論文

日本のバレエ教育の実態および課題－第２回『バレエ教育に関する全国調査』に基づく考察－海野敏（東洋大学）・小山久美（昭和音楽大学短期大学部）

In order to clarify the actual situation of ballet education in Japan, we carried out nationwide exhaustive surveys of ballet schools twice in 2011 and 2016. We sent questionnaires to 4,630
ballet schools in 2011 and 4,793 in 2016 and collected 1,484 and 1,557 valid answers respectively. By
comparing the results of the two surveys the following was revealed about changes in the balleteducation in Japan in the past five years. First, in terms of ballet teachers’ competence, the rate ofballet schools with a teacher who belongs to a professional ballet company decreased from 28% in 2011
to 23% in 2016, but the rate of ballet schools with a qualified teacher didn’t change statistically, from
15% to 16%. As a result of content analysis of free answers of the questionnaires, we found that wide
discussions about an appropriate qualification system of ballet instruction among the stakeholders
were required in Japan. Second, in terms of teaching content, the implementation rate with regard
to open classes and courses for pointe work, variation, and adagio statistically increased. The rate ofballet schools with a student who had participated in a ballet competition also increased statistically,
from 51% to 63% in the past five years. These changes can be explained as management effort of balletschools and from a marked increase of ballet competitions in Japan. As a result of content analysisof the free answers, we found that more investigation of the ballet competitions was important for
improvement of Japanese ballet education.
１．研究の背景と目的
1.1 研究の経緯
日本にクラシック・バレエ（以下「バレエ」と記す）の教育が輸入されたのは，およそ100年前の大正期であった。例えば，1912年，帝国劇場歌劇部の舞踊教師として来日したイタリア人，ジョヴァンニ・ヴィットリオ・ローシー（Giovanni
Vittorio Rosi）は，わが国最初のバレエ教師として知られている1。それから1世紀を経た今日，バ
レエは国民の習い事としてすっかり定着し，身近な学習対象となった。
例えば，矢野経済研究所による「お稽古・習い事サービス市場」の調査によれば，2016年の「バレエ」の市場規模（予測値）は405億円である。
この規模は「華道」（930億円），「茶道」（630億円）
より小さいが，「料理教室」（590億円），「手芸」（415億円）とさほど変わらず，「日本舞踊」（295億円）
より大きい2。
しかしながら，このように広く普及した日本のバレエ教育について，５年前まで，実証的なデー
タに基づいた全国規模の把握がされていなかった。
そこで，筆者らは全国のバレエ教育機関を対象として，2011年９月に第１回『バレエ教育に関する全国調査』を実施した。その結果に基づき，初めてわが国のバレエ教育の実態および課題を，実証的なデータに基づいて論ずることができた。
『舞踊學』第40号

具体的には，それまでの調査では明らかでなかった国内のバレエ教室数，バレエ生徒数，バ
レエ教師数などの総数を高い精度で推定し3，全国のバレエ教室が行っているレッスン内容とバレエ教師の特性について詳細に分析し4，さらにバ
レエ教育の都道府県別の差異および大都市圏とそれ以外の差異について具体的な記述と考察を行った5。
しかし，前回の調査から５年を経過して，筆者
らは３つの理由から再度の全国調査が必要であると判断した。第１に，日本のバレエ教育環境についての議論を継続するためには，前回の調査で明らかとなった各種の特徴が変化しているか，いな
いかを把握する必要がある。第２に，この５年間
で日本社会は変化しており，バレエ教育環境について議論をするためには，社会環境の変化とバレエ教育環境の変化の連関を明らかにする必要がある。第３に，前回の調査は東日本大震災の半年後に実施したため，被災地域のデータが十分ではな
く，その不足を補う必要がある。
以上の理由から，筆者らは2016年９月に第２回『バレエ教育に関する全国調査』（以下『全国調査』と記す）を実施した。本論文は，第２回の調査結果に基づいて，わが国のバレエ教育の実態および課題を改めて論じたものである。

2017年

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1.2 研究の目的
本論文の目的は，2011年以降の日本のバレエ教
育環境の変化を，データに基づいて実証的に明らかにすることにある。すなわち，５年間でわが国におけるバレエ教育環境は変化したのか，したとすればどれくらいの変化なのかを数量的に解明する。とりわけ本論文では，全国のバレエ教室で教えているバレエ教師の実態と，その教育内容に焦点を絞って分析を行った。
第１回『全国調査』では，バレエ教師の実態に関しては，バレエ団に所属した経験のある教師が多く，バレエ指導者資格の取得率は低いなどの特徴が明らかになり，バレエ教室の教育内容に関しては，レッスンクラスの種類が多様で，発表会の開催とコンクールへの参加は一般的であるなどの特徴が明らかになっている。そこで，筆者らは，５年間の経年変化について，次の５つの基本的な仮説を立てて研究を行った。
（a）バレエ団の所属経験のある教師の割合に変化はない。
（b）バレエ指導者資格の取得率に変化はない。
（c）レッスンクラスの種類別の実施率に変化はない。
（d）発表会の開催率に変化はない。
（e）コンクールへの参加率に変化はない。
これらの仮説は変化の有無を検証するための帰無仮説であり，必ずしも採択されることを期待したものではない。例えば（e）は，筆者らの体験と知識からコンクールへの参加率は増加していることが事前に推量できたが，統計学的な検証を行うために「変化はない」を仮説とした。
本論文ではこれらの仮説の検証を行うが，本論文のより大きな目的は，仮説の検証に留まらず，全国のバレエ教室の教師と教育内容に関して，５年間の変化をさまざまな角度から実証的にあぶりだすことにある。
本論文の構成は次の通りである。第２章では，
2011年と2016年の『全国調査』の調査方法と本論
文の研究方法について説明する。第３章では，集計結果から得られた日本のバレエ教育活動の全体像を示す。第４章では，『全国調査』の結果に基づいて，バレエ教師の経歴や資格取得に関する現状と変化を論じる。第５章では，同じく『全国調査』の結果に基づいて，バレエ教室の教育内容に関する現状と変化を論じる。第６章では，本論文のまとめと，研究の今後の展望を述べる。

