2022. 09［ダイヤモンド クォータリー］

東証プライム市場に上場する企業の経営者・役員、約21,000名を含む56,000名のエグゼクティブに直送するマネジメント誌〈1号1社限定・特別対談企画〉
持続的な企業価値向上を実現する

人的資本経営の核心
(仮)

媒体概要
■企画タイトル

持続的な企業価値向上を実現する

人的資本経営の核心（仮題）■企画主旨
第四次産業革命などによる産業構造の急激な変化、少子高齢化や人生１００年時代の到来、個人のキャリア観の変化など、企業を取り巻く環境は大きな変化を迎えています。こうした中、企業が事業環境の変化に対応しながら、持続的に企業価値を高めていくためには、事業ポートフォリオの変化を見据えた人材ポートフォリオの構築やイノベーション、付加価値を生み出す人材の確保・育成、組織の構築など、経営戦略と連動した人材戦略をどう実践するかが重要視されています。
2018年に世界初の人的資本に関する情報開示ガイドラインとして、ISO（国際標準化機構）がISO30414を公開し、2020年には、SEC（米国証券取引委員会）が人的資本に関する情報開示をルール化しています。国内でも、2021年6月に施行された改訂版コーポレートガバナンスコードにおいて、人的資本に関する開示・提示と取締役会による実効的な監督を求められるようになりました。こうした背景から、投資家や消費者などのステークホルダーに企業評価に関する意識変容が起こりはじめ、いま、企業は人材戦略に関する経営陣・取締役の役割や投資家との対話のあり方、関係者の行動変容を促す方策が求められているのです。

一方、投資家からの要望や開示義務化の背景から、適切な取り組みを行っている企業としての評価が目的と化し、人材戦略を表層的に進めているケースも散見されます。本来、人的資本経営とは人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方であり、人材の能力や経験に投資しない企業は、顧客から見放され、優秀な人材は集まらず、投資家からの支持も得られなくなるというリスクがあるということに他なりません。企業経営者はうわべだけのキャッチフレーズではなく、本質的な人的資本経営とはどのようなものなのかを学び、実践していく必要があるでしょう。
そこで、本企画では有識者との対談や知見を持つプロフェッショナルからの寄稿などにより、持続的な企業価値の向上を実現するための人的資本経営の考え方や実行する際のポイント、ステークホルダーとの対話をどのように行っていくかな
ど、実践のための気づきやヒントを提供いたします。

掲載形式：有識者との対談、寄稿
対象企業：人材・組織戦略系コンサルティングファーム、人事・HR関連ソリューションベンダー
研修・ラーニングシステムソリューション、その他関連サービス提供企業など
2

協賛メニュー：編集コラボレーション■編集コラボレーション（4ページ〜）
スポンサー企業様と編集部がコラボレーションして制作する4ページから実施可能な編集タイアップ。
その分野のプロフェッショナルとして、有識者との対談を通じて、スポンサー企業のもつ知見を読者に伝えます。

＜掲載イメージ＞●編集コラボレーション4ページの場合

https://www.diamond.co.jp/go/dquarterly/18/＜掲載料金＞
ページ数料金

4ページ4,000,000円

6ページ5,500,000円

8ページ7,000,000円※対談者へのギャランティ費用込み。
ただし、人選により、別途ギャランティが発生する場合がございます。
インタビューイープロフィール

クレジット（企画・制作 l ダイヤモンド クォータリー編集部）※記事の性質上、スポンサー様の直接的な宣伝要素は入れることはできません。

3対談候補（案）一橋大学ビジネススクール
客員教授 名和 高司氏
東京大学法学部卒、ハーバード・ビジネススクールにてMBA取得（ベーカースカラー授与）。三菱商事を経て、2010年までマッキンゼーのディレクターとして約20年間コンサルティングに従事。日本、アジア、アメリカなどを舞台に、多様な業界において、次世代成長戦略、全社構造改革などのプロジェクトに幅広く携わる。
ファーストリテイリング、味の素、 SOMPOホールディングスなどの社外取締役、アクセンチュア、インターブランドなどのシニアアドバイザーを兼任。近著に『企業変革の教科書』（東洋経済新報社）『稲盛と永守』（日本経済新聞出版）がある。

