（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和 6年 6月 30日※1（前回公表年月日：令和5年7月31日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

国際トラベル・ホテル・ブ
ライダル専門学校

平成5年3月25日

古川 博文

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人中村学園

昭和41年8月15日

中村 洋子〒260-0021 千葉県千葉市中央区新宿2-11-12（電話） 043-242-0466
所在地〒260-0021 千葉県千葉市中央区新宿2-14-13（電話） 043-242-0467

分野

認定課程名

認定学科名

専門士

高度専門士

商業実務

商業実務専門課程

鉄道科鉄道・交通サービスコース

平成27年2月19日

-

学科の目的

企業と連携して行う授業科目を取り入れ、業界全般の専門知識、技術力、ホスピタリティ・マインドを身に付ける教育課程とし、即戦力として活躍する意思と能力を持った人材を育成し、多様化し続ける業界に対応できる逞しい人材を輩出することを目的とする。

認定年月日

平成31年3月15日

修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

1761781980

000

昼間

年時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

兼任教員数

総教員数

40人

41人

0人

23人の内数2人

89人の内数19人

112人の内数21人

学期制度■前期 ： 4月1日～9月30日■後期 ： 10月1日～3月31日

成績評価

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
各学年、各学期毎に評価試験・出席率・平常点に基づいて行う。成績の評定は、A=優・B=良・C＝可・D＝不可・Q=再認定で行い、A～C・Q評価を「認定」、D評価を「不認定」とする。4
段階評価が困難な場合には、R評価を「認定」、D評価を「不認定」とする。不認定となった科目で再評価されたものはQ評価とする。

長期休み■夏期 ： 8月 1日～8月31日■冬期 ： 12月26日～1月 5日■春期 ： 3月21日～4月10日

卒業・進級
条件

1. 【卒業】各科で規定する卒業基準単位を取得する。
【進級】各学期における各科規定単位を全て取得する。
2. 所定の期日までに学費を納入する。

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
学修支援等

各期においてクラス担任による面談を実施。その他、随時必要に応じて個人面談及び保護者面談も行う。学生状況は全職員に学生システム及び会議内で共有され、各室連携し、対応する。
■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

課外活動■課外活動の種類
・生徒会組織（SAM)によるイベント立案、実行・小学生職業体験会（キッズハッピープロジェクト）のサポートスタッフ
・スポーツ大会実行委員
・学園祭実行委員
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和5年度卒業者に関する令和6年5月1日時点の情報）

鉄道業界等■就職指導内容
専任の就職担当による徹底した個別指導を通じて、各学生の希望や特性に合った企業紹介から進路決定に至るまで一貫指導を行う。就職活動を成功に導くための各種プログラム及び教育課程を編成している。
就職等の状況※２■卒業者数■就職希望者数■就職者数■就職率：■卒業者に占める就職者の割合：■その他なし（令和131313100.0人
人
人％

100.0％

主な学修成果
（資格・検定等）※３

資格・検定名

種別

受験者数

合格者数

国内旅行業取扱管理者

③

1

1

日本・旅行地理検定
③
（中級）

1

1

■自由記述欄なし

5 年度卒業者に関する
令和6年5月1日 時点の情報）■中途退学者

1名

■中退率

2.8 ％

令和5年4月1日時点において、在学者36名（令和5年4月1日入学者を含む）
令和6年3月31日時点において、在学者35名（令和6年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

経済的支援制度

精神的理由で退学 1人■中退防止・中退者支援のための取組
学生面談において、学生状況の把握を行い早期解決に向けた取り組みを行う。保護者面談等を実施し、全教職員で学生システム及び会議内で共有し、各室連携して対応に当たる。なお、経済的理由の場合には、各学期において夜間部への転科を認めており、クラス不適合等の場合は、夜間部を含めた転科（コース）を認める場合がある。また、学生相談のためのスクールカウンセラーを配置し、学外においてカウンセリングの場を提供している。
■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有・ホスピタリティ特待生制度 ： 入学時ならびに2年進級時に能力・人格ともに優れており、他の模範となる学生を特待生として選出。
授業料の一部を免除する制度。
■専門実践教育訓練給付：