象のバレエ教育機関には，いわゆる“バレエ教室”だけでなく，バレエのコースを有しているカ
ルチャーセンターやスポーツクラブ，課外授業としてバレエ教育を組み込んでいる学校など，バレエを指導内容に取り入れている組織・団体を広く含めた。ただし本論文では，バレエ教育機関の総称として以下「バレエ教室」という語を用いる。
調査にあたって，バレエ教室の網羅的な住所録である『全国バレエ教室データベース』を作成した。
このデータベースは，NTTのインターネット版
電話帳『ｉタウンページ』6，日本バレエ協会ホームページ掲載の「全国バレエスタジオ案内」7，その他一般に公開されているバレエ関係のウェブサ
イトや各種名簿類をもとにして，慎重に情報の照合を行なって構築したものである。第１回『全国調査』の後もデータベースのメンテナンスを継続的に進め，第２回『全国調査』にあたっては，登録情報の全面的な点検と加除を行った。
調査は，質問票の郵送によって行った。質問票
はＡ４判４ページである。設問の数は第１回が19問，第２回が20問で，ほとんどの設問は同一であるが，分かりやすさを考慮し，第２回の設問の順
番と表現を若干変更した。
第２回の設問の構成は，バレエ教育の有無（１問），バレエ教室の経営実態（３問），バレエ教育の具体的内容（３問），教師の人数と属性（４問），
生徒の人数と属性（８問），および自由記述（１問）である。この内，生徒の人数と属性に関する設問には，バレエコンクールへの参加経験のある生徒の有無と人数を尋ねる設問が３問含まれている。
表１は，２回の『全国調査』の規模を比較したものである。いずれも返送期限後にハガキによる督促を１回行って質問票の回収に努めた結果，回
収率は２回ともおよそ３分の１で，差はなかった。
調査票では，冒頭に「貴教室では、バレエを教えていますか（他ジャンルの基礎として教えている場合も含めます）」という質問を設け，教えている／教えていないの択一で回答を求めた。その結果，送付先の中にはバレエを教えていない教室
が若干含まれていた。表１には，バレエを教えていると回答した教室の数も示した。

２．調査と研究の方法
2.1 『バレエ教育に関する全国調査』『全国調査』は，日本全国のバレエ教育機関を対象とした悉皆調査を意図して実施した。調査対表１

調査規模の比較
第１回調査

第２回調査

調査年月

2011年９月

2016年９月

送付した教室数

4,630

4,793

回答した教室数
（回収率）

1,484
（32.1％）

1,557（32.5％）

上記の内，バレエを教えている教室数

1,335

1,503

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2017年

検定においては，母集団が正規分布と仮定できな
いためMann-WhitneyのU検定（Wilcoxonの順位
和検定）を採用した。２群の比率の差の検定においては，Fisherの正確検定（直接確率法）を採用した。
第２段階として，第２回の『全国調査』から得た自由記述の回答文の定性的な分析を行った。
『全国調査』では，質問票の末尾に「よろしけれ
ば，日本のバレエ教育について，あるいはこのアンケート内容について，ご意見，ご感想，ご要望などを，自由にお書きください」という自由記述の設問を用意して，バレエ教育の現場の声を収集した。第２回調査では，この自由記述の設問への回答が547件あり，総文字数は約８万字であった。
本研究では，この内教師と教育内容に関する部分を抽出して内容を分析することで，教育現場の実態と関係者の意識を把握した。
第３段階として，定量的な分析と定性的な分析を組み合わせ，５年間の変化の記述と解釈を行った。とりわけ第１回調査と第２回調査の統計量の差異が統計学的に有意な項目に関しては，経年変化が明らかな項目として記述し，その変化の社会的な背景を解釈するために，自由記述の回答文に加えて，政府や諸機関が発表済みの統計，さらに筆者らが関係者から直接に得た情報を活用した。

表２は，第２回『全国調査』について，都道府
県別の発送数と回収数をまとめたものである。
表２

都道府県別の発送数・回収数

都道府
県名

発送数

回収数

都道府
県名

発送数

回収数

北海道

166

56

滋賀

43

18

青森

29

17

京都

127

36

岩手

12

5

大阪

376

97

宮城

69

29

兵庫

247

52

秋田

36

15

奈良

50

13

山形

21

10

和歌山

22

3

福島

41

14

鳥取

16

7

茨城

96

27

島根

9

6

栃木

52

14

岡山

35

11

群馬

67

25

広島

84

35

埼玉

306

91

山口

35

7

千葉

308

112

徳島

30

13

東京

959

302

香川

26

12

神奈川

450

147

愛媛

42

17

新潟

54

23

高知

14

2

富山

35

12

福岡

151

57

石川

51

14

佐賀

11

5

福井

14

6

長崎

26

5

山梨

34

12

熊本

53

20

長野

42

15

大分

24

8

岐阜

43

20

宮崎

19

6

静岡

98

40

鹿児島

23

11

愛知

272

85

沖縄

33

10

三重

42

15

合計

4,793

1,557

2.2 研究方法
全国のバレエ教室の教師と教育内容に関して仮説の検証を行い，５年間の変化を実証的に明らかにするために，本研究では，社会情報学で用いられる一般的な手法を用いた。具体的には，量的分
析と質的分析を組み合わせ，次の３段階で研究を進めた。
第１段階として，２回の『全国調査』から得たデータの定量的な分析を行った。まず，教師と教育内容に関する設問の回答を集計し，基本的な統計量を求めた。次に，第１回調査と第２回調査の統計量の差異が有意か否か，統計学的な検定を行った。検定手法としては，２群の平均値の差の『舞踊學』第40号

2.3 バレエコンクールに関する補足調査
バレエ教室の教育内容に関しては，上述の第３段階の分析に至り，５年間の変化の解釈において「バレエコンクールの開催数」が重要な背景要因である可能性に気づいた。そこで筆者らは，『全国調査』とは別の補足調査として，日本のバレエ
コンクールに関する独自調査を実施した。
調査の手順は，まずバレエコンクールの情報が掲載されているバレエ関係のウェブサイト8 や
バレエ関係の書籍・雑誌など9 で事前調査を行い，国内コンクールのリストを作成した。この調査の結果，2016年に日本国内で開催されたバレエコン
クールは106種類にのぼることが分かった。そこで，
2016年12月，これらのコンクールを主催している61団体へ106通の調査票を送付して回答を求めた。
質問内容は，コンクールの創設年，開催頻度，応募者数，出場料，審査内容などである。
この補足調査では，最終的に45通（43％）を回収することができた。第５章では，この調査の集計結果も用いて，バレエ教室のレッスン内容やコ
ンクール参加に関する変化を論じる。

2017年

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３．バレエ教育活動の全体像
本章では，次章以降の議論の前提として，日本のバレエ教育の全体像を，２回の『全国調査』の

集計結果から得られた統計量によって示す。
表３は，『全国調査』の集計結果に基づいて，日本全国のバレエ教室数，生徒数，教師数，それぞれの推定値を算出した結果である。
バレエ教室総数は，送付先の4,793に非バレエ教室が含まれている割合を有効回答票に非バレエ教室が含まれていた割合で推定し，約4,640と算出した。次にバレエ生徒総数は，生徒数を回答したバレエ教室893件の平均生徒数を算出し，この平均生徒数を全国のバレエ教室の平均生徒数と推定することで算出した。バレエ教師総数も，生徒総数と同様に，教師数について具体的な数値による回答があったバレエ教室1,490件の平均教師数を算出し，この平均教師数を全国のバレエ教室の平均教師数と推定して算出した。
表３

