報告書作成に係る全体の注意事項
１．今年度より、報告書の記入要領を作成しています。必ず記入要領を確認の上
本報告書を作成してください。
※記入要領は、文部科学省ホームページからダウンロードできます。
２．本報告書は，平成２７年５月１日現在で作成してください。
３．様式中の項目にある注書きは削除せず，記載したままにしてください。
（コメント機能による注意事項等は削除して提出してください。）
４．全ページ通しページを付すとともに，表紙の次に目次を入れてください。
５．表紙にインデックス（大学名）を付すとともに、項目ごとにインデックス（番号のみ）を貼付してください。
６．本報告書は，Ａ４サイズ縦型，両面印刷，左上とじ，左側２穴空けとしてください。（背表紙などは不要です。）
７．「設置区分」（設置時「基本計画書」の「計画の区分」）
ごとに報告書を作成してください。
８．「４．既設大学等の状況」及び「７．その他全般的事項」を除き、昨年度以前に報告した箇所は黒字で残し，本年度に変更する箇所は赤字・見え消し修正にて記載してください。
９．該当がない項目については「該当なし」と記載し，インデックスも貼付してください。
１０．大学番号の欄については、平成２７年３月３０日付事務連絡「大学等の設置に係る設置計画履行状況報告書等の提出について」（依頼）の別紙に記載のある大学番号を記載してください。
１1．教職大学院については、別様式の「補足説明資料」も作成してください。
【昨年度からの主な様式変更箇所】①「１．調査対象大学等の概要等」の（５）－②「調査対象学部等の入学者の状況」に、「開設時から提出年度までの平均入学定員超過率」欄を設けた。
※「改善意見等対応状況報告書」を提出する大学のみ記載してください。
②「５．教員組織の状況」の（２）「専任教員数」に、前年度の状況を記載する欄を設けた。
※今年度初めて報告書を提出する大学は、記載は不要です。
③報告書の様式に、目次の記載例のシートを追加した。
④各様式の注意事項（特に「４．既設大学等の状況」について）を詳しく記載した。
⑤「６．留意事項等に対する履行状況等」について、平成２６年度からのＡＣ調査に係る制度改正に伴い、意見の種類（是正意見、改善意見等）を記入する欄を設けた。

注３

大学番号：０００
大学番号：私313

認可[平成２３年度設置］
計画の区分：大学の設置
注１

純真学園大学注２【認可】設置に係る改善意見等対応状況報告書

学校法人純真学園
平成２７年５月１日現在
作成担当者
担当部局（課）名
職名・氏名

（注）１
２

大学事務局
ジ ム キョクチョウ

事務局長

オ ノ

小野

ヒデオ

英生

電話番号

０９２-５５４-１２５５（夜間）

夜間電話なしＦ Ａ Ｘ

０９２-５５２-２７０７

ｅ－mailshomu@junshin-u.ac.jp「計画の区分」は設置時の基本計画書「計画の区分」と同様に記載してください。
大学院の場合は、表題を「○○大学大学院

・・・」と記入してください。

設置時から対象学部等の名称変更があった場合には，表題には設置時の旧名称を記載し，その下欄に（）書きにて，現在の名称を記載してください。

例）

○○大学

△△学部
（□□学部（平成◇◇年度より変更））

表題は「計画の区分」に従い、記入してください。
例）
・大学新設の場合：「○○大学」
・学部の設置の場合：「○○大学△△学部」

・学部の学科の設置の場合：「○○大学△△学部・短期大学の学科の設置の場合：「○○短期大学

□□学科」
△△学科」

・大学院の研究科の設置の場合：「○○大学大学院
・通信教育課程の開設の場合：「○○大学△△学部○○研究科」□□学科（通信教育課程）」※「留意事項実施状況報告書」の場合は，表題を修正してください。
３

大学番号の欄については，平成２７年３月３０日付事務連絡「大学等の設置に係る設置計画履行状況
報告書等の提出について（依頼）」の別紙に記載のある大学番号を記載してください。

目次

保健医療学部＜看護学科＞
1

調査対象大学等の概要等（1）設置者・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1（2）大学名・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1（3）大学の位置・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1（4）管理運営組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1（5）調査対象学部等の名称，定員，入学者の状況等・・・・・・・・・・

3

2

授業科目の概要

平成23年度入学生（1）授業科目表・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

6（2）授業科目数・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

21（3）未開講科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

22（4）廃止科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

22（5）授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

22（6）「認可時の計画の授業科目数の計」に対する「未開講科目と廃止科目の計」の割合・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
22
平成2４年度入学生（1）授業科目表・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

23（2）授業科目数・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

37（3）未開講科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

38（4）廃止科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

38（5）授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

38（6）「認可時の計画の授業科目数の計」に対する「未開講科目と廃止科目の計」の割合・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 38

3

施設・設備の整備状況，経費・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

39

4

既設大学等の状況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

41

5

教員組織の状況（1）担当教員表・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

42（2）専任教員数・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

61（3）専任教員辞任等の理由・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

62（4）専任教員交代に係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」・・・

63

6

留意事項に対する履行状況等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

64

7

その他全般的事項（1）設置計画変更事項等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

89（2）教員の資質の維持向上の方策（FD活動含む）・・・・・・・・・・

89（3）自己点検・評価等に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・・・

94（4）情報公表に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

108

保健医療学部＜放射線技術科学科＞
1

調査対象大学等の概要等（1）設置者・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

109（2）大学名・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

109（3）大学の位置・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

109（4）管理運営組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

109（5）調査対象学部等の名称，定員，入学者の状況等・・・・・・・・・・

110

2

授業科目の概要（1）授業科目表・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

113（2）授業科目数・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

122（3）未開講科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

123（4）廃止科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

123（5）授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

123（6）「認可時の計画の授業科目数の計」に対する「未開講科目と廃止科目の計」の割合・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 123

3

施設・設備の整備状況，経費・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

124

4

既設大学等の状況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

5

教員組織の状況

126（1）担当教員表・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

127（2）専任教員数・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

142（3）専任教員辞任等の理由・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

143（4）専任教員交代に係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」・・・

143

6

留意事項に対する履行状況等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 144

7

その他全般的事項（1）設置計画変更事項等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

168（2）教員の資質の維持向上の方策（FD活動含む）・・・・・・・・・・

168（3）自己点検・評価等に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・・・

173（4）情報公表に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

187

保健医療学部＜検査科学科＞
1

調査対象大学等の概要等（1）設置者・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

189（2）大学名・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

189（3）大学の位置・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

189（4）管理運営組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

189（5）調査対象学部等の名称，定員，入学者の状況等・・・・・・・・・・

190

2

授業科目の概要（1）授業科目表・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

193（2）授業科目数・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

198（3）未開講科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

199（4）廃止科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

199（5）授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

199（6）「認可時の計画の授業科目数の計」に対する「未開講科目と廃止科目の計」の割合・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 199

3

施設・設備の整備状況，経費・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

200

4

既設大学等の状況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

202

5

教員組織の状況（1）担当教員表・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

203（2）専任教員数・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

217（3）専任教員辞任等の理由・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

218（4）専任教員交代に係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」・・・

218

6

留意事項に対する履行状況等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 219

7

その他全般的事項（1）設置計画変更事項等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

243（2）教員の資質の維持向上の方策（FD活動含む）・・・・・・・・・・

243（3）自己点検・評価等に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・・・

248（4）情報公表に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

262

保健医療学部
＜医療工学科＞
1

調査対象大学等の概要等（1）設置者・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

263（2）大学名・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

263（3）大学の位置・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

263（4）管理運営組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

263（5）調査対象学部等の名称，定員，入学者の状況等・・・・・・・・・・

265

2

授業科目の概要（1）授業科目表・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

268（2）授業科目数・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

275（3）未開講科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

276（4）廃止科目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

276（5）授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

276（6）「認可時の計画の授業科目数の計」に対する「未開講科目と廃止科目の計」の割合・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 276

3

施設・設備の整備状況，経費・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

277

4

既設大学等の状況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

279

5

教員組織の状況（1）担当教員表・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

280（2）専任教員数・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

295（3）専任教員辞任等の理由・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

296（4）専任教員交代に係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」・・・

296

6

留意事項に対する履行状況等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 297

7

その他全般的事項（1）設置計画変更事項等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

321（2）教員の資質の維持向上の方策（FD活動含む）・・・・・・・・・・

321（3）自己点検・評価等に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・・・

326（4）情報公表に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

340

１

調査対象大学等の概要等

（１） 設

置

者

学校法人純真学園（２） 大 学 名
純真学園大学（３） 大学の位置〒８１５－８５１０
福岡県福岡市南区筑紫丘１丁目１番１号（注）・対象学部等の位置が大学本部の位置と異なる場合，本部の位置を（）書きで記入してください。

・対象学部等が複数のキャンパスに所在する場合には，複数のキャンパスの所在地をそれぞれ記載してください。

（４） 管理運営組織
職

名

設
フクダ

理 事 長

長

時

変

更

況

考

ヨウノスケ

福田 庸之助平成23年4月1日

副 学 長

リョウジ

加藤 亮二
平成27年4月1日
カトウ

加藤 亮二
平成23年4月1日

廃

イノウエ
エツコ

井上 悦子
平成23年4月1日

組織編成により、副学長
制度の設置（27）

止組織編成により、学部長
制度の廃止（27）キヨコ

平成23年4月1日

二重作 清子
平成23年4月1日
イノウエ

平成27年4月1日

平成27年3月31日

リョウジ

フタエサク

看護学科長

備

ヨウノスケ

カトウ

学 部 長

状

福田 庸之助平成12年2月17日
フクダ

学

置

ノリエ

井上 範江
平成25年4月1日
チクブ

マキ

竹生 真規
平成26年4月1日
ニシムラ

ユキコ

西村 由紀子
平成27年4月1日

一身上の都合により、就任辞退（23）平成25年4月1日
任期満了により、変更（25）
平成26年4月1日
前任者の退職により、変更（26）
平成27年4月1日
前任者の退職により、変更（27）（注）・「変更状況」は，変更があった場合に記入し，併せて「備考」に変更の理由と変更年月日，報告年度を（）書きで記入してください。

（例）平成２５年度に報告済の内容→（25）

平成２７年度に報告する内容→（27）

・昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更があれば，「変更状況」に赤字にて記載（昨年度までに報告された記載があれば，そこに赤字で見え消し修正）するとともに，上記と同様に，「備考」に変更理由等を記入してください。
・大学院の場合には，「職名」を「研究科長」等と修正して記入してください。

（５）調査対象学部等の名称，定員，入学者の状況等（注）・

当該調査対象の学部の学科または研究科の専攻等，定員を定めている組織ごとに記入してください（入試
区分ごとではありません）。
・ 様式は，平成２４年度開設の４年制の学科の場合（平成２７年度までの４年間）ですが，開設年度・修業年限に合わせて作成してください。（修業年限が３年以下の場合には欄を削除し，５年以上の場合には，欄を設けてください。）（５）－①

調査対象学部等の名称，定員【看護学科】
調査対象学部等の名称（学位）

修業年限
年

保健医療学部
看護学科
学士（看護学）4

設 置 時 の 計 画
入学定員
編入学定員
人
年次
人
－
80

備
考

収容定員
人
320

（注）・定員を変更した場合は，「備考」に変更前の人数，変更年月及び報告年度を（）書きで記入してください。

・学生募集停止を予定している場合は、「備考」にその旨記載してください。

（５）－②

調査対象学部等の入学者の状況【看護学科】
開設年度から
平均入学定員 提出年度まで
備
超 過 率の平均入学定春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期
員超過率
80人
人
80人
人
80人
人
80人
人
80人
人

対象年度 平成２３年度
区

分

Ａ

入学定員

志願者数

(

( －
[
－
290

)

－

－

) (

平成２４年度

]
) (

( －
[
－
478

)

－

－

) (

平成２６年度

平成２５年度

]
) (

( －
[
－
649

)

－

－

) (

]
) (

( －
[
－
614

)

－

－

) (

平成２７年度

]
) (

( －
[
－
400

)

－

－

) (

]
)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
277
457
633
569
376
受験者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
174
160
206
196
233
合格者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

1.20倍

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
118
86
97
84
104
Ｂ

入学者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]入学定員超過率
Ｂ／Ａ

1.47

1.07

1.21

1.05

1.30

（注）・ 数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
・ （）内には，編入学の状況について外数で記入してください。なお，編入学を複数年次で行っている場合には，(( ))書きとするなどし，その旨を「備考」に付記してください。 該当がない年には「－」を記入してください。
・ []内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。
・ 留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）
及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。
・ 短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。
・ 学期の区分に従い学生を入学させる場合は、春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は、その他の学期欄は「－」を記入してください。また，その他の学期に入学定員を設けている場合は，備考欄にその人数を記入してください。
・ 「入学定員超過率」については，各年度の春季入学とその他を合計した入学定員，入学者数で算出してください。なお，計算の際は小数点以下第３位を切り捨て，小数点以下第２位まで記入してください。
・ 「平均入学定員超過率」には，開設年度から提出年度までの入学定員超過率の平均を記入してください。
なお，計算の際は「入学定員超過率」と同様にしてください。
・「開設年度から提出年度までの平均入学定員超過率」は，完成年度を越えて報告書を提出する大学（「改善意見等対応状況報告書」を提出する大学）のみ記入してください。「設置計画履行状況等報告書」の場合は「－」を記入してください。

1.22倍

考

（５）－③

調査対象学部等の在学者の状況【保健医療学部】
対象年度 平成２３年度

平成２４年度

平成２６年度

平成２５年度

平成２７年度備学

年

考春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期

１年次

[

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

]

（

-

） （

-

） （

4

） （

-

） （

6

） （

-

） （

5

） （

-

） （

4

） （

-

）

267

‐

２年次

255

‐

310

[

- ] [

- ] [

（

-

-

） （

260

- ] [

262

- ] [

‐

- ] [

） （ 26 ） （

-

256

‐

316

‐

276

‐

- ] [

- ] [

- ] [

- ] [

（

-

-

8

-

） （ 18 ） （

-

‐

283

‐

） （

） （

‐

） （

228
- ] [
-

） （

237
-

]

） （

267
（注）・
・

[

4

515

]

- ] [

）

[

（

-

- ]

-

４年次

[

- ] [

） （ 23 ） （

[

（

- ] [

‐

-

246

計

303

） （ 14 ） （

‐

３年次

‐

- ] [
-

- ] [

） （

18

‐

232

） （

- ]
）

- ]
-

）

‐

[

-

]

[

-

]

[

-

]

） （

20

） （

36

） （

66

）

812

1043

1094

数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
[]内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。
・ 留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）
及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。
・ 短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。
・ 学期の区分に従い学生を入学させる場合は，春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は，その他の学期欄は「－」を記入してください。また，その他の学期に入学定員を設けている場合は，備考欄にその人数を記入してください。
・ 「計」については，各年度の春季入学とその他の学期を合計した在学者数，留学生数を記入してください。
・（ ）内には，留年者の状況について，内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。

（５）－④

調査対象学部等の退学者等の状況【保健医療学部】
区分
入学者数（b） 退学者数（a）

退学した年度

対象年度

平成２３年度
入学者

平成２４年度
入学者

平成２５年度
入学者

267 人

251 人

303 人

3 人

人 他の教育機関への入学・転学（3人）

平成２４年度4人

人 他の教育機関への入学・転学（4人）

28 人 平成２５年度

15 人

就学意欲の低下（3人）学力不足（4人）
人 他の教育機関への入学・転学（5人）
除籍（2人）その他（1人）

平成２６年度

6人

人

平成２７年度人人

平成２４年度

2人

平成２５年度

5人

平成２６年度

10 人

平成２７年度人人

平成２５年度6人

人

13 人 平成２６年度

7人

人 他の教育機関への入学・転学（7人）

平成２７年度人

平成２６年度

4人

平成２７年度人人

平成２７年度

人

人

17 人

257 人

平成２７年度
入学者

299 人

0人

1377 人62 人

計

主な退学理由退学者数の退学者数 うち留学生数

平成２３年度

平成２６年度
入学者

合退学者数（内訳）

入学者数に対する退学者数
の割合
（a/b）

10.5%

他の教育機関への入学・転学（3名）
就職（1名）学力不足（1名）その他（1名）

人 他の教育機関への入学・転学（2人）
他の教育機関への入学・転学（3人）
学力不足（1人） その他（1人）
他の教育機関への入学・転学（8人）
人
学力不足（1人） 健康上の理由（１人）
人

6.8%

他の教育機関への入学・転学（4人）
その他（2人）4.3%

人
人 他の教育機関への入学・転学（4人）

4 人

1.6%

0
4.5%

（注）・ 数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
・ 各年度の入学者数については，該当年度当初に入学した人数を記入してください。（途中で退学者がいた場合でも、その退学者数を減らす必要はありません。）
・ 各年度の退学者数については，退学年度ごとに記入してください。また、留学生数欄の人数については、退学者数の内数を記入してください。
・

留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）

により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記入してください。
・

短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。

・ 「入学者数に対する退学者数の割合」は，【当該対象年度の入学者のうち，平成２７年５月１日現在までに退学した学生数の合計】を，【当該対象年度の入学者数】で除した割合（％）を記入してください。その際，小数点以下第２位を四捨五入し，小数点以下第１位までを記入してください・ 「主な退学理由」は，下の項目を参考に記入してください。その際，「就学意欲の低下（○人）」というように，その人数も含めて記入してください。
（記入項目例）・就学意欲の低下
・就職

・学力不足

・他の教育機関への入学・転学

・学生個人の心身に関する事情

・家庭の事情

・除籍

・海外留学
・その他

２

授業科目の概要＜保健医療学部

看護学科＞ 平成23年度入学生（１） 授業科目表
科目区分

授業科目の名称
リ
メ
デ

１前

２

１前

２

１前

２

基礎物理学

ィ

生物
化学
物理
ア
ル 数学
基礎生物学
基礎化学

ー

科
学 基礎数学
リ
テ 統計学
ラ
シ ライフサイエンス入門

教
養
教
育
科
目

配 当
単位数
専任教員等の配置
年 次 必 修 選 択 自 由 教 授 准教授 講 師 助 教 助 手

１前

２

１前

２

１前

２

兼1
兼1
兼2
兼1
兼1
兼2
兼1
兼1

１･２前

１

２
２

１･２前

１･２前

情報処理応用

１･２後

１

哲学
心理学
人
間 宗教と文化の 歴史から学ぶ
理 文学の世界解
芸術と創造
ジェンダー論
暮らしの中の法律
教育論
経済と社会
地球と環境

１･２前

２

社
会 ボランティア論
の
理
解

兼1
兼1

情報処理入門

暮らしの中の救急法

兼1

２

１前

考

１

２

１前

備
兼1

兼1
兼2
兼4
兼1
兼1
兼2
兼4
兼1
兼1

１

２

担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)

時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)

担当者の退職による兼担者の変更（27）
時間割の変更に基づく兼担者の変更(26)
担当者の退職による兼担者の削減及び変更（27）
時間割の変更に基づく兼担者の変更(26)兼1

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

１･２前

２

兼1

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

１･２後

２

兼1

担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

１･２前

２

兼1

１･２後

２

兼1

１･２前

２

兼1

１･２前

２

兼1

１･２前

２

兼1

１･２前

２

兼1

１･２後

２

兼1

１･２後

１

兼3
兼2
兼1

１･２後

１･２後

兼2
兼1

２

１
１

兼３
兼３
兼７
兼３

社会人セミナー

１前

１

英語Ⅰ
英語Ⅱ
英会話Ⅰ

１･２前

２

兼1

１･２後

２

２前

１

英会話Ⅱ

２後

１

兼1
兼3
兼2
兼3
兼3

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

担当者の辞任により兼任者変更予定（27）
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)
教員組織の充実を図るため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）
時間割の変更による担当者の変更（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による兼担者の変更（27）担当 福嶋龍子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
昨年度就任遅延者の就任による変更(24)
体調不良による就任遅延の理由により担当者を変更(23)外国 ドイツ語Ⅰ
語 ドイツ語Ⅱ

中国語Ⅰ
中国語Ⅱ
韓国語Ⅰ
韓国語Ⅱ

担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼任者変更(26)
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼任者変更(26)

１･２前

１

兼1

１･２後

１

兼1

１･２前

１

兼2

１･２後

１

兼2

１･２前

１

兼1

担当者の辞任による兼任者の変更（27）

１･２後

１

兼1

担当者の変更による兼任者の変更（27）生命・医療倫理学
現 人間工学
代 臨床心理学医
生活と健康
療

予防医学概論
国際保健学

医療連携の基礎

１後

１

２前

１

２前

１

兼1
兼1
兼1
兼1

２前

１

兼1

４後

１

４後

１

２前

兼担者の退職により兼任者へ変更（27）

兼1
１

1
2

1

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

兼1

兼5
兼7
兼4

1

教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）兼担者の退職による削減（27）
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
担当者の辞任による変更(24)担当

床島正志（准教授）

平成23年9月

共
通
専
門
科
目

判定

教員審査済

可

一身上の都合による就任辞退の理由により担当者を変更(23)

チーム医療論Ⅰ

２前

１

兼9
兼7
兼2
兼7

1

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 西村由紀子（教授）
教育の充実を図るため兼担者の追加（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
前年度集計ミスによる兼任者数の修正(26)
教員組織の充実を図るため新規採用（27）担当西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当西村由紀子（教授）

教育の充実を図るため兼担者の追加（27）

チーム医療論Ⅱ

３前

１
１

1

兼 19
兼 11
兼 10

１

担当者の退職及び辞任による兼担者の変更（27）
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼担者の削減・追加変更(26)後任教員を新規使用（25）担当

竹生真規（教授）

平成25年2月
判定

教員審査済

可

一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)

人
体
の
構
造
と
機
能
・
疾
病
の
成
り
立
ち
と
回
復
の
促
進

専
門
教
育
科
目

学
科
専
門
科
目

専
門
基
礎
科
目

健
康
支
援
と
社
会
保
障
制
度

兼4
兼1
兼4

教育の充実を図るため兼任者を追加(26)Ｈ23担当者就任辞退につき兼任者補充(26)

総合チーム医療４後

1

形態機能学Ⅰ

１前

１

１

兼1
兼１

担当者の辞任による兼任者の変更（27）

形態機能学Ⅱ

１前

１

１

兼1
兼1

担当者の辞任による兼任者の変更（27）

基礎遺伝子学
栄養・代謝学

４後

医学概論

１後

１前

１

担当者の辞任による変更(24)

担当者の辞任による変更(24)

兼１

１

兼２

１

兼5
兼4
兼3
兼1

１

臨床病態学Ⅰ

１後

１

１

兼１

臨床病態学Ⅱ

１後

１

１

兼１

病理学
臨床薬理学
リハビリテーション概論
放射線診療
感染免疫学
医療英語
健康科学

１後

１

１後

１

２前

１

教育の充実を図るため兼任者を追加（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）教育の充実を図るため兼任者を追加（26）
担当者の辞任による変更（24）
担当者の辞任による兼任者の変更(27)
担当者の辞任による変更（24）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（26）
担当者の辞任による変更(24)

２後
２前

兼１
１

兼１

１

兼１

１

兼１

２前

１

兼１

１前

１

兼１

ヘルスプロモーション入門

１後

医療情報学
公衆衛生学
疫学
保健統計学
保健福祉行政論
関係法規

１後

１
1

１

１

１

１後

１

２後

１

担当者の辞任による変更(24)

兼１

1

１

兼１

担当者の退職（教授・助教）による専任者の削減（27）
担当者の就任辞退による兼任者の削減（27）
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 山口淑恵（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による変更(24)担当 二重作清子（教授）緒方文子（助教）
平成23年7月 教員審査済
判定 可
一身上の都合による就任辞退の理由により後任未定(23)兼1

担当者の退職による兼担者の変更（27）兼１

兼任者の就任辞退により専任者に変更（27）

兼１

１後

１

２後

１

１
兼１

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

３前

１

兼１

担当者の辞任による兼任者の変更(26)
担当者の辞任による専任教員の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当山口淑恵（准教授）

平成24年8月

地域保健環境論

３前

１

１

１

判定

教員審査済

可

就任遅延の専任教員が就任(25)担当

蒲池千草（教授）

平成23年10月
判定

社会福祉論

２前

1

兼１

可

教員審査済

教員組織充実のため新規採用（27）

看護学概論

１前

担当

1
１
２

２

西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当西村由紀子（教授）

一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(23)教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当山田美幸（講師）

教員組織充実のため新規採用（27）担当伊藤尚加（助教）

教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当木部泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）