慶応義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科教授 前野 隆司氏
1984年東京工業大学工学部機械工学科卒業、1986年東京工業大学理工学研究科機械工学専攻修士課程修了、同年キヤノン株式会社入社、1993年博士（工学）学位取得（東京工業大学）、1995年慶應義塾大学理工学部専任講師、同助教授、同教授を経て2008年よりSDM研究科教授。2011年4月から2019年9月までSDM研究科委員長。
この間、1990年-1992年カリフォルニア大学バークレー校Visiting Industrial Fellow、2001年ハーバード大学Visiting Professor。
※対談いただく有識者は、ご相談の上決定させていただきます。
※記事の性質上、スポンサー様の直接的な宣伝要素は入れることはできません。

4協賛メニュー：オンライン広告■DQオンラインへの転載＜転載料金＞

雑誌に掲載したコンテンツ（タイアップ記事）をオンライン転載し、リーチを拡大します。
《展開イメージ》●DQオンライントップ●タイアップページ

ページ数

料金

保証PV

2ページ700,000円

2,500PV

4ページ

1,400,000円

6,000PV

6ページ2,100,000円

10,000PV※雑誌料金への追加料金です。
※8ページ以上の場合はお問合わせ下さい。
※誘導方法は弊社に一任となります。
※オンラインのみでの展開も可能です。仕様/料金等はご相談ください。
※料金はすべて税別です。

●DOL、DHBRオンライン

https://diamond.jp/list/quarterly※掲載内容は誌面と同様です。
※誘導はDQオンライントップ
およびダイヤモンド・オンライン、DHBRオンラインなどから行います。
※ご要望により、オンライン単独での掲載も承ります。
※二次利用（広告主サイトからのリンク）についてはお問い合わせ下さい。

5協賛メニュー：純広告（表紙周りスペース）■純広告料金
表紙周りの特別なスペース。中面も掲載可能です。

表紙＜掲載料金＞
ページ数

料金

サイズ

巻頭言

①表2（天地×左右）①表21,000,000円

280×210mm※②表3900,000円

280×210mm③表4

1,300,000円

260×190mm

見開2ページ

1,800,000円

280×420mm

1ページ

900,000円

280×210mm②表３･･･※原稿はスポンサー企業様にてご用意ください。
※表2は見開きも可能ですので、ご希望の場合はお問い合わせ下さい。
※料金は税別です。

③表46オプションメニュー：コンテンツ二次利用・同梱
4ページ

■抜き刷り

問い合わせURL

表紙

裏表紙

6ページ
基本料金

8ページ
上積
単価

10ページ
上積
単価

基本料金

基本料金

上積
単価

部数

基本料金

1,000部

350,000円

0368,000円

0384,000円

0 416,000円

1,000部以上 350,000円

15368,000円 23384,000円

26 416,000円 36

上積単価

05,000部

410,000円

14460,000円 21488,000円

23 560,000円 32

10,000部

480,000円

12565,000円 20603,000円

22 720,000円 30●表紙は弊社が定める抜き刷り専用のデザイン・フォーマットとなります。
●裏表紙には、ロゴ、住所、URLなどの簡単な企業情報を入れていただくか、純広告を入れることが可能です。
※上記以外の部数、ページ数の料金はお問い合わせください。

■同梱サービス■誌面PDF

パンフレット
広報誌など●1号あたり4社限定で、経営者21,000名へ本誌を送付する際に、企業様からご提供いただくパンフレット、広報誌、セミナーチラシなどを同梱するサービス。
※その他、ダイヤモンド社からのお知らせが入る場合がございます。

●利用料金：1,500,000円●利用条件：本誌に100万円以上のご出稿主様限定●同梱規定：4社限定、重量50g以内、厚さ5mm以内●印刷物は広告主様にてご用意ください。

●利用料金：1ページあたり 100,000円●利用期間：ご利用開始日から１年間●使用範囲：自社ホームページ、イントラネットでの掲載に限ります。
※他社メディアでの掲載はご遠慮ください。