バレエ教育に関する推定値

第１回調査

第２回調査

増減率

教室総数

4,530

4,640

＋2.4％

生徒総数

40.0万人35.8万人－11 ％内男子5,500人

7,900人

＋44 ％

教師総数

19,000人

15,000人－21 ％

表３に示した通り，2011年から2016年の５年間
でバレエ教室総数の推定値に大きな変化はない。
しかし，バレエ生徒総数は約1割，バレエ教師総数は約２割減少している。
総務省が発表している日本の総人口推計値は，
2011年10月 は １ 億2,780万 人，2016年10月 は １ 億
2,693万人であり10，５年間で0.7％の減少である。
バレエ生徒総数の減少率は，人口の減少よりもはるかに大きい。また，教師総数の減少率は，生徒総数よりもさらに大きいことが明らかとなった。
一方，男子生徒総数の推定値は大きく増加している11。
表４は，２回の『全国調査』の有効回答すべて
について，バレエ教室あたりの平均生徒数，平均教師数を求めた結果である。これらの平均値に対しては，第１回調査と第２回調査のあいだで平均値の差の検定を行った。検定の結果は，有意水準
５％で帰無仮説が棄却できなかった項目について“n.s.”，有意水準５％，１％，0.1％で帰無仮説が棄却できた項目について，それぞれ“ * ”，“ * * ”，
“ * * * ”という記号で示した（以下，表５～９の記
号も同じ）。

表４

バレエ教室の平均生徒数・教師数
第１回調査

第２回調査

検定結果

平均生徒数

87.8人

77.2人

n.s.

平均教師数

4.2人

3.2人

***

表４に示した通り，バレエ教室あたりの平均生
徒数は５年間で約10人減少している。しかし，統計的に有意な差とは認められない。一方，平均教師数の減少は，統計的に有意であった12。
４．バレエ教師の現状と変化
4.1 バレエ教師の経歴
日本のバレエ教師の経験と知識の実態を把握する手掛かりとして，２回の『全国調査』ではバレエ団等所属の経歴を尋ねた。具体的に設けた質問は，「貴教室にはバレエ団または舞踊団に所属している（したことがある）バレエ教師はいますか」というものである。この質問には，誤読・誤解を避けるため，「ここでバレエ団とは，発表会以外に定期的にバレエの有料公演を行っている団
体（海外を含む）とします。」という説明を添えた。
表５は，バレエ団等所属の経歴について，有効回答数に対する比率を示したものである。回答選
択肢は表に示した５つで，重複回答可とした。また，これらの比率に対しては，第１回調査と第２回調査のあいだで，選択肢ごとに２群の比率の差の検定を行った。
表５に示した通り，５年前も現在も，全国のバ
レエ教室のおよそ３割には，バレエ団ないしバレエ以外の舞踊団に所属したことのある教師が１人もいない。また，５つの選択肢の内，５年間で統計的に有意な変化が現れたのは，「バレエ団に現在所属している教師がいる」教室の比率の減少のみであった。これより仮説（a）「バレエ団の所属経験のある教師の割合に変化はない」は棄却され，バレエ団に「現在」所属している教師の割合は減少していることと，その他の項目では変化がない
ことが明らかになった。これらの数値に関しては，
4.3 節で改めて考察を加える。

『舞踊學』第40号

－17－

2017年

表５

バレエ団等所属の経歴
第１回 第２回
調査
調査

検定
結果

22.9％

**

48.3％

n.s.

4.4％

n.s.

9.6％

n.s.

32.3％

n.s.

バレエ団に現在所属して27.5％
いるバレエ教師がいる
バレエ団にかつて所属して46.1％
いたバレエ教師がいる
バレエ以外の舞踊団に現在所6.1％属しているバレエ教師がいる
バレエ以外の舞踊団にかつて所属していたバレエ教師
8.8％がいる
以上にあてはまるバレエ教
30.2％
師はいない

余バレエ・アカデミー 15 の教師クラスが14，文部科学省認定のバレエ専修学校で取得できる「専門士」が８であった。
第１回『全国調査』でも，具体的な資格名を記
入した教室178の内66はRAD関連の資格であった。
日本では，バレエ指導者資格の認定組織として，RADが最も認知されているという状況は変わっていない。
4.3 変化の考察と現場の意識
本節では，日本全国のバレエ教師の現状と変化について，第２回調査における自由記述の回答文，
総文字数約８万字の内容を分析した結果を用い，表５，表６に示した数値に考察を加える。

4.2 指導者資格の取得状況
日本のバレエ教師の経験と知識の実態を把握す
るもう一つの手掛かりとして，２回の『全国調査』
ではバレエ指導者資格の取得状況を尋ねた。具体的に設けた質問は，「海外には，国家や国際的な組織が認定するクラシック・バレエの指導者資格がありますが，貴教室にはそのような資格を持っているバレエ教師がいますか」というものである。
ただし，「そのような資格」に「国家や国際的な組織」以外の民間団体が認定する資格を含めるかは，回答者の判断に委ねている。また，指導者資格を取得した教師がいると答えた場合には，具体的な資格名を自由記述で回答するように求めた。
表６は，バレエ指導者資格の取得状況について，
有効回答に対する比率を示したものである。５年
前も現在も，全国のバレエ教室のおよそ８割は，バレエ指導者資格を取得した教師なしで教育を行っている状況に変化はなかった。すなわち，仮説（b）「バレエ指導者資格の取得率に変化はない」
は棄却されなかった。
表６（1） バレエ教師の指導能力
日本では，表５，表６に示した通り，バレエ指導者資格を取得した教師が１人もいないバレエ教室が約８割を占め，バレエ団ないしバレエ以外の舞踊団に所属したことのある教師が１人もいない
バレエ教室が約３割存在している。これらの数値
は５年を経て変化していない。
いうまでもなく，バレエ指導者資格を取得していないことがバレエ教師としての適性や能力がないことにはならない。また，バレエ団への所属経験によって，バレエ教師としての適性や能力が保証されるわけでもない。しかし，自由記述の回答
分析からは，誰でもバレエ教師を名乗って開業することができる日本のバレエ教育の実態に，現場の多くの関係者が問題を感じていることが判明した。
例えば，次のような回答には，一部のバレエ教師の経験と知識に関する強い不安と不満が表明されている（以下，回答文の引用は原文の通り。末尾の括弧は回答したバレエ教室の所在都道府県）。

バレエ指導者資格の取得状況

バレエ指導者資格を取得した教師がいる
バレエ指導者資格の取得を考えている教師がいる

第１回 第２回
調査
調査

検定
結果

15.4％

16.2％

n.s.

