早稲田速記医療福祉専門学校学則第１章 総 則（目 的）
第１条 本校は、学校教育法に基づき、対人応対能力を基礎とした人間性の陶冶を教育の根幹に置き、医療・福祉サービスの向上、健康の増進及び情報の整理・活用の進展に寄与するための専門知識・技術を研究教授し、社会に積極的に貢献し得る人材を養成することを目的とする。
（名 称）
第２条 本校は、早稲田速記医療福祉専門学校という。
（学校の位置）第３条 本校を、東京都豊島区高田三丁目１１番１７号に置く。
（学校評価）
第４条 本校は、その教育の一層の充実を図り、本校の社会的使命を達成するため、本校の教育活動その他の学校運営の状況について、自ら点検及び評価（以下「自己評価」という。）を行い、その結果を公表する。
２ 本校は、自己評価結果を踏まえ、本校の関係者等による評価（以下「学校関係者評価」という。）を行い、その結果を教育活動等に活用するとともに公表する。
３ 前２項に定める自己評価及び学校関係者評価の実施並びに結果の公表に関して必要な事項は、別に定める。

第２章 課程及び学科、修業年限並びに学級数、定員（課程・学科・修業年限・学級数・定員）
第５条 本校の課程、学科及び修業年限並びに学級数、定員は次のとおりとする。
昼
夜課程名

修業入学年限

定員

医療秘書科

2年

医療事務 IＴ科

学 科 名

総定員

学級数

120 名

240 名

6

2年

40 名

80 名

2

診療情報管理科

3年

80 名

240 名

6

医療事務科

1年

40 名

40 名

1

くすり・調剤事務科

2年

40 名

80 名

2

320 名

680 名

17

別

昼

事務技術

間

専門課程

小 計

1

備考

教育・社会福祉 介護福祉科
専門課程

2年
小 計

看護科

3年

30 名

60 名

230 名

60 名

235 名

105 名

335 名

105 名

3385 名845 名

22

医療専門課程小 計合

計２ 学生は修業年限の２倍を超えて在学することはできない。

第３章 学年、学期及び休業日等（学年）
第６条 本校の学年は４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。
（学期）
第７条 学年を次の２学期に分ける。
前期 ４月１日から９月３０日まで
後期 １０月１日から翌年３月３１日まで（休業日）
第８条 本校の休業日は次のとおりとする。
（１）土・日曜日（２）国民の祝日

国民の祝日に関する法律により規定されている休日（３）夏季休業

７月２１日から８月３１日まで（４）冬季休業

１２月２１日から１月９日まで（５）春季休業

３月２１日から３月３１日まで（６）学園の創立記念日 ５月１５日
２

前項の規定にかかわらず校長が必要と認めたときは、休業日を変更、または休業日に授業を行うことがある。
３ 第１項に定めるもののほか、校長は、臨時の休業日を定めることができる。
（始業・終業）第９条 本校の始業及び終業の時刻は、午前９時から午後７時までとする。
２ 前項の規定にかかわらず校長が必要と認めたときは、時刻を変更して授業を行うことがある。