料金はすべて税別です。

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参考データ［ダイヤモンド クォータリー］

ダイヤモンド クォータリー（DQ）
媒体概要

8

媒体概要
■媒体概要

ダイヤモンド社が保有する法人データベース250,000件の中から、東証プライム市場に上場する企業＋売上高400億円以上の非上場企業のCクラスを含む経営者および取締役・執行役員約21,000人を抽出し、個人名宛で直送する唯一無二のマネジメント誌です。
ダイヤモンド クォータリーは、 2013年にダイヤモンド社100周年記念事業として生まれ、3年後の2016年10月に現在の誌名、発行形態で創刊いたしました。
以降、日本を代表する経営者、アカデミズムなどのへのインタビューをはじめ、コンサルティングファームやITスペシャリストへの取材記事など、本質的で実践的なコンテンツを多数掲載しており、読者である経営マネジメント層から高い支持をいただいています。
また、近年は誌面とともにデジタル版の配信、オンラインでの展開、イベント開催などにも力を入れており、今後さらに読者とのリレーションや接点を強化していく予定です。

誌面版＋デジタル版■媒体概要（詳細）発行日 ：3月、7月、10月、12月発行（年4回・季刊）
発行形態：コントロールドサーキュレーション（選ばれた読者のみに送付）
販売価格：無料 ※電子版は880円（税込）で販売
発行部数：約56,000部（雑誌21,000部＋デジタル版35,000部)
オンラインイベント

9本誌読者属性① 上場区分／従業員規模／役職／売上【上場区分】【役職】

代表取締役（CEO）・本部長・部門長クラス

副社長・専務・常務

14.7%

15.1%

非上場
27.0%
取締役クラス
16.8%

東証プライム市場上場
73.0%

執行役員クラス 53.4%

n=20,880人【売上】

400億円以下

2.1%

n=20,880人【従業員規模】

1万人以上 5.2%

1兆円以上 12.3%

5,000-9,999人 6.7%

5,000〜9,999億円
9.2%
400〜999億円

500人以下21.1%

3,000-4,999人 8.6%

31.0%
3,000〜4,999億円
14.5%
1,000〜2,999億円

500-999人
26.6%

1,000-2,999人
31.7%

30.7%
n=20,880人

n=20,880人

10本誌読者属性② 業種
【業種】

36.8%

製造業
小売り・卸売・商業・サービス業
建設・不動産金融業（銀行・証券・保険・その他）
IT・情報通信
陸・海・空運、倉庫業
鉄鋼・鉱業・石油製品
電気・ガス・エネルギー
農林・水産業
コンサル・人材サービス、その他

17.9%

13.8%
13.7%
8.2%
4.0%
3.1%
2.1%
0.3%
0.1%
0.0%

5.0%

10.0%

15.0%

20.0%

25.0%

30.0%

35.0%

40.0%

n=20,880人【業種内訳】
製造業内訳

金融業内訳

自動車・自動車関連製品 8.9%

証券会社・商品先物会社・運用会社
9.9%

金属・非鉄金属系製品 4.0%原料・素材系製品
7.1%
食品・医薬品系商品
15.9%

機械・工業系製品
22.4%

電機・電子部

カード会社・ノン

外食・ホテル・その他サービス
7.7%

バンク・消費者金融・リース会社
12.5%

銀行（都市銀行・政府系銀行・地方銀行・信用金庫・その他）
48.1%

品・精密・光学系製品
22.1%

小売り・流通業内訳

小売り（スーパー・コンビニ・百貨店・店舗・EC）
29.0%

商社・卸売業
63.3%

生損保 29.5%

化学・繊維系製品
19.6%

n=7,689人

n=2,859人

n=3,728人

11本誌読者属性③ 部門
コーポレート部門
広報・環境・CSR・サステ

法務・知財・監査・リスク、コンプ

ナビリティ部門

製造・デジタル・情シス・技術・業務・調達部門

コーポレート部門
32%

ライアンス部門 3.8%

3.7%

財務・経理・ファイナンス部門
11.7%

39%
人事・総務・労務・福利厚生部門

事業部門・営業部門・

16.2%

経営企画・管理・コーポレート部門
68.3%

新規事業開発・支社・支店部門

n=6,487人

n=20,880人

29%
製造・デジタル・技術開発・業務・調達部門

事業部門・営業・マーケティング・海外・支社・支店部門

情報システム、IT、

新規事業開発・商品企画 3.0%

デジタル部門
6.3%

マーケティング・営業支援・調査・宣伝・カスタマーサポート

技術・研究開発
19.0%

製造・設計・生産・

19.7%

エンジニアリング・

業務・調達・物流部門
21.4%

ものづくり部門
53.3%

事業部門・営業部門・海外部門・支社・支店部門
77.3%

n=8,056人

n=6,093人

12デジタル版読者属性（業種／役職／従業員規模）
ダイヤモンド・オンライン、DHBR onlineに登録する企業規模1,000名以上、経営者・役員、部長格35,000通に配信。
【業種】