5.8％

7.8％

*

第２回『全国調査』では，教師が取得した具体的な資格名を記入した教室が195あり，そのなかには資格名を複数記入したものもあった。具体的に記入された資格名で多かったものは，英国に拠点のあるロイヤル・アカデミー・オブ・ダンス13（以下「RAD」と記す）関連の資格で81，ロシアに拠点のあるペルミ・バレエ学校の日本校14 が認定しているワガノワメソッド教授法ディプロマが21，『舞踊學』第40号

2017年

－18－

・日本では，経験が全く無い者でもバレエ教室
を自由に開き間違った方法論を広めてしまう
事が大きな問題だと思います。（千葉）・トウシューズを１度も履いた事がないけどバ
レエ教室を経営，レッスンも教えるという方も知っています。（千葉）・日本では，指導法を学んでいない先生方が自由に教室を開いており，数が多く，専門職でありながら，ひどい環境だと思います。（神奈川）
・誰でも度胸と場所があれば，即先生に成れる…。これが全ての大問題であると思います。
（神奈川）
・ついこの間まで趣味でやっていた方がスタジ
オを開くこともできていて，疑問を感じます。
（石川）反対に，誰でもバレエ教師を名乗って開業できる日本の現状を，認可がなければ開業が難しい他国と比較して，自由でよいと肯定的に評価する記述は，１件も見出されなかった。
自由記述の回答には，このような現状への対処方法として，新たな国家レベルの指導者資格を求
める声も多数見出された。例えば，次のような回答が典型的である。
・国営のバレエ技術認定・基礎認定を望みます。
（秋田）・教育については，今後国家資格など，制度ができれば，教師の質も，もう少し揃うので良いと思います。民間での資格には，反対です（群馬）
・バレエ教師として日本の国家資格が出来てほしい。（愛知）・指導者資格を国で定めたもの，もしくは，バ
レエ協会にて定めたものの許可制を希望します。（広島）
しかし，バレエ指導者資格の創設に関しては，支持する声ばかりではない。例えば次のように，慎重な意見，批判的な意見も見受けられた。
・日本でも，指導者資格制度があればと思うが，今の日本で，誰ができるのか【中略】。誰がやっても納得がいくものにならない（埼玉）・一般のバレエの教室においては，各々の伝統に基づいた基本と自由な発想のレッスンが，少人数の利便・個性・技量によって教授できる良さがあります。資格制度は，やり方によっては規制・制限になりかねません。（愛知）・バレエの指導者資格を考えた事もありましたが，日本人の骨格に合わず，必ずしもその教授法が正しくない場合もあり，むずかしいと考えています。（沖縄）（2） 指導者資格制度に対する問題意識
第２回『全国調査』の自由記述の設問においては，
全547件の内，前項で引用した回答も含めて74件（14％）の回答で「資格」についての言及が見出された。この74件の回答文を詳しく内容分析した
ところ，バレエ指導者の資格制度に関して，おもに３つの問題点が指摘されていることが分かった。
第１は，バレエ教授法の多様性の問題である。
自由記述には，日本では，ロシア派，フランス派，
イギリス派など，バレエ教室ごとにさまざまなメ
ソッドを採用しており，欧米以上にメソッドが分散しているのではないかという指摘が複数見受けられた。実際に，欧米以上にメソッドが分散しているかどうかは検証しなければ分からない。しかし，確かにわが国において，特定のメソッドの資格制度を優先的に普及させることも，さまざまなメソッドを折衷して資格制度を創設することも，現実的には極めて困難と言わざるを得ない。
第２は，教室間・団体間の利害調整の問題である。第１の問題と重なるが，すべての関係者が合意できる資格制度を作ることは難しいという指摘はもっともである。これに関しては，関係者の合意を形成するため，国家（政府）または日本バレエ協会の役割に期待する回答が多かった。一方，
RADなど既存のバレエ指導者資格を国家レベルの資格として採用すればよいという意見は見出されなかった。
第３は，日本バレエの独自性の問題である。日
本人の骨格・筋肉にふさわしいバレエ教授法が存在するのではないか，あるいは日本の文化に相応のメソッドがあるのではないかという指摘である。
この点に関しては，医学，生理学，心理学などの知見に基づいた科学的な解明が必要であるが，現状では，合理的な判断が可能なほど研究が蓄積されているとは言えない16。
筆者らは第１回『全国調査』の結果に基づき，
バレエ教師の評価に関する問題をすでに指摘している17。すなわち，わが国ではバレエ教室の生徒
および生徒の保護者にとって，バレエ教師の指導能力を評価する手掛かりが少ないという問題である。一般には，バレエ団への所属経験を手掛かりとする生徒や保護者は少なくないが，表５に示した通り，この５年間で「バレエ団に現在所属している教師がいる」教室の割合は28％から23％へ統計的に有意な減少を示している。
このような実態において，バレエ指導者資格の活用は，日本のバレエ教師の資質を保証するための選択肢であることも，筆者らがすでに指摘した
ところである18。表６に示した通り，５年間で「バレエ指導者資格を取得した教師がいる」教室の割
合は15 ～ 16％で変化はなかったが，「バレエ指導者資格の取得を考えている教師がいる」教室の割
合は６％から８％へ有意に増加している。資格制
度に対する意識に，この５年間で前向きな変化があったものと考えられる。
５．バレエ教育内容の現状と変化
5.1 レッスンの内容
２回の『全国調査』では，全国のバレエ教室が実施しているバレエ教育の内容を把握するため，レッスンの種別ごとに実施の有無を尋ねている。
具体的に設けた質問は，「貴教室には，通常のバ
レエクラスの他に以下のようなバレエクラスがありますか。通年に限らず独立したクラスとして教えているものも含めてお答えください」というも『舞踊學』第40号

－19－

2017年

表８は，レッスンの音源について，有効回答数に対する比率と，２回の『全国調査』の比率の差を検定した結果を示したものである。

のである。
回答選択肢には，11種類のレッスンクラスを用意し，複数回答可で回答を求めた。ただし，何を「通常のバレエクラス」と考えるか，どのような内容
ならば「ストレッチのクラス」，「ポアントのクラス」などとみなすのかについては，回答者の判断に委ねている。
表７は，11種類のレッスンクラスについて，それぞれ行っていると回答したバレエ教室の有効回答数に対する比率を示したものである。また，これらの比率に対して，第１回調査と第２回調査のあいだで2群の比率の差の検定を行った。
表７

表８

検定
結果

ストレッチのクラス

37.9％

41.5％

n.s.

ポアントのクラス

47.5％

53.9％

**

大人の初級クラス

72.9％

75.8％

n.s.

美容や健康のためのクラス

39.5％

40.6％

n.s.