第４章 入学、休学及び退学等（入学時期）
第 10 条 本校の入学時期は、毎年４月とする。

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２ 前項の他にも、必要と認めた場合は、学期の区分に従い入学することができる。
（入学資格）
第 11 条 本校の入学資格は次のとおりとする。
（１）学校教育法第 90 条第１項により大学に入学することができる者。
（２）前項と同等以上の学力があると認められた者。
（入学手続・入学許可）
第 12 条 本校の入学手続は次のとおりとする。
（１）本校に入学しようとする者は、所定の書類に必要事項を記載して第 38 条の２に定める入学検定料を添えて指定期日までに出願しなければならない。
（２）前号の手続を終了した者に対し、別に定める入学選考を行い、合格者を決定する。
（３）合格の通知を受けた者は、所定の日までに第 39 条に定める入学金等を添え、入学の手続をとらなければならない。
（４）校長は、前項の手続を完了した者に入学を許可する。
（５）所定の期日までに入学手続をとらなかった者は合格を取り消す。
（転入学・編入学）
第 13 条 本校に転入学及び編入学を願い出る者があるときは、志願先に欠員があり、かつ、教育上支障がない限りにおいて、選考の上、許可することがある。
２ 転入学及び編入学に関して必要な事項は、別に定める。
（転科）
第 14 条 本校に在学中の者で、他の学科への転科を希望する者は、志願先に欠員があり、かつ、教育上支障がない限りにおいて、許可することがある。
２ 転科に関して必要な事項は、別に定める。
（休学・復学）第 15 条 学生が病気、その他やむを得ない事由によって引き続き１ヵ月以上就学ができず、休学する場合は、診断書等の証明書類を添えて、校長の許可を受けなければならない。
２ 休学期間は１年または学期毎とする。
３ 休学期間は通算して２年を超えることができない。
４ 休学期間は在学年数に通算しない。
５ 休学期間中にその理由が消滅した場合は、校長の許可を得て復学することができる。
６ 休学・復学に関して必要な事項は別に定める。
（自主退学）
第 16 条 退学しようとする者は、その事由を記し、保証人連署の上校長の許可を受けなければならない。
２ 退学に関して必要な事項は、別に定める。
（除籍）
第 17 条 次の各号の一に該当する者は、校長が除籍する。
（１）学費を所定の手続きもなく期間内に納付することを怠り、督促してもなお納付しない者。

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（２）休学期間が引き続き２年を超える者。
（３）第５条第２項に定める在学年限を超えた者。
（４）死亡した者。
（５）行方不明で失踪の届出があった者。
（再入学）
第 18 条 退学、または除籍された者が再入学を願い出た場合は、選考の上再入学を許可することがある。
２ 再入学に関して必要な事項は、別に定める。

第５章 教育課程及び授業時数、履修方法等（教育課程・授業時数）
第 19 条 本校の教育課程及び授業時数は別表１のとおりとする。
２ 別表１の授業科目を読み替える場合に必要な事項は別に定める。
（資格取得に必要な科目及び単位）
第 19 条の２ 次の資格を得ようとする者は、それぞれ学則別表１に定める科目及び単位を修得しなければならない。
（１）介護福祉士の国家試験受験資格（２）診療情報管理士の受験資格（３）看護師の国家試験受験資格（１年間の授業期間）
第 20 条 １年間の授業を行う期間は、定期試験等の期間を含め、３５週にわたることを原則とする。
ただし、看護科の授業期間は４０週にわたることを原則とする。
（授業時間の単位数への換算）
第 21 条 授業科目の単位数は、４５時間の学修を必要とする内容の授業１単位とすることを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により計算するものとする。
（１） 講義及び演習は１５時間または３０時間の授業をもって１単位とする。
（２） 実習及び実技は３０時間または４５時間の授業をもって１単位とする。ただし、看護科の臨地実習は４５時間の授業をもって１単位とする。
２

前項の規定にかかわらず、卒業研究、卒業制作等の授業科目の授業時間数については、その学修の成果を評価して単位数を決めることができる。
（他学科の授業科目の履修）
第 22 条 学生が、他学科の授業科目の履修を希望する場合は、その授業科目の履修者の人数に余裕があり、かつ、教育上支障がない限りにおいて、履修することができる。
２ 履修の手続きに必要な事項は、別に定める。
（他の専修学校における授業科目の履修等）

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第 23 条 学生が行う他の専修学校の専門課程における授業科目の履修を、教育上有効と認めるときは、本校の教育課程の修了に必要な総取得単位数の２分の１を超えない範囲で、本校の教育課程における授業科目の履修とみなすことができる。
２ 前項により、本校の教育課程において履修とみなすことができる授業科目は、別に定める。
（専修学校以外の教育施設等における学修）第 24 条 学生が行う大学または短期大学における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本校の教育課程における授業科目の履修とみなすことができる。ただし、看護科においては、その他文部科学大臣が別に定める学修については適用を除外する。
２