32%

製造業
金融・証券・保険

9%

商社・流通・小売・外食

9%6%

情報処理・ソフトウェア
サービス業

5%

建設業・住宅・不動産

4%
34%

その他業種

0%

5%

10%

15%

20%

25%

30%

35%

40%
n=３4,722人【従業員規模】

【役職】
役員
17%

※2022年夏号のダイレクトメール配布先となります。
※配信タイミングにより。
通数は変動する場合があります。

10,000人以上
31%
1,000～4,999人

部長職以上
83%

57%

5,000～
9,999人n=３4,722人

12%n=３4,722人

13有識者インタビュー実績①
■経営者
堀場製作所
オムロン
これまでにご登場いただいた経営者 ※前身の媒体を含みます。役職は取材当時。敬称略
代表取締役社長
代表取締役会長 兼
有馬浩二 （デンソー 代表取締役社長）
CEO 堀場 厚 氏
山田 義仁 氏安藤宏基 （日清食品ホールディングス CEO）
魚谷雅彦 （資生堂 代表取締役社長 兼 CEO）
牛尾治朗 （ウシオ電機 代表取締役会長）
小野田 聡（JERA 代表取締役社長）
垣内威彦 （三菱商事 代表取締役社長）
金川千尋 （信越化学工業 代表取締役会長）
柄澤康喜 （MS＆ADインシュアランスグループHD 取締役会長 会長執行役員）
北尾裕一 （クボタ 代表取締役社長）
久夛良木 健（ソニー・コンピュータエンタテインメント 元会長）
古森重隆 （富士フイルムホールディングス 代表取締役会長 CEO）作田久男 （NTKセサントリー
ラミック 代表取締役会長
代表取締役社長
柵山正樹 （三菱電機 代表執行役 執行役社長）
新浪 剛史 氏佐藤慎次郎（テルモ 代表取締役社長CEO）
澤田 純 （NTT 代表取締役社長）
澤田道隆 （花王 代表取締役社長執行役員）
鈴木 純 （帝人 代表取締役社長執行役員CEO）
島野容三 （シマノ 代表取締役社長）
谷本秀夫 （京セラ 代表取締役社長）
玉川 憲 （ソラコム 代表取締役社長）
津賀一宏 （パナソニック 代表取締役社長）
土屋裕雅 （ベイシアグループ 代表取締役会長）
津谷正明 （ブリヂストン 取締役 代表執行役CEO兼取締役会長）
松本正義 （住友電気工業 取締役会長）
中田卓也 （ヤマハ 代表執行役社長）
峰岸真澄 （リクルートホールディングス 代表取締役社長兼CEO）
中山泰男 （セコム 代表取締役社長）
三村明夫 （新日鐵住金 相談役名誉会長｜日本商工会議所 会頭）
新浪剛史 （サントリーホールディングス 代表取締役社長）
宮永俊一 （三菱重工業 取締役社長 CEO）
西井孝明 （味の素 代表取締役 取締役社長 CEO）
村田恒夫 （村田製作所 代表取締役社長兼会長）
東 和浩 （りそなホールディングス 取締役兼代表執行役社長）
山田匡通 （イトーキ 代表取締役会長）
東原敏昭 （日立製作所 取締役 代表執行役 執行役社長兼CEO）
山田義仁 （オムロン 代表取締役社長）
藤野道格 （ホンダ エアクラフト カンパニー CEO）
吉永泰之 （SUBARU 代表取締役社長）
堀場 厚 （堀場製作所 代表取締役会長兼グループCEO）

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有識者インタビュー実績②■アカデミア
これまでにご登場いただいたアカデミア

