experiential approachtobehavior change. New York: Guilford&

Wetherell, J., L. (2015). AcceptancePress.

and commitment therapy and selective

Hight, B. K. (1988). The therapeautic role

optimization with compensation forof structured life review process ininstitutionalizedolder

peoplehomebound elderly subjects. Journal

withof Gerontology, 43 ，40-44．

chronic pain. Pain Medicine. Advanceonline publication. doi: 10.1111/pme.

平井寛・近藤克則・埴淵知哉（2008）．高齢者の「閉じこもり」割合と居住地の人口密度

12885
a

unifying

theoryofbehavioral

老年社会科学，30 ，60-78．

の関連の検討Bandura, A. (1977). Self-efficacy: Toward藺牟田洋美（2003）．虚弱・「閉じこもり」高齢change. Psychological Review, 84 ，191-

者に対する心理的介入の意義

東京保健科

学学会誌，６ ，111-118．

215．
Butler, R. N. (1963). The life review: An藺牟田洋美・安村誠司・阿彦忠之（2004）．準interpretation of reminiscence in the

寝たきり高齢者の自立度と心理的 QOL のaged. Psychiatry, 256 ，65-76．

向上を目指した Life Review による介入

Butler,J.,&

Ciarrochi,

J.

プログラムの試行とその効果(2007).

of life in the elderly. Quality of Life

藺牟田洋美・安村誠司・藤田佳典・新井宏明・

Research, 16 ，607-615．
Desai,

P.

Impact(2010).

深尾明（1998）．地域高齢者における「閉ofじこもり」の有病率ならびに身体・心理・

telephonereinforcement on exercise maintenance

社会的特徴と移動能力の変化

predictors

among

生雑誌，45 ，883-892．

arthritis(Unpublisheddissertation).

older

University

日本公衆衛生誌，51 ，471-482．

Psychological acceptance and quality

adultswith

doctoralof

日本公衆衛

Katsuma, Y., Arai, A., & Tamashiro, H. (2007).

Illinois,

Contributionofhomeboundstatusfunctionalchangessociety (2nd ed.). New York: W. W.

Japaneseelderly

Norton.

community. Archives of Gerontology

Chicago.
Erikson,E.

H.

(1963).

Childhoodandincommunity

and

to

being

subsequent
among

livingtheinaand Geriatrics, 45 ，9-18．

Fisher, L. J., & Goldney, R. D. (2003).
Difference

fallingmentalKrause, N. (2007). Thought suppression

health literacy in older and young

and meaning in life: A longitudinal- 80 -

橋本・武藤：閉じこもり高齢者に対する援助における２つの方向性
International

investigation.

Consulting and Clinical Psychology, 51 ，JournalAging and Human Development, 64 ，

390-395．
新開省二・藤田幸司・藤原佳典・熊谷修・天野67-82．
黒川由紀子・斎藤正彦・松田修（1995）．老年

秀紀・吉田裕人・竇貴旺（2005a）．地域

期における精神療法の効果評価―回想法

高齢者におけるタイプ別閉じこもりの予後

老年精神医学雑誌，６ ，を巡って ――２年間の追跡研究―
誌，52 ，627-638．

315-329．
Levy,

B.

R.

(2003).

Cognitiveaging

日本公衆衛生andMindself-stereotypes.

matters:

新開省二・藤田幸司・藤原佳典・熊谷修・天野

effects

of

秀紀・吉田裕人・竇貴旺（2005b）．地域

Journalof

高齢者におけるタイプ別閉じこもり発生のphysicalGerontology, 58 ，203-211．

予測因子―２年間の追跡研究から―
日本公衆衛生誌，52 ，874-885．

Libb, J. W., & Clements, C. B. (1969).
Token reinforcement in an exercise

新開省二・藤田幸司・藤原佳典・熊谷修・天野

geriatric

秀紀・吉田裕人…渡辺修一郎（2005c）．地

patients. Perceptual and Motor Skills,

域高齢者における“タイプ別”閉じこもり

28 ，957-958．

の出現頻度とその特徴

program

Matteson,forM.

cognitive

hospitalizedA.