前項により本校の教育課程における授業科目の履修とみなすことができる授業時数は、前条第１項により本校の教育課程における授業科目の履修とみなすことができる授業時数と合わせて本校の教育課程の修了に必要な総取得単位数の２分の１を超えないものとする。
３

前２項の規定は、本校の教育課程に相当する教育を行っていると認めた外国の教育施設に学生が留学する場合について、それぞれ準用する。ただし、看護科は適用を除外する。
４ 第 23 条第２項の規定は、本校の教育課程における授業科目の履修とみなすことができる専修学校以外の教育施設等における学修の履修について準用する。
（入学前の授業科目の履修）
第 25 条 学生が本校に入学する前に行った専修学校の専門課程における授業科目の履修（第 34 条の規定により行った授業科目の履修を含む）並びに生徒が本校に入学する前に行った前条第１項及び第３項に規定する学修を、本校の教育課程における授業科目の履修とみなすことができる。
２

前項により本校の教育課程における授業科目の履修とみなすことができる授業時数は、転学等の場合を除き、本校において履修した授業時数以外のものについては、第 23 条第１項並びに前条第１項及び第３項により本校における授業科目の履修とみなすことができる授業時数と合わせて本校の教育課程の修了に必要な総取得単位数の２分の１を超えないものとする。
３ 第 23 条第２項の規定は、本校の教育課程における授業科目の履修とみなすことができる入学前の授業科目の履修について準用する。
（授業の方法）第 26 条

本校は文部科学大臣が別に定めるところにより、授業を多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。ただし、看護科は適用を除外する。
２

前項の方法による授業科目の履修は、本校の教育課程の修了に必要な総授業時数の２分の１を超えないものとする。

第６章 学修の評価（学修の評価）第 27 条 学生の出欠は、出席簿等の書類により確実に把握する。

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２ 別表１に掲げる各授業科目（介護福祉科の介護実習及び看護科の臨地実習を除く）の出席時間数が授業時間数の３分の２に満たない者については、当該科目の評価を受けることができない。
３

介護福祉科の介護実習及び看護科の臨地実習の出席時間数が授業時間数の５分の４に満たない者については、評価を受けることができない。
４

授業科目を履修し、その試験等に合格した者には所定の単位を与える。ただし、第 21 条第２項の授業科目については学修の成果を評価して所定の単位を与えることができる。
５

試験等の評価は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄをもって表し、Ｃ以上を合格とする。評価の基準は、Ｓは９０点以上、Ａは８０点以上、Ｂは７０点以上、Ｃは６０点以上、Ｄは６０点未満とする。
６ 病気、慶事、弔事等のやむを得ない事由により定期試験を受験できなかった者には追試験を実施する。追試験を許可された者は指定された期間に所定の手続きをとらなければならない。
７ 定期試験で不合格となった授業科目について、授業科目担当者に許可された者に限り、再試験を実施する。再試験を許可された者は指定された期間に所定の手続きをとらなければならない。

第７章 卒業等（卒業の要件）
第 28 条 本校を卒業するためには、第５条に規定する学科毎にそれぞれの修業年限以上在学し、別表１に掲げる各授業科目について、次の単位を修得しなければならない。
修業年限
事務技術専門課程の学科卒業に必要な単位数（時間数）１年

８００時間相当の単位数

２年

１７００時間相当の単位数

３年

２４００時間相当の単位数

介護福祉科

２年

看 護 科

３年

介護福祉士の国家試験受験資格を得るために必要な単位を全て修得し、かつ１７００時間相当の単位数
２０２１年度以前入学生：９７単位以上（３０１５時間以上）
２０２２年度以降入学生：１０９単位以上（卒業の認定）第 29 条 前条の規定により卒業の要件を満たした者は、校長が卒業を認定し、卒業証書を授与する。
（称号の授与）第 30 条 前条に規定するところにより、次の各号に掲げる課程の学科を修了した者に対し、当該各号に定める称号を授与する。
（１）事務技術専門課程医療秘書科 専門士（商業実務専門課程）及び職業実践専門課程（商業実務専門課程）