非給付対象

無
第三者による ■民間の評価機関等から第三者評価：
学校評価
当該学科のホームページ https://www.ithb.ac.jp/course/rail/
ＵＲＬ※1 2年後期選択授業で企業実習を選択した場合、実習が60時間となる。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
教育の質保証と向上を図るため、関連する業界の企業や団体等から求めれるニーズや意見を集約し、有益なものについては、次年度の教育課程編成に反映させる。また授業内容の改善、工夫を随時していくことを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

校長または副校長が招集し年2回以上開催する。各学科の当年及び次年以降の教育課程について、委員会において科目編成や授業工夫・改善に関する意見を集約し、改めてカリキュラム会議において教育課程（案）を作成、職員会議・統括会議を経て校長または副校長が最終決定する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年6月30日現在

名 前

所

属

武笠 克彦

一般社団法人日本旅行業協会 関東支部千葉県地区委員会

今関 真治

千葉都市モノレール株式会社

遠藤 陽平

東武鉄道株式会社

酒井 大之

T-LIFEパートナーズ株式会社

折原 恭子

イオンモールキッズドリーム合同会社

石井 光彦

株式会社旅行綜研鈴木 繁

株式会社ジャッツ 成田空港事務所

長森 克子

一般財団法人成田空港振興協会

松井 哲至

株式会社エコーパートナーズ

風間 昭彦

ホテルニューオータニ幕張

山下 裕乃

株式会社オータパブリケイションズ

佐々木 貴夫

公益社団法人日本ブライダル文化振興協会

大塚 達也

ホンダモビリティランド株式会社

室田 伸一

一般社団法人 地域未来企画

角野 真

株式会社C・B・H

任期
令和4年4月1日～
令和6年3月31日（2年）
令和4年4月1日～
令和6年3月31日（2年）
令和6年4月1日～
令和8年3月31日（2年）
令和6年4月1日～
令和8年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和6年4月1日～
令和8年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）

種別
①③③③③
③③③③③③②③③③※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （前期・後期各1回）（開催日時（実績））【令和5年度】
第1回 ： 令和5年8月25日（金） 13：00-15：30
第2回 ： 令和6年3月4日（月） 13：00-15：30【令和6年度】
第1回 ： 令和6年8月25日（金） 13：00-15：30 予定
第2回 ： 令和7年2月17日（月） 13：00-15：30 予定（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
鉄道業界でも人材不足が問題となっているが、機械化が難しいのは施設や車両の整備であることから今後整備にまつわる授業を取り入れることを検討。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
観光業界の動向やニーズを捉え、企業と教育内容、指導方法等連携し、職業に必要な実務及び専門知識を育成するための演習及び実技等を行うことで業界で活躍する人材育成をすることを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記■演習・実技教員（企業）は観光業界に必要とされる科目について実務に対する最新の知識を持ち、演習及び実技等における教育内容、指導方法、評価方法、課題・教材について学校と連携し、授業の運営にを行い、成績評価・単位認定を行う。更なる工夫等を行えるよう修了後も連携し、改善を行っていく。
■実習
受け入れ先企業と実習実施前に打合せを行い、実習内容の詳細を決定、協定書等の取り交わし、学修成果の指標等について定める。実習期間中についても、随時各企業と連絡を取り合い、巡回し、学生の実習状況を直接確認するとともに、企業担当者と情報交換を行う。実習修了時には、企業担当者による評価を踏まえ、担当教員が成績評価・単位認定を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要サービス介助士資格取得講座の取得を目指し、高齢社会の現状やホスピタリバリアフリーティマインドについて学ぶ。また、実際に介助される疑似体験を通して介助の必要性を知る。