教員組織充実のため新規採用（27）担当

フィジカルアセスメント技術

１前

１
１

１

1

２
１
２
１

西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）

３
２
１

担当

西村由紀子（教授）前年度記載ミスによる教員組織充実のための職位変更（27）担当

古庄夏香（准教授）

平成26年2月
判定

教員審査済

可

前年度集計ミスによる専任者（講師）数の修正(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当

日常生活援助技術

１後

１
１

２

１

２
２
１

山中

真（助教）

平成25年2月

教員審査済

判定 可
教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減
(26)

３
１
２
１

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当

古庄夏香（講師）

平成25年2月
判定

教員審査済

可

教育の充実を図るため担当者追加(24)担当能登裕子（助教）

平成24年2月

診療の補助技術

２前

1
１

２

1

２
２

３
１
２
１

担当

能登裕子（助教）

平成24年2月

専
門
教
育
科
目

学
専
科 専
門
専 門
分
門 科
野
科 目
Ⅰ
目

看 感染予防と危機管理
護の基礎

カウンセリングの理論と技法

看護過程展開技術

２後

１後

２前

１
1

１

1

２
１

1

兼１

１
1

1

２
１

３
１

教員審査済

判定 可
教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)

３
１
２

１

教員審査済

判定 可
教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(24)

担当者の辞任による兼任者の変更(26)
教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(24)担当 古庄夏香（講師）
平成24年2月 教員審査済
判定 可

臨床看護総論

２後

1

１
1
２

1

２
１

教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(24)３担当

古庄夏香（講師）

平成24年2月

基礎看護学実習Ⅰ

２前

1

1
１

1

２
２

３
１
３

４
６

基礎看護学実習Ⅱ

２後

2

1
１

1

２
２

３
１
３

４
６

教員審査済

判定 可
教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
職位変更及び必要性により助手の削減（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 二重作清子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)
助手の採用時期変更による担当者数変更(24)教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
職位変更及び必要性により助手の削減（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 二重作清子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)
助手の採用時期変更による担当者数変更(24)担当者の退職による変更（27）担当内山久美（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）

成人看護学概論

１後

２

担当

１
1
１

内山久美（教授）

後任教員を新規採用(25)担当

竹生真規（教授）

平成24年8月
判定

専
門
教
育
科
目

学
専
科 専
門
専 門
分
門 科
野
科 目
Ⅱ
目

成人看護援助論Ⅰ

２前

2

１
１
１

１
１
１

２
１

３
1

１

成人看護援助論Ⅱ

２後

2

１
１
１

１
１
１

２
１
２

３
1

1

成
人
看
護
学

教員審査済

可

担当者の辞任による変更(24)
担当者の退職による変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）・一宮絵美（講師）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当 丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵(講師)、丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
職位変更による助手の削減（27）
教員組織充実のため職位変更（26）担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じ助手を追加(26)後任教員を新規採用(25)担当 竹生真規（教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任および就任辞退による変更(24)
担当者の退職による変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）・一宮絵美（講師）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当 丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵(講師)、丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
職位変更による助手の削減（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じ助手を追加(26)
担当者の辞任による変更(25)後任教員を新規採用(25)担当 竹生真規（教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
担当者の就任及び就任辞退による変更・H25年度修正時誤って削除(26)

成人看護学実習Ⅰ

3後
～
4前
３後

3

１
１
１

１
１
１

２
１
２

３
1

1

担当者の退職による変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）・一宮絵美（講師）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当 丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵(講師)、丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
職位変更による助手の削減（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じ助手を追加(26)
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)
前年度の集計ミスによる変更(26)後任教員を新規採用(25)担当

竹生真規（教授）

平成24年8月
判定

教員審査済

可

担当者の就任及び就任辞退による変更・H25年度修正時誤って削除(26)成人看護学実習Ⅱ

3後
～
4前
４前

3

１
１
１

１
１
１

２
１

３
1

担当者の退職による変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）・一宮絵美（講師）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当 丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵(講師)、丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
職位変更による助手の削減（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じ助手を追加(26)1

臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)後任教員を新規採用(25)担当

竹生真規（教授）

平成24年8月
判定

教員審査済

可

担当者の就任及び就任辞退による変更・H25年度修正時誤って削除(26)

老年看護学概論

２前

1

１

１

教員組織充実のため新規採用(24)
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当

老年看護援助論Ⅰ

２後

1

1
１

一原由美子（教授）

前年度集計ミスによる専任教員（教授）数の修正(26)１

教員組織充実のため新規採用(24)担当

一原由美子（准教授）

平成23年9月
判定

教員審査済

可

教員組織の充実を図るため職位変更（27）老年 老年看護援助論Ⅱ
看
護
学

担当

３前

2

２
１

１

1

一原由美子（教授）

教育の充実を図るため担当者追加（27）1担当

光本いずみ（助教）

担当領域及び職位変更による助手の削減（27）
必要性に応じ助手を追加(26)
教員組織の充実を図るため職位変更（27）

老年看護学実習Ⅰ

3後
～
4前
３後

担当

1

１

１

１

一原由美子（教授）

担当領域及び職位変更による助手の削減（27）1

必要性に応じ助手を追加（26）
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)
教員組織の充実を図るため職位変更（27）

老年看護学実習Ⅱ

3後
～
4前
３後

3

母性看護学概論

２前

1

母性看護援助論Ⅰ

母性看護
母性看護援助論Ⅱ学

母性看護学実習

1
１

１

１

１
２

担当

1

一原由美子（教授）

時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）削減(26)
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)

１

２後

1

1

2
１

1

２後

2

1

２

1

3後
～
4前
４前

2

1

２
３

1

教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 浜田維子（准教授）
担当者の退職による講師の削減（27）
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 永田華千代（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 浜田維子（准教授）
担当者の退職による講師の削減（27）
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 浜田維子（准教授）
担当者の退職による講師の削減（27）
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)
一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)
担当者の退職による変更（27）担当中西順子（准教授）

教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当

小児看護学概論

１後

１

１

１
１

兼1

中西順子（准教授）

教育の充実を図るため兼任者追加(26)
担当者の辞任による変更(25)
教員組織充実のため新規採用(24)担当

大園孝子（准教授）

平成24年2月
判定

可

教員審査済

小児看護援助論Ⅰ

専
門
教
育
科
目

学
専
科 専
門
専 門
分
門 科
野
科 目
Ⅱ
目

２前

１
１
２

1

１
1

１
１

兼３
兼２

担当者の退職による変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 名古屋亮子（助手）
必要性に応じて助手を変更（27）
担当者の就任辞退による兼任者の変更及び追加（27）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じて助手を追加(26)教育の充実を図るためＨ25年度より兼任者追加(26)
一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)
教員組織充実のため新規採用(24)
担当

小
児
看
護
学

大園孝子（准教授）

平成24年2月

小児看護援助論Ⅱ

小児看護学実習

３前

3後
～
4前
３後

2

2

１

１

１
１
２

１
１
２

1
１

１
1

１
1

兼1

教員審査済

判定 可
担当者の退職による変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 名古屋亮子（助手）
必要性に応じて助手を変更（27）教育の充実を図るため兼任者を追加（27）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じて助手を追加(26)
担当者の辞任による変更(25)
一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)
担当者の退職による変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 名古屋亮子（助手）
必要性に応じて助手を変更（27）
担当者の退職による准教授の削減（27）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じて助手を追加(26)
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)
担当者の辞任による変更(25)1

一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)
教員組織充実のため新規採用（27）担当

石橋通江（教授）担当

倉成由美（助教）

担当者の退職による変更（27）

精神看護学概論

１後

１

1

１
１

担当

1

石橋通江（教授）

教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当

梅﨑節子（准教授）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当

精神保健看護学

２前

1

1

１
１

１

精神看護援助論

３前

2

1

１
１

１

梅﨑節子（准教授）

担当 倉成由美（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 石橋通江（教授）担当 倉成由美（助教）
担当者の退職による変更（27）担当 石橋通江（教授）
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 梅﨑節子（准教授）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 倉成由美（助教）
教員組織充実のため新規採用（24）担当 梅﨑節子（講師）
平成23年9月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用（27）担当 石橋通江（教授）担当 倉成由美（助教）
担当者の退職による変更（27）担当 石橋通江（教授）
教員組織の充実を図るため職位変更（27）

1

精
神
看
護
学
1

兼1

担当

梅﨑節子（准教授）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当

倉成由美（助教）

教育の充実を図るため兼任者を追加（27）
担当者の退職による助手の削減（27）
必要性に応じて助手を追加(26)
教員組織充実のため新規採用（27）担当

石橋通江（教授）担当

倉成由美（助教）

担当者の退職による変更（27）

精神看護学実習

3後
～
4前
３後

担当

2

1

1
１

１

1

1

石橋通江（教授）

教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当

梅﨑節子（准教授）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当

倉成由美（助教）

担当者の退職による助手の削減（27）
必要性に応じて助手を追加(26)
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)担当者の辞任による専任者（教授）の削減(26)

地域看護学概論

２前

2

在宅看護論

２前

1

家族看護論

２後

1

１
１

１
１

１

兼１

１
１

兼1

１
1

兼１

就任遅延の専任教員が就任(25)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 山口淑恵（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成23年10月 教員審査済
判定 可
一身上の都合による就任遅延による変更(24)
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山崎律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任者（准教授）の削減(26)
教育の充実を図るためＨ25年度より兼任者追加(26)
教員組織充実のため新規採用(27)担当 吉田貴美代（准教授）
時間割の変更による担当者の変更（27）担当 吉田貴美代（准教授）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山崎律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任者（教授）の削減(26)
就任遅延の専任教員が就任(25)担当

蒲池千草（教授）

平成23年10月

在宅看護援助論

専
門
教
育
科
目

学
科 専 統
専 門 合
門 科 分
科 目 野
目

１
1

３前

2

1

１

２後

1

１
１

１

２

兼１

地域看護援助論Ⅱ

２後

1

１
１

１

２

兼１
兼１

地域看護援助論Ⅲ

３前

2

１

在宅看護論実習

3後
～
4前
４前

2

1

１
１

地域看護学実習Ⅰ

４前

2

１

１

１

地域看護学実習Ⅱ

４前

2

１

１

１

地
域
・
在
宅
地域看護援助論Ⅰ
療
養
生
活
支
援
の
看
護

1

兼1

１

１

１

教員審査済

判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山崎律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じて助手を追加(26)
担当者の辞任による専任者（准教授）の削減(26)
担当者の辞任による専任者（教授）の削減(26)
必要性に応じて助手を 削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 山口淑恵（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成23年10月 教員審査済
判定 可
一身上の都合による就任遅延による変更(24)
時間割の変更に基づく専任者（准教授）の削減(26)担当者（教授）の辞任によりＨ25年度より兼任者追加(26)
必要性に応じて助手を 削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 山口淑恵（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成23年10月 教員審査済
判定 可
一身上の都合による就任遅延による変更(24)
担当者（教授）の辞任によりＨ25.9より兼任者に変更(26)
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成23年10月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山崎律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じて助手を追加(26)
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（准教授・助教）の削減(26)
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)
担当者の辞任による専任教員（教授）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 山口淑恵（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成23年10月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任教員（教授）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 山口淑恵（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成23年10月 教員審査済
判定 可教員組織充実のため新規採用により専任者に変更（27）

看護倫理

３前

１
１

1

看護管理・医療安全

４後

1

救急医療

４後

1

国際看護論

４後

1

兼2

1

兼1

担当

西村由紀子（教授）担当者の辞任により平成26年度より兼任者に変更（27）
担当者の辞任によりＨ26年度変更書提出予定(26)
担当者の退職によりＨ27年度兼任者に変更予定（27）
教育の充実を図るため担当者追加・兼任者を削減(26)担当 竹生真規（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可

兼2
教員組織充実のため新規採用により専任者に変更（27）

1

兼１

災害看護論

４後

1

看護教育論

４後

1

１

兼1

看護教育方法論

４後

1

１

兼1

看護研究

３前

1

1

1

兼１

担当

西村由紀子（教授）担当者辞任のため兼任者変更(26)
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 梅﨑節子（准教授）
教育の充実を図るため担当者追加・兼任者を削減(26)担当 梅﨑節子（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任によりＨ26年度より兼任者に変更（27）
担当者辞任のため兼任者で担当予定(26)
担当者の辞任によりＨ26年度より兼任者に変更（27）
担当者辞任のため兼任者で担当予定(26)１
教員組織充実のため職位変更（27）担当木村涼平（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当播磨弘子（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

土森政雄（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当村井孝子（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

坂田扶実子（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当丸茂ひろみ（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当原理恵（講師）

教員組織充実のため職位変更（27）
担当

木部

泉（講師）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

濵田維子（准教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当中西順子（准教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

波止千惠（准教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

梅﨑節子（准教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当山崎律子（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当内山久美（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

一原由美子（教授）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当播磨弘子（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当

坂田扶実子（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当丸茂ひろみ（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当木村涼平（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当

土森政雄（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当村井孝子（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当山田美幸（講師）

教員組織充実のため新規採用(27)
担当

専
門
教
育
科
目

学
科 専 統
専 門 合
門 科 分
科 目 野
目

倉成由美（助教）

教員組織充実のため新規採用(27)
担当

統
合
看
護

伊藤尚加（助教）

教員組織充実のため新規採用(27)担当一宮絵美（講師）

教員組織充実のため新規採用(27)担当大橋知子（講師）

教員組織充実のため新規採用(27)担当

西地令子（准教授）

教員組織充実のため新規採用(27)担当吉田貴美代（准教授）

教員組織充実のため新規採用（27）
担当

卒業研究

４前後

2

７
４
６

９
７
４
６

５
５
４
３

福田和美（准教授）

教員組織充実のため新規採用（27）

１０
６

担当

石橋通江（教授）

教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による教授・准教授・講師・助教の削減（27）教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山﨑律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 濵﨑美津子（助教）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 光本いづみ（助教）平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 緒方文子（助教）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 木部 泉（助教）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 永田華千代（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任者（教授・助教）削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当内山久美（講師）

平成25年2月
判定

教員審査済

可

後任教員を新規採用(25)担当

竹生真規（教授）

平成24年8月
判定

教員審査済

可

教員組織充実のため新規採用(25)担当山口淑恵（准教授）

平成24年8月
判定

教員審査済

可

就任遅延の専任教員が就任(25)担当

蒲池千草（教授）

平成23年10月
判定

教員審査済

可

一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)
担当者の辞任による変更(24)

専
門
教
育
科
目

学
科 専 統
専 門 合
門 科 分
科 目 野
目

統
合
看 総合演習
護

４後

1

６
３

９
7

５
５
２
３

１０
６
５

3

教員組織充実のため職位変更（27）担当 木村涼平（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 播磨弘子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 土森政雄（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 村井孝子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 坂田扶実子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 丸茂ひろみ（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 木部 泉（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 濵田維子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 波止千惠（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 梅﨑節子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 一原由美子（教授）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 播磨弘子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 坂田扶実子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 丸茂ひろみ（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 木村涼平（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 土森政雄（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 村井孝子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 名古屋亮子（助手）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 倉成由美（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 一宮絵美（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 吉田貴美代（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 石橋通江（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による教授・准教授・講師・助教の削減（27）
必要に応じて助手を追加（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山﨑律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 濵﨑美津子（助教）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 梅﨑節子（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可

教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 濵田維子（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 山口淑恵（准教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 大園孝子（准教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 一原由美子（准教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 床島正志（准教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 竹生真規（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 二重作清子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 福嶋龍子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)

専
門
教
育
科
目

学
科 専 統
専 門 合
門 科 分
科 目 野
目

統
合
看 統合実習Ⅰ（専門選択）
護

４後

1

６
3

９
７
４

５
５
３
４

１０
６
５

3

教員組織充実のため職位変更（27）担当 木村涼平（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 播磨弘子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 土森政雄（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 村井孝子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 坂田扶実子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 丸茂ひろみ（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 木部 泉（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 濵田維子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 波止千惠（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 梅﨑節子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 一原由美子（教授）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 播磨弘子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 坂田扶実子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 丸茂ひろみ（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 木村涼平（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 土森政雄（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 村井孝子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 名古屋亮子（助手）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 倉成由美（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 一宮絵美（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 吉田貴美代（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 石橋通江（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による教授・准教授・講師・助教の削減（27）
必要に応じて助手を追加（27）担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山﨑律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 濵﨑美津子（助教）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 濵田維子（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 竹生真規（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 二重作清子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 福嶋龍子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任教員（助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当

小森直美（准教授）

担当

山口淑恵（准教授）

平成25年2月
判定

可

教員審査済

専
門
教
育
科
目

学
科 専 統
専 門 合
門 科 分
科 目 野
目

統
合
看
護

統合実習Ⅱ（管理実習）

４後

1

６
３
１

９
６
３
４

５
５
３

１０
６
５

3

教員組織充実のため職位変更（27）担当 木村涼平（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 播磨弘子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 土森政雄（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 村井孝子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 坂田扶実子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 丸茂ひろみ（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 木部 泉（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 濵田維子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 波止千惠（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 梅﨑節子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 一原由美子（教授）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 播磨弘子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 坂田扶実子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 丸茂ひろみ（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 木村涼平（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 土森政雄（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 村井孝子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 名古屋亮子（助手）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 倉成由美（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 一宮絵美（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 吉田貴美代（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 石橋通江（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による教授・准教授・講師・助教の削減（27）
必要に応じて助手を追加（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山﨑律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 濵﨑美津子（助教）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 濵田維子（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 山口淑恵（准教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 竹生真規（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 二重作清子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 福嶋龍子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)

（注）・
・

認可申請書の様式第'２号（その'２の'１）に準じて作成してください。
設置認可時の授業科目全て（兼任，兼担教員が担当する科目を含む。）を黒字で記載してください。その上で，前年度報告時（平成'２'２年度に認可された大学等は設置認可時）より変更されているものは赤字見え消し修正し，「備考」に赤字で理由・変更年月等を記入してください。
なお，昨年度の報告書において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。
・ 授業科目を追加又は内容を変更する場合で，専任教員が担当するため教員審査が必要なものについては，「専任教員採用等設置計画変更書」の審査年月等を「備考」に記入してください。（今後審査を受ける場合には，「平成○年○月 提出予定」と記入してください。）
・ 「配当年次」について，設置認可申請時に開講時期を記載する必要がなかった学部等（平成'１９年度認可
以前）についても，設置認可時の状況を黒字で記載してください。また，前年度報告時より修正があれば，赤字で見え消し修正をしてください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目についても，「（'１）授業科目表」にはその状況を反映させてください。（ただし、「（３）未開講科目」欄には記載する必要はありません）。

（２） 授業科目数
必認 可 時 の 計 画
自 由
修 選 択
科目
科目
科目
75
44
4

計

必
科目
123
[

（注）・

変
更
状
況
修 選 択 自 由
計
科目
科目
科目
科目
123
75
44
4
0

] [

0

] [

0

] [

0

備

]

未開講である場合や，配当年次に関わらず，教育課程上の授業科目数を記入する（資格に関する課程など，別課程としている授業科目については算入する必要はありません。）とともに，［ ］内に，設置認可時の計画からの増減を記入してください。（記入例：'１科目減の場合：△'１）

考（３） 未開講科目
番号

授業科目名

１

該当なし

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択

未開講の理由，代替措置の有無

２
３

（注）・

設置認可時の計画にあった授業科目が配当年次に達しているにも関わらず，何らかの理由で未開講となっている授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目については，記入しないでください。（ただし，未開講科目があった場合は，（１）「授業科目表」にその状況を反映させてください。）（４） 廃止科目
番号

授業科目名

１

該当なし

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択廃止の理由，代替措置の有無

２
３
（注）・

設置認可時の計画にあった授業科目を何らかの理由で廃止（教育課程から削除）した授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。

（５） 授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」

該当なし

（注）・

授業科目を未開講又は廃止としたことによる学生の履修への影響に関する「大学の所見」及び「学生への周知方法」を記入してください。

（６） 「認可時の計画の授業科目数の計」に対する「未開講科目と廃止科目の計」の割合
未開講科目と廃止科目の計
認可時の計画の授業科目数の計＝（注）・小数点以下第３位を切り捨て，小数点第２位までを記入してください。

０.００

２

授業科目の概要＜保健医療学部

看護学科＞ 平成2４年度入学生（１） 授業科目表
科目区分

授業科目の名称
リ
メ
デ

２

１前

２

１前

２

基礎物理学

ィ

１前

ー

科
学 基礎数学
リ
テ 統計学
ラ
シ ライフサイエンス入門

教
養
教
育
科
目

配 当
単位数
専任教員等の配置
年 次 必 修 選 択 自 由 教 授 准教授 講 師 助 教 助 手

生物
化学
物理
ア
ル 数学
基礎生物学
基礎化学

１前

２

兼1
兼1

１前

２

１前

２

兼1
兼1
兼2
兼1
兼1
兼2
兼1
兼1

１前

２
２

１
２

１･２前

１･２前

情報処理応用

１･２後

１

哲学
人 心理学
間 宗教と文化の 歴史から学ぶ
理 文学の世界解
芸術と創造
ジェンダー論
暮らしの中の法律
教育論
経済と社会
地球と環境

１･２前

２

社
会 ボランティア論
の
理
解

兼1

２

１･２前

考

１

１前

情報処理入門

暮らしの中の救急法

備
兼1

兼1
兼2
兼4
兼1
兼1
兼2
兼4
兼1
兼1

１

２

担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)

時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)

担当者の退職による兼担者の変更（27）
時間割の変更に基づく兼担者の変更(26)
担当者の退職による兼担者の削減及び変更（27）
時間割の変更に基づく兼担者の変更(26)兼1

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

１･２前

２

兼1

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

１･２後

２

兼1

担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

１･２前

２

兼1

１･２後

２

兼1

１･２前

２

兼1

１･２前

２

兼1

１･２前

２

兼1

１･２前

２

兼1

１･２後

２

兼1

１･２後

１

兼3
兼2
兼1

１･２後

１･２後

兼2
兼1

２

１
１

兼３
兼３
兼７
兼３

社会人セミナー

１前

１

英語Ⅰ
英語Ⅱ
英会話Ⅰ

１･２前

２

兼1

１･２後

２

２前

１

英会話Ⅱ

２後

１

兼1
兼3
兼2
兼3
兼3

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

担当者の辞任により兼任者変更予定（27）
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)
教員組織の充実を図るため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）
時間割の変更による担当者の変更（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による兼担者の変更（27）担当 福嶋龍子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
昨年度就任遅延者の就任による変更(24)
体調不良による就任遅延の理由により担当者を変更(23)外国 ドイツ語Ⅰ
語 ドイツ語Ⅱ

中国語Ⅰ
中国語Ⅱ
韓国語Ⅰ
韓国語Ⅱ

担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼任者変更(26)
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼任者変更(26)

１･２前

１

兼1

１･２後

１

兼1

１･２前

１

兼2

１･２後

１

兼2

１･２前

１

兼1

担当者の辞任による兼任者の変更（27）

１･２後

１

兼1

担当者の変更による兼任者の変更（27）生命・医療倫理学
現 人間工学
代 臨床心理学医
生活と健康
療

予防医学概論
国際保健学

医療連携の基礎

１後

１

２前

１

２前

１

兼1
兼1
兼1
兼1

２前

１

兼1

４後

１

４後

１

２前

兼担者の退職により兼任者へ変更（27）

兼1
１

1
1
2

1

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

兼1

兼5
兼7
兼4

1

教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
担当者の辞任による変更(24)担当

床島正志（准教授）

平成23年9月
判定

共
通
専
門
科
目

教員審査済

可

一身上の都合による就任辞退の理由により担当者を変更(23)

チーム医療論Ⅰ

２前

１

兼9
兼7
兼2
兼7

1

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 西村由紀子（教授）
教育の充実を図るため兼担者の追加（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
前年度集計ミスによる兼任者数の修正(26)
教員組織の充実を図るため新規採用（27）担当西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当

チーム医療論Ⅱ

３前

１
１

1

兼 19
兼 11
兼 10

１

西村由紀子（教授）

教育の充実を図るため兼担者の追加（27）
担当者の退職及び辞任による兼担者の変更（27）
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼担者の削減・追加変更(26)後任教員を新規使用（25）担当

竹生真規（教授）

平成25年2月
判定

教員審査済

可

一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)

人
体
の
構
造
と
機
能
・
疾
病
の
成
り
立
ち
と
回
復
の
促
進

専
門
教
育
科
目

学
科
専
門
科
目

専
門
基
礎
科
目

４後

1

形態機能学Ⅰ

１前

１

１

兼１

形態機能学Ⅱ

１前

１

１

兼１

基礎遺伝子学
栄養・代謝学

４後
１後

１

医学概論

１前

１

１

兼5
兼4
兼3
兼1

臨床病態学Ⅰ

１後

１

１

兼１

臨床病態学Ⅱ

１後

１

１

兼１

病理学
臨床薬理学
リハビリテーション概論
放射線診療
感染免疫学
医療英語
健康科学

１後

１

１後

１

２前

１

１

教育の充実を図るため兼任者を追加(26)Ｈ23担当者就任辞退につき兼任者補充(26)
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
担当者の辞任による変更(24)
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
担当者の辞任による変更(24)兼１
兼２
教育の充実を図るため兼任者を追加（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）教育の充実を図るため兼任者を追加（26）
担当者の辞任による変更（24）
担当者の辞任による兼任者の変更(27)
担当者の辞任による変更（24）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（26）
担当者の辞任による変更(24)