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（２）事務技術専門課程医療事務ＩＴ科 専門士（商業実務専門課程）（３）事務技術専門課程診療情報管理科 専門士（商業実務専門課程）（４）事務技術専門課程くすり・調剤事務科 専門士（商業実務専門課程）及び職業実践専門課
程（商業実務専門課程）（５）教育・社会福祉専門課程介護福祉科 専門士（教育・社会福祉専門課程）及び職業実践専
門課程（教育・社会福祉専門課程）（６）医療専門課程看護科 専門士（医療専門課程）及び職業実践専門課程（医療専門課程）
第 31 条 削 除第８章 教職員組織（教職員組織）第 32 条 本校に次の教職員を置く。
（１）校長 １名

（２）教員 ２８名以上（基幹教員２７名以上、基幹教員以外の教員１名以上）（３）事務職員 ３名以上
（４）学 校 医 １名
校長は、校務をつかさどり、所属職員を監督する。
２ 教職員は、各学科の指定規則等がある場合には、規定数以上を配置する。
３ 前項につき、看護科においては専任教員８名以上を配置する。
４ その他、校長の職務を補佐するため、校長代理及び副校長を置くことができる。
（校務運営会議）
第 33 条 本校に経常の学校運営に関する重要事項について協議し、校務の円滑な運営を図るため校務運営会議を置く。
２ 校務運営会議の構成員及び審議事項等の必要な事項は、別に定める。

第９章 科目等履修生、研究生及び外国人留学生（科目等履修生）
第 34 条 本校において特定の授業科目を履修することを希望する者があるときは、本校の教育に支障がない限りにおいて、選考の上、科目等履修生として許可することがある。
２ 科目等履修生には単位を与えることができる。
３ 科目等履修生に関して必要な事項は別に定める。
（研究生）
第 35 条 本校において特定の専門事項について研究することを希望する者があるときは、本校の教育に支障のない限りにおいて、選考の上、研究生として入学を許可することがある。
２ 研究生に関して必要な事項は別に定める。

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（外国人留学生）
第 36 条 外国人で、専修学校の専門課程等において教育を受ける目的をもって入国し、本校に入学を志願する者があるときは、選考の上、外国人留学生として入学を許可することがある。
２ 前項の外国人留学生に対して、日本語科目及び日本事情に関する科目を置くことがある。
３ 外国人留学生に関して必要な事項は別に定める。

第 10 章 賞罰（ほう賞）
第 37 条 成績優秀な者または他の模範となる行為のあった者は、校長がほう賞することがある。
（停学・退学処分）
第 38 条 次の各号の一に該当する者には、校長が停学または退学を命ずることがある。
（１） 性行不良で改善の見込みがないと認められる者。
（２） 学力劣等で成業の見込みがないと認められる者。
（３） 正当の理由がなくて出席が常でない者。
（４） 学校の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者。

第 11 章 納付金その他（入学検定料）第 38 条の 2 本校に出願する者は、別表２に定める入学検定料を出願時に納めなければならない。
（納付金）
第 39 条 本校において学生が納入する費用は、別表２のとおりとする。
２ 入学金は本校が指定する入学手続き期間内に納入する。
３ 授業料、施設費、実習費は２期に分け、学期ごとに本校が指定する期日までに納入する。
４ 休学期間中の納付金は、別に定める。
（納付金の不還付）
第 40 条 既納の納付金は原則として返還しない。ただし、入学辞退者から所定の手続きにより返還の請求が行われた場合は、入学金、入学検定料を除く学費等を返還する。
（その他の費用）
第 40 条の 2 学生は、第 39 条に定める納付金のほかに、修学に関する費用を負担することがある。
（健康管理）
第 41 条 健康診断は、学校保健安全法の定めるところにより実施する。
２ 健康診断、その他健康管理について必要な事項は別に定める。
（学生証の提示）8