連 携 企 業 等
公益財団法人日本ケアフィット共育機構

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教職員は、授業・学生に対する指導力向上、及び業界動向を捉え専攻分野の専門教育を深化させ、実務に関する知識修得及び技能向上を図る。規則に則り、業務経験や能力に応じた適切な研修を計画的に受講する。また、業界に必要とされる各種検定取得等も推進する。受講後は、定められた報告書とともに学内においてフィードバックを行い、今後の学生指導・授業運営・教育課程編成に活用することを基本方針とする。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「鉄道車両基地研修」（連携企業等：千葉都市モノレール株式会社）
期間：令和5年5月26日
対象：鉄道科教員
内容：モノレールの車両構造、レール、安全に対する考えを学び学生指導へ活かす。
連携内容：当該企業は懸垂式モノレールの運行をしており車両構造等の研修に教員が参加することで連携している。
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「コミニュケーション研修～心を伝える話し方～」（連携企業等：ひびき企画）
期間：令和5年8月24日（予定）
対象：全教職員
内容：授業等で活用できる発声方法、伝え方を学び、教育活動へ活かす。
連携内容：当該企業は、発生方法等の研修を多く実施しており、教員が研修を受講することで連携している。
（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「鉄道業界視察と企業研究」（連携企業等：東京地下鉄株式会社）
期間：令和6年9月予定
対象：鉄道科教員
内容：東京メトロの研修施設の見学及び企業からの講和を聞くことによって授業へ活かす。
連携内容：当該企業は日本最大の地下鉄道網を有しており、教員が受講することで連携している。
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「納得と信頼を生む話し方」（連携企業等：Schoo）
期間：令和6年8月（予定）
対象：全教職員
内容：授業等で活用できる話し方･伝え方を学び、授業等へ活かす。
連携内容：当該企業は、研修を数多く実施しており、教員が研修を受講することで連携している。
４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針「専修学校における学校評価ガイドライン」に則り、学校が評価項目を設定し、自己評価を行う。自己評価結果は、地域や企業等委員で構成された学校関係者評価委員会において客観的な評価を受ける。全ての評価結果は専攻分野の教育活動及びその他学校運営の改善や工夫に活かしていく。また、自己評価、学校関係者評価ならびに改善方策等はホームページに公開し、広く社会へ公表することを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（1）教育理念・目標-理念・目的・育成人材像、特色のある教育活動、将来構想（２）学校運営（2）学校運営-運営方針、事業計画、運営組織、コンプライアンス、情報公開、情報システム（３）教育活動（3）教育活動-目標の設定、教育方法・評価等、成績評価・単位認定等、免許・資格取得の指導体制、教員・組織（４）学修成果（4）学修成果-就職率、免許・資格の取得率、卒業生・在校生の社会的評価
評価目標（５）学生支援（5）学生支援-就職等進路、中途退学への対応、学生相談、学生生活、保護者との連携、卒業生・社会人、高校との連携（６）教育環境（6）教育環境-施設・設備等、学外実習・インターンシップ等、防災・安全管理（７）学生の受入れ募集（7）学生の受け入れ募集-学生募集活動、入学選考、学納金

（８）財務

（8）財務
-財務基盤、予算・収支計画、監査、財務情報の公開（９）法令等の遵守（9）法令等の遵守-法令基準等の遵守、個人情報保護、学校評価（１０）社会貢献・地域貢献（10）社会貢献・地域貢献-社会貢献・地域貢献、ボランティア（１１）国際交流（11）国際交流-留学生の受け入れ、留学生指導※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）学校関係者評価結果の活用状況
就職率向上対策の強化課題に対し学校内でもコースに関わる業界への就職先への斡旋に特化せず、観光総合専門学校の強みを活かし、フレキシブルに斡旋し、幅広い就職先を学生へ紹介することを今後も強化していくこととした。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和6年6月30日現在

名 前

所

属

任期

種別

原田 正隆

千葉市民活動支援センター

令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）

小亀 さおり元公務員

令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）

地域

今関 真治

千葉都市モノレール株式会社

令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）

企業等委員

横山 隆

株式会社千葉京成ホテル

令和5年4月1日～
令和7年3月31日（2年）

企業等委員

小西 有

ＡＮＡスカイビルサービス株式会社

令和6年4月1日～
令和8年3月31日（2年）

企業等委員

岩崎 正佳

株式会社両総観光

令和6年4月1日～
令和8年3月31日（2年）

企業等委員

地域

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL : https://www.ithb.ac.jp/information/
情報公開ページ 9学校評価
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関
係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」に則り、社会全体への情報提供し、説明責任を遂行する。また、企業との連携に資するため、特色ある教育活動及び学校運営に関する正確かつ適切な情報を積極的に提供する。情報やデータについては、収集・整理・更新を組織的に行い、継続的に質の保証・向上に向けて情報提供へ取り組むことを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目