一橋大学 名誉教授
野中郁次郎※前身の媒体を含みます。 役職は取材当時・敬称略

伊丹敬之 （国際大学 学長｜一橋大学 名誉教授）
伊藤友則 （一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 教授）
岩井克人 （国際基督教大学 特別招聘教授）
宇佐美英機（滋賀大学 名誉教授）
宇田川 勝（法政大学 名誉教授）
江川雅子 （一橋大学大学院 経営管理研究科 特任教授）
老川慶喜 （跡見学園女子大学 マネジメント学部 教授｜立教大学 名誉教授）
東京大学 大学院
大湾秀雄 （早稲田大学 政治経済学術院 教授）
神戸大学 名誉教授
経済学研究科教授
加護野忠男（甲南大学 特任教授｜神戸大学 名誉教授）
加護野忠男
藤本隆宏
鹿島 茂 （フランス文学者）
兼田麗子 （桜美林大学 ビジネスマネジメント学群 教授）
蒲島郁夫 （熊本県知事｜東京大学名誉教授）
川上浩司 （京都大学 情報学研究科 特定教授）
川本裕子 （早稲田大学ビジネススクール 教授）
橘川武郎 （東京理科大学 イノベーション研究科 研究科長）
榊原清則 （慶應義塾大学 名誉教授）
柴崎隆一 （東京大学大学院 工学系研究科 レジリエンス工学研究センター 准教授）
末永國紀 （同志社大学 名誉教授 ｜近江商人郷土館 館長）
高倉弘喜 （国立情報学研究所 教授）
高野陽太郎（東京大学 名誉教授）
名和高司 （一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 客員教授）
沼上 幹 （一橋大学 副学長）
野中郁次郎 （一橋大学 名誉教授）
延岡健太郎 （一橋大学 イノベーション研究センター センター長/教授）
平野雅章 （早稲田大学ビジネススクール 教授）湊 長博 （京都大学 総長）
藤田正勝 （京都大学 名誉教授）
宮本又郎 （大阪大学 名誉教授）
藤本隆宏 （東京大学大学院 経済学研究科 教授）
安田隆二 （一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 特任教授）
本田由紀 （東京大学大学院 教育学研究科 教授）
山田英夫 （早稲田大学ビジネススクール 教授）
松田裕之 （神戸学院大学 経営学部 教授）
横山禎徳 （東京大学EMPディレクター）
三品和広 （神戸大学 経営学研究科 教授）
米倉誠一郎（法政大学 イノベーション・マネジメント研究科 教授）
森川博之 （東京大学大学院 工学系研究科 教授）
和田一夫 （東京大学 名誉教授）
森本博行 （首都大学東京 名誉教授）

15【参考】ポジショニングマップ（ダイヤモンド社他ビジネスメディアとの比較）【役職】

ダイヤモンド クォータリー

高い※雑誌21,000部+デジタル版35,000部（通）【用途】
実用アカデミック

週刊ダイヤモンド
65,000部
DIAMOND・
ハーバード・ビジネス・レビュー
20,000部
米ハーバード・ビジネス・スクールの教育理念に基づき創刊された世界最古のマネジメント誌HBRの日本版。
2016年に創刊40周年を迎えた。
ドラッカーやマイケルポーターなど世界最高峰の経営学者の寄稿論文、トップマネジメントへインタビューはマネジメント層から絶大な支持を得ている。

100年以上の歴史を誇るビジネス週刊誌。
独自の視点での特集記事がビジネスパーソンに支持を受けている。

低い
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発行スケジュール（締め切り）／問い合わせ先

ダイヤモンド クォータリー

常設企画

■発行日
本誌（約21,000名への送付）

3月、7月、10月、12月

オンライン転載（有料オプション）

本誌発行月の翌月下旬（仮）デジタル版（ターゲティングメール）の配信

本誌発行月の翌月下旬（予定）■締切
編集コラボ・広告タイアップ申込

取材期日

発刊の3ヵ月前

発刊の2ヵ月前※対談・複数社の取材の場合は応相談
申込〆切：発刊の1ヵ月前

同梱

純広告（表2、表4、表3）

納品〆切：発刊の2週間前【納品先】〒816-0921 福岡県大野城市仲畑2-11-7(株)JCC第四物流センター
綿名様宛
TEL/092-588-5061
申込〆切：発刊の2ヵ月前
入稿〆切：発刊の1ヵ月前※決定優先となるため空き枠はお問い合わせください。

■お問い合わせ株式会社ダイヤモンド社 ビジネスメディア局
ソリューション営業部 担当：鈴木博之／鶴巻／川地／寺田

info-dq@diamond.co.jp〒150-8409 東京都渋谷区神宮前6-12-17
広告：TEL 03-5778-7220 編集：TEL 03-5778-7731※スケジュールは変更になる場合がございます。

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