ヘルスプロモーション入門

健
康
支
援
と
社
会
保
障
制
度

兼4
兼1
兼4

総合チーム医療

医療情報学
公衆衛生学
疫学
保健統計学
保健医療福祉行政論Ⅰ
保健医療福祉行政論Ⅱ
関係法規

２後
２前

兼１
１

兼１

１

兼１

１

兼１

２前

１

兼１

１前

１

兼１

１後

１

１

１後
１

２後

１

１後

１

２後

１

２後
３前

１
1

１

１後

担当者の辞任による変更(24)

兼１

1

１

兼１

担当者の退職（教授・助教）による専任者の削減（27）
担当者の就任辞退による兼任者の削減（27）
教育の充実を図るため担当者追加(26)25）
担当 山口淑恵（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による変更(24)担当 二重作清子（教授）緒方文子（助教）
平成23年7月 教員審査済
判定 可
一身上の都合による就任辞退の理由により後任未定(23)兼1

担当者の退職による兼担者の変更（27）兼１

兼任者の就任辞退により専任者に変更（27）

兼１
１
２

１

兼1

担当者の辞任による兼任者の変更(26)兼1

担当者の辞任による兼任者の変更(26)兼１

担当者の辞任による兼任者の変更(26)
担当者の辞任による専任教員の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当山口淑恵（准教授）

平成24年8月

地域保健環境論

３前

１

１

１

判定

教員審査済

可

就任遅延の専任教員が就任(25)担当

蒲池千草（教授）

平成23年10月
判定

社会福祉論

２前

1

兼１

可

教員審査済

教員組織充実のため新規採用（27）

看護学概論

１前

担当

1
１
２

２

西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当西村由紀子（教授）

一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(23)教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当山田美幸（講師）

教員組織充実のため新規採用（27）担当伊藤尚加（助教）

教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当木部泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）

教員組織充実のため新規採用（27）担当

フィジカルアセスメント技術

１前

１
１

１

1

２
１
２
１

西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）

３
２
１

担当

西村由紀子（教授）前年度記載ミスによる教員組織充実のための職位変更（27）担当

古庄夏香（准教授）

平成26年2月
判定

教員審査済

可

前年度集計ミスによる専任者（講師）数の修正(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当

日常生活援助技術

１後

１
１

２

１

２
２
１

山中

真（助教）

平成25年2月

教員審査済

判定 可
教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)

３
１
２
１

担当

古庄夏香（講師）

平成25年2月
判定

教員審査済

可

教育の充実を図るため担当者追加(24)担当能登裕子（助教）

平成24年2月

診療の補助技術

２前

1
１

２

1

２
２

３
１
２
１

担当

能登裕子（助教）

平成24年2月

専
門
教
育
科
目

学
専
科 専
門
専 門
分
門 科
野
科 目
Ⅰ
目

看
護
の
基
礎

感染予防と危機管理

２後

カウンセリングの理論と技法

１後看護過程展開技術

２前

１
1

１

1

２
１

1

兼１

１
1

1

２
１

３
１

教員審査済

判定 可
教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)

３
１
２

１

教員審査済

判定 可
教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(24)

担当者の辞任による兼任者の変更(26)
教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(24)担当 古庄夏香（講師）
平成24年2月 教員審査済
判定 可

臨床看護総論

２後

1

１
1
２

1

２
１

教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(24)３担当

古庄夏香（講師）

平成24年2月

基礎看護学実習Ⅰ

２前

1

1
１

1

２
２

３
１
３

４
６

基礎看護学実習Ⅱ

２後

2

1
１

1

２
２

３
１
３

４
６

教員審査済

判定 可
教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
職位変更及び必要性により助手の削減（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 二重作清子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)
助手の採用時期変更による担当者数変更(24)教育の充実を図るため担当者を追加（27）担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のための職位変更及び担当者の追加（27）担当 木部 泉（講師）、木村涼平・村井孝子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による変更（27）担当 西村由紀子（教授）
職位変更及び必要性により助手の削減（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 二重作清子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)
助手の採用時期変更による担当者数変更(24)担当者の退職による変更（27）担当内山久美（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）

成人看護学概論

１後

２

担当

１
1
１

内山久美（教授）

後任教員を新規採用(25)担当

竹生真規（教授）

平成24年8月
判定

専
門
教
育
科
目

学
専
科 専
門
専 門
分
門 科
野
科 目
Ⅱ
目

成人看護援助論Ⅰ

２前

2

１
１
１

１
１
１

２
１

３
1

１

成人看護援助論Ⅱ

２後

2

１
１
１

１
１
１

２
１
２

３
1

1

成
人
看
護
学

教員審査済

可

担当者の辞任による変更(24)
担当者の退職による変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）・一宮絵美（講師）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当 丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵(講師)、丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
職位変更による助手の削減（27）
教員組織充実のため職位変更（26）担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じ助手を追加(26)後任教員を新規採用(25)担当 竹生真規（教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任および就任辞退による変更(24)
担当者の退職による変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）・一宮絵美（講師）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当 丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵(講師)、丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
職位変更による助手の削減（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じ助手を追加(26)
担当者の辞任による変更(25)後任教員を新規採用(25)担当 竹生真規（教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
担当者の就任及び就任辞退による変更・H25年度修正時誤って削除(26)

成人看護学実習Ⅰ

3後
～
4前
３後

3

１
１
１

１
１
１

２
１
２

３
1

1

担当者の退職による変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）・一宮絵美（講師）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当 丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵(講師)、丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
職位変更による助手の削減（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じ助手を追加(26)
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)
前年度の集計ミスによる変更(26)後任教員を新規採用(25)担当

竹生真規（教授）

平成24年8月
判定

教員審査済

可

担当者の就任及び就任辞退による変更・H25年度修正時誤って削除(26)

成人看護学実習Ⅱ

3後
～
4前
４前

3

１
１
１

１
１
１

２
１

３
1

1

担当者の退職による変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）・一宮絵美（講師）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当 丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵(講師)、丸茂ひろみ・坂田扶実子・播磨弘子(助教)
職位変更による助手の削減（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じ助手を追加(26)
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)後任教員を新規採用(25)担当

竹生真規（教授）

平成24年8月
判定

教員審査済

可

担当者の就任及び就任辞退による変更・H25年度修正時誤って削除(26)老年看護学概論

２前

1

１

１

教員組織充実のため新規採用(24)
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当

一原由美子（教授）

前年度集計ミスによる専任教員（教授）数の修正(26)

老年看護援助論Ⅰ

２後

1

１

１

教員組織充実のため新規採用(24)担当

一原由美子（准教授）

平成23年9月
判定

教員審査済

可

教員組織の充実を図るため職位変更（27）老年 老年看護援助論Ⅱ
看
護
学

担当

３前

2

２
１

１

1

一原由美子（教授）

教育の充実を図るため担当者追加（27）1担当

光本いずみ（助教）

担当領域及び職位変更による助手の削減（27）
必要性に応じ助手を追加(26)
教員組織の充実を図るため職位変更（27）

老年看護学実習Ⅰ

3後
～
4前
３後

担当

1

１

１

１

一原由美子（教授）

担当領域及び職位変更による助手の削減（27）1

必要性に応じ助手を追加（26）
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)
教員組織の充実を図るため職位変更（27）

老年看護学実習Ⅱ

3後
～
4前
３後

3

母性看護学概論

２前

1

母性看護援助論Ⅰ

母性看護
母性看護援助論Ⅱ学

母性看護学実習

１

１

１

１
２

担当

1

一原由美子（教授）

時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）削減(26)
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)

１

２後

1

1

2
１

1

２後

2

1

２

1

3後
～
4前
４前

2

1

２
３

1

教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 浜田維子（准教授）
担当者の退職による講師の削減（27）
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 永田華千代（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 浜田維子（准教授）
担当者の退職による講師の削減（27）
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 浜田維子（准教授）
担当者の退職による講師の削減（27）
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)
一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)
担当者の退職による変更（27）担当中西順子（准教授）

教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当

小児看護学概論

１後

１

１

１
１

兼1

中西順子（准教授）

教育の充実を図るため兼任者追加(26)
担当者の辞任による変更(25)
教員組織充実のため新規採用(24)担当

大園孝子（准教授）

平成24年2月

小児看護援助論Ⅰ

専
門
教
育
科
目

学
専
科 専
門
専 門
分
門 科
野
科 目
Ⅱ
目

２前

１
１
２

1

１
1

１
１

兼３
兼２

教員審査済

判定 可
担当者の退職による変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 名古屋亮子（助手）
必要性に応じて助手を変更（27）
担当者の就任辞退による兼任者の変更及び追加（27）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じて助手を追加(26)教育の充実を図るためＨ25年度より兼任者追加(26)
一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)
教員組織充実のため新規採用(24)担当

大園孝子（准教授）

平成24年2月

小児看護学

小児看護援助論Ⅱ

３前

2

１

１
１
２

1
１

１
1

兼1

教員審査済

判定 可
担当者の退職による変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 名古屋亮子（助手）
必要性に応じて助手を変更（27）教育の充実を図るため兼任者を追加（27）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じて助手を追加(26)
担当者の辞任による変更(25)
一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)小児看護学実習

3後
～
4前
３後

2

１

１
１
２

１
1

担当者の退職による変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 名古屋亮子（助手）
必要性に応じて助手を変更（27）
担当者の退職による准教授の削減（27）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じて助手を追加(26)
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)
担当者の辞任による変更(25)1

一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)
教員組織充実のため新規採用（27）担当

石橋通江（教授）担当

倉成由美（助教）

担当者の退職による変更（27）

精神看護学概論

１後

１

1

１
１

担当

1

石橋通江（教授）

教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当

梅﨑節子（准教授）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当

精神保健看護学

２前

1

1

１
１

１

精神看護援助論

３前

2

1

１
１

１

梅﨑節子（准教授）

担当 倉成由美（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 石橋通江（教授）担当 倉成由美（助教）
担当者の退職による変更（27）担当 石橋通江（教授）
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 梅﨑節子（准教授）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 倉成由美（助教）
教員組織充実のため新規採用（24）担当 梅﨑節子（講師）
平成23年9月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用（27）担当 石橋通江（教授）担当 倉成由美（助教）
担当者の退職による変更（27）担当 石橋通江（教授）
教員組織の充実を図るため職位変更（27）

1

精
神
看
護
学
1

兼1

担当

梅﨑節子（准教授）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当

倉成由美（助教）

教育の充実を図るため兼任者を追加（27）
担当者の退職による助手の削減（27）
必要性に応じて助手を追加(26)
教員組織充実のため新規採用（27）担当

石橋通江（教授）担当

倉成由美（助教）

担当者の退職による変更（27）

精神看護学実習

3後
～
4前
３後

担当

2

1

1
１

１

石橋通江（教授）

教員組織の充実を図るため職位変更（27）1担当

梅﨑節子（准教授）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当

倉成由美（助教）

担当者の退職による助手の削減（27）
必要性に応じて助手を追加(26)
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)
教員組織充実のため新規採用（27）担当

西地令子（准教授）

教員組織充実のため新規採用（27）担当

公衆衛生看護学概論

２前

2

在宅看護論

２前

1

家族看護論

２後

1

１
１

１
１

３
１

兼1

１
１

兼1

１
1

兼１

吉田貴美代（准教授）

担当者の辞任による専任者（教授）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 山口淑恵（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成23年10月 教員審査済
判定 可
一身上の都合による就任遅延による変更(24)
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山崎律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任者（准教授）の削減(26)
教育の充実を図るためＨ25年度より兼任者追加(26)
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 吉田貴美代（准教授）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山崎律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任者（教授）の削減(26)
就任遅延の専任教員が就任(25)担当

蒲池千草（教授）

平成23年10月

在宅看護援助論

３前

2

1

１

１
1

1

教員審査済

判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山崎律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じて助手を追加(26)
担当者の辞任による専任者（准教授）の削減(26)公衆衛生看護援助論

３前

2

１

３
１

公衆衛生看護活動展開論Ⅰ

２後

２

１

2

兼1

公衆衛生看護活動展開論Ⅱ

２後

１

2

兼1

公衆衛生看護管理論Ⅰ

３前

１

2

兼1

公衆衛生看護管理論Ⅱ

３前

１

３

兼1

在宅看護論実習

3後
～
4前
４前

1

１
１

公衆衛生看護学実習Ⅰ

４前

１

３
１

１

２

１

2

２

１

１

１

１

１

教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 吉田貴美代（准教授）
時間割の変更に基づく担当者（助教）の削減(26)担当者（教授）の辞任による削減(26)
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 緒方文子（助教）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(25)担当 山口淑恵（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 吉田貴美代（准教授）
教育の充実を図るため専任者に変更（27）
担当者（教授）の辞任より兼任者に変更(26)
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 吉田貴美代（准教授）
教育の充実を図るため専任者に変更（27）
担当者（教授）の辞任より兼任者に変更(26)
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 吉田貴美代（准教授）
教育の充実を図るため専任者に変更（27）
担当者（教授）の辞任より兼任者に変更(26)
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当 山口淑恵（准教授）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 吉田貴美代（准教授）
教育の充実を図るため専任者に変更（27）
担当者（教授）の辞任より兼任者に変更(26)
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山崎律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
必要性に応じて助手を追加(26)
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（准教授・助教）の削減(26)
臨地実習施設の確保が困難であったため配当年次を変更(26)
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 吉田貴美代（准教授）
担当者の退職による助教の削減（27）
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 緒方文子（助教）平成23年10月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任（教授）による削減(26)
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(25)担当 山口淑恵（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定

公衆衛生看護学実習Ⅱ

４前

３

１

３
１

１

可

教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 吉田貴美代（准教授）
担当者の退職による助教の削減（27）
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 緒方文子（助教）平成23年10月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任（教授）による削減(26)
就任遅延の専任教員が就任(25)担当 蒲池千草（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(25)担当 山口淑恵（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可教員組織充実のため新規採用により専任者に変更（27）

看護倫理

３前

１
１

1

看護管理・医療安全

４後

1

救急医療

４後

1

国際看護論

４後

1

兼2

1

兼1

担当

西村由紀子（教授）担当者の辞任により平成26年度より兼任者に変更（27）
担当者の辞任によりＨ26年度変更書提出予定(26)
担当者の退職によりＨ27年度兼任者に変更予定（27）
教育の充実を図るため担当者追加・兼任者を削減(26)担当 竹生真規（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可

兼2
教員組織充実のため新規採用により専任者に変更（27）

1

兼１

災害看護論

４後

1

看護教育論

４後

1

１

兼1

看護教育方法論

４後

1

１

兼1

看護研究

３前

1

1

兼１

1

担当

西村由紀子（教授）担当者辞任のため兼任者変更(26)
教員組織の充実を図るため職位変更（27）担当 梅﨑節子（准教授）
教育の充実を図るため担当者追加・兼任者を削減(26)担当 梅﨑節子（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任によりＨ26年度より兼任者に変更（27）
担当者辞任のため兼任者で担当予定(26)
担当者の辞任によりＨ26年度より兼任者に変更（27）
担当者辞任のため兼任者で担当予定(26)１
教員組織充実のため職位変更（27）担当木村涼平（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当播磨弘子（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

土森政雄（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当村井孝子（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

坂田扶実子（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当丸茂ひろみ（助教）

教員組織充実のため職位変更（27）担当原理恵（講師）

教員組織充実のため職位変更（27）
担当

木部

泉（講師）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

濵田維子（准教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当中西順子（准教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

波止千惠（准教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

梅﨑節子（准教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当山崎律子（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当内山久美（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）担当

一原由美子（教授）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当播磨弘子（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当

坂田扶実子（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当丸茂ひろみ（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当木村涼平（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当

土森政雄（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当村井孝子（助教）

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当山田美幸（講師）

教員組織充実のため新規採用(27)
担当

専
門
教
育
科
目

学
科 専 統
専 門 合
門 科 分
科 目 野
目

倉成由美（助教）

教員組織充実のため新規採用(27)
担当

統
合
看
護

伊藤尚加（助教）

教員組織充実のため新規採用(27)担当一宮絵美（講師）

教員組織充実のため新規採用(27)担当大橋知子（講師）

教員組織充実のため新規採用(27)担当

西地令子（准教授）

教員組織充実のため新規採用(27)担当吉田貴美代（准教授）

教員組織充実のため新規採用（27）
担当

卒業研究

４前後

2

７
４
６

９
７
４
６

５
５
４
３

福田和美（准教授）

教員組織充実のため新規採用（27）
担当

１０
６

石橋通江（教授）

教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による教授・准教授・講師・助教の削減（27）教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山﨑律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 濵﨑美津子（助教）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 光本いづみ（助教）平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 緒方文子（助教）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 木部 泉（助教）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 永田華千代（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任者（教授・助教）削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当内山久美（講師）

平成25年2月
判定

教員審査済

可

後任教員を新規採用(25)担当

竹生真規（教授）

平成24年8月
判定

教員審査済

可

教員組織充実のため新規採用(25)担当山口淑恵（准教授）

平成24年8月
判定

教員審査済

可

就任遅延の専任教員が就任(25)担当

蒲池千草（教授）

平成23年10月
判定

教員審査済

可

一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)
担当者の辞任による変更(24)

専
門
教
育
科
目

学
科 専 統
専 門 合
門 科 分
科 目 野
目

統
合
看 総合演習
護

４後

1

６
３

９
7

５
５
２
３

１０
６
５

3

教員組織充実のため職位変更（27）担当 木村涼平（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 播磨弘子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 土森政雄（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 村井孝子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 坂田扶実子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 丸茂ひろみ（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 木部 泉（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 濵田維子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 波止千惠（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 梅﨑節子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 一原由美子（教授）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 播磨弘子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 坂田扶実子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 丸茂ひろみ（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 木村涼平（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 土森政雄（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 村井孝子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 名古屋亮子（助手）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 倉成由美（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 一宮絵美（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 吉田貴美代（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 石橋通江（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による教授・准教授・講師・助教の削減（27）
必要に応じて助手を追加（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山﨑律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 濵﨑美津子（助教）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 梅﨑節子（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 濵田維子（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 山口淑恵（准教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 大園孝子（准教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 一原由美子（准教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 床島正志（准教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 竹生真規（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 二重作清子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 福嶋龍子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)

専
門
教
育
科
目

学
科 専 統
専 門 合
門 科 分
科 目 野
目

統
合
看 統合実習Ⅰ（専門選択）
護

４後

1

６
3

９
７
４

５
５
３
４

１０
６
５

3

一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)
教員組織充実のため職位変更（27）担当 木村涼平（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 播磨弘子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 土森政雄（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 村井孝子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 坂田扶実子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 丸茂ひろみ（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 木部 泉（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 濵田維子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 波止千惠（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 梅﨑節子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 一原由美子（教授）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 播磨弘子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 坂田扶実子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 丸茂ひろみ（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 木村涼平（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 土森政雄（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 村井孝子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 名古屋亮子（助手）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 倉成由美（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 一宮絵美（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 吉田貴美代（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 石橋通江（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による教授・准教授・講師・助教の削減（27）
必要に応じて助手を追加（27）担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
教員組織充実のための職位変更(26)担当 内山久美（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山﨑律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 濵﨑美津子（助教）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 濵田維子（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 竹生真規（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 二重作清子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 福嶋龍子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任教員（助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当

小森直美（准教授）

担当

山口淑恵（准教授）

平成25年2月
判定

可

教員審査済

専
門
教
育
科
目

学
科 専 統
専 門 合
門 科 分
科 目 野
目

統
合
看
護

統合実習Ⅱ（管理実習）

４後

1

６
３
１

９
６
３
４

５
５
３

１０
６
５

3

教員組織充実のため職位変更（27）担当 木村涼平（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 播磨弘子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 土森政雄（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 村井孝子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 坂田扶実子（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 丸茂ひろみ（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 原 理恵（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 木部 泉（講師）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 濵田維子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 中西順子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 波止千惠（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 梅﨑節子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 山崎律子（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 内山久美（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）担当 一原由美子（教授）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 播磨弘子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 坂田扶実子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 丸茂ひろみ（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 木村涼平（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 土森政雄（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 村井孝子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(27)担当 山田美幸（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 名古屋亮子（助手）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 倉成由美（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 伊藤尚加（助教）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 一宮絵美（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 大橋知子（講師）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 西地令子（准教授）
教員組織充実のため新規採用(27)担当 吉田貴美代（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 福田和美（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 石橋通江（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 西村由紀子（教授）担当者の退職による教授・准教授・講師・助教の削減（27）
必要に応じて助手を追加（27）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 古庄夏香（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 山﨑律子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 中西順子（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 波止千惠（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 濵﨑美津子（助教）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 原 理恵（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため助手から助教へ職位変更(26)担当 井上福江（助教）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 濵田維子（講師）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 山口淑恵（准教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 竹生真規（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 二重作清子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 福嶋龍子（教授）
平成25年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
一身上の都合による就任辞退の理由により担当者数変更(25)

（注）・
・

認可申請書の様式第'２号（その'２の'１）に準じて作成してください。
設置認可時の授業科目全て（兼任，兼担教員が担当する科目を含む。）を黒字で記載してください。その上で，前年度報告時（平成'２'２年度に認可された大学等は設置認可時）より変更されているものは赤字見え消し修正し，「備考」に赤字で理由・変更年月等を記入してください。
なお，昨年度の報告書において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。
・ 授業科目を追加又は内容を変更する場合で，専任教員が担当するため教員審査が必要なものについては，「専任教員採用等設置計画変更書」の審査年月等を「備考」に記入してください。（今後審査を受ける場合には，「平成○年○月 提出予定」と記入してください。）
・ 「配当年次」について，設置認可申請時に開講時期を記載する必要がなかった学部等（平成'１９年度認可
以前）についても，設置認可時の状況を黒字で記載してください。また，前年度報告時より修正があれば，赤字で見え消し修正をしてください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目についても，「（'１）授業科目表」にはその状況を反映させてください。（ただし、「（３）未開講科目」欄には記載する必要はありません）。

（２） 授業科目数
必

修
科目
75

認 可 時 の 計 画
選 択
自 由
科目
科目
44
4

計

必
科目
123
[

（注）・

変
更
状
況
計
修 選 択 自 由
科目
科目
科目
科目
75
47
4
126
0

] [

3

] [

0

] [

3

]

未開講である場合や，配当年次に関わらず，教育課程上の授業科目数を記入する（資格に関する課程など，別課程としている授業科目については算入する必要はありません。）とともに，［ ］内に，設置認可時の計画からの増減を記入してください。（記入例：'１科目減の場合：△'１）

備考

（３） 未開講科目
番号

授業科目名

１

該当なし

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択

未開講の理由，代替措置の有無

２
３

（注）・

設置認可時の計画にあった授業科目が配当年次に達しているにも関わらず，何らかの理由で未開講となっている授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目については，記入しないでください。（ただし，未開講科目があった場合は，（１）「授業科目表」にその状況を反映させてください。）（４） 廃止科目
番号

授業科目名

１

該当なし

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択廃止の理由，代替措置の有無

２
３
（注）・

設置認可時の計画にあった授業科目を何らかの理由で廃止（教育課程から削除）した授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。

（５） 授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」

該当なし

（注）・

授業科目を未開講又は廃止としたことによる学生の履修への影響に関する「大学の所見」及び「学生への周知方法」を記入してください。

（６） 「認可時の計画の授業科目数の計」に対する「未開講科目と廃止科目の計」の割合
未開講科目と廃止科目の計
認可時の計画の授業科目数の計＝（注）・小数点以下第３位を切り捨て，小数点第２位までを記入してください。

０.００

３

施設・設備の整備状況，経費

区
(１)

分
区

内

分

専

容

用

共

備考

共用する他の学校等の専用用計

純真短期大学と共用(本館６,７階部分は純真高等学校と共用)
等価交換により借地を取得(24)

校 舎 敷 地3,771.00
13,369.03㎡

18,332.03

3,711.00 ㎡

1,192.00 ㎡

借用面積：3,417㎡（この内、785㎡を大学にお

18,332.03 ㎡ いて借用）

借用期間：25年
借用面積：1,963㎡（この内、1,641㎡を大学において借用）
借用期間：25年

運動場用地
12,509.73

12,509.73

9,503.17㎡

9,503.17 ㎡ （校地校舎/共用）

0.00 ㎡

0.00 ㎡

記載ミス
60㎡増(24)