学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画

学園情報、学校基本情報、経営方針、危機管理への取組状況（２）各学科等の教育在籍数・卒業後の進路、就職先企業、入学者の受け入れ方針
学科・コースの教育、目指す資格・検定一覧、資格レポート
主要資格・検定合格率一覧、カリキュラム（シラバス）（３）教職員

教職員（教職員数、組織図、教員の専門性に関する情報）
教職員研修（４）キャリア教育・実践的職業教育

キャリアプラン、就職支援、企業実習（５）様々な教育活動・教育環境

クラブ・サークル、スクールイベント（６）学生の生活支援

学生サポート（７）学生納付金・修学支援

学納金、学費サポート（８）学校の財務

財務状況（９）学校評価

自己評価、学校関係者評価、教育課程編成委員会議事録
学校関係者評価委員会議事録（１０）国際連携の状況

留学生ホームページ、海外交流、留学制度（１１）その他

学則※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL : https://www.ithb.ac.jp/information/
情報公開ページ 9学校評価））

授業科目等の概要（商業実務専門課程鉄道科鉄道・交通サービスコース）令和5年度
分類

必修

選
択
必修自由選
択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・
学期

授
単業位
時
数
数

授業方法
実
験講 演 ・実習義 習 ・実
技場所

教員

校

校

専

兼

内外

任

任

○

ホスピタリティⅠ･Ⅱ

様々なワークを通して「相手の立場に立って考え、相手を慮る心」
1であるホスピタリティマインドを育成し、あらゆるタイプの人とも通上手に交流できるようになる人材を育成する。

30

2

○

キャリアデザインⅠ・Ⅱ

自己分析や、社会の中での自分の強みや他者理解を学び、就職活動
1だけではなく、学生生活や対人関係、将来の仕事などに必要な姿勢通を養い、社会に必要とされる人材を育成する。

105

7〇

○○

1
ビ ジ ネ ス コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン 社会人として、必要なビジネスマナーを理解・実行できることを目 前
Ⅰ・Ⅱ
標に、挨拶や言葉遣い、接遇を学ぶ。
2
後

41

2

○○○○

パソコンⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ

1
パソコン検定３級以上の入力速度アップを目標とし、ワード・エク 通セルを含めたパソコン操作の基本を、例題作成を通して習得する。 2通

82

4○○

○

○

1
異なる国や文化の人々と積極的なコミュニケーションをとるため
Let's Speak English Ⅰ ・ Ⅱ ・通に、シンプルなキーセンテンスを応用して使えるような会話・リスⅢ・Ⅳ
2
ニング・アクティビティを練習する。
通

82

4○○

○

鉄道基礎Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ

1
鉄道を運行する仕組み、鉄道信号、保安装置の解説、電化区間、車通両のしくみなどの学習
2
運転専門用語、鉄道専門用語を集中して学習する。
前

127

7

○

鉄道業務実務Ⅰ･Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ

1
駅員・車掌の業務や異常時の放送等を学び、業務内容を理解する。
通
また、実際に案内放送や旗・合図灯の取り扱いや緊急時の行動・放2送をシミュレーションとして行う。
通

205

10

○

1
各イベントを研究し、自分たちで鉄道イベントを考え、鉄道会社や
通
鉄道イベントプロモーション旅行会社へイベントを提案する。
2
Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ
必要な知識の習得とコミュニケーション能力・経営の視点を学ぶ。
通

164

8

○

時刻表実務Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ

1
時刻表の基本的な見方や使用方法、列車や他の交通機関への乗り継
通ぎの仕方や運賃計算等を学び、旅行・鉄道業界で必要とされる実務
2能力を習得する。
前86

5

自己表現Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ

1
腹式呼吸や発声練習などのボイストレーニング、原稿読みや面接練 通2習などの実践を通じ、自己表現をできる技術を学ぶ。
後

56

3

○

国内観光資源Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ

1
日本全国の観光資源・郷土文化をテーマ・季節別に学び、国内旅行通業務取扱管理者試験の合格を目指しながら、国内旅行の実務を行う
2
上で必要となる知識を幅広く学ぶ。
通