(1989).

Effects

behavioral

approachof

52 ，443-455．

aand日本公衆衛生誌，

Skinner, B. F. (1983). Intellectual self-

positive reinforcement on exercise formanagement in old age. American

older adults. Educational Gerontology,

Psychologist, 38 ，239-244．

15 ，497-513．

竹内孝仁（1984）．寝たきり老人の成因―閉じ

宮原洋八（2012）．地域高齢者における閉じこ
もりとライフスタイルとの関連

こもり症候群について―ヘルスプ

ロモーション理学療法研究，２ ，53-57．

152） 医学書院

望月昭（2001）．行動的 QOL ―「行動的健康」
へのプロアクティブな援助―

松崎俊久・柴田博（編）老人保健の基本と展開（pp.148山崎幸子（2012）．閉じこもり研究の動向と課
題―心理的支援の観点から― 老年社

行動医学研究，６ ，8-17．

会科学，34 ，426-430．

Perkins, K. A., Rapp, S. R., Carlson, C. R.,

山崎幸子・藺牟田洋美・橋本美芽・繁田雅弘・& Wallace, C. E. (1986). A behavioral

芳賀博・安村誠司（2008）．都市部在住高

intervention

齢者における閉じこもりの家族および社会

toincrease

exerciseamong nursing home residents. The

関係の特徴

Gerontologist, 26 ，479-481．

20-27．

日本保健科学学会誌，11 ，Petkus, A. J., & Wetherell, J. L. (2013).

山 崎 幸 子・藺 牟 田 洋 美・野 村 忍・安 村 誠 司

Acceptance and commitment therapy（2014）．地域高齢者の閉じこもり解消に

with

and

対する外出行動変容ステージの分類―外and出に対する自己効力感との関連から―

older

adults:Considerations.

Rationale

Cognitive

Behavioral Practice, 20 ，47-56．

老年社会科学，35 ，438-446．

Prochaska, J. O., & Diclemente, C. C. (1983).

山崎幸子・安村誠司（2009）．閉じこもりの予Stages and processes of self-change

防・支援からみた高齢者のこころの健康とof smoking: Toward an integrative

地域社会の創造modelofchange.

Journalof- 81 -

536-541．

老年精神医学雑誌，20 ，

心理臨床科学，第５巻，第１号，73-82，2015
Applied Behavior Analysis, 47 ，231-245．

山崎幸子・藺牟田洋美・橋本美芽・野村忍・安村誠司（2010）．地域高齢者の外出に対する自己効力感尺度の開発

渡辺美鈴・渡辺丈眞・松浦尊磨・桶口由美・渋日本公衆衛生誌，

谷考裕・臼田寛・河野公一（2007）．生活

57 ，439-447．

機能の自立した高齢者における閉じこもり発生の予測因子山崎幸子・安村誠司・後藤あや・佐々木瞳・大久保一郎・大野裕…辻一郎（2010）．閉じこもり改善の関連要因の検討―介護予防
継続評価分析支援事業より―

日本老年医学会雑誌，44 ，238-246．
渡辺美鈴・渡辺丈眞・松浦尊磨・河村圭子・河野公一（2005）．自立生活の在宅高齢者の老年社会科学，32 ，23-32．

閉じこもりによる要介護の発生状況について安村誠司（2006）．新しい介護保険制度における閉じこもり予防・支援

日本老年医学会雑誌，42 ，99-105．

老年社会科学，

Wetherell, J. L., Afari, N., Ayers, C. R.,

Washington, W. D., Banna, K. M., &… Patterson T. L. (2011). Acceptance

27 ，453-459．

Stoddard, J. A., Ruberg, J., Sorrell, J. T.,

Gibson,A.

L.

(2014).

Preliminary

andefficacyofprize-based

contingency

generalized anxiety disorder in older

management

toincrease

activitylevels in healthy adults. Journal of- 82 -

commitment

therapyforadults: A preliminary report. Behavior
Therapy, 42 ，127-134．