校地

小（運動場用地/専用）
共有部分の記載漏れであったテニス
コートを大学専用に変更
3,006.56㎡増(24)計25,878.76

等

3,771.00

22,872.20㎡30,841.76

3,711.00 ㎡

1,192.00 ㎡

27,835.20 ㎡ （その他/専用）
学生寮売却による変更
1,973.45㎡減(24)その（その他/共用）
記載ミス 2,134㎡増(24)
未使用の校地であったが、平成24年度より使用する事になった為、共有
4,862.80 ㎡ の校地に変更 3,218.23㎡増(24)他
549.358,241.58

7,692.23

2,522.80

2,340.00 ㎡㎡

0.00 ㎡[運動場用地]
校地校舎と別地（スクールバスで15分）

合

計
26,428.11

11,463.23

25,395.00
専
(２) 校

㎡

39,083.34
1,192.00 ㎡
共用する他の学校等の専用

6,111.00 ㎡

用

共

用

32,698.00 ㎡
計37,160.24

20,788.45

舎

（
講

義

耐震工事に伴い、補強困難な倉庫（168㎡）の撤去（27）20,956.45 ㎡

9,928.04 ㎡

6,443.75 ㎡

37,328.24 ㎡

20,956.45 ㎡）（

9,928.04 ㎡）（

6,443.75 ㎡）（

37,328.24 ㎡）

実験実習室

情報処理学習施設

室

演

習

室

語学学習施設
学生数に応じた教育環境整備の為（2部屋を1部屋に改修した為）(25)

4
3
(３) 教

室

等
31
45

14
12

室

33
34
25

室

2
3
2
3人）

室
（補助職員

新設学部等の名称

室

(５)

書

〔うち外国書〕

視聴覚資料

機械・器具

点

点

種

〔うち外国書〕

81〔57〕(19,869〔2,769〕)

10,243450(6〔6〕)(715)(13,384)

(69)
(61)

(8〔8〕)(612)(15,818 〔2,679〕)(143 〔66〕)(3 〔3〕)(518)(13,087)(11,469)(14,411 〔2,663〕)(13,094 (2,745))(115 〔68〕)(0 〔0〕)(450)(11,038)

81〔57〕）（

8〔7〕） （ 411 ）図書充実を図る為（23）
図書充実を図る為（24）
教育環境の充実をはかる為（24）
点
図書充実を図る為（25）
教育環境の充実を図る為（25）41[学術雑誌（うち外国書）]
記載ミス 2冊減(25)(159〔75〕)（

専任教員増員の為(24)
専任教員増員及び2部屋を1部屋に改修した為(25)
専任教員増員の為（26）
専任教員増員及び1部屋を2部屋に改修した為（27）本

8〔7〕(17,656〔2,739〕)(13,015 (2,619))

標

電子ジャーナル〔うち外国書〕

14,815〔2,619〕

保健医療学部

室

学術雑誌

冊

図
書
・
設
備

情報処理学習施設補助職員の減（補助職員 0 人） （27）

75
69
64
82
68

保健医療学部

図

学生数に応じた教育環境整備の為（情報処理学習施設の追加及び補助
職員の追加）（26）

数(４) 専任教員研究室

新設学部等
の名称

0 室 記載ミス 実験実習室の減（26）室（10,243） （(44)[電子ジャーナル〔うち外国書〕]
記載ミス 3冊増(25)図書充実を図る為（26）
教育環境の充実を図る為（26）41） 図書充実を図る為（27）

契約中止による電子ジャーナルの減（27）

14,815〔2,619〕

81〔57〕(19,869〔2,769〕)

計

8〔7〕

450

10,24341(6〔6〕)(715)(13,384)

(69)

(612)

(13,087)(143 〔66〕)(8〔8〕)(3 〔3〕)(518)(11,469)

(61)
(44)

(115 〔68〕)(0 〔0〕)(450)(11,038)

81〔57〕） （8〔7〕） （ 411 ） （10,243） （(17,656〔2,739〕)(159〔75〕)(15,818 〔2,679〕)(14,411 〔2,663〕)(13,094 〔2,745〕)(13,015 (2,619))
面

(６) 図

書

（
積

閲 覧 座 席 数

面
育

可

能

339 席

冊

数

98,000 冊 大学全体

体育館以外のスポーツ施設の概要

積

純真短期大学と共用

館
2,160.00 ㎡ 運
区

開設年度

分

経費の見
教 員 １ 人 当 り 研 究 費 等
積り

(８)

納

）

館
2,700.57 ㎡

(７) 体

収

41

経費の見
共
同
研
積り及び
維持方法
保健医療学部
の 概 要 学生
１ 看護学科人
当 放射線技術科学科
り
納 検査科学科付
金 医療工学科

究

費

等

第１年次

動

完成年度

場
区

2

面テ

ニ

ス

コ

ー

ト

3

面

分

開設前年度

開設年度

完成年度

5,500 千円

5,500 千円

300 千円300 千円

図書購入費

5,500 千円

1,200 千円

1,300 千円

設備購入費

20,000 千円 20,000 千円 20,000 千円

第２年次

第３年次

第４年次

第５年次

第６年次

1,600 千円

1,400 千円

1,400 千円

1,400 千円-

千円-

1,600 千円

1,400 千円

1,400 千円

1,400 千円-

千円-

図書費には電子ジャーナル・
千円 データベースの整備費（運用コスト含む）を含む。
千円

1,500 千円

1,300 千円

1,300 千円

1,300 千円

-

千円

-

千円

1,500 千円

1,300 千円

1,300 千円

1,300 千円

-

千円

-

千円

学生納付金以外の維持方法の概要（注）・

設置時の計画を，申請書の様式第２号（その１の１）に準じて作成してください。（複数のキャンパスに分かれている場合，複数の様式に分ける必要はありません。なお，「（１）校地等」及び「（２）校舎」は大学全体の数字を，その他の項目はＡＣ対象学部等の数値を記入してください。）

・・・

運動場用地が校舎敷地と別地にある場合は，その旨（所要時間・距離等）を「備考」に記入してください。
「(５)図書・設備」については，上段に完成年度の予定数値を，下段には平成２６年５月１日現在の数値を記入してください。
昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更のあったものについては，変更部分を赤字で見え消し修正するとともに，その理由及び報告年度「（26）」を「備考」に赤字で記入してください。
なお，昨年度の報告において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。
・ 校舎等建物の計画の変更（校舎又は体育館の総面積の減少，建築計画の遅延）がある場合には，「建築等設置計画変更書」
を併せて提出してください。

４

既設大学等の状況

大 学 の 名 称純

真

短

既設学部等の名称

修業 入
年限 定

期

大

学

備

学 編入学 収員 定 員 定

容
員

人

人

年

年次

学位又
は称号

平均定員
超過率

開
年

設
度

倍

食物栄養学科

2

80

-

160

短期大学士
0.91
（食物栄養）

平成18年度

こども学科

2

100

-

200

短期大学士
1.08
（幼児教育）

平成18年度大学

既設学部等の名称

埼

玉

純

修業 入
年限 定
年

真

短

期

学 編入学 収員 定 員 定
人
年次

容
員
人

2

150

-

300

地

食物栄養学科
平成19年度入学定員増（50→80）

備
学位又
は称号

平均定員
超過率

開
年

設
度

所

在

短期大学士
1.02
（幼児教育）

考

地

倍

こども学科

埼玉県羽生市下岩瀬 平成23年度より入学
定員減
430番地

人
こども学科

在

福岡県福岡市南区
筑紫丘1丁目1番1号

人

大 学 の 名 称所考平成16年度（150→120）
こども学科
平成26年度より入学
定員増（120→150）（26）（注）・本調査の対象となっている大学等の設置者（学校法人等）が設置している全ての大学（学部，学科），
大学院（専攻）及び短期大学（学科）（ＡＣ対象学部等含む）について，それぞれの学校種ごとに，
平成２７年５月１日現在の上記項目の情報を記入してください。
・学部の学科または研究科の専攻等，「入学定員を定めている組織」ごとに記入してください。
※「入学定員を定めている組織ごと」には，課程認定等によりコース・専攻に入学定員を定めている場合を含めます。履修上の区分としてコース・専攻を設けている場合は含めません。
※なお，課程認定等によりコースや専攻に入学定員を定めている場合は，法令上規定されている組織上の最小単位（大学であれば「学科」，短期大学であれば「専攻課程」）でも記載してください。
・専攻科に係るものについては，記入する必要はありません。
・ＡＣ対象学部等についても必ず記入してください。
・「平均入学定員超過率」には，標準修業年限に相当する期間における入学定員に対する入学者の割合の平均の小数点以下第２位まで（小数点以下第３位を切り捨て）を記入してください。
・学生募集を停止している学部等がある場合，入学定員・収容定員・平均入学定員超過率は「－」とし，「備考」に「平成○○年より学生募集停止」と記入してください。

６

留意事項に対する履行状況等

区

分

留

意

事

項

(1)設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努める
こと。

認

可

時

（平成22年10月）

等

履

行

状

況

未履行事項についての実施計画(1)・学生教育については、 (1)実施中
建学の精神”気品・知性・奉仕”についての理想を掲
げ、学生が設置の趣旨に基づき早期に教育目的を理解するよう以下の内容を実践する予定である。
①チーム医療能力を付加させるための”医療連携の基礎科目”の実施②医療人としての資質を養うために”社会人セミナー科目”の実施③リメディアル”数学・生
物・化学・物理”教育の実
留意事項 施④少人数学生に対するSG教員の設置⑤他職種連携教育（IPE)実施委員会の設置
・教員については、以下の内容を実施する予定である。
①FD研修会の実施
新任教員の研修会②教育活動の活性化を達成できるように学部長を中心とした学部運営会議を設置
し、学内委員会活動をサポートする。
(1)別紙参照(23)(1)実施中(23)(1)別紙参照(24)(1)実施中(24)(1)別紙参照(25)(1)実施中(25)(1)別紙参照(26)(1)実施中(26)(1)別紙参照(27)(1)実施中(27)(2)カリキュラム上は、「体 (2)実施中(2)運動場が別地にあ育」「体育実技」の科目はることから、教育に支ないので、特に授業に支障
障がないようにするこがあるわけではない。しかとはもとより、学生のしながら、学生が主体と課外活動等に配慮すること。
留意事項 なって行う運動場を必要とする課外活動（クラブ活動・同好会活動等）が、支障なく行えるように大学として十分に配慮していく予定である。

(2)カリキュラム上は、「体 (2)実施中(23)
育」「体育実技」の科目はないので、特に授業に支障があるわけではない。しかしながら、学生が主体となって行う運動場を必要とする課外活動（クラブ活動・同好会活動等）が、支障なく行えるように大学として十分に配慮していく。
現在、運動クラブ等の設立
及び運動場を使用するような催事の開催等の要望はな
いが、今後、本学と運動場との間に必要に応じて送迎バスの運行を予定している。また、学生係が窓口となり、学生との連絡をとり、諸活動がスムーズに実施できるように運動場の利用スケジュール管理を行っていく。(23)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(24)
迎バスを運行させる事とした。(24)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(25)
迎バスの運行を継続している。(25)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(26)
迎バスの運行を継続している。(26)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(27)
迎バスの運行を継続している。(27)(3)以下の内容を実施する予 (3)実施中(3)教員の年齢構成が定である。
高いため、教育研究の①教員組織編成の計画をも継続性を踏まえ、今後とに公募計画（看護）を準の採用計画など、教員
備中
組織編成の将来構想を着実に実行すること。 留意事項 ②教員の資質を向上させる
ための定期的・継続可能な（特に後任の教員の採自主研修制度の構築用にあたっては、教授③地域の研究施設と共同研及び准教授も含めて公究が可能な研修制度の構築
募を行うことが望ましい。）(3)別紙参照(23)(3)実施中(23)(3)別紙参照(24)(3)実施中(24)(3)別紙参照(25)(3)実施中(25)(3)別紙参照(26)(3)実施中(26)(3)別紙参照(27)(3)実施中(27)(4)専任教員の補充を(4)「放射線腫瘍学」につい (4)実施中必要とされた１授業科ては、平成24年度前期の科目（「放射線腫瘍
目であるが、内容の変更に学」）については、科
ついて現在検討中であり、目開設時までに教員を専任教員の補充作業につい充足すること。
ても行っている。
（なお、同科目については、放射線診断に関する教育のみならず、 留意事項 (4)「放射線腫瘍学」につい (4)実施中(23)ては、平成24年度前期の科
放射線治療に関する教目であるが、内容の変更に育も重要であることか
ついては詰めの作業を行っ
ら、授業科目内容を改ており、専任教員の補充作
めるとともに、放射線業についても教員審査を含に係る診断及び治療のめて今年度中に補充教員を各々について十分な教決定する予定である。(23)
育が行えるような指導体制となるよう留意すること。）(放射線技術科学科)(4)専任教員の授業科目の内 (4)実施中(24)
容変更と教員の補充については、平成24年6月に文部科学省へ変更書の提出を予定している。(24)(4)平成24年6月に、文部科 (4)未履行事項は特になし
学省へ変更書の提出を行っ (25)た。これにより、専任教員
数及び兼任教員を補充し、十分な教育が行えるような指導体制となった。(25)(5)①教職員による募集活動 (5)①②を実施中(5)純真短期大学こどの強化、②地元の子育て支も学科の入学定員比の援施設である子どもプラザ
平均が0.7倍未満となっていることから、 留意事項 の運営開始による本学の知名度アップ等により定員充
今後の定員充足の在り
足率の向上を目指す。
方について検討すること。

(5)平成23年度は入学定員充 (5)今後、現在提携中の二校足率を0.95へ向上させるこ との高大連携の強化あるいとができた。この要因は、 は平成25年度以降の小学校
認可時(平成22年10月)①② 課程の廃止を含めた見直しに加えて③保育士需要の増 等により入学定員100％充足
加や④平成23年春の純真学 を目指す。(23)
園大学の開設も追い風になったと推定できる。(23)(5)平成24年度こども学科は (5)市からの待機児童解消の目標だった入学定員を確保 要請を受け、平成24年度かできた。その理由は前年度 ら本学園に純真保育園が開までの①～④や高大連携で 設された。今後、本学こどあろうが、加えて⑤3年連続 も学科、子どもプラザ、純の就職内定率100％が大きく 真保育園が三位一体となって地域の保育支援、子育て効いた模様。(24)
支援をなおいっそう充実させ地域貢献、社会貢献するとともに、こども学科の定員確保の維持に努めたい。
(24)

(5)平成23・24年度の対応に (5)未履行事項は特になし
より、平成25年度入学定員 （引き続き本学こども学科、純真保育園、子どもプ比が1.07となった。
（こども学科は食物栄養学 ラザが三位一体となって地科とともに2年連続で入学定 域の保育支援、子育て支援員を確保できた。その理由 をなおいっそう充実させ地
は前年度までの①～④や高 域貢献、社会貢献するとと大連携であろうが、加えて もに、こども学科の入学定⑤両学科とも近隣他大学に 員確保の維持に努めた
比べて高い就職率を確保し い。）(25)ていることが大きく効いた模様。）(25)(6)学生等の募集を停止中の純真中学校については、再開するか否かなどについての検討を速やかに行い、適切な措置を講ずること。

(6)現在募集停止中の純真中 (6)検討中
学校に関しては、平成21年3月を以って全徒が卒業したことで、実質休校状態となっている。今後の中学校のあり方については理事会においても問題提起し様々な意見が出たが、県とも協
留意事項 議した結果、将来的には再開があるにしても、一旦は廃校届けを提出するということで、理事会においても承認をされた。事務的な手続きに関しては、今後県及び文部科学省との協議の上進めていきたいと考えている。

(6)現在募集停止中の純真中 (6)検討中(23)学校に関しては、平成21年3月を以って全徒が卒業したことで、実質休校状態となっている。今後の中学校のあり方については理事会においても問題提起し様々な意見が出たが、県とも協議した結果、将来的には再開があるにしても、一旦は廃校届けを提出するということで、理事会においても承認をされた。事務的な手続きに関しては、今後県及び文部科学省との協議の上進めていきたいと考えている。(23)

(6)平成23年9月開催の理事 (6)廃校手続完了(24)会で純真中学の廃止を決議
し、平成24年1月に文部科学
省・福岡県へ廃止認可申請書を提出した。平成24年3月
文部科学省より認可決定通知を受け、寄附行為より純真中学校を削除し、4月12日
法務局への登記を完了する。
純真中学校の資産について
は、全て併設校である純真高等学校へ移管した。(24)設置計画履行状況
調

査

時

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

（平成23年5月）

設置計画履行状況調

査時（平成24年5月）

埼玉純真短期大学こども学科の入学定員超過の是正に努めること。

設置計画履行状況調

査時（平成25年5月）

平成２４年度入学生は、定員（１２０名）に対して、入学者（１２０名）。
平成２５年度入学生は、定留意事項 員（１２０名）に対して、入学者（１６１名）となり、定員を上回る結果（入学定員の１．３３倍、総定員の１．１７倍）となった。
そのため、教員数も設置基準に合致していることから、今後の応募者の増加を見込んで、平成２６年度より定員増（１５０名）の申請を行った結果、文部科学省より認可された。（26）

昨今の保育士・幼稚園教諭の需要の増加に伴い埼玉純真短期大学への入学希望者が年々増加する中、平成25
年度の入学者確保については歩留まりが読み難かった
こともあり、入学者が定員を大幅に上回る結果となった。平成２６年度の学生募集においては、定員を増加するとともに、学生募集要項に定められている各入試
区分の定員を遵守することで、平成２６年度の入学定員（１５０名）超過の是正に努めることとしている。
このことは入試委員会において確認し、教授会や職員会議において全教職員が合意済みである。（26）平成26年度入学者より150名 未履行事項は特になし(27)に定員増。
平成26年度 実績
入学者 173名
充足率 1.15
平成27年度 実績
入学者 136名
充足率 0.90
2年間の平均充足率
1.02
(27)

看護学科の教授数が大設置計画履行状況 学設置基準上必要とされる人数を満たしてい調査
時 ないことから、教員の補充を速やかに行うこ（平成27年2月） と。（保健医療学部看
護学科）

不足していた看護学科教授1 未履行事項は特になし
名については、成27年4月1 （27）日に入職し、設置基準上必是正意見 要とされる教授数の定数は確保された。（27）リメディアル教育の授業科目を正規の授業として設定し履修者に対して単位を授与していることについて、授業
科目の内容が大学の授業として単位を授与す
るにふさわしいものであるか検討し、必要であれば正課外の講義として実施するなど、教育過程を修正すること。（保健医療学部）

ＣＡＰ制を導入しているものの、その運用の妥当性について検証が必要と考えられるた
め、教育の質の担保という観点から、学生への履修指導のあり方も含めて、その妥当性について検証し、ＣＡＰ
制導入の意義が失われないような運用に努めること。
（保健医療学部）

医療系大学として、理科系科目が必須の中、昨今の状況から、高等学校時代に理科系科目について一部或いは全く履修していない入学生が想定されたため、本学では、理科系科目の必要性を重視しリメディアル科目を実施していたものである。しかし、本科目については、卒業要件とはしておらず、あくまで自由科目として設定し、学生の授業参加を促していたものであ
改善意見 る。
一方で、リメディアル科目と並行して正課の理科系科目が行われていた現状か
ら、履修の順番等が問題視され、リメディアル科目の実施の是非についてはこれまでも検討を重ねてきていたところである。
そこで、基礎科目の重要性を十分に認識した上で、正課で開講される理科系科目を充実させることで、今後リメディアル科目を除外することとした。（27）

昨年度より、カリキュラム
編成に関し、学部長を中心とする「新カリキュラム検討委員会」が設置され、平成28年度入学生から適用する新カリキュラムの骨子が決定していることから、今後は、平成27年度中に「文部科学省」に対して届出を行うための準備を促進していきたい。（27）平成26年実地調査の際、指 今後、ＣＡＰ制導入の運摘のあった履修上限を超え 用、成績評価および履修指た学生の存否につき、調査 導について検証する機会をした結果、本学が定めるＣ 計画的に設ける所存であ
ＡＰ制上限である47単位を る。（27）
超過取得した学生はいなかった。今後もSG教員（学年別担任）を通じて、ＣＡ
Ｐ制の意義について指導にあたる所存である。また、
成績評価について過去4年間（平成23年度～平成26年度）の本学学生のＧＰＡ分
改善意見
布（別添）を作成した。その分布においては、ほぼ正規分布を描いており、成績評価が適正になされていたことがうかがえる。ＣＡＰ
制導入による成績の偏在が起こらないよう、今後も授業科目や学科別に検証するとともに履修の指導にあたっては、アクティブラー
ニングを積極的に取り入れるなど授業改善も図っていく所存である。（27）（注）・「設置時」には，当該大学等の設置時に付された留意事項（学校法人の寄附行為又は寄附行為変更の認可の申請に係る留意事項を除く。） と，それに対する履行状況等について，具体的に記入し，報告年度を（・）書きで付記してください。

「設置計画履行状況調査時」には，当該設置計画履行状況調査の結果，付された意見に対する履行状況等について，具体的に記入するとともに，その履行状況等を裏付ける資料があれば，添付してください。

・

定員管理に係る留意事項への履行状況は，指摘を受けた学科等についてのみ記入してください。

・

該当がない場合には，「該当なし」と記入してください。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２３年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。入学後、1か月余りの履修状況であるが、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目を開講し、さらに医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講した。医療連携の基礎では学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んだ。また、社会人セミナ
ーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について議論し、医療人としての素養を学んだ。
さらに、こられの教育が今後円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として、他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会の設置を検討している。一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講が可能とするため小人数学生に対するＳＧ教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。
教員に対しては教務委員会の主導により、教員全員参加型の研修会を開催した。
内容はＦＤの重要性について及び各学科の代表者から模範的な講義法が紹介された。
また、大学全体の教育活動の活性化が継続・達成できるように学部長を中心とした学部運営会議を新たに設置し、学内委員会活動のサポート体制をスタートさせた。
さらに、各教員が自由に教育研究を行えるよう自主計画に基づき週1日を研修日として定
め、教員の更なる資質の向上を目指すシステムを構築した。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率が指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討している。その中で看護学科では将来を見据えた教員確保の必要から教員公募をスタートさせる準備中である。また、教員選考にあたり、公募採用を前提に教員選考規程及び同内規を定め、教授会の議を経た採用計画を実施・継続中である。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、週に1日を研修日として定め、大学院での学位取得に向けての研究活動や他大学及び地域との共同事業や研究が実践可能なシステムを構築し対応しているところである。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２４年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。入学後からこの２年間にわたり、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。医療連携の基礎については学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは、社会人としてマナー及びコミュニケー
ションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が今後円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置している。
一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため少人数学生に対するＳＧ教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。
各教員に対してはＦＤ委員会の主導により、教員全員参加型の研修会を年４回程度開催した。内容については、各学科の代表者から模範的な講義法を紹介するとともにエジュケ
ールカフェと称した会合を企画し、教員同士が気楽に集まり、効果ある教育内容・教育の方法等について議論する場を設けている。さらに、外部講師（九州大学看護学科教授）をお招きし他大学でのＦＤ活動の状況を拝聴した。
また、大学全体の教育活動の活性化が継続・達成できるように学部長を中心とした学部
運営会議（Ⅰ、Ⅱ）を新たに設置し、運営会議Ⅰでは各学科長、事務局長を中心に学内の教育環境整備の充実を図り、運営会議Ⅱでは学内の各種委員会活動のサポート体制を円滑にできるようにした。さらに、各教員が自由に教育研究を行えるよう自主研修制度を構築
し、各教員が週1日を研修日として利用している。その結果、教員の７０％以上がこの制度を利用し、他大学との共同研究の実施、及び、若手教員は学位の取得にむけての研究活動を実践している。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用では教員選考委
員会を教授会で立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。そのため、教員選考規程及び同内規を定めた。
看護学科における看護教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材確保を精力的に行っている。他学科についても教授、准教授（講師）、助教の構成比率を適正にするための採用内規を作成し、教員公募で実践している。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、週に1日を研修日として定め、大学院での学位取得に向けての研究活動や他大学及び地域との共同事業や研究が実践可能なシステムを構築し対応しているところである。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２５年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。本学は平成２３年４月に開学後、約２年間が経過したが、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。医療連携の基礎については学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置し、対応している。一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。
平成２５年４月は九重星生ホテルで学生委員会の主導の下、学生生活の過ごし方、科学者に向けての考え方や地元福岡の歴史等について学び、さらに屋外でのレクレーションを楽しみことで学生同士の交流を図った。これらの結果、本学４学科におけるこの2年間の休学者及び退学者の総累計（％）はそれぞれ1.5％、1.5%（国立大学の平成12年度調査：平
均休学率2.54％、平均退学率1.61%）と極めて少なく、地域医療を支える医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われる。
一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについてはＦＤ委員会の主導により、新たにベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰す
るとともに、受賞者は学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、外部講師（久留米大学教授）と今後のＦＤ活動について議論を深めた。
また、大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、新たに臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会等を設置した。