ヴァリエーションのクラス

29.8％

40.3％

***

アダージオ（パ・ド・ドゥ）
14.3％
のクラス

19.1％

**

キャラクターダンスのクラス

5.6％

5.5％

n.s.

プロ志望者向けのクラス

13.3％

15.8％

n.s.

ボーイズクラス

5.6％

6.0％

n.s.

コンテンポラリーまたは
モダンダンスのクラス

18.4％

20.8％

n.s.

オープンクラス

33.3％

38.1％

*

検定
結果

9.3％

9.4％

n.s.

CD・MD・カセットテープ
98.6％などの録音音源

99.0％

n.s.

その他

1.7％

n.s.

1.4％

表８に示した通り，ほとんどのバレエ教室で録音音源が使われていること，ピアノの生演奏は１割程度であることは，５年を経て変化していない。
「その他」を選択した場合には，具体的な音源を自由記述で回答するように求めたところ，記述は25件あり，その内iPodまたはiPadが６件，タンバリン，太鼓など打楽器が５件であった。
5.3 発表会・コンクール参加
各バレエ教室でバレエの発表会を行っているかについては，行う／行わないの択一で回答を求めた。バレエコンクールへの参加については，「これまでに国内外のバレエコンクールに出場したことのある生徒はいますか」という質問を設けて，いる／いないの択一で回答を求めた。
表９は，発表会の開催とコンクールへの参加について，有効回答数に対する比率と，２回の『全国調査』の比率の差を検定した結果を示したものである。
表９

表７に示した通り，５年を経て統計的に有意な変化が現れたのは，「ポアントのクラス」，「ヴァリエーションのクラス」，「アダージオ（パ・ド・ドゥ）のクラス」，「オープンクラス」の４種類で，いずれも実施している教室の割合が増加している。
特に「ヴァリエーションのクラス」は30％から40％へと，やや大きな変化を示している。
以上の通り，仮説（c）「レッスンクラスの種類
別の実施率に変化はない」は棄却された。これらの変化に関しては，5.5 節で考察を加える。

発表会・コンクール参加
第１回 第２回
調査
調査

検定
結果

発表会の開催

85.7％

87.5％

n.s.

コンクールへの参加

51.1％

63.1％

***

表９に示した通り，９割弱のバレエ教室で発表会を行っていることは，５年を経て変化していな
い。日本のバレエ教育では，発表会の開催が常態化している。すなわち，仮説（d）「発表会の開催率に変化はない」は棄却されなかった。
一方，コンクールへの参加者がいるバレエ教室の割合は，51％から63％へ，５年間ではっきりした増加を示している。すなわち，仮説（e）「コンクー
ルへの参加率に変化はない」は棄却された。この変化に関しては，次節で述べるバレエコンクールに関する補足調査の結果を踏まえて，5.5 節で考察を加える。

5.2 レッスンの音源
各バレエ教室で，レッスンの時にどのような音源を使っているかについては，「ピアノの生演奏」，「CD・MD・カセットテープなどの録音音源」，「その他」の選択肢を用意し，複数回答可で回答を求めた。
『舞踊學』第40号

第１回 第２回
調査
調査
ピアノの生演奏

レッスンクラスの種類
第１回 第２回
調査
調査

レッスンの音源

2017年

－20－

5.4 バレエコンクールの増加
第２章で述べた通り，バレエコンクールに関す
る補足調査では，2016年に日本国内で開催された106のバレエコンクールの主催者61団体へ，調査票を送付してデータを収集した。
集計の結果，コンクールの創設年が判明したのは44（42％）であった。創設年の内訳は，2000
年以前が11，2001 ～ 05年が5，2006 ～ 10年が８，
2011年以降が22である。創設年が判明したコン
クールの半数は第１回『全国調査』後に創設されたものであり，近年，国内コンクールが急増した
ことを実証することができた。
また，コンクールの応募者数を回答した44で，１コンクールあたりの平均応募者数は282人であった。この平均応募者数を106のコンクールの平均とみなすならば，2016年のコンクール応募者総数（延べ数）は約３万人と推定することができる。
表３に示した通り，生徒の推定総数は５年間で40万人から36万人へ１割減少している。それにもかかわらずバレエコンクールが増加した理由として，少なくとも３つの要因が考えられる。
第１に，バレエ学習者にとって，わが国ではバ
レエコンクールが身近な学習目標となっている状
況がある。若い生徒にとってコンクールは格好の力試しの場であり，技術向上のインセンティヴとなる。職業としてのバレエダンサーを目指そうとしている一部の生徒も，ステップアップの手段として，あるいは海外のバレエコンクールに挑戦す
る前の準備として，国内のコンクールを利用している場合が多い。実際のところ，プロまたはセミ
プロのバレエダンサーが国内コンクールの受賞歴をプロフィールに記載することは珍しくない。バ
レエコンクールの増加は，バレエ学習者の需要に後押しされている。
第２に，バレエ教室にとって，バレエコンクー
ルはより多くの生徒を集め，つなぎとめるための資源となっている。4.3 節で指摘した通り，わが国では生徒および生徒の保護者がバレエ教師の指導能力を評価する手掛かりが少ない。そのため，所属する生徒がコンクールで受賞したこと，多数のコンクールで実績を上げたことが，バレエ教室
にとって有力な宣伝材料になっている。また，コンクール出場のためには，通常とは異なるクラス
レッスンも必要となる。コンクールに対応した指導をしないと，コンクールに出たい生徒がやめてしまう場合すら少なくない。生徒の獲得に苦心しているバレエ教室にとって，バレエコンクールへの取り組みは，効果の期待できる経営努力と言ってよい。
第３に，コンクールの主催団体にとって，バレエコンクールは採算が取れるビジネスとみなされている。今回の国内バレエコンクールの調査によれば，無料で出場できるコンクールは存在しなかった。出場料が判明した32のコンクールの平均
出場料は21,400円である。また上述の通り，１コ
ンクールの平均応募者数は282人なので，平均出場料を掛け合わせると，１回のコンクールあたり
平均で約600万円を徴収していることになる。バ
レエコンクールは，バレエ芸術の普及と発展を目的としつつも，ビジネスとしても流行している可能性がある。
以上，国内バレエコンクールの増加は，３つの要因が相互に影響し合った結果と考えられる。
5.5 変化の考察と現場の意識
本節では，日本全国のバレエ教育内容の現状と変化について，第２回『全国調査』における自由
記述の回答文の内容分析と，バレエコンクールに関する補足調査の集計結果を用い，表７，表９に示した数値に考察を加える。
（1） 教室経営の悪化
自由記述の回答文の分析より，まず明らかになったのは，バレエ教室の経営状況の悪化が，教育内容の変化に影響を与えた要因の一つであるという事実である。第２回『全国調査』の自由記述の回答には，教室の経営悪化を訴える記述が少なくなかった。例えば，次のような回答が典型的である。
・年々研究生が少くなり（ママ），発表会【中略】やって来ましたがそのうちに出来なくなるのではないかと心配しています。（青森）・地方でバレエ教室の経営は困難です。（熊本）・生徒数がこれまでになく少なくなってきています。経営的にスタジオの賃料等，助教師を雇うにも給料等，とても厳しい状況にあります。（鹿児島）
このような経営悪化の実態は，他機関の調査か
ら裏付けることができる。例えば，第１章で参照した矢野経済研究所による「お稽古・習い事サー
ビス市場」の調査によれば，お稽古・習い事の市
場全体の規模は，2011年の19,717億円と2016年の19,689億円でほぼ変わっていないにもかかわらず，「バレエ」の市場規模は2011年の430億円から2016
年の405億円へ，６％減少している19。
また，日本生産性本部が実施した全国15 ～ 79
歳を対象とした国民の余暇活動の調査では，バレエを含む「洋舞，社交ダンス」の推定参加人口が，2011年の210万人から2015年の140万人へ，33％も減少している20。
総務省の『家計調査』を見ても，２人以上の世帯における月間消費支出は，2011年7 ～ 9月の平『舞踊學』第40号