112

6

○

ＪＲ・貸切バス・フェリー運送・宿泊機関の運賃料金のシステムに 1
国 内 管 理 者 対 策 Ⅰ ・ Ⅲ ・ Ⅴ ついて、実務者として必要な知識・技術を身につけるとともに、国 通(国内旅行実務）
内旅行業務取扱管理者試験で必要とされる能力を培い試験対策とす 2
前る。

112

○

1
国内旅行業務取扱管理者合格に向けて、旅行業法・旅行業約款・国通国内管理者対策Ⅱ・Ⅳ・Ⅵ
内旅行実務に基づき、模擬試験や間違えやすい問題の確認等の試験
2(業法・約款)対策を行う。
前○

観光業界ガイドⅠ･Ⅱ

○

○○

○

○

○

○〇

△○〇

○○〇

○

○〇

○

○

○

○〇

〇

○○

○

6○○

○

56

3○○

〇

観光業界の仕事や会社についての調査を行う。また、現場の声をき1
いて業界について知ることで就職活動を見据え、幅広い業界知識を通身に付ける。

45

3○○○

鉄道ＣＳ接客演習Ⅰ・Ⅱ「安全」を土台としたうえで、お客さま満足を高めるための鉄道業
1
界のサービスを中心とした顧客対応やクレーム処理をケーススタ
通ディで学んでいきます。

30

2○○〇

○

バリアフリー

サービス介助士の資格取得を目指し、高齢社会の現状やホスピタリ
1
ティマインドについて学ぶ。また、実際に介助される疑似体験を通前して介助の必要性を知る。

15

1○

○○

○

デジタルスキルⅠ・Ⅱ

写真・動画の撮影や編集を通じ、SNS投稿を行い集客の難しさ、楽 1
通しさを学ぶ。

60

4

○

○

○

○

鉄道受験対策

鉄道業界で実際に行われている試験を用いての試験対策や企業研究 1通を行い、就職活動への意識を高める。

15

1

○

○

○

企業
等との連
携

○

授業科目等の概要（商業実務専門課程鉄道科鉄道・交通サービスコース）令和5年度
分類

必修

選
択
必修

自由選
択

授業科目名

配
当年
次・
学
期

授業科目概要

授
単業
位
時
数
数

授業方法
実
験講 演 ・
実
習義 習 ・
実
技場所

教員

校

校

専

兼

内外任

任

○

社会人教養Ⅰ・Ⅱ

規則の順守、障がい者の対応、仲間とのコミュニケーションなど社 2
通会に出るための心構えを知る。

522○

手話講座Ⅰ・Ⅱ

聴覚障害を持つ人との日常的な接し方、バリアフリー・コミュニ
2ケーションの手段を学ぶ。また、接客に対応できるよう手話表現を通身につける。

522○○○○

エクササイズⅠ・Ⅱ

健康および体力の向上を図るとともに、運動習慣を体得し、生涯に渡り運動・スポーツを実践できるようになることを目指す。加え 2て、コミュニケーション能力とリスペクトの精神を養うことで、社 通会人として必要とされる他者と協働する力を鍛える。

104

4○○○

○

Station EnglishⅠ･Ⅱ

会話・リスニング・アクティヴィティを通して、鉄道業界で働くう 2
通えで想定される場面での英語対応力を養う。

52

2○○○

○

ＳＰＴ

駅の先の観光地や目的を考えながら旅行企画を考える授業（Station for Passenger/Tourism）で鉄道 2後科ならではの新しい旅行企画を作り、グループや個人で発表し実際に旅行

26

1○○○

○

卒業制作Ⅰ・Ⅱ

2
通52

2〇

○

〇

合計24科目
卒業要件及び履修方法

1. 卒業基準単位の取得、2.

定められた期日までに学費を納入（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

〇○

企業等との連携〇

1761単位時間(91単位)
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間

2期
15週