教員の研究活動への支援として昨年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。
(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２５年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率について
も適正数を保っている。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２６年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。本学は平成２３年４月に開学後、約３年間が経過したが、今年度の入学生で念願の1年から４年生まで揃い、かつ定員を確保（受験者数は1,310名で定員の5.4倍）した。学生教育においては1年次生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を履修し、設置の趣旨及び目的が活かせるように配慮している。医療連携の基礎については保健医療学部における4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生がそれぞれの医療職の役
割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の医療職種との関係を学んでいる。
また、社会人セミナーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの重要性とその知識・技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置し、対応している。
一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。本年（4月）は学生委員会の主導の下、昨年に引き続き大分県の九重星生ホテルで①学生生活の過ごし方、②科学者になるには、③地元福岡の歴史（軍師黒田官兵衛）等について学び、さらに屋外でのレクレーションを楽しみことで学生同士の交流を図った。これらの結果、本学４学科におけるこの３年間の休学者及び退学者数は昨年同様に少ない結果であり、地域医療を支える
医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われる。
一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについては昨年同様にＦＤ委員会の主導により、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）をベストレクチャー賞として表彰するとともに、受賞者は学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、今後のＦＤ活動について議論を深めた。また、外部講師（福岡市内の病院技師）よる話し方教室を開いた。

大学全体の運営及び教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部
運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整
備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるた
め、昨年設置した臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、
危機管理委員会等も順調に運営し、新たに進路対策委員会、国家試験対策委員会を設置した。特に国際交流委員会では韓国の春海大学、忠南大学、台湾の培技科学大学とMOUを締結し学生及び教員の学術交流をスタートさせた。さらにサイエンスキャンプでは未来の科
学者を養成すべく高校1～2年生を対象とした内容（生命を科学する：心臓の不思議）で2日間実施した。
教員の研究活動への支援としての自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。本年度は子宮頚がんの撲滅に向けての活動が採択され、その結果内容については公開講座で報告した。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２６年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率についても適正数を保っている。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている（継続
中）。

（別紙）
６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２７年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉分野において専門的知識・技術・態度を兼ね備え、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。
本学は平成２３年４月に開学後４年間が経過しこの3月で念願の卒業生を輩出したが、4学科それぞれの国家試験の合格率及び就職率は一部の学科を除き、共に全国平均を上回り、特に国家試験の合格者はすべて就職が決定した。
一方、入学生の定員確保については平成27年度出願者数1,051名（定員の4.4倍）と、
平成24年から平成27年度までの4年連続4倍以上の受験者数があり、順調に確保ができている。特に看護学科を除く他の３学科においては着実に受験者数が増加している。
学生教育については入学1年次生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“各学科の概論”と“医療連携の基礎”及び医療人としての資質を養うための“社会人セミナー” 科目を配置し、設置の趣旨及び目的が活かせるように配慮している。医療連携の基礎については保健医療学部における4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生がそれぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の医療職種との関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは社会人としてのマナー及びコミュニケーションの重要性とその知識・技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）委員会を設置し対応している。なお、平成28年度からはこれらの主旨をより明確に履修ができるよう科目群を再編成した“純真学”の中で習得するよう計画をしている。
一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするための工夫として、小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）制度を設け、担当する学生に対して教員が学生一人一人にきめ細かい指導を行うことで機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。本年（4月）も学生委員会の主導の下、昨年に引き続き大分県の九重星生ホテルで①学生生活の過ごし方、②医療従事者になるには、③感謝をこめた言葉の重要性等について学び、学生同士による屋外でのレクレーションを楽しむことで交流を図った。これらの結果、地域医療を支える医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われた。

一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについては昨年同様にＦＤ委員会の主導により、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）をベストレクチャー賞として表彰するとともに、受賞者は学園祭時に一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、今後のＦＤ活動について議論を深めた。
大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させる
ため、臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会及び国家試験対策委員会等も順調にその活動が推移している。中でも国際交流委員会は韓国の春海大学、忠南大学、台湾の培技科学大学とMOU（THE MEMOR
ANDUM OF UNDERSTANDING）を締結し学生及び教員の学術交流をスタートさせた。さらにタイ国マヒドール大学から学生2名の短期（1か月）の留学があり、本学での教育活動生活を楽しんだ。
高校1～2年及び中学の理科の先生を対象としたサイエンスキャンプでは未来の科学者を養成すべく生命を科学する（肺の不思議）のテーマで2日間実施した。
一方、教員の研究活動への支援としての自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。本年度は生命維持管理装置を搭載した走行昇降式ストレッチャーの開発が採択された。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２７年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率について
も適正数を保っている。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている（継続中）。

７その他全般的事項＜保健医療学部 看護学科＞（１） 設置計画変更事項等＜看護学科＞
設

①

置

時

の

計

画

施設・設備
ａ

変更内容・状況，今後の見通しなど①

演習室（480.20㎡）

学生の修学環境を改善するため，既存の施設を専用の演習室として用途を変更する。（面積：1150.08㎡）(23)①

学生の修学環境を改善するため，既存の施設を専用の演習室として用途を変更する。（面積：1184.60㎡）(24)①

学生の修学環境を改善するため，既存の施設を専用の演習室として用途を変更する。（面積：1210.25㎡）(25)＜保健医療学部共通＞
認

①

施設・設備

可

時

の

計

画

変更内容・状況，今後の見通しなど①

学生の修学環境を改善するため，1号館の講義室の壁の撤去工事

ａ

講義室45室を行い講義室を広くした事等により31室となった。(25)ｂ

実験室① 学生の修学環境を改善するため、放射線技術科学科専用の実習室2部屋
を、学部共通実習室1部屋、準備室1部屋として用途変更する。（26）

C

その他

①

耐震工事に伴い、補強困難な倉庫の撤去（168.00㎡）（27）② 学生の修学環境を改善するため、研究棟2階の準備室2部屋とホールの一部を加えて共通のゼミ室として使用する。（27）②

入試科目①一般入試 / 選択科目 / 数学Ⅰから数学Ⅰ・Aに変更した。(25)①一般入試 / 選択科目 / 理科（生物Ⅰ、化学Ⅰ、物理Ⅰから1科目選択）を
理科（生物基礎、化学基礎、物理基礎から2科目選択）に変更した。（27）②推薦入試/筆記試験/国語総合のみから国語総合、数学Ⅰ・Aに変更した。
(27）

（注）・

１～６の項目に記入した事項以外で，設置時の計画より変更のあったもの（未実施を含む。）
及び法令適合性に関して生じた留意すべき事項について記入してください。
・ 設置時の「設置の趣旨等を記載した書類」の項目に沿って作成し，それ以外の事柄については適宜項目を設けてください。（記入例参照）（２） 教員の資質の維持向上の方策（ＦＤ活動含む）
純真学園大学

ファカルティ・ディベロップメント委員会規程（趣旨）
第１条 この規程は、純真学園大学（以下「本学」という。）学則第4 条の規定に基づき、本学全体の授業内容及び方法の改善を図るために設置される純真学園大学ファカルティ・
ディベロップメント委員会（以下「委員会」という。）の組織、役割、運営方法等について定めるものとする。
（組織）第２条 委員会は、次の各号に掲げる委員をもって組織する。
(1) 委員長 １名(2) 各学科等選出の委員 各１名(3) 事務職員 若干名
２ 委員長は学長が指名する。
３ 委員の任期は１年とし、再任を妨げない。ただし、委員に欠員が生じた場合、補欠の委員の任期は、前任者の残任期間とする。
（役割）
第３条 委員会は、全学的なファカルティ・ディベロップメント（以下「FD」という。）活動が組織的かつ持続的に実行されるよう、次の各号に掲げる事項について審議するとともに、各年度における教職員のFD 活動の推進機能を併せもつものとする。
(1) FD 活動の企画及び立案(2) FD 活動の実施計画の立案(3) FD 活動の評価(4) FD 活動に関する情報の収集と提供(5) その他、学長の諮問する事項（会議）
第４条 委員会は、原則として毎月１回以上会議を開催する。
２ 委員会は、委員長が招集し、その議長となる。
３ 委員長は、必要と認めた場合、委員以外の者を出席させることができる。
４ 委員会は、委員の過半数をもつて成立し、審議事項の決裁には出席委員の過半数の賛成を必要とする。

（事務）第５条 委員会の事務は、学生センターが担当する。
（改廃）
第６条 この規程の改廃は、教授会の議を経て、理事会の承認を得るものとする。
附 則
この規程は、平成２２年６月２１日に制定し、平成２３年４月１日から施行する。

【平成２３年５月】
①

実施体制
ａ

委員会の設置状況
平成23年4月1日付け就任教員が多数であるためFD委員会設置が困難であったため、教務委員会がFD委員会の役割を兼ねた。

ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）
平成23年4月1日の辞令交付式の後に平成23年度就任教員全員（40名）に対し「教授法の更なるスキルアップ」というテーマでFDを実施した。

ｃ

委員会の審議事項等
学長挨拶

13:00 ～ 13:30 純真学園大学長

福田 庸之助「大学のミッションとFD」

FDの意義

13:00 ～ 13:50 保健医療学部長

加藤 亮二「教育能力を高めるために！」各学科長による模擬授業
14:00 ～ 14:20 看護学科長

鬼塚 昌彦「模擬授業」

15:00 ～ 15:20 検査科学科長

中野 忠男「院内感染症と微生物」

15:20 ～ 15:40 医療工学科長

岩橋 正國「これまでの教員経験を振り返って」

15:40 ～ 16:00 総括②

二重作 清子「基礎看護学概論」

14:20 ～ 14:40 放射線科学技術科学科長

保健医療学部長

加藤 亮二

実施状況
ａ

実施内容
・

大学のミッションとFDの意義

・授業方法について研究会

・FD実施に伴うアンケート調査

・

教員相互の授業参観・ｂ

新任教員のための研修会
実施方法

・
ｃ

講義形式が主体であったが、総括において活発な討論を行った。
開催状況（教員の参加状況含む）

・ｄ

40名の教員の全員の参加で実施した実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・実施後、直ちにアンケート調査を実施した。また、実施詳細を冊子としてまとめ今後のFD実施の基礎資料として残すことにした。本設置計画履修状況報告書に根拠資料として添付した。本学関係規定として「純真学園大学
ファカルティー・ディベロップメント委員会規定（規定番号22-306）」を添付した。

【平成２４年５月】①

実施体制

ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名、事務局職員若干名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２３年度は計１２回開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。
ｃ 委員会の審議事項等・ＦＤ委員会規程について
・第１回ＦＤ研修会について
・前期授業評価アンケートについて
・ＦＤ委員会細則について
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」第１回開催について
・九州地域大学教育改善FD・SDネットワーク(Q-Links)への賛同について
・第２回ＦＤ研修会について
・後期授業評価アンケートについて
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」第２回開催について
・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発行について
・委員会活動報告の取りまとめについて
・次年度事業計画の策定について
・次年度予算編成について・新規入職教員対象のＦＤ活動概況説明について

②

実施状況

ａ 実施内容・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談を通して、個々の教員が抱いている教育への思いや授業実施上の工夫、課題等を引き出し、ＦＤ活動の重要性について理解を深めてもらうと共に、面談によって得た情報を今後企画する学内におけるＦＤ活
動の中に活かしていくこととした。
・第１回ＦＤ研修会…講義「大学のミッションとＦＤ」「教育能力を高めるために」、模擬授業（看護学科、放射線技術科学科、検査科学科、医療工学科）を実施した。
・第１回学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…本学ＦＤ活動と本企画の趣旨･概要説明、自己紹介等
・前期授業評価アンケート…全科目について実施
・岡山大学主催教育改善学生交流フォーラム i*See 2011参加…「大学生活を充実させるために」２日間
・Q-Links主催「第２回ＣＤプロジェクト」参加…カリキュラム開発をテーマとした一泊二日の参加者対話型研修
・第２回ＦＤ研修会…講演「大学教育（学士課程）における質の保証―教育目的・目標の設定と評価と組織作りに関わるＦＤ活動の経験から―」、討議･質疑応答
・後期授業評価アンケート…全科目について実施
・第２回学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…グループダイアログ「わかりやすい授業デザインを考えるー教材ツールの活用を中
心にー」を実施
・後期授業評価アンケート…全科目について実施
・九州工業大学主催教育フォーラム参加…文部科学省GPフォーラム ｢大学教育におけるパラダイムシフトと新機軸」
・第１回ＦＤ研修会…講義「大学のミッションとＦＤ」「教育能力を高めるために」、模擬授業（看護学科、放射線技術科学科、検査科学科、医療工学科）
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況などを掲載
ｂ

実施方法

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談は個別におこない、共通項目についてのインタビューと、各々の教員のバックボーンに照らして６つのインタビュー項目に意見を聴取し、本学ＦＤ活動についての理解を深めるともに、各教員から得られた合意形成をＦＤ活動に活かしていくこととした。
・ＦＤ研修会…全教職員を対象に、講義、講演のほか、模擬授業などの演習も取り入れ、研修会に対する感想や意見、要望等をアンケートを実施することで情報収集し、以後のＦＤ活動の企画、実施へ反映することとした。
・学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…全教職員を対象に、統一テーマや話題を提供し、それについてグループ別にダイアログ形
式で意見交換をおこなった。その後、グループ別に討議内容について発表し、参加者全体への情報共有を図った。エジュケールカフェに対する感想や意見、要望等をアンケートを実施することで情報収集し、以後のＦＤ活動の企画、実施へ反映することとした。
・授業評価アンケート…開講している全科目について実施した。アンケートの質問項目は、A.学生自身の授業に対する姿勢、B.授業の進め方や満足度の２つの側面について、計１２項目の質問をマークシートによって学生に回答させると共に、自由記述欄を設けて学生の意見や要望をできる限り引き出し、今後の授業改善や教員の資質向上へつなげるよう努めた。
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動やＳＤ活動のトピックスをまとめ、研修等の振り返りの機会を提供すると共に教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を共有するよう努めた。

ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を全教員について実施した。

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に４月と１０月の２回実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が研修会に参加した。終了後に実施したアンケートでは、研修会が本学教員のニーズに概ね合致していたことが分かったほか、参加した教員のＦＤ活動に対する積極的な姿勢がうかがえた。
・学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…全教職員を対象に８月と１２月の２回実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以
外は、ほとんどの教員が参加した。小グループによる自由討論形式でおこない、各グループとも活発な意見交換がおこなわれた。終了後に実施したアンケートでも、様々な教員の参考となる事例を伺い知ることができ、非常に良い機会であったとの意見が多く出され、参加した教員のＦＤ活動に対する積極的な姿勢もうかがえた。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況
・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、その結果を踏まえて、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでもらった。
・ＦＤ研修会及びエジュケール・カフェで得られたさまざまな知見を、授業の中で実践していくことに努めた。

③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ

実施の有無及び実施時期

前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、全開講科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員や学生への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
【平成２５年５月】①

実施体制
ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２４年度は定例１１回、臨時１回の計１２回開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。

ｃ

委員会の審議事項等

・純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会規程の確認について
・ＦＤ研修会の企画および反省について・授業評価アンケートの結果について
・九州地域大学教育改善FD･SDネットワーク(Q-Links)への賛同について
・平成２４年度授業評価アンケートの外部委託について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」の企画について
・Q-conference2012ポスターセッションのエントリーについて ・第２回ＦＤ研修会(テーマ変更と実施内容)について
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発行について
・ベストレクチャー賞および年間ベストＦＤ賞について
・新規入職教員対象のＦＤ活動概況説明について② 実施状況
ａ 実施内容・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談を通して、個々の教員が抱いている教育への思いや授業実施上の工夫、課題等を引き出し、ＦＤ活動の重要性について理解を深めてもらうと共に、面談によって得た情報を今後企画する学内におけるＦＤ活
動の中に活かしていくこととした。
・ＦＤ研修会…第１回研修会は、講演「授業づくりのポイント」（久留米大学文学部心理学科 安永悟教授）を実施した。第２回研修会
は、講義「大学における安全文化の醸成と 危機管理」ＦＤ委員長佐藤幸光教授、ワークショップ「大学におけるリスク管理～問題点の洗い出しを中心に～」を実施した。
・授業評価アンケートの外部委託…アンケート実施後、速やかに集計結果を教員へ返報し、その後の授業へ反映させるため、アンケートを実施する科目数、回収されるマークシートの処理枚数、返報する教員数から総合的に判断し、今年度からアンケート集計処理を学外の業者へ委託することとした。アンケートに関する情報管理については十分に配慮することが確認された。
・ベストレクチャー賞および年間ベストＦＤ賞…平成２４年４月１日より施行された本学教育助成に関する規程に則り、授業評価アンケー
トの評点に基づき、前期および後期の上位各３名に対して、ベストレクチャー賞を授与することとなった。また、評点が年間を通して１位の教員には、年間ベストＦＤ賞が授与する。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。質問項目は、A.学生自身の授業に対する姿勢、B.授業の進め方や満足度の２つの側面について、計１２項目の質問をマークシートによって学生に回答させると共に、自由記述欄を設けて学生の意見や要望をできる限り引き出し、今後の授業改善や教員の資質向上へつなげるよう。
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…公開講義「物言わぬ人の声を聞く法医学の話」を実施した。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…前期ベストレクチャー賞受賞者２名によるデモ授業を実施し、指導上の留意点、工夫点など授業を行う上で参考となる事柄を本学教員へ直接提示することができた。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況などのトピックスをまとめ、研修等の振り返りの機会を提供すると共に教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を共有する。
ｂ

実施方法

・教員面談…ＦＤ委員長による個別面談。
・ＦＤ研修会…第１回研修会は「講演」、第２回研修会は「講義」および「ワークショップ」にて実施した。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…ベストレクチャー賞受賞者２名によるデモ授業およびそれについての意見交換をおこなった。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生２名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を新規に就任した教員および面談を希望する教員について実施した。
・ＦＤ研修会…全教職員を対象に７月と翌年２月の２回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が研修会に参加した。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に１２月に実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が参加した。デモ授業のあと、指導上の工夫店について活発な意見交換がおこなわれた。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ 実施の有無及び実施時期
前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、学外実習を除く全開講
科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員や学生への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。

【平成２６年５月】①

実施体制
ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２５年度は定例１１回を開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組
みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。
ｃ

委員会の審議事項等

・平成２５年度授業評価アンケートの学内集計について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・ＦＤ研修会の企画について
・授業評価アンケートの実施結果について
・平成２５年度授業評価アンケートの学内集計について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・九州地域大学教育改善FD･SDネットワーク(Q-Links)の活動状況について
・第2回ＦＤ研修会について
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ・ＳＤだより」№３の発行について・年間ベストレクチャー賞について

②

実施状況
ａ 実施内容・平成25年度授業評価アンケートについては、情報漏洩等取り扱いには十分配慮した上で、学内にて集計することが報告された。
・ＦＤ研修会 第１回研修会は、講演「授業に活かすコミュニケーション技法」（福甲会やましたクリニック臨床検査科 猪俣啓子先生）を実施した。第２回研修会は、平成24年度後期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「学生目線での助授業展開 井手口教授」「授業への取り組み 松田教授」を実施した。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。本年度より学内において集計することとなったため、前年度まで行ってきた自由記載分を、カテゴリー別に分類し、マークシート９項目にての回答に変更した。
・本年度前期ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…公開講義「物言わぬ人の声を聞く法医学の話Ⅱ」を実施した。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」№３発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況及び九州地域大学教育改善ネットワーク（Q-Links）の活動状況などのトピックスをまとめ、教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を提供する。
ｂ

実施方法

・ＦＤ研修会…第１回研修会は「講演」、第２回研修会は「講義」にて実施した。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生２名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に6月と７月の２回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。
参加できなかった全教員に対して、撮影したビデオを視聴してもらい、研修会参加とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に２月に実施する予定であったが、行事等の兼ね合いから本年度は実施できなかった。
ｄ 実施結果を踏まえた授業改善への取組状況
・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ 実施の有無及び実施時期
前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、学外実習を除く全開講
科目について授業最終日に実施した。
ｂ 教員への公開状況、方法等
前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値をグラフ化し、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
純真学園大学 FD委員会規程（趣旨）
第１条 この規程は、純真学園大学（以下「本学」という。）学則第4条の規定に基づき、本学全体の授業内容及び方法の改善を図るために設置される純真学園大学ファカルティ・ディベロップメント委員会（以下「委員会」という。）の組織、役割、運営方法等について定めるものとする。
（組織）
第２条 委員会は、次の各号に掲げる委員をもって組織する。
(1) 委員長
１名(2) 各学科選出の委員
各１名(3) 事務職員
若干名
２ 委員の任期は１年とし、再任を妨げない。ただし、委員に欠員が生じた場合、補欠の委員の任期は、前任者の残任期間とする。

（役割）
第３条 委員会は、全学的なファカルティ・ディベロップメント（以下「FD」という。）活動が組織的かつ持続的に実行されるよう、次の各号に掲げる事項について審議するとともに、各年度における教職員のFD活動の推進機能を併せもつものとする。
(1) FD活動の企画及び立案(2) FD活動の実施計画の立案(3) FD活動の評価(4) FD活動に関する情報の収集と提供(5) その他、学長の諮問する事項（会議）
第４条 委員会は、原則として毎月１回以上会議を開催する。
２ 委員会は、委員長が招集し、その議長となる。
３ 委員長は、必要と認めた場合、委員以外の者を出席させることができる。
（事務）第５条 委員会の事務は、学生センターが担当する。
（改廃）
第６条 この規程の改廃は、理事会の承認を得るものとする。
附 則
この規程は、平成２３年４月１日から施行する。
この規程は、平成２７年４月１日から施行する。
【平成27年5月】
①

実施体制
ａ

委員会の設置状況

純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長1名、各学科選出委
員各1名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月1回開催し、平成26年度は定例10回を開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長1名、学科選出委員4名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。

ｃ

委員会の審議事項等

・平成26年度授業評価アンケートの学内集計について

・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について

・ＦＤ研修会の企画について

・授業評価アンケートの実施結果について

・ＦＤ研修会（第1回～第3回）について・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について

・ＦＤ委員会誌「ＦＤだより」№4の発行について・年間ベストレクチャー賞について

・情報技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーションについて
②

実施状況
ａ

実施内容

・平成26年度授業評価アンケートについては、情報漏洩等取り扱いには十分配慮した上で、学内にて集計することが報告された。
・ＦＤ研修会 第1回研修会は、講演「教育能力を高めるために！」（加藤亮二 学部長）、講演「今後のＦＤ活動とその取り組みについて」（佐藤幸光 ＦＤ委員長）を実施した。第2回研修会は、平成25年度後期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「心臓移植は必要ですか？」（伊藤英史 准教授）、「自分流、講義スタイル 試行錯誤」（井手口忠光 教授）を実施した。第3回研修会は、平成26年度
前期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「学生の学びに学ぶ～母性看護学概論の授業から～」（濵田維子 講師）、「私の授業への取り組み～4年間の実践～」（二重作清子 教授）を実施した。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。昨年度に引き続き、学内において集計することとなった。
・本年度前期ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…「人体の神秘～日常の不思議がわかる脳の雑学」（松田洋和
た。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。

教授）を実施し

・情報通信技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーションを実施した。授業におけるＩＣＴの活用方法や、会議等での資料の取り扱いなどを、具体的事例を交えて行った。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤだより」№4発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を提供する。
ｂ

実施方法

・ＦＤ研修会…第1回研修会は「講演」、第2回、第3回研修会は「講義」にて実施した。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生2名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に5月と7月、2月の3回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。参加できなかった全教員に対して、撮影したビデオを視聴してもらい、研修会参加とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に3月に実施する予定であったが、行事等の兼ね合いから本年度は実施できなかった。
・情報通信技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーション…1月、および2月の2回開催した。
公務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。また、授業
評価アンケートに関する改善点等について、「教員授業評価報告書」により学生へフィードバックを図った。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ

実施の有無及び実施時期

前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は6月から8月、後期アンケートは11月から1月にかけて、学外実習を除く全開講科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値をグラフ化し、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
（注）・「①ａ 委員会の設置状況」には，関係規程等を転載又は添付すること。
「②実施状況」には，実施されている取組を全て記載すること。（記入例参照）（３） 自己点検・評価等に関する事項①