－21－

2017年

均277,355円から2016年７～９月の平均273,842円
へ，約3,500円減少している21。内訳を見ると，バレエなどの習い事への支出が含まれる「教養・娯楽」の月間支出が，2011年７～９月の平均30,227
円から2016年７～９月の平均29,103円へ，約1,100円減少している。消費支出の減少分のおよそ３分の１が「教養・娯楽」への選択的支出であり，このような支出傾向がバレエ教育市場の縮小を招き，バレエ教室の経営状況の悪化要因となっている蓋
然性が高い。
次に述べる通り，レッスン内容の経年変化は，
このバレエ教室の経営悪化と，上述したバレエコ
ンクールの増加によって説明できる部分が大きい。
（2） レッスン内容の経年変化
表７に示した通り，バレエ教室で行っているレッスン内容は，４つのクラス種別で，実施している教室の割合が統計的に有意な増加を示している。
まず「オープンクラス」が，５年間で33％から38％へ増加している。一般にオープンクラスは，
月謝制のクラスに比べて受講しやすい。そのため，生徒の獲得に苦心しているバレエ教室にとって，バレエ教室の生徒獲得のための方策となっている可能性がある。
「アダージオ（パ・ド・ドゥ）」のクラスも14％から19％へ，比較的大きく増加している。アダー
ジオは女子生徒にとって男性と組んで踊る貴重な機会であり，一般に中級・上級の生徒，とりわけ大人になってからバレエを習い始めた生徒層に人気が高い。そのため，オープンクラスと同様，バ
レエ教室の生徒獲得のための方策となっている可能性がある。
「ヴァリエーションのクラス」は30％から40％へ，他のクラス種別よりも明確な増加を示している。ヴァリエーションもアダージオと同様，大人になってからバレエを始めた生徒層に人気が高い。
これもまたバレエ教室の生徒獲得のための方策となっている可能性がある。
同時に，コンクールでは，ヴァリエーションが定番の課題となっている。今回，国内バレエコン
クールの調査で審査内容の判明した44のコンクー
ルでは，そのすべてが「課題曲ヴァリエーション」
または「自由曲ヴァリエーション」を審査内容に含めている。そのため，バレエ教室はコンクール
出場の対策としてヴァリエーションのクラスを設けている蓋然性も高い。コンクールに出たい生徒
をつなぎとめるためにも，ヴァリエーションのクラスの開設が経営上必要になってきていると考えられる。
「ポアントのクラス」は48％から54％の増加である。ポアントを履くことはバレエ学習者の大き『舞踊學』第40号

な目標であり，やはり大人になってからバレエを始めた生徒層に人気があり，バレエ教室の生徒獲得のための方策となっている可能性がある。同時に，これもバレエコンクールへの出場を目標として学ぶ生徒のために，専門的な指導を行うクラスとして開かれている可能性がある。
以上で述べた解釈の内，コンクール参加とレッ
スン内容の連関性は，統計的な検定によって確かめることができた。すなわち，第２回『全国調査』のデータを用い，コンクールに参加した生徒がいる教室といない教室に分け，アダージオ，ヴァリ
エーション，ポアントの３種類のレッスンクラス
について実施比率を求め，いる教室といない教室の比率の間に統計的に有意な差があるかどうかを検定した。検定の結果，いずれも有意水準0.1％
で帰無仮説を棄却することができた。また，念のため第1回『全国調査』のデータでも同様の検定を行ったところ，同じくいずれも有意水準0.1％
で帰無仮説を棄却することができた。
さらに，アダージオのクラスの実施に関しては，
表３に示した男子生徒総数の増加と連関性がある
ことも検証できた。すなわち，第２回『全国調査』のデータを男子生徒がいる教室といない教室に分け，アダージオのクラスについて実施比率を求め，いる教室といない教室の比率の間に統計的に有意な差があるかどうかを検定したところ，統計的に有意な差が認められた（有意水準0.1％）。これは，男子生徒のいる教室ほどアダージオのクラスを実施していることを示している22。
このように，バレエ教室で行われているレッス
ン内容は，昨今のバレエ教室の経営悪化とそれに対する経営努力，そしてバレエコンクールの増加に影響を受けて変化したと説明できる。また，アダージオのクラスに関しては，男子生徒の増加との連関性も明らかとなった。
（2）コンクールブーム
コンクールへの参加に関しては，表９に示した通り，51％から63％へ統計的に有意な増加が認められる。これは，バレエコンクール開催数の増加を直接反映した結果と考えてよい。前述の通り，
現在日本では，バレエ学習者，バレエ教室，コンクール主催団体の３者の需要が重なり，コンクー
ルブームが生じている。
第２回『全国調査』の自由記述の設問においては，全547件の回答の内90件（16％）で「コンクール」についての言及が見出された。これらの回答
内容には，まずは次のように国内のコンクール開催数が過剰であるという指摘が多かった。

2017年

－22－

・コンクールが多すぎることを危惧しています。
（千葉）

然できない子たちが多くてほんとうにビックリ！！これでコンクール入賞か？と信じられない。（大阪）・１曲のヴァリエーションを練習して，コンクールに入選したからと言ってバレエの本質
は，全く理解出来ません。（鹿児島）・最近気になるのはコンクールの乱立です。
（大阪）・日本のバレエ教育はコンクールが基準のようで国内のコンクールの数が異常に増え，価値を感じにくい。（兵庫）しかし，一方で，バレエコンクールが生徒を集め，つなぎとめるために有用であることを裏付け
る次のような指摘も見出された。