第 42 条 学生は、本校の定める諸規程を守るとともに、常に学生証を携行し、係の請求があったときは、いつでも提示しなければならない。

第 12 章 附帯教育
（附帯教育）
第 43 条 本校の附帯教育は次のとおりとする。
科名

修業期間

定 員

備 考

医療事務講座

３ヵ月

４０名

昼夜間

医療事務講座

６ヵ月

４０名

昼夜間

医療情報技師講座６ヵ月４０名

昼夜間

医療情報技師講座

１年４０名

昼夜間

調剤事務講座

３ヵ月４０名

昼夜間

登録販売者講座

３ヵ月４０名昼夜間

介護職員初任者研修講座

３ヵ月３０名昼夜間パソコン講座

３ヵ月５０名昼夜間

パソコン講座

６ヵ月５０名昼夜間

２ 授業時間は、午前９時から午後９時までとする。
３ 入学金、授業料及びその他必要事項は別に定める。

第 13 章 雑則（施行細則）
第 44 条 この学則施行に必要な細則並びに、この学則に定めのない事項で必要あるときは、校長がこれを定める。

第 14 章 削 除第 45 条から第 50 条まで 削 除附則

１．この学則は平成１０年４月１日より実施する。
１．この学則は平成１１年４月１日より実施する。
１．この学則は平成１２年４月１０日より実施する。
１．この学則は平成１３年４月１日より実施する。

9１．この学則は平成１４年４月１日より実施する。
１．この学則は平成１５年４月１日より実施する。
１．この学則は平成１６年４月１日より実施する。
１．この学則は平成１７年４月１日より実施する。
１．この学則は平成１８年４月１日より実施する。
１．この学則は平成１８年１２月１日より一部改訂実施する。
１．この学則は平成１９年４月１日より実施する。
１．この学則は平成２１年４月１日より実施する。
１．この学則は平成２２年４月１日より実施する。
１．この学則は平成２３年４月１日より実施する。
１．この学則は平成２３年９月１５日より一部改訂実施する。
１．この学則は平成２４年４月１日より実施する。
１．この学則は平成２５年４月１日より実施する。
１．この学則は平成２６年４月１日より実施する。
ただし、第 19 条の２（１）については、平成２８年度の社会福祉士及び介護福祉士法の一部改正施行後に卒業年次を迎える者から適用する。
１．この学則は平成２７年４月１日より実施する。
ただし、第５条第１項の医療マネジメント科（４年制）については、新入生の募集は行わず、医療マネジメント科（２年制）卒業者の３年次及び、診療情報管理専攻科の修了者の４年次編入のみを受け入れる。
なお、平成２６年度学則附則ただし書きにある第 19 条の２（１）については、平成２７年度の社会福祉士及び介護福祉士法の一部改正施行が延期となったため適用しない。
１．この学則は平成２８年４月１日より実施する。
１．この学則は平成２９年４月１日より実施する。
１．この学則は平成３０年４月１日より実施する。ただし、別表１（９）鍼灸医療科平成３０年度生カリキュラム表は平成３０年度新入学生に適用し、平成２９年度以前の入学生に対しては、旧カリキュラムを適用する。
１．この学則は２０１９年４月１日より実施する。
１．この学則は２０２０年４月１日より実施する。
１．この学則は２０２１年４月１日より実施する。ただし、別表１（８）介護福祉科 2021 年度生カ
リキュラム表は 2021 年度新入学生に適用し、2020 年度以前の入学生に対しては、旧カリキュラムを適用する。
１．この学則は２０２２年４月１日より実施する。ただし、別表１（８）看護科 2022 年度生カリキ
ュラム表は 2022 年度新入学生に適用し、2021 年度以前の入学生に対しては、旧カリキュラムを適用する。
１．この学則は２０２３年４月１日より実施する。
１．この学則は２０２４年４月１日より実施する。別表２に定める授業料等については２０２４年

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度新入学生から適用し、２０２３年度以前の入学生に対しては旧表を適用する。

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