設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見

別紙参照

②

自己点検・評価報告書ａ

公表（予定）時期

・平成２７年１０月１日

公表

・平成２８年１０月１日

公表（26）

・平成２７年度末公表予定（27）ｂ

公表方法・自己点検・評価報告書を刊行し，理事会・全教職員及び関係機関（在団法人 大学基準協会・近隣の大学等）に配布(23)・自己点検・評価報告書を刊行し，理事会・全教職員及び関係機関（日本高等教育評価機構・近隣の大学等）に配布(24)・大学ホームページ上に公開予定（平成２７年１２月末を予定）
・大学ホームページ上に公開予定（平成２８年１２月末を予定）（26）
・大学ホームページ上に公開予定（平成２７年度末）（27）③

認証評価を受ける計画

・平成２７年度に評価機関（財団法人

大学基準協会）の評価を受けるべく，学内で検討中(23)・平成２７年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受けるべく，学内で検討中(24)・平成２８年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受けるべく，学内で検討中(26)・平成２８年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受審する予定(27)（注）・設置時の計画の変更（又は未実施）の有無に関わらず記入してください。
また，「① 設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見」については，できるだけ具体的な根拠を含めて記入してください。
なお，「② 自己点検・評価報告書」については，当該調査対象の組織に関する評価内容を含む報告書について記入してください。

（４） 情報公表に関する事項○

設置計画履行状況報告書ａホームページに公表の有無

（

有

ｂ

公表時期（未公表の場合は予定時期）

（

平成27

・

年

10

無

月

1

）

日

）

【平成23年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
現在、未実施であるが、今後以下の通り実施予定である。
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後
各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上
充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。
高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。
本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長
・図書館長
・学部長
・各部長
・自己点検・評価委員長
・各学科長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善
改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「大学基準協会」が行う大学評価の基準に準じて、次の1項目に亘る点検・評価を実施する。
① 理念・目的 ② 教育研究組織 ③ 教育内容・方法 ④ 学生の受け入れ⑤ 学生生活 ⑥ 研究環境 ⑦ 社会貢献 ⑧ 教員組織
⑨ 事務組織 ⑩ 施設・設備 ⑪ 図書・電子媒体 ⑫ 管理運営
⑬ 財務 ⑭ 点検・評価 ⑮ 情報公開・説明責任【平成24年5月】

（別紙）７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項
自己点検評価の目的
大学評価の取り組みの基本は、各大学が自ら行う自己点検評価にある（中教審「21世紀の大学像」答申より）が、自主性・自律性が教育研究を使命とする大学の本質である以上、教育の“質の保証”が第一義的に大学自身の責任であるべき点は当然である。
一方で、大学の認証評価制度が法的に義務化され、平成16年に始まってから7年を過ぎようとしているが、多くの大学は、この自己点検認証評価の目的を「自己点検・評価の適切性と誠実性を評価することによって自己点検・評価の質を高めるとともに、そのことによって、教育研究の質の向上を支援し、社会に対する説明責任を果たしうるよ
うにすることである」としている。
そこで、本学は開学１年目を過ぎたことから、これまで行ってきた学生教育および大学運営等を振り返り以下の点について準備を開始する。
〈内容〉
１． 大学教育活動の改善
２． 研究活動の改善
３． 管理運営の改善
４． 将来の認証評価への準備
５． 第三者評価への準備
６． 大学組織・人事制度の見直し
７． 学内の予算・支出の見直し
８． 外部への説明責任【平成25年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後
各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上
充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約２年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とた豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うたに“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施していさらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞く
ともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。
その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整
備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサ
ポート・充実させるため、新たに臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキ
ンプ実行委員会、危機管理委員会等を設置した。

ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を義務付けている。
また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会を設けている。
教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人
研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。
それを評価するため、教員には年間活動記録を提出さて、学部長及び学長が評価している
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度に各1回開催し、それぞれの項目にしたがい取りまとめを指示している。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善
改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、2年間における自己点検・評価報告書の中間報告を行うためのとりまとめを実施ているが、平成25年度中に報告書の作成を行う計画である。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「大学基準協会」が行う大学評価の基準に準じて、次の1項目に亘る点検・評価を実施する。
① 理念・目的 ② 教育研究組織 ③ 教育内容・方法 ④ 学生の受け入れ⑤ 学生生活 ⑥ 研究環境 ⑦ 社会貢献 ⑧ 教員組織
⑨ 事務組織 ⑩ 施設・設備 ⑪ 図書・電子媒体 ⑫ 管理運営
⑬ 財務 ⑭ 点検・評価 ⑮ 情報公開・説明責任【平成26年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項

①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後
各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上
充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。もとより本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のも豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約３年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とた豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うたに“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施していさらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学生及び教職員は学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。
その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各部局の委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、昨年臨地実習対策委員会、国際交流委員会
サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会等を設置した。
ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民や保護者を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年間数回にわたり実施することを義務付けている。また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会（エジュケールカフェ）を設ている。
教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人究費助成（毎年３名）の制度も円滑に運営され、多くの教員から研究申請がなされ平成
５年度は子宮頚がんの撲滅に関する研究への支援を実施した。
教員の教育研究における年間総合評価を行うための活動記録制度を平成２３年度にスタートしたが、その活動記録も教員全員が提出し学部長及び学長が評価している。さらに、本年１年間における大学の活動をまとめ、広報誌として発行し、それを保護者、臨地実習
指導者高校等の関係者へ送付し、本学における活動記録の公開を平成２６年３月に実施た。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態

とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度、平成25年度に各1回開催し、それぞの項目にしたがい取りまとめを指示している。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善
改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、平成23年、24年度の2年間における自己点検・評価報告書の中間報告書をとりまめが終了し周知する準備を行っている。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「日本高等教育評価機構」が行う評価の基準に準じて、次の大６項目に亘る点検・評価を実施する。
① 建学の精神・基本理念他 ②沿革と現況 ③使命・目的 ④学習と教授
ⅰ学生の受け入れ ⅱ教育課程・教授方法 ⅲ学習及び授業の支援 ⅳ単位・卒業等
ⅴキャリアガイダンス ⅵ教育目的の達成・評価・フィードバック ⅶ学生サービス
Ⅷ教員配置等 ⅸ教育環境の整備 ⑤運営管理 ⅰ経営の規律等 ⅱ理事会の機能ⅲ学長のリーダーシップ ⅳガバナンス等 ⅴ業務執行体制 ⅵ財政基盤等
ⅶ会計 ⑥自己点検・評価、情報公開・説明責任 他【平成27年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後
各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上
充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。もとより本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のも豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約４年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とた豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うたに“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施していさらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学生及び教職員は学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。

その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各部局の委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会等を設置している。
ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民や保護者を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年間数回にわたり実施することを義務付けている。また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会（エジュケールカフェ）を設ている。
教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人究費助成（毎年３名）の制度も円滑に運営され、多くの教員から研究申請がなされ平成
６年度は生命維持管理装置の研究開発への支援を実施した。
教員の教育研究における年間総合評価を行うための活動記録制度を平成２３年度にスタートしたが、その活動記録も教員全員が提出し学部長及び学長が評価している。さらに、本年１年間における大学の活動をまとめ、広報誌として発行し、それを保護者、臨地実習
指導者、高校等の関係者へ送付し、広く本学の活動記録の公開を平成２７年４月に実施た。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度、平成25年度、平成26年度に各1回開し、それぞれの項目にしたがい取りまとめを指示している。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善
改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、平成28年度に自己点検・評価の受審にむけてＩＲ室を設置し、準備を行っている
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「日本高等教育評価機構」が行う評価の基準に準じて、次の大６項目に亘る点検・評価を実施する。
① 建学の精神・基本理念他 ②沿革と現況 ③使命・目的 ④学習と教授ⅰ学生の受け入れ ⅱ教育課程・教授方法 ⅲ学習及び授業の支援 ⅳ単位・卒業等
ⅴキャリアガイダンス ⅵ教育目的の達成・評価・フィードバック ⅶ学生サービス
Ⅷ教員配置等 ⅸ教育環境の整備 ⑤運営管理 ⅰ経営の規律等 ⅱ理事会の機能ⅲ学長のリーダーシップ ⅳガバナンス等 ⅴ業務執行体制 ⅵ財政基盤等
ⅶ会計 ⑥自己点検・評価、情報公開・説明責任 他

１

調査対象大学等の概要等

（１） 設

置

者

学校法人純真学園（２） 大 学 名
純真学園大学（３） 大学の位置〒８１５－８５１０
福岡県福岡市南区筑紫丘１丁目１番１号（注）・対象学部等の位置が大学本部の位置と異なる場合，本部の位置を（）書きで記入してください。

・対象学部等が複数のキャンパスに所在する場合には，複数のキャンパスの所在地をそれぞれ記載してください。

（４） 管理運営組織
職

名

設

置

フクダ

理 事 長

長

変

更

備

考

ヨウノスケ

福田 庸之助平成23年4月1日

副 学 長

リョウジ

加藤 亮二
平成27年4月1日
カトウ

ノリヨシ

梅﨑 典良
平成23年4月1日

平成27年4月1日
組織編成により、副学長
制度の設置（27）平成27年3月31日

リョウジ

加藤 亮二
平成23年4月1日
ウメザキ

放射線技術科
学科長

況

ヨウノスケ

カトウ

学 部 長

状

福田 庸之助平成12年2月17日
フクダ

学

時

廃

止

オニヅカ

ヨシヒコ

鬼塚 昌彦
平成23年4月1日
アベ

カズユキ

阿部 一之
平成27年4月1日

組織編成により、学部長
制度の廃止（27）平成23年4月1日
健康上の理由により、変更（23）
平成27年4月1日
前任者の退職により、変更（27）（注）・「変更状況」は，変更があった場合に記入し，併せて「備考」に変更の理由と変更年月日，報告年度を（）書きで記入してください。

（例）平成２５年度に報告済の内容→（25）

平成２７年度に報告する内容→（27）

・昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更があれば，「変更状況」に赤字にて記載（昨年度までに報告された記載があれば，そこに赤字で見え消し修正）するとともに，上記と同様に，「備考」に変更理由等を記入してください。
・大学院の場合には，「職名」を「研究科長」等と修正して記入してください。

（５）調査対象学部等の名称，定員，入学者の状況等（注）・

当該調査対象の学部の学科または研究科の専攻等，定員を定めている組織ごとに記入してください（入試
区分ごとではありません）。
・ 様式は，平成２４年度開設の４年制の学科の場合（平成２７年度までの４年間）ですが，開設年度・修業年限に合わせて作成してください。（修業年限が３年以下の場合には欄を削除し，５年以上の場合には，欄を設けてください。）（５）－①

調査対象学部等の名称，定員【放射線技術科学科】
調査対象学部等の名称（学位）

修業年限
年

保健医療学部
放射線技術科学科
学士（保健衛生学）

4

設 置 時 の 計 画
入学定員
編入学定員
人
年次
人
60
－

備
考

収容定員
人
240

（注）・定員を変更した場合は，「備考」に変更前の人数，変更年月及び報告年度を（ ）書きで記入してください。
・学生募集停止を予定している場合は、「備考」にその旨記載してください。

（５）－②

調査対象学部等の入学者の状況【放射線技術科学科】
開設年度から
平均入学定員 提出年度まで
備
超 過 率の平均入学定春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期
員超過率
60人
人
60人
人
60人
人
60人
人
60
人

対象年度 平成２３年度
区

分

Ａ

入学定員

志願者数

(

( －
[
－
116

)

－

－

) (

平成２４年度

]
) (

( －
[
－
240

)

－

－

) (

平成２５年度

]
) (

( －
[
－
345

)

－

－

) (

平成２６年度

]
) (

( －
[
－
310

)
]

－

－

) (

平成２７年度

) (

( －
[
－
321

)

－

－

) (

]
)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
110
235
335
297
309
受験者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
88
100
107
122
131
合格者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

1.10倍

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
60
63
79
63
76
Ｂ

入学者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]入学定員超過率
Ｂ／Ａ
（注）・
・

1.00

1.05

1.31

1.05

考

1.26

数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
（）内には，編入学の状況について外数で記入してください。なお，編入学を複数年次で行っている場合には，(( ))書きとするなどし，その旨を「備考」に付記してください。 該当がない年には「－」を記入してください。
・ []内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。
・ 留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）
及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。
・ 短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。
・ 学期の区分に従い学生を入学させる場合は、春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は、その他の学期欄は「－」を記入してください。また，その他の学期に入学定員を設けている場合は，備考欄にその人数を記入してください。
・ 「入学定員超過率」については，各年度の春季入学とその他を合計した入学定員，入学者数で算出してください。なお，計算の際は小数点以下第３位を切り捨て，小数点以下第２位まで記入してください。
・ 「平均入学定員超過率」には，開設年度から提出年度までの入学定員超過率の平均を記入してください。
なお，計算の際は「入学定員超過率」と同様にしてください。
・「開設年度から提出年度までの平均入学定員超過率」は，完成年度を越えて報告書を提出する大学（「改善意見等対応状況報告書」を提出する大学）のみ記入してください。「設置計画履行状況等報告書」の場合は「－」を記入してください。

平成23年
度の合格
者数は、
1.13倍
第二希望
合格者数
を含む。

（５）－③

調査対象学部等の在学者の状況【保健医療学部】
対象年度 平成２３年度

平成２４年度

平成２５年度

平成２６年度

平成２７年度備学

年

春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期

１年次

[

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

]

（

-

） （

-

） （

4

） （

-

） （

6

） （

-

） （

5

） （

-

） （

4

） （

-

）

267

‐

２年次

255

‐

310

[

- ] [

- ] [

（

-

-

） （

260

- ] [

262

- ] [

‐

- ] [

） （ 26 ） （

-

256

‐

316

‐

276

‐

- ] [

- ] [

- ] [

- ] [

（

-

-

8

-

） （ 18 ） （

-

‐

283

‐

） （

） （

‐

） （

228
- ] [
-

） （

237
[

-

]

） （

267

4

515

- ] [

）

[

（

-

- ]

-

４年次

[

- ] [

） （ 23 ） （

[

（

- ] [

‐

-

246

計

303

） （ 14 ） （

‐

３年次

‐

- ] [
-

- ] [

） （

18

‐

232

） （

- ]
）

- ]
-

）

‐

[

-

]

[

-

]

[

-

]

） （

20

） （

36

） （

66

）

]

812

1043

1094

（注）・ 数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
・ []内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。
・ 留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）
及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。
・ 短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。
・ 学期の区分に従い学生を入学させる場合は，春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は，その他の学期欄は「－」を記入してください。また，その他の学期に入学定員を設けている場合は，備考欄にその人数を記入してください。
・ 「計」については，各年度の春季入学とその他の学期を合計した在学者数，留学生数を記入してください。
・（ ）内には，留年者の状況について，内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。

考（５）－④

調査対象学部等の退学者等の状況【保健医療学部】
区分
入学者数（b） 退学者数（a）

退学した年度

対象年度

平成２３年度
入学者

平成２４年度
入学者

平成２５年度
入学者

267 人

251 人

303 人

3 人

人 他の教育機関への入学・転学（3人）

平成２４年度4人

人 他の教育機関への入学・転学（4人）

28 人 平成２５年度

15 人

就学意欲の低下（3人）学力不足（4人）
人 他の教育機関への入学・転学（5人）
除籍（2人）その他（1人）

平成２６年度

6人

人

平成２７年度人人

平成２４年度

2人

平成２５年度

5人

平成２６年度

10 人

平成２７年度人人

平成２５年度6人

人

13 人 平成２６年度

7人

人 他の教育機関への入学・転学（7人）

平成２７年度人

平成２６年度

4人

平成２７年度人人

平成２７年度

人

人

17 人

257 人

平成２７年度
入学者

299 人

0人

1377 人62 人

計

主な退学理由退学者数の退学者数 うち留学生数

平成２３年度

平成２６年度
入学者

合退学者数（内訳）

入学者数に対する退学者数
の割合
（a/b）

10.5%

他の教育機関への入学・転学（3名）
就職（1名）学力不足（1名）その他（1名）

人 他の教育機関への入学・転学（2人）
他の教育機関への入学・転学（3人）
学力不足（1人） その他（1人）
他の教育機関への入学・転学（8人）
人
学力不足（1人） 健康上の理由（１人）
人

6.8%

他の教育機関への入学・転学（4人）
その他（2人）4.3%

人
人 他の教育機関への入学・転学（4人）

4 人

1.6%

0
4.5%

（注）・ 数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
・ 各年度の入学者数については，該当年度当初に入学した人数を記入してください。（途中で退学者がいた場合でも、その退学者数を減らす必要はありません。）
・ 各年度の退学者数については，退学年度ごとに記入してください。また、留学生数欄の人数については、退学者数の内数を記入してください。
・

留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）

により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記入してください。
・

短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。

・ 「入学者数に対する退学者数の割合」は，【当該対象年度の入学者のうち，平成２７年５月１日現在までに退学した学生数の合計】を，【当該対象年度の入学者数】で除した割合（％）を記入してください。その際，小数点以下第２位を四捨五入し，小数点以下第１位までを記入してください・ 「主な退学理由」は，下の項目を参考に記入してください。その際，「就学意欲の低下（○人）」というように，その人数も含めて記入してください。
（記入項目例）・就学意欲の低下
・就職

・学力不足

・他の教育機関への入学・転学

・学生個人の心身に関する事情

・家庭の事情

・除籍

・海外留学
・その他

２

授業科目の概要＜保健医療学部

放射線技術科学科＞（１） 授業科目表
科目区分

授業科目の名称
ィ

リ
メ
デ
ア
ル

単位数

配 当
年 次 必

修 選

生物
化学
物理
数学
基礎生物学
基礎化学

１前
１前
１前
１前
１前
１前

基礎物理学

１前

２

基礎数学

１前

２

１･２前

２

由 教

授 准教授 講

師 助

教 助

２
２
２
２

兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1

２
２

１

１

兼1

１

兼1

教
養
教
育
科
目

１･２前

１

１

１

１

兼1
兼2
兼1

情報処理応用

１･２後

１

１

１

１

兼2
兼2
兼1

哲学
人 心理学
間 宗教と文化の 歴史から学ぶ
理 文学の世界
解 芸術と創造ジェンダー論
暮らしの中の法律
教育論
経済と社会
地球と環境

１･２前

２
２
２
２
２
２
２

１･２前
１･２後
１･２前
１･２後
１･２前
１･２前

兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼3
兼2
兼1
兼2
兼1

２
２
２
２

１･２前
１･２前
１･２後

暮らしの中の救急法

１･２後

１

ボランティア論

１･２後

２

担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

時間割の変更に基づく専任者（准教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 椎山謙一（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 小林龍徳（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可

兼1

情報処理入門

１･２後

考

時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 椎山謙一（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可

１

２

１･２前

備

手

ー

科
統計学
学
リ
テ ライフサイエンス入門
ラシ

専任教員等の配置

択 自

担当者の退職による兼担者の削減（27）
前年度の集計ミスによる兼担者数の修正(26)
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授・助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 河村誠治（教授）担当 椎山謙一（准教授）担当 小林龍徳（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の退職による兼担者の変更（27）
前年度の集計ミスによる兼担者数の修正(26)
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授・助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 河村誠治（教授）担当 椎山謙一（准教授）担当 小林龍徳（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による兼任者の変更(26)
担当者の辞任による兼任者の変更(26)
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

担当者の辞任により兼任者変更予定（27）
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

担当者の退職及び時間割の変更による兼担者の変更（27）
担当者の退職による変更（27）担当 阿部一之（教授）教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 鬼塚昌彦（教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可

社
会
の
理
解
社会人セミナー

１前

１

英語Ⅰ

１･２前

２

英語Ⅱ

１･２後

２

英会話Ⅰ

２前

1

外 英会話Ⅱ国
語 ドイツ語Ⅰ
ドイツ語Ⅱ

２後

１
１
３
１

兼1
兼1
兼1
兼1
兼2
兼2
兼1

1

１･２後

１
１

中国語Ⅰ

１･２前

１

中国語Ⅱ

１･２後

１

韓国語Ⅰ

１･２前

１

韓国語Ⅱ

１･２後

１

１･２前

１

兼3
兼3
兼5
兼3

兼2
兼2
兼3
兼1
兼1
兼1
兼2
兼1
兼2
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1

担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼担者の削減・変更(26)
時間割の変更に基づく専任者（教授・講師）の削減(26)

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 新井正一（教授）担当 井手口忠光（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
担当 佐藤幸光（教授）担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による変更(24)
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
時間割の変更による兼任者の変更（27）
時間割の変更に基づく兼任者の変更(26)
時間割の変更による兼任者の変更（27）
時間割の変更に基づく兼任者の変更(26)

受講者数の増加によりＨ25年度より兼任者追加(26)
受講者数の増加によりＨ25年度より兼任者追加(26)
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）生命・医療倫理学
人間工学
臨床心理学

１後
２前
２前

生活と健康

２前

現
代
医
療 予防医学概論

１

兼1
兼1
兼1

1

１

兼1

４後

1

１

国際保健学

４後

1

１

医療連携の基礎

１前

１

１
2
１

ム
医 チーム医療論Ⅰ
療

２前

１

１
１

共
通
専
門
科
目

1

ー

専
門
教
育
科
目

１
1

チ

１

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

専任者の退職により兼任者に変更（27）

時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 具 然和（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく兼任者の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)兼1担当 具 然和（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可
就任辞退による兼担者の削減(26)
就任辞退による変更(25)兼1担当 具 然和（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の退職による兼担者の変更（27）
担当者の辞任による兼担者の削減(26)
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)兼5担当 佐藤幸光（教授）兼5
平成25年2月 教員審査済兼6
判定 可
担当 井手口忠光（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による変更(24)教育の充実を図るため担当者追加（27）兼 10
担当者 井手口忠光
兼 7 教育の充実を図るため兼担者追加（27）兼 2 担当者の辞任による兼任者の変更（27）
兼 6 前年度の集計ミスによる専任者（助教）及び兼任者数の修正(26)
担当者の辞任による変更(24)

チーム医療論Ⅱ

３前

1

１

総合チーム医療４後

1

1

兼 19 教育の充実を図るため兼担者の追加（27）
兼 13
担当者の退職及び辞任による兼担者の変更（27）兼8兼 11 担当者の辞任及び時間割ン変更に基づく兼担者の変更(26)
１

兼4
兼1
兼3

教育の充実を図るため兼任者追加(26)
前年度集計ミスによる専任教員（助教）数の修正(26)Ｈ23担当者就任辞退につき兼任者補充(26)時間割の変更に基づく専任者（教授・助教）の削減(26)

応用生物学

１後

２

学 専
科 門 応
専 基 用
門 礎 科 応用化学
科 科 学
目 目
応用物理学

１後

２

１後

２

１

１

１

１

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 新井正一（教授）
平成24年8月 教員審査済兼1
判定 可
担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
就任辞退による変更(24)時間割変更に基づく専任者（講師）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)兼１担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

１

応用数学

１後

解剖学（人体構造学）Ⅰ

１前

２

兼1

解剖学（人体構造学）Ⅱ

１後

２

兼1

生化学

１後

１

１

兼1

生理学

２前

1

１

兼1

病理学

１後

２

衛生学

１前

１

公衆衛生学

１後

１

２

１

兼1

時間割変更に基づく専任者（准教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 椎山謙一（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

時間割変更に基づく専任者（講師）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割変更に基づく専任者（講師）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

兼１

兼１

1

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
教育の充実を図るため専任者に変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）兼１

放射線医科学概論

１後

２

６
６
４
５

臨床医学概論２後

2

１

救命救急医療

３後

1

高齢者医療

３前

看護学概論

３後

医療安全学

３前

医学実用英語

２前

医療文献講読Ⅰ（画像）

２後

1

１

医療文献講読Ⅱ（治療）

２後

1

１
２
1

医療文献講読Ⅲ（核医学）

２後

1

１

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 新井正一（教授）担当者 下野哲範（教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 鬼塚昌彦（教授）担当 具 然和（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
担当 阿部一之（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による変更(24)時間割変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)兼１担当 具 然和（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可

専 学 専
医
門 科 門
学
教 専 基
的
育 門 礎
基
科 科 科
礎
目 目 目

兼１
兼3
兼1

2

兼5
兼4
兼1

1
2

１
１

本音度履修希望者がいないため未開講（27）
教育の充実を図るため兼担者追加（27）
本年度履修希望者がいないため未開講(26)
担当者の辞任及び教育の充実を図るため兼担者の追加・変更(27)
担当者の辞任及び教育の充実を図るため兼担者の追加・変更(26)
担当者の退職による変更（27）

1

兼1

１

１

時間割の変更に基づく専任者（講師）の削除(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 具 然和（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可