第２は，コンクールを目指すため指導が拙速になり，低学年の生徒に必要な基礎訓練が疎かになるばかりか，身体的にも悪影響があるという批判である。例えば，次のような回答には，現場の強い危惧が表明されている。

・コンクールが異常に多いのは，どうしたものでしょうか？【中略】と思いつつも，親子が望むのでコンクールの指導はしています。
（北海道）
・発表会の折，コンクール入賞の数とかをスタ
ジオの宣伝にしているところが多くバレエを習おうとする人もその数の多いところを選ぶ
事が多い様です。（千葉）・当教室は１年に１度の発表会を大切に指導に努めています。しかしながら，やはりコンクー
ルという問題は大きく，時代の流れとともにコンクールに出してもらえないなら，他へ移る，辞めるという現実もあります。（長野）・昨今の急激なコンクールの増加により，生徒や保護者の方々からの様々な要望も増えました。（大阪）
コンクールに言及した90件の回答文を詳しく内容分析したところ，コンクールブームの過熱に対して，バレエ教育の現場からおもに４つの観点か
ら批判がなされていることが分かった。
第１は，コンクール出場を意識し過ぎたテク
ニック重視，ヴァリエーション偏重の教育が，バ
レエ教育を歪めているという批判である。例えば，
次のような回答が典型的である。
・コンクール偏重の現在の日本のバレエの状況に常々疑問を感じています。バリエーション（ママ）は上手に踊れるが，作品の中で役を理解して踊るダンサーが少なくなっているように思います。（宮城）・コンクールの乱立によりコンクールの結果が即海外で通用してしまうかの様に思い込む風潮がある。Va23 がうまく踊れる事がバレエの上達だと考え，親子で勘違いしてしまう。（滋賀）・コンクールの数が増えていて…。テクニックばかりにとらわれている気が…。疑問に思う
ところがあります。（大阪）
・コンクール用のVaは回数をこなしているので，よく踊っているがシンプルに「グリッサー
ド・グラン・パ・ド・シャ」のステップが全・足の骨の形成がなされる10才から11才までポアントは危険とわかってからかなりの月日がたっているのに現在も低年齢でポアントをはき，コンクールでガンガン踊るという風潮がなくならないのがかなしいです。（北海道）
・現在，コンクール出場や受賞歴を，評価の基準にする人が多いが，子供の頃のコンクール
向けの練習が良くない結果を生むことも多い。
間違ったコンクール指向（ママ） が蔓延していると思います。（宮城）・プレコンクールに代表されるように，コン
クールのせいもあり，児童へのバレエテク
ニックの指導が早尚（ママ）過ぎる。（東京）・近年，小学１，２年生から出場可能な，コンクール並びにプレコンクールが存在しており，【中略】その頃の学年は，基礎固めの重要な時期であり，無理にヴァリエーションレッス
ンをしてしまう事で，基礎が疎かになってしまうのではないかが懸念されます。（神奈川）
第３は，芸術としてのバレエは，本来的にコンクールのように順位を与える競争とは馴染まない，
バレエはスポーツ競技ではないという批判である。
例えば，次のような回答である。
・日本はコンクールが多すぎます。バレエは競争ではない。（愛知）・コンクールに向けての努力がバレリーナのテ
クニックの向上に繋がることは確かです。一方では生徒同士で上下を付けてしまう風潮があります。競争心も必要ですが，協調心も舞
台創りには必要なものです。（千葉）・バレエは，芸術なので競うものではない事を生徒や親に理解させるべく，周年，公演や発表会では必ず全幕作品に取り組んでいる。
（鹿児島）
第４は，一部のコンクールが営利目的に走り，バレエ芸術の普及と発展に逆効果であるという批『舞踊學』第40号

－23－

2017年

レエ教育の現状に多くの関係者が問題を感じていること，日本の実態に即したバレエ指導者資格の創設を求める声がある一方で，バレエ教授法の多様性，教室間・団体間の利害調整，日本バレエの独自性が，指導者資格制定における問題として認識されていることが分かった。
第２に，バレエ教室の教育内容に関しては，５年を経て，「ポアントのクラス」，「ヴァリエーションのクラス」，「アダージオ（パ・ド・ドゥ）のク
ラス」，「オープンクラス」の４種類で，いずれも実施している教室の割合が統計的に有意な増加を示していた。また，バレエコンクールに出場した生徒がいるバレエ教室の割合は，51％から63％へ増加していた。これらの変化は，この５年間でのバレエ教室の経営状況の悪化と，国内バレエコン
クールの急増によって説明することができた。発表会の開催とレッスンの音源に関しては変化がなかった。
自由記述の回答文の内容分析の結果としては，
国内コンクールの増加とコンクールブームに関して，教育現場で懸念が広がっていることが明らかになった。コンクールブームの過熱に対しては，コンクール出場を意識し過ぎたテクニック偏
重，低学年の生徒への拙速な指導，バレエの芸術性の軽視，営利優先のコンクール運営という４つの観点から批判がなされていることが分かった。

判である。例えば，次のような回答には，現場の怒りが表明されていると言ってよい。
・お金もうけのためのコンクールはやめた方が良いと思います。コンクール多すぎです。
（東京）・コンクールがビジネス化している。「ほぼ全員予選通過」＝落選者数名etc.【中略】お金
儲けの為に全員通過させないでほしい。（東京）・コンクールがコンクール産業化しつつある現状はいかがなものか？…（山梨）・コンクールだらけですが，営利目的又審査員の選定，質等に大いに疑問があります。
（愛知）
・金もうけの為のコンクールや，コンクールとつるんだ留学屋さんがはびこっている！（大阪）・昨今の異常なコンクールブームで，【中略】商品化されたコンクールに少しでも規制が設けられることができれば，ありがたいです。
（香川）
以上のような現場の見解については，それがどの程度実態を反映しているのか，本論文では十分に実証的な分析は行っていない。例えば，営利優先のバレエコンクールが実際に存在しているかど
うか，検証していない。しかし，自由記述の回答
分析より，バレエ教育の現場でコンクールブーム
が広く問題視されているという事実が明瞭に浮かび上がってきた。そして，コンクールブームが，バレエ教室で実施するレッスン内容の選好に影響を与えていることは，既述の通りデータから明らかである。
６．まとめと研究の展望

6.2 展望
バレエ教師の実態とバレエ教室の教育内容に関する実証的な分析を通して，バレエ教育環境の経
年変化のみならず，バレエ教育の現場の意識が明らかになったことは，本研究の重要な成果である。
この新たな学術的知見に基づけば，日本のバレエ
教育環境の改善のために，これから関係者のあいだで少なくとも２つの議論を進める必要がある。
第１は，バレエ指導者資格に関する議論である。
日本において指導者資格が必要なのかどうかについては，慎重な議論が求められる。今回の研究で，教育現場の意識から浮かび上がったのは，バレエ教授法の多様性，教室間・団体間の利害調整，日本バレエの独自性という３つの問題であり，これらの問題をクリアするような指導者資格の創設がきわめて困難なことは間違いない。
しかも，バレエ教育に必要な知識と技能は，単なる舞踊技術を超えて広範であり（音楽，演劇論・演技術，舞踊学・舞踊史，医学・解剖学，教育学，
児童心理学など），どの範囲をどの水準で含めるのかを熟慮しなければならない。日本のバレエ教
育環境の改善のために指導者資格の活用は見込みのある選択肢であるが，十分な時間をかけた議論をしなければならない。
第２は，バレエコンクールに関する議論である。

6.1 まとめ
本論文では，2011年，2016年に実施した『バレエ教育に関する全国調査』と，2016年に実施したバレエコンクールに関する補足調査の集計結果に基づき，日本のバレエ教育の現状と変化を，バレエ教師の実態とバレエ教室の教育内容に焦点を絞って実証的に分析した。
第１に，バレエ教師の経歴に関しては，５年を経て「バレエ団に現在所属している教師がいる」
教室の割合が28％から23％へやや減少したものの，
総じて大きな変化は見出せなかった。指導者資格の取得状況に関しても，「バレエ指導者資格を取得した教師がいる」教室の割合は15％から16％へとほぼ変わっていなかった。
自由記述の回答文の内容分析の結果としては，
誰でもバレエ教師を名乗って開業できる日本のバ『舞踊學』第40号

2017年

－24－

今回の研究から，日本のバレエ教育環境を考察するために，コンクールの問題が肝要であることが明らかとなった。推定で年間延べ３万人の生徒が参加するようになったコンクールが，日本のバレエ教育環境の重要な一角を占めていることは間違いない。
しかしながら，コンクールブームの過熱に対する現場の意識が，その実態を正確に反映しているのかどうかは，十分な調査と分析による検証が必要である。例えば，コンクール出場を意識した指導と，テクニック偏重や低学年の生徒への拙速な指導とが，ほんとうに連関しているかについて，
今回の研究で収集したデータからは明らかにできなかった。本研究を通して，有効な議論のためには国内バレエコンクールの実態分析が喫緊の課題の一つであることが分かった。
以上のような２つの議論の必要性を踏まえた上で，今後は，２回の『全国調査』のデータをさらに詳細に分析する方向へも研究を進めたい。例えば，バレエ教室の規模による教育内容の差異の分
析，大都市圏と地方を比較する分析などを行い，その経年変化を確認することを予定している。また，海外のバレエ教育環境に関する情報も収集して実証的な比較を行い，日本の実態にふさわしい
バレエ教育のあり方を議論するためのデータを蓄積してゆく予定である。

URL:http://itp.ne.jp/
公益社団法人日本バレエ協会「全国バレエ教室ガイド」URL:http://www.j-b-a.or.jp/studio8「バレエ コンクール」というキーワード検索の結果以外にも，例えば次のようなウェブサイトを参照
して情報を収集した。
バレエナビ URL:https://www.balletnavi.jp/
バレエジャポン URL:http://ballet-japon.com9例えば次のような書籍を参照した。
日本バレエ協会編『舞踊年鑑2015』日本バレエ協会，
2016.
東京バレエ協議会『平成25年度次代の文化を創造す
る新進芸術家育成事業』報告書，2014.
クララ編『バレエコンクール・パーフェクトガイド』
新書館，2013.
10
総務省統計局『人口推計』
URL:http://www.stat.go.jp/data/jinsui/ 閲覧：201708-19.
11
生徒総数と教師総数の減少，男子生徒総数の増加，さらに年齢層別の生徒在籍率の増減に関しては，バ
レエ教育市場の変化という観点から次の論文で詳細な分析を行った。
小山久美，海野敏「日本のバレエ教育市場の変化：『バ
レエ教育に関する全国実態調査』に基づく分析」『音楽芸術マネジメント』vol.9，2017，pp.23-33.
12
教室あたりの生徒数，教師数の頻度分布についても，次の論文で考察を行った。
小山，海野 Ibid.
13
Royal Academy of Dance
URL:http://www.rad.org.uk/
14
ワガノワメソッド教授法ディプロマについては，次のサイトを参照。
「ロシア国立ペルミバレエ学校 日本校」
URL:http://www.permballet-japan.com/lic/
15
余芳美が主宰するバレエ教室。1978年に開設し，千葉県に本拠地がある。
16
日本人の骨格・筋肉に関する解剖学的データの数値
分布が他国人（例えばロシア人）の分布と異なっていたとしても，その差異をバレエ教授法に反映させる必要がどれほどあるかも検討を要する。
17
海野，髙橋，小山 op. cit.
18
海野，髙橋，小山 Ibid.
19
矢野経済研究所 op. cit.
20
日本生産性本部編『レジャー白書2016』日本生産性本部，2016. p.64.
21
総務省統計局『家計調査』
URL:http://www.stat.go.jp/data/kakei/ 閲覧：201708-19.
22
男子生徒総数の増加に関する社会的な背景について
は，次の論文で詳細な考察を行った。
小山，海野 op. cit.
23
自由記述では，ヴァリエーションを“Va”と略記す
る回答が複数見受けられた。
7

謝辞『バレエ教育に関する全国調査』に協力いただ
いた全国のバレエ教室関係者に謝意を表する。また本研究の一部は，文部科学省 私立大学戦略的研究基盤形成支援事業（平成27 ～ 31年度）の補助によるものである。

注・参考文献
1

2
3

4

5

6

上野房子「日本最初のバレエ教師G.V.ローシー来日前の歩みを探る」『舞踊學』vol.14，1992，pp.1-11.
山田小夜歌「G.V.ローシー［Giovanni Vittorio Rosi，
1867-?］の帝国劇場におけるバレエ指導と上演作品」『お茶の水女子大学 人間文化創成科学論叢』vol.18，
2016，pp.59-68.
矢野経済研究所編『2016レジャー産業白書』矢野経済研究所，2016. pp.837-839.
髙橋あゆみ，海野敏，小山久美「バレエ教育に関する全国実態調査の概要と基本的集計」『音楽芸術マ
ネジメント』vol.4，2012，pp.89-95.
海野敏，髙橋あゆみ，小山久美「日本のバレエ教
育機関における教師の現状と課題：『バレエ教育に関する全国調査』に基づく考察」『舞踊學』vol.35，
2013，pp.13-22.
海野敏，小山久美「日本のバレエ教育環境の地域差：『バレエ教育に関する全国調査』に基づく分析」『東洋大学社会学部紀要』vol.52，no.2，2015，pp.31-48.
NTTタウンページ株式会社『ｉタウンページ』『舞踊學』第40号－25－2017年