医用電気工学

１後

１

１

兼1

医用電子工学

２前

1

１

兼1
兼1

医用電気・電子工学実験

２前

1

１

兼3
兼1
兼2

医療情報学

２前

1

１
２
１

診療放射線技術学概論

１前

１

２
２
３
１

放射線生物学２前

1

１

放射線物理学Ⅰ

１後

１

１

放射線物理学Ⅱ
放射線物理学演習

２前
２後

1

理
工 放射化学学的基専 学 専 礎門 科 門 及教 専 基 び育 門 礎 放科 科 科 射目 目 目 線科
学の 放射化学演習
基
礎

２前

１

１

１
１
１

1

1

１

時間割の変更に基づく専任者（准教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 椎山謙一（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の退職による兼担者の変更（27）
時間割の変更に基づく専任者（准教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 椎山謙一（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（准教授）及び兼担者の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 椎山謙一（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授・助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 阿部一之（教授）担当 椎山謙一（准教授）担当 小林龍徳（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の退職による変更（27）
担当者 阿部一之（教授）
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 井手口忠光（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
担当 佐藤幸光（教授）担当 阿部一之（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による変更(24)
時間割の変更に基づく専任者（講師）の削除(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づきＨ25年度より専任者（教授）削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 椎山謙一（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可

３

1

１

兼1

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
教育の充実を図るため専任者に変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
時間割の変更に基づく専任者（教授・講師）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 河村誠治（教授）担当 新井正一（教授）担当 具 然和（教授）担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
教育の充実を図るため専任者に変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
時間割の変更に基づく専任者（教授・講師・助教）の削減(26)

３前

1

２

1

１

１

兼1
兼1

前年度の集計ミスによる兼任者数の修正(26)
後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 新井正一（教授）担当 具 然和（教授）担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可放射化学実験

1

１

1

１

１
１

３前
２後

科学技術計算特論（モンテカルロ法・実験計画法含む）

２後

放射線計測学

1

１

１

1

１

１
２

１

1

１

２
１

1
２

２前
２後

放射線計測学実験
２後
３前

１

兼1
兼1

教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 田中延和（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
必要性に応じてＨ25年度より助手を削減(26)
時間割の変更に基づく専任者（教授・助教）の削減(26)
前年度の集計ミスによる兼任者数の修正(26)
後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 新井正一（教授）担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育効果を考慮し、開講時期を変更(24)教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 小林龍徳（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の退職による変更（27）
担当者 椎山謙一（准教授）
時間割の変更に基づく専任者（准教授、助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 椎山謙一（准教授）
担当 下野哲範（准教授）担当 小林龍徳（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育効果を考慮し、開講時期を変更(24)
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
担当者の退職による変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 椎山謙一（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当 小林龍徳（助教）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
教育効果を考慮し、開講時期を変更(24)時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授）の削減(26)診療画像解剖学Ⅰ（X線・X線CT検査）

２後

2

兼1

１
２
１

H25年度より兼任者追加(26)教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 阿部一之（教授）担当 新井正一（教授）担当 五反田龍宏（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
就任辞退による変更(24)
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授）の削減(26)診療画像解剖学Ⅱ（MRI・RI・超音波・
３前
眼底検査）

2

診療画像機器工学Ⅰ（X線発生装置）

2

２前

２
１

１

１

１
１

兼1

１

兼1

専 学
画
門 科 専
像
教 専 門
学
育 門 科
領
科 科 目
域
目 目

H25年度より兼任者追加(26)教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 阿部一之（教授）担当 新井正一（教授）担当 五反田龍宏（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更による担当者の変更（27）
担当者 川路康之
教員組織充実のためＨ26年度に職位変更（27）
担当者 川路康之（准教授）
時間割の変更に基づく専任者（准教授・講師）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 阿部一之（教授）担当 五反田龍宏（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(24)担当 川路康之（講師）平成24年4月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授）の削減(26)
教員組織充実のための職位変更(26)

診療画像機器工学Ⅱ（X線映像システ
ム・X線CT）

２後

2

１

１
１

１

兼1

担当 川路康之（准教授）
Ｈ26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 阿部一之（教授）担当 五反田龍宏（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(24)担当 川路康之（講師）平成24年4月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授・講師）の削減(26)診療画像機器工学Ⅲ（MRI・US・RI）

２後

2

１
２

１

１

兼1

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 阿部一之（教授）担当 河村誠治（教授）担当 五反田龍宏（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(24)担当 川路康之（講師）平成24年4月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授・講師）の削減(26)診療画像技術学Ⅰ（X線検査）

２前

2

１
２
１

１
１
１

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 井手口忠光（教授）担当 五反田龍宏（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(24)担当 川路康之（講師）平成24年4月 教員審査済
判定 可時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授・講師）の削減(26)診療画像技術学Ⅱ（X線CT・造影検査） ２後

１
２
１

2

２
１

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 井手口忠光（教授）担当 五反田龍宏（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(24)担当 川路康之（講師）平成24年4月 教員審査済
判定 可

１

時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)診療画像技術学Ⅲ（MRI・超音波・眼底
３前
検査）

2

２

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 阿部一之（教授）担当 新井正一（教授）担当 五反田龍宏（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

１

教員組織充実のため職位変更（26）

診療画像技術学実験Ⅰ

２後

1

１

２
１

１
２
２
１

専 学
画
門 科 専
像
教 専 門
学
育 門 科
領
科 科 目
域
目 目

１

担当 川路康之（准教授）
Ｈ26年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 新井正一（教授）担当 五反田龍宏（准教授）担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当 小林龍徳（助教）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
助手の採用時期変更による担当者数変更(24)
時間割の変更に基づく専任者（講師）の削減(26)診療画像技術学実験Ⅱ

３前

1

１

１

２
１

１

後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 新井正一（教授）担当 五反田龍宏（准教授）担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)診療画像技術学演習

医用画像写真学

３後

２後

1

1

１

１

１

後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく担当者の変更（27）
担当者 井手口忠光（教授）
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)１
１１

後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授・講師・助教）の削減(26)

医用画像情報学

３後

2

１
２
１

１

１

１
２
１

後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 河村誠治（教授）担当 五反田龍宏（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更による担当者（助教）の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（准教授・講師）の削減(26)

医用画像工学

２後

1

１

１

１

１

画
像
学
領
域

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 五反田龍宏（准教授）担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(24)担当 小林龍徳（助教）
平成24年4月 教員審査済
判定 可
時間割の変更による担当者の差公家及び追加（27）
担当者 五反田龍宏（准教授）
時間割の変更に基づく専任者（准教授・講師・助教）の削減(26)

医用画像工学実験

３前

3

１
2
１

１
１

２
１

１
２

後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 井手口忠光（教授）担当 五反田龍宏（准教授）担当 森川惠子（講師）担当 小林龍徳（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)

臨床核医学総論

２前

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 佐藤幸光（教授）担当 井手口忠光（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可

１
３
１

2

時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)

核医学検査技術学Ⅰ（機器・データ処
核 理）
医
学
領
域
核医学検査技術学Ⅱ（臨床検査）

２後

１
２
１

2

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 井手口忠光（教授）担当 小林龍徳（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可

１

時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)３前

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 佐藤幸光（教授）担当 井手口忠光（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可

１
３
１

2

時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)

核医学検査技術学演習

３後

1

１
２
１

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 井手口忠光（教授）担当 小林龍徳（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可

１

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（講師）の削減(26)放射線腫瘍学

２
２

2

１

１

兼1

２後
２前

放
射
線
治
療
技 放射線治療機器学
専 学
門 科 専 術教 専 門 学育 門 科 領科 科 目 域 放射線治療技術学
目 目

放射線治療技術学演習

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)

２後

2

１
１

１

３前

2

1

１

1

１

３後

1

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 下野哲範（准教授）担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
留意事項に対応するため(25)担当 鬼塚昌彦（教授）担当 具 然和（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
教育効果を考慮し、開講時期を変更(24)教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 下野哲範（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）
時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)１１

後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授・講師）の削減(26)

放射線安全管理学

放射線関係法規Ⅰ（ICRP・障防法）

放 放射線関係法規Ⅱ（医療法関連）
射
線
安
全
管
理
学
領
域
放射線安全管理学実験

３前

１
３
１

2

３前

2

１
３
１

３後

2

１
４
１

３後

1

１

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 佐藤幸光（教授）担当 河村誠治（教授）担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）１

担当者の退職による変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)1

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 具 然和（教授）担当 佐藤幸光（教授）担当 河村誠治（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
担当者の退職による変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)

1

１
１

１

１

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 阿部一之（教授）担当 河村誠治（教授）担当 具 然和（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当 具 然和（教授）平成24年8月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）

教員組織充実のためＨ26年度に職位変更（27）
担当者 川路康之（准教授）

放射線機器安全管理学

４後

1

２
２
３
１

２
１

教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 五反田龍宏（准教授）
担当者 川路康之（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 阿部一之（教授）担当 具 然和（教授）担当 下野哲範（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 椎山謙一（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
教員組織充実のため職位変更（26）

画像検査技術学臨床実習Ⅰ

３後

６
７
６
７

2

４
３
２

１
２
１

２
１

担当 川路康之（准教授）
Ｈ26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者（専任者）追加(26)担当 具 然和（教授）Ｈ25年10月 教員審査済
判定 可
後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 椎山謙一（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
教員組織充実のため職位変更（26）

画像検査技術学臨床実習Ⅱ

４前

６
７
６
７

4

４
３
２

１
２
１

２
１

臨
床
実
習

担当 川路康之（准教授）
Ｈ26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者（専任者）追加(26)担当 具 然和（教授）Ｈ25年10月 教員審査済
判定 可
後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）

核医学検査技術学臨床実習

４前

６
7
６
7

2

４
３
２

１
１

２
１
１

教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 椎山謙一（准教授）
担当者 田中延和（助教）
担当者の退職による教授の削減（27）
教員組織充実のため職位変更（26）担当 川路康之（准教授）
Ｈ26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者（専任者）追加(26)担当 具 然和（教授）Ｈ25年10月 教員審査済
判定 可
前年度集計ミスによる専任者（助教）数修正(26)
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 椎山謙一（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
教員組織充実のため職位変更（26）

専 学
門 科 専
教 専 門
育 門 科
科 科 目
目 目

放射線治療技術学臨床実習

４前

医療マネジメント

４後

６
７
６
７

2

2

４
３
２

１
２
１

２
１

１
１

担当 川路康之（准教授）
Ｈ26年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者（専任者）追加(26)担当 具 然和（教授）Ｈ25年10月 教員審査済
判定 可
後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の退職による変更（27）
担当者 阿部一之（教授）
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 椎山謙一（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
教員組織充実のため職位変更（26）

卒業研究

４前後

4

６
６
７

４
４
３
４

１
２
１

２
１

担当 川路康之（准教授）
Ｈ26年2月 教員審査済
判定 可
後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当 小林龍徳（助教）
平成24年8月 教員審査済
判定 可教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 森川惠子（准教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 椎山謙一（准教授）
担当者 田中延和（助教）担当者 小林龍徳（助教）

総合科
目 放射線科学演習

担当者の退職及び時間割の変更による兼担者の削減及び変更（27）
担当者の退職による教授の削減（27）

４前

４
４
３
４

６
7
８

2

１
２
１

教育の充実を図るため兼担者追加(26)
２
１

兼1
兼2

教員組織充実のため職位変更（26）担当 川路康之（准教授）
Ｈ26年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)後任教員を新規採用(25)担当 田中延和（助教）平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 森川惠子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 下野哲範（教授）

放射線科学特別講義

３前

６
３
１

2

兼4
兼7

2

教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 河村誠治（教授）担当者 井手口忠光（教授）担当者 具 然和（教授）担当者 下野哲範（教授）担当者 五反田龍宏（准教授）
担当者 川路康之（准教授）
教育の充実を図るため兼任者の追加（27）
担当者の辞任による兼任者の削減（27）
担当者の退職による教授の削減（27）

教育の充実を図るためＨ25年度より兼任者追加(26)教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 鬼塚昌彦（教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
担当 阿部一之（教授）担当 新井正一（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

（注）・
・

認可申請書の様式第'２号（その'２の'１）に準じて作成してください。
設置認可時の授業科目全て（兼任，兼担教員が担当する科目を含む。）を黒字で記載してください。その上で，前年度報告時（平成'２'２年度に認可された大学等は設置認可時）より変更されているものは赤字見え消し修正し，「備考」に赤字で理由・変更年月等を記入してください。
なお，昨年度の報告書において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。
・ 授業科目を追加又は内容を変更する場合で，専任教員が担当するため教員審査が必要なものについては，「専任教員採用等設置計画変更書」の審査年月等を「備考」に記入してください。（今後審査を受ける場合には，「平成○年○月 提出予定」と記入してください。）
・ 「配当年次」について，設置認可申請時に開講時期を記載する必要がなかった学部等（平成'１９年度認可
以前）についても，設置認可時の状況を黒字で記載してください。また，前年度報告時より修正があれば，赤字で見え消し修正をしてください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目についても，「（'１）授業科目表」にはその状況を反映させてください。（ただし、「（３）未開講科目」欄には記載する必要はありません）。

（２） 授業科目数
認
必

修

選

択

可

時

の

自

由

計

画

変
計

必

修

選

更

状

択

自

況
由

計

科目

科目

科目

科目

科目

科目

科目

科目

63

36

4

103

63

36

4

103

[ 0 ] [ 0 ] [ 0 ] [ 0 ]（注）・ 未開講である場合や，配当年次に関わらず，教育課程上の授業科目数を記入する（資格に関する課程など，別課程としている授業科目については算入する必要はありません。）とともに，［ ］内に，設置認可時の計画からの増減を記入してください。（記入例：'１科目減の場合：△'１）

備考

（３） 未開講科目
番号
１
２

授業科目名
該当なし

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択

未開講の理由，代替措置の有無

３

（注）・

設置認可時の計画にあった授業科目が配当年次に達しているにも関わらず，何らかの理由で未開講となっている授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目については，記入しないでください。（ただし，未開講科目があった場合は，（１）「授業科目表」にその状況を反映させてください。）（４） 廃止科目
番号

授業科目名

１

該当なし

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択廃止の理由，代替措置の有無

２
３
（注）・

設置認可時の計画にあった授業科目を何らかの理由で廃止（教育課程から削除）した授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。

（５） 授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」

該当なし

（注）・

授業科目を未開講又は廃止としたことによる学生の履修への影響に関する「大学の所見」及び「学生への周知方法」を記入してください。

（６） 「認可時の計画の授業科目数の計」に対する「未開講科目と廃止科目の計」の割合
未開講科目と廃止科目の計
認可時の計画の授業科目数の計＝（注）・小数点以下第３位を切り捨て，小数点第２位までを記入してください。

０.００

３

施設・設備の整備状況，経費

区
(１)

分
区

内

分

専

容

用

共

備考

共用する他の学校等の専用用計

純真短期大学と共用(本館６,７階部分は純真高等学校と共用)
等価交換により借地を取得(24)

校 舎 敷 地3,771.00
13,369.03㎡

18,332.03

3,711.00 ㎡

1,192.00 ㎡

借用面積：3,417㎡（この内、785㎡を大学にお

18,332.03 ㎡ いて借用）

借用期間：25年
借用面積：1,963㎡（この内、1,641㎡を大学において借用）
借用期間：25年

運動場用地
12,509.73

12,509.73

9,503.17㎡

0.00 ㎡

9,503.17 ㎡ （校地校舎/共用）

0.00 ㎡

記載ミス
60㎡増(24)

校地

小（運動場用地/専用）
共有部分の記載漏れであったテニス
コートを大学専用に変更
3,006.56㎡増(24)計25,878.76

等

3,771.00

22,872.20

30,841.76

3,711.00 ㎡㎡

1,192.00 ㎡

27,835.20 ㎡ （その他/専用）
学生寮売却による変更
1,973.45㎡減(24)その（その他/共用）
記載ミス 2,134㎡増(24)
未使用の校地であったが、平成24年度より使用する事になった為、共有
4,862.80 ㎡ の校地に変更 3,218.23㎡増(24)他
549.358,241.58

7,692.23

2,522.80㎡

2,340.00 ㎡

0.00 ㎡[運動場用地]
校地校舎と別地（スクールバスで15分）

合

計
26,428.11

11,463.23

25,395.00
専
(２) 校

㎡

39,083.34

6,111.00 ㎡

用

共

1,192.00 ㎡
共用する他の学校等の専用用

32,698.00 ㎡
計37,160.24

20,788.45

舎

（
講

義

耐震工事に伴い、補強困難な倉庫（168㎡）の撤去（27）20,956.45 ㎡

9,928.04 ㎡

6,443.75 ㎡

37,328.24 ㎡

20,956.45 ㎡）（

9,928.04 ㎡）（

6,443.75 ㎡）（

37,328.24 ㎡）

実験実習室

情報処理学習施設

室

演

習

室

語学学習施設
学生数に応じた教育環境整備の為（2部屋を1部屋に改修した為）(25)

4
3
(３) 教

室

等
31
45

14
12

室

33
34
25

室

2
3
2
3人）

室
（補助職員

室

新設学部等の名称(５)

書〔うち外国書〕〔うち外国書〕

視聴覚資料

機械・器具

点

点

〔うち外国書〕

81〔57〕(19,869〔2,769〕)

10,243450(6〔6〕)(715)(13,384)

(69)
(61)

(8〔8〕)(612)(15,818 〔2,679〕)(143 〔66〕)(3 〔3〕)(518)(13,087)(11,469)(14,411 〔2,663〕)(13,094 (2,745))(115 〔68〕)(0 〔0〕)(450)(11,038)

81〔57〕）（

8〔7〕） （ 411 ）図書充実を図る為（23）
図書充実を図る為（24）
教育環境の充実をはかる為（24）
点
図書充実を図る為（25）
教育環境の充実を図る為（25）41[学術雑誌（うち外国書）]
記載ミス 2冊減(25)(159〔75〕)（

専任教員増員の為(24)
専任教員増員及び2部屋を1部屋に改修した為(25)
専任教員増員の為（26）
専任教員増員及び1部屋を2部屋に改修した為（27）本

8〔7〕(17,656〔2,739〕)(13,015 (2,619))

標

電子ジャーナル
種

14,815〔2,619〕

保健医療学部

室

学術雑誌

冊

図
書
・
設
備

情報処理学習施設補助職員の減（補助職員 0 人） （27）

75
69
64
82
68

保健医療学部

図

学生数に応じた教育環境整備の為（情報処理学習施設の追加及び補助
職員の追加）（26）

数(４) 専任教員研究室

新設学部等
の名称

0 室 記載ミス 実験実習室の減（26）室（10,243） （(44)[電子ジャーナル〔うち外国書〕]
記載ミス 3冊増(25)図書充実を図る為（26）
教育環境の充実を図る為（26）41） 図書充実を図る為（27）

契約中止による電子ジャーナルの減（27）

14,815〔2,619〕

81〔57〕(19,869〔2,769〕)

計

8〔7〕

450

10,24341(6〔6〕)(715)(13,384)

(69)

(612)

(13,087)(143 〔66〕)(8〔8〕)(3 〔3〕)(518)(11,469)

(61)
(44)

(115 〔68〕)(0 〔0〕)(450)(11,038)

81〔57〕） （8〔7〕） （ 411 ） （10,243） （(17,656〔2,739〕)(159〔75〕)(15,818 〔2,679〕)(14,411 〔2,663〕)(13,094 〔2,745〕)(13,015 (2,619))
面

(６) 図

書

（

閲 覧 座 席 数

積

面
育

可

能

339 席

冊

数

98,000 冊 大学全体

体育館以外のスポーツ施設の概要

積

純真短期大学と共用

館
2,160.00 ㎡ 運
区

分

開設年度

経費の見
教 員 １ 人 当 り 研 究 費 等
積り

(８)

納

）

館
2,700.57 ㎡

(７) 体

収

41

経費の見
共
同
研
積り及び
維持方法
保健医療学部
の 概 要 学生
１ 看護学科人
当 放射線技術科学科
り
納 検査科学科付
金 医療工学科

究

費

等

第１年次

動

完成年度

場
区

2

面テ

ニ

ス

コ

ー

ト

3

面

分

開設前年度

開設年度

完成年度

5,500 千円

5,500 千円

300 千円300 千円

図書購入費

5,500 千円

1,200 千円

1,300 千円

設備購入費

20,000 千円 20,000 千円 20,000 千円

第２年次

第３年次

第４年次

第５年次

第６年次

1,600 千円

1,400 千円

1,400 千円

1,400 千円-

千円-

1,600 千円

1,400 千円

1,400 千円

1,400 千円-

千円-

図書費には電子ジャーナル・
千円 データベースの整備費（運用コスト含む）を含む。
千円

1,500 千円

1,300 千円

1,300 千円

1,300 千円

-

千円

-

千円

1,500 千円

1,300 千円

1,300 千円

1,300 千円

-

千円

-

千円

学生納付金以外の維持方法の概要（注）・

設置時の計画を，申請書の様式第２号（その１の１）に準じて作成してください。（複数のキャンパスに分かれている場合，複数の様式に分ける必要はありません。なお，「（１）校地等」及び「（２）校舎」は大学全体の数字を，その他の項目はＡＣ対象学部等の数値を記入してください。）

・・・

運動場用地が校舎敷地と別地にある場合は，その旨（所要時間・距離等）を「備考」に記入してください。
「(５)図書・設備」については，上段に完成年度の予定数値を，下段には平成２６年５月１日現在の数値を記入してください。
昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更のあったものについては，変更部分を赤字で見え消し修正するとともに，その理由及び報告年度「（26）」を「備考」に赤字で記入してください。
なお，昨年度の報告において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。
・ 校舎等建物の計画の変更（校舎又は体育館の総面積の減少，建築計画の遅延）がある場合には，「建築等設置計画変更書」
を併せて提出してください。

４

既設大学等の状況

大 学 の 名 称純

真

短

既設学部等の名称

修業 入
年限 定

期

大

学

備

学 編入学 収員 定 員 定

容
員

人

人

年

年次

学位又
は称号

平均定員
超過率

開
年

設
度

倍

食物栄養学科

2

80

-

160

短期大学士
0.91
（食物栄養）

平成18年度

こども学科

2

100

-

200

短期大学士
1.08
（幼児教育）

平成18年度大学

既設学部等の名称

埼

玉

純

修業 入
年限 定
年

真

短

期

学 編入学 収員 定 員 定
人
年次

容
員
人

2

150

-

300

地

食物栄養学科
平成19年度入学定員増（50→80）

備
学位又
は称号

平均定員
超過率

開
年

設
度

所

在

短期大学士
1.02
（幼児教育）

考

地

倍

こども学科

埼玉県羽生市下岩瀬 平成23年度より入学
定員減
430番地

人
こども学科

在

福岡県福岡市南区
筑紫丘1丁目1番1号

人

大 学 の 名 称所考平成16年度（150→120）
こども学科
平成26年度より入学
定員増（120→150）（26）（注）・本調査の対象となっている大学等の設置者（学校法人等）が設置している全ての大学（学部，学科），
大学院（専攻）及び短期大学（学科）（ＡＣ対象学部等含む）について，それぞれの学校種ごとに，
平成２７年５月１日現在の上記項目の情報を記入してください。
・学部の学科または研究科の専攻等，「入学定員を定めている組織」ごとに記入してください。
※「入学定員を定めている組織ごと」には，課程認定等によりコース・専攻に入学定員を定めている場合を含めます。履修上の区分としてコース・専攻を設けている場合は含めません。
※なお，課程認定等によりコースや専攻に入学定員を定めている場合は，法令上規定されている組織上の最小単位（大学であれば「学科」，短期大学であれば「専攻課程」）でも記載してください。
・専攻科に係るものについては，記入する必要はありません。
・ＡＣ対象学部等についても必ず記入してください。
・「平均入学定員超過率」には，標準修業年限に相当する期間における入学定員に対する入学者の割合の平均の小数点以下第２位まで（小数点以下第３位を切り捨て）を記入してください。
・学生募集を停止している学部等がある場合，入学定員・収容定員・平均入学定員超過率は「－」とし，「備考」に「平成○○年より学生募集停止」と記入してください。

６

留意事項に対する履行状況等

区

分

留

意

事

項

(1)設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努める
こと。

認

可

時

（平成22年10月）

等

履

行

状

況

未履行事項についての実施計画(1)・学生教育については、 (1)実施中
建学の精神”気品・知性・奉仕”についての理想を掲
げ、学生が設置の趣旨に基づき早期に教育目的を理解するよう以下の内容を実践する予定である。
①チーム医療能力を付加させるための”医療連携の基礎科目”の実施②医療人としての資質を養うために”社会人セミナー科目”の実施③リメディアル”数学・生
物・化学・物理”教育の実
留意事項 施④少人数学生に対するSG教員の設置⑤他職種連携教育（IPE)実施委員会の設置
・教員については、以下の内容を実施する予定である。
①FD研修会の実施
新任教員の研修会②教育活動の活性化を達成できるように学部長を中心とした学部運営会議を設置
し、学内委員会活動をサポートする。
(1)別紙参照(23)(1)実施中(23)(1)別紙参照(24)(1)実施中(24)(1)別紙参照(25)(1)実施中(25)(1)別紙参照(26)(1)実施中(26)(1)別紙参照(27)(1)実施中(27)(2)カリキュラム上は、「体 (2)実施中(2)運動場が別地にあ育」「体育実技」の科目はることから、教育に支ないので、特に授業に支障
障がないようにするこがあるわけではない。しかとはもとより、学生のしながら、学生が主体と課外活動等に配慮すること。
留意事項 なって行う運動場を必要とする課外活動（クラブ活動・同好会活動等）が、支障なく行えるように大学として十分に配慮していく予定である。

(2)カリキュラム上は、「体 (2)実施中(23)
育」「体育実技」の科目はないので、特に授業に支障があるわけではない。しかしながら、学生が主体となって行う運動場を必要とする課外活動（クラブ活動・同好会活動等）が、支障なく行えるように大学として十分に配慮していく。
現在、運動クラブ等の設立
及び運動場を使用するような催事の開催等の要望はな
いが、今後、本学と運動場との間に必要に応じて送迎バスの運行を予定している。また、学生係が窓口となり、学生との連絡をとり、諸活動がスムーズに実施できるように運動場の利用スケジュール管理を行っていく。(23)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(24)
迎バスを運行させる事とした。(24)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(25)
迎バスの運行を継続している。(25)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(26)
迎バスの運行を継続している。(26)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(27)
迎バスの運行を継続している。(27)(3)以下の内容を実施する予 (3)実施中(3)教員の年齢構成が定である。
高いため、教育研究の①教員組織編成の計画をも継続性を踏まえ、今後とに公募計画（看護）を準の採用計画など、教員
備中
組織編成の将来構想を着実に実行すること。 留意事項 ②教員の資質を向上させる
ための定期的・継続可能な（特に後任の教員の採自主研修制度の構築用にあたっては、教授③地域の研究施設と共同研及び准教授も含めて公究が可能な研修制度の構築
募を行うことが望ましい。）(3)別紙参照(23)(3)実施中(23)(3)別紙参照(24)(3)実施中(24)(3)別紙参照(25)(3)実施中(25)(3)別紙参照(26)(3)実施中(26)(3)別紙参照(27)(3)実施中(27)(4)専任教員の補充を(4)「放射線腫瘍学」につい (4)実施中必要とされた１授業科ては、平成24年度前期の科目（「放射線腫瘍
目であるが、内容の変更に学」）については、科
ついて現在検討中であり、目開設時までに教員を専任教員の補充作業につい充足すること。
ても行っている。
（なお、同科目については、放射線診断に関する教育のみならず、 留意事項 (4)「放射線腫瘍学」につい (4)実施中(23)ては、平成24年度前期の科
放射線治療に関する教目であるが、内容の変更に育も重要であることか
ついては詰めの作業を行っ
ら、授業科目内容を改ており、専任教員の補充作
めるとともに、放射線業についても教員審査を含に係る診断及び治療のめて今年度中に補充教員を各々について十分な教決定する予定である。(23)
育が行えるような指導体制となるよう留意すること。）(放射線技術科学科)(4)専任教員の授業科目の内 (4)実施中(24)
容変更と教員の補充については、平成24年6月に文部科学省へ変更書の提出を予定している。(24)(4)平成24年6月に、文部科 (4)未履行事項は特になし
学省へ変更書の提出を行っ (25)た。これにより、専任教員
数及び兼任教員を補充し、十分な教育が行えるような指導体制となった。(25)(5)①教職員による募集活動 (5)①②を実施中(5)純真短期大学こどの強化、②地元の子育て支も学科の入学定員比の援施設である子どもプラザ
平均が0.7倍未満となっていることから、 留意事項 の運営開始による本学の知名度アップ等により定員充
今後の定員充足の在り
足率の向上を目指す。
方について検討すること。

(5)平成23年度は入学定員充 (5)今後、現在提携中の二校足率を0.95へ向上させるこ との高大連携の強化あるいとができた。この要因は、 は平成25年度以降の小学校
認可時(平成22年10月)①② 課程の廃止を含めた見直しに加えて③保育士需要の増 等により入学定員100％充足
加や④平成23年春の純真学 を目指す。(23)
園大学の開設も追い風になったと推定できる。(23)(5)平成24年度こども学科は (5)市からの待機児童解消の目標だった入学定員を確保 要請を受け、平成24年度かできた。その理由は前年度 ら本学園に純真保育園が開までの①～④や高大連携で 設された。今後、本学こどあろうが、加えて⑤3年連続 も学科、子どもプラザ、純の就職内定率100％が大きく 真保育園が三位一体となって地域の保育支援、子育て効いた模様。(24)
支援をなおいっそう充実させ地域貢献、社会貢献するとともに、こども学科の定員確保の維持に努めたい。
(24)

(5)平成23・24年度の対応に (5)未履行事項は特になし
より、平成25年度入学定員 （引き続き本学こども学科、純真保育園、子どもプ比が1.07となった。
（こども学科は食物栄養学 ラザが三位一体となって地科とともに2年連続で入学定 域の保育支援、子育て支援員を確保できた。その理由 をなおいっそう充実させ地
は前年度までの①～④や高 域貢献、社会貢献するとと大連携であろうが、加えて もに、こども学科の入学定⑤両学科とも近隣他大学に 員確保の維持に努めた
比べて高い就職率を確保し い。）(25)ていることが大きく効いた模様。）(25)(6)学生等の募集を停止中の純真中学校については、再開するか否かなどについての検討を速やかに行い、適切な措置を講ずること。

(6)現在募集停止中の純真中 (6)検討中
学校に関しては、平成21年3月を以って全徒が卒業したことで、実質休校状態となっている。今後の中学校のあり方については理事会においても問題提起し様々な意見が出たが、県とも協
留意事項 議した結果、将来的には再開があるにしても、一旦は廃校届けを提出するということで、理事会においても承認をされた。事務的な手続きに関しては、今後県及び文部科学省との協議の上進めていきたいと考えている。

(6)現在募集停止中の純真中 (6)検討中(23)学校に関しては、平成21年3月を以って全徒が卒業したことで、実質休校状態となっている。今後の中学校のあり方については理事会においても問題提起し様々な意見が出たが、県とも協議した結果、将来的には再開があるにしても、一旦は廃校届けを提出するということで、理事会においても承認をされた。事務的な手続きに関しては、今後県及び文部科学省との協議の上進めていきたいと考えている。(23)

(6)平成23年9月開催の理事 (6)廃校手続完了(24)会で純真中学の廃止を決議
し、平成24年1月に文部科学
省・福岡県へ廃止認可申請書を提出した。平成24年3月
文部科学省より認可決定通知を受け、寄附行為より純真中学校を削除し、4月12日
法務局への登記を完了する。
純真中学校の資産について
は、全て併設校である純真高等学校へ移管した。(24)設置計画履行状況
調

査

時

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

（平成23年5月）

設置計画履行状況調

査時（平成24年5月）

埼玉純真短期大学こども学科の入学定員超過の是正に努めること。

設置計画履行状況調

査時（平成25年5月）

平成２４年度入学生は、定員（１２０名）に対して、入学者（１２０名）。
平成２５年度入学生は、定留意事項 員（１２０名）に対して、入学者（１６１名）となり、定員を上回る結果（入学定員の１．３３倍、総定員の１．１７倍）となった。
そのため、教員数も設置基準に合致していることから、今後の応募者の増加を見込んで、平成２６年度より定員増（１５０名）の申請を行った結果、文部科学省より認可された。（26）

昨今の保育士・幼稚園教諭の需要の増加に伴い埼玉純真短期大学への入学希望者が年々増加する中、平成25
年度の入学者確保については歩留まりが読み難かった
こともあり、入学者が定員を大幅に上回る結果となった。平成２６年度の学生募集においては、定員を増加するとともに、学生募集要項に定められている各入試
区分の定員を遵守することで、平成２６年度の入学定員（１５０名）超過の是正に努めることとしている。
このことは入試委員会において確認し、教授会や職員会議において全教職員が合意済みである。（26）平成26年度入学者より150名 未履行事項は特になし(27)に定員増。
平成26年度 実績
入学者 173名
充足率 1.15
平成27年度 実績
入学者 136名
充足率 0.90
2年間の平均充足率
1.02
(27)

看護学科の教授数が大設置計画履行状況 学設置基準上必要とされる人数を満たしてい調査
時 ないことから、教員の補充を速やかに行うこ（平成27年2月） と。（保健医療学部看
護学科）

不足していた看護学科教授1 未履行事項は特になし
名については、成27年4月1 （27）日に入職し、設置基準上必是正意見 要とされる教授数の定数は確保された。（27）リメディアル教育の授業科目を正規の授業として設定し履修者に対して単位を授与していることについて、授業
科目の内容が大学の授業として単位を授与す
るにふさわしいものであるか検討し、必要であれば正課外の講義として実施するなど、教育過程を修正すること。（保健医療学部）

ＣＡＰ制を導入しているものの、その運用の妥当性について検証が必要と考えられるた
め、教育の質の担保という観点から、学生への履修指導のあり方も含めて、その妥当性について検証し、ＣＡＰ
制導入の意義が失われないような運用に努めること。
（保健医療学部）

医療系大学として、理科系科目が必須の中、昨今の状況から、高等学校時代に理科系科目について一部或いは全く履修していない入学生が想定されたため、本学では、理科系科目の必要性を重視しリメディアル科目を実施していたものである。しかし、本科目については、卒業要件とはしておらず、あくまで自由科目として設定し、学生の授業参加を促していたものであ
改善意見 る。
一方で、リメディアル科目と並行して正課の理科系科目が行われていた現状か
ら、履修の順番等が問題視され、リメディアル科目の実施の是非についてはこれまでも検討を重ねてきていたところである。
そこで、基礎科目の重要性を十分に認識した上で、正課で開講される理科系科目を充実させることで、今後リメディアル科目を除外することとした。（27）

昨年度より、カリキュラム
編成に関し、学部長を中心とする「新カリキュラム検討委員会」が設置され、平成28年度入学生から適用する新カリキュラムの骨子が決定していることから、今後は、平成27年度中に「文部科学省」に対して届出を行うための準備を促進していきたい。（27）平成26年実地調査の際、指 今後、ＣＡＰ制導入の運摘のあった履修上限を超え 用、成績評価および履修指た学生の存否につき、調査 導について検証する機会をした結果、本学が定めるＣ 計画的に設ける所存であ
ＡＰ制上限である47単位を る。（27）
超過取得した学生はいなかった。今後もSG教員（学年別担任）を通じて、ＣＡ
Ｐ制の意義について指導にあたる所存である。また、
成績評価について過去4年間（平成23年度～平成26年度）の本学学生のＧＰＡ分
改善意見
布（別添）を作成した。その分布においては、ほぼ正規分布を描いており、成績評価が適正になされていたことがうかがえる。ＣＡＰ
制導入による成績の偏在が起こらないよう、今後も授業科目や学科別に検証するとともに履修の指導にあたっては、アクティブラー
ニングを積極的に取り入れるなど授業改善も図っていく所存である。（27）（注）・「設置時」には，当該大学等の設置時に付された留意事項（学校法人の寄附行為又は寄附行為変更の認可の申請に係る留意事項を除く。） と，それに対する履行状況等について，具体的に記入し，報告年度を（・）書きで付記してください。

「設置計画履行状況調査時」には，当該設置計画履行状況調査の結果，付された意見に対する履行状況等について，具体的に記入するとともに，その履行状況等を裏付ける資料があれば，添付してください。

・

定員管理に係る留意事項への履行状況は，指摘を受けた学科等についてのみ記入してください。

・

該当がない場合には，「該当なし」と記入してください。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２３年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。入学後、1か月余りの履修状況であるが、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目を開講し、さらに医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講した。医療連携の基礎では学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んだ。また、社会人セミナ
ーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について議論し、医療人としての素養を学んだ。
さらに、こられの教育が今後円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として、他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会の設置を検討している。一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講が可能とするため小人数学生に対するＳＧ教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。
教員に対しては教務委員会の主導により、教員全員参加型の研修会を開催した。
内容はＦＤの重要性について及び各学科の代表者から模範的な講義法が紹介された。
また、大学全体の教育活動の活性化が継続・達成できるように学部長を中心とした学部運営会議を新たに設置し、学内委員会活動のサポート体制をスタートさせた。
さらに、各教員が自由に教育研究を行えるよう自主計画に基づき週1日を研修日として定
め、教員の更なる資質の向上を目指すシステムを構築した。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率が指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討している。その中で看護学科では将来を見据えた教員確保の必要から教員公募をスタートさせる準備中である。また、教員選考にあたり、公募採用を前提に教員選考規程及び同内規を定め、教授会の議を経た採用計画を実施・継続中である。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、週に1日を研修日として定め、大学院での学位取得に向けての研究活動や他大学及び地域との共同事業や研究が実践可能なシステムを構築し対応しているところである。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２４年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。入学後からこの２年間にわたり、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。医療連携の基礎については学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは、社会人としてマナー及びコミュニケー
ションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が今後円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置している。
一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため少人数学生に対するＳＧ教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。
各教員に対してはＦＤ委員会の主導により、教員全員参加型の研修会を年４回程度開催した。内容については、各学科の代表者から模範的な講義法を紹介するとともにエジュケ
ールカフェと称した会合を企画し、教員同士が気楽に集まり、効果ある教育内容・教育の方法等について議論する場を設けている。さらに、外部講師（九州大学看護学科教授）をお招きし他大学でのＦＤ活動の状況を拝聴した。
また、大学全体の教育活動の活性化が継続・達成できるように学部長を中心とした学部
運営会議（Ⅰ、Ⅱ）を新たに設置し、運営会議Ⅰでは各学科長、事務局長を中心に学内の教育環境整備の充実を図り、運営会議Ⅱでは学内の各種委員会活動のサポート体制を円滑にできるようにした。さらに、各教員が自由に教育研究を行えるよう自主研修制度を構築
し、各教員が週1日を研修日として利用している。その結果、教員の７０％以上がこの制度を利用し、他大学との共同研究の実施、及び、若手教員は学位の取得にむけての研究活動を実践している。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用では教員選考委
員会を教授会で立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。そのため、教員選考規程及び同内規を定めた。
看護学科における看護教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材確保を精力的に行っている。他学科についても教授、准教授（講師）、助教の構成比率を適正にするための採用内規を作成し、教員公募で実践している。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、週に1日を研修日として定め、大学院での学位取得に向けての研究活動や他大学及び地域との共同事業や研究が実践可能なシステムを構築し対応しているところである。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２５年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。本学は平成２３年４月に開学後、約２年間が経過したが、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。医療連携の基礎については学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置し、対応している。一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。
平成２５年４月は九重星生ホテルで学生委員会の主導の下、学生生活の過ごし方、科学者に向けての考え方や地元福岡の歴史等について学び、さらに屋外でのレクレーションを楽しみことで学生同士の交流を図った。これらの結果、本学４学科におけるこの2年間の休学者及び退学者の総累計（％）はそれぞれ1.5％、1.5%（国立大学の平成12年度調査：平
均休学率2.54％、平均退学率1.61%）と極めて少なく、地域医療を支える医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われる。
一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについてはＦＤ委員会の主導により、新たにベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰す
るとともに、受賞者は学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、外部講師（久留米大学教授）と今後のＦＤ活動について議論を深めた。
また、大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、新たに臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会等を設置した。

教員の研究活動への支援として昨年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２５年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率について
も適正数を保っている。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２６年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。本学は平成２３年４月に開学後、約３年間が経過したが、今年度の入学生で念願の1年から４年生まで揃い、かつ定員を確保（受験者数は1,310名で定員の5.4倍）した。学生教育においては1年次生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を履修し、設置の趣旨及び目的が活かせるように配慮している。医療連携の基礎については保健医療学部における4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生がそれぞれの医療職の役
割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の医療職種との関係を学んでいる。
また、社会人セミナーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの重要性とその知識・技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置し、対応している。
一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。本年（4月）は学生委員会の主導の下、昨年に引き続き大分県の九重星生ホテルで①学生生活の過ごし方、②科学者になるには、③地元福岡の歴史（軍師黒田官兵衛）等について学び、さらに屋外でのレクレーションを楽しみことで学生同士の交流を図った。これらの結果、本学４学科におけるこの３年間の休学者及び退学者数は昨年同様に少ない結果であり、地域医療を支える
医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われる。
一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについては昨年同様にＦＤ委員会の主導により、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）をベストレクチャー賞として表彰するとともに、受賞者は学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、今後のＦＤ活動について議論を深めた。また、外部講師（福岡市内の病院技師）よる話し方教室を開いた。

大学全体の運営及び教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部
運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整
備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるた
め、昨年設置した臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、
危機管理委員会等も順調に運営し、新たに進路対策委員会、国家試験対策委員会を設置した。特に国際交流委員会では韓国の春海大学、忠南大学、台湾の培技科学大学とMOUを締結し学生及び教員の学術交流をスタートさせた。さらにサイエンスキャンプでは未来の科
学者を養成すべく高校1～2年生を対象とした内容（生命を科学する：心臓の不思議）で2日間実施した。
教員の研究活動への支援としての自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。本年度は子宮頚がんの撲滅に向けての活動が採択され、その結果内容については公開講座で報告した。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２６年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率についても適正数を保っている。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている（継続中）。
（別紙）
６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２７年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉分野において専門的知識・技術・態度を兼ね備え、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。
本学は平成２３年４月に開学後４年間が経過しこの3月で念願の卒業生を輩出したが、4学科それぞれの国家試験の合格率及び就職率は一部の学科を除き、共に全国平均を上回り、特に国家試験の合格者はすべて就職が決定した。
一方、入学生の定員確保については平成27年度出願者数1,051名（定員の4.4倍）と、
平成24年から平成27年度までの4年連続4倍以上の受験者数があり、順調に確保ができている。特に看護学科を除く他の３学科においては着実に受験者数が増加している。
学生教育については入学1年次生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“各学科の概論”と“医療連携の基礎”及び医療人としての資質を養うための“社会人セミナー” 科目を配置し、設置の趣旨及び目的が活かせるように配慮している。医療連携の基礎については保健医療学部における4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生がそれぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の医療職種との関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは社会人としてのマナー及びコミュニケーションの重要性とその知識・技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）委員会を設置し対応している。なお、平成28年度からはこれらの主旨をより明確に履修ができるよう科目群を再編成した“純真学”の中で習得するよう計画をしている。

一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするための工夫として、小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）制度を設け、担当する学生に対して教員が学生一人一人にきめ細かい指導を行うことで機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。本年（4月）も学生委員会の主導の下、昨年に引き続き大分県の九重星生ホテルで①学生生活の過ごし方、②医療従事者になるには、③感謝をこめた言葉の重要性等について学び、学生同士による屋外でのレクレーションを楽しむことで交流を図った。これらの結果、地域医療を支える医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われた。
一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについては昨年同様にＦＤ委員会の主導により、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）をベストレクチャー賞として表彰するとともに、受賞者は学園祭時に一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、今後のＦＤ活動について議論を深めた。
大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させる
ため、臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会及び国家試験対策委員会等も順調にその活動が推移している。中でも国際交流委員会は韓国の春海大学、忠南大学、台湾の培技科学大学とMOU（THE MEMOR
ANDUM OF UNDERSTANDING）を締結し学生及び教員の学術交流をスタートさせた。さらにタイ国マヒドール大学から学生2名の短期（1か月）の留学があり、本学での教育活動生活を楽しんだ。
高校1～2年及び中学の理科の先生を対象としたサイエンスキャンプでは未来の科学者を養成すべく生命を科学する（肺の不思議）のテーマで2日間実施した。
一方、教員の研究活動への支援としての自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。本年度は生命維持管理装置を搭載した走行昇降式ストレッチャーの開発が採択された。
(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２７年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率について
も適正数を保っている。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている（継続
中）。

７

その他全般的事項＜保健医療学部 放射線技術科学科＞（１） 設置計画変更事項等＜放射線技術科学科＞
設

①

置

時

の

計

画

施設・設備
ａ

変更内容・状況，今後の見通しなど①

学生の修学環境を改善するため，既存の施設を専用の演習室及び実習室として用途を変更する。（面積：846.16㎡）(23)

演習室及び実習室（707.40㎡）①

学生の修学環境を改善するため，既存の施設を専用の演習室及び実習室として用途を変更する。（面積：886.45㎡）(24)① 学生の修学環境を改善するため、専用の実習室2部屋を学部共通の実習室
及び準備室として用途を変更する。（面積：674.3㎡）（26）② 学生の修学環境を改善するため、既存の専用施設を専用のコンピュータ実
習室として用途を変更する（26）＜保健医療学部共通＞
認

①

施設・設備

可

時

の

計

画

変更内容・状況，今後の見通しなど①

学生の修学環境を改善するため，1号館の講義室の壁の撤去工事

ａ

講義室45室を行い講義室を広くした事等により31室となった。(25)ｂ

実験室① 学生の修学環境を改善するため、放射線技術科学科専用の実習室2部屋
を、学部共通実習室1部屋、準備室1部屋として用途変更する。（26）

C

その他

①

耐震工事に伴い、補強困難な倉庫の撤去（168.00㎡）（27）② 学生の修学環境を改善するため、研究棟2階の準備室2部屋とホールの一部を加えて共通のゼミ室として使用する。（27）②

入試科目①一般入試 / 選択科目 / 数学Ⅰから数学Ⅰ・Aに変更した。(25)①一般入試 / 選択科目 / 理科（生物Ⅰ、化学Ⅰ、物理Ⅰから1科目選択）を
理科（生物基礎、化学基礎、物理基礎から2科目選択）に変更した。（27）②推薦入試/筆記試験/国語総合のみから国語総合、数学Ⅰ・Aに変更した。
(27）

（注）・

１～６の項目に記入した事項以外で，設置時の計画より変更のあったもの（未実施を含む。）
及び法令適合性に関して生じた留意すべき事項について記入してください。
・ 設置時の「設置の趣旨等を記載した書類」の項目に沿って作成し，それ以外の事柄については適宜項目を設けてください。（記入例参照）（２） 教員の資質の維持向上の方策（ＦＤ活動含む）
純真学園大学

ファカルティ・ディベロップメント委員会規程（趣旨）
第１条 この規程は、純真学園大学（以下「本学」という。）学則第4 条の規定に基づき、本学全体の授業内容及び方法の改善を図るために設置される純真学園大学ファカルティ・
ディベロップメント委員会（以下「委員会」という。）の組織、役割、運営方法等について定めるものとする。
（組織）第２条 委員会は、次の各号に掲げる委員をもって組織する。
(1) 委員長 １名(2) 各学科等選出の委員 各１名(3) 事務職員 若干名
２ 委員長は学長が指名する。
３ 委員の任期は１年とし、再任を妨げない。ただし、委員に欠員が生じた場合、補欠の委員の任期は、前任者の残任期間とする。

（役割）
第３条 委員会は、全学的なファカルティ・ディベロップメント（以下「FD」という。）活動が組織的かつ持続的に実行されるよう、次の各号に掲げる事項について審議するとともに、各年度における教職員のFD 活動の推進機能を併せもつものとする。
(1) FD 活動の企画及び立案(2) FD 活動の実施計画の立案(3) FD 活動の評価(4) FD 活動に関する情報の収集と提供(5) その他、学長の諮問する事項（会議）
第４条 委員会は、原則として毎月１回以上会議を開催する。
２ 委員会は、委員長が招集し、その議長となる。
３ 委員長は、必要と認めた場合、委員以外の者を出席させることができる。
４ 委員会は、委員の過半数をもつて成立し、審議事項の決裁には出席委員の過半数の賛成を必要とする。

（事務）第５条 委員会の事務は、学生センターが担当する。
（改廃）
第６条 この規程の改廃は、教授会の議を経て、理事会の承認を得るものとする。
附 則
この規程は、平成２２年６月２１日に制定し、平成２３年４月１日から施行する。

【平成２３年５月】
①

実施体制
ａ

委員会の設置状況
平成23年4月1日付け就任教員が多数であるためFD委員会設置が困難であったため、教務委員会がFD委員会の役割を兼ねた。

ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）
平成23年4月1日の辞令交付式の後に平成23年度就任教員全員（40名）に対し「教授法の更なるスキルアップ」というテーマでFDを実施した。

ｃ

委員会の審議事項等
学長挨拶

13:00 ～ 13:30 純真学園大学長

福田 庸之助「大学のミッションとFD」

FDの意義

13:00 ～ 13:50 保健医療学部長

加藤 亮二「教育能力を高めるために！」各学科長による模擬授業
14:00 ～ 14:20 看護学科長

鬼塚 昌彦「模擬授業」

15:00 ～ 15:20 検査科学科長

中野 忠男「院内感染症と微生物」

15:20 ～ 15:40 医療工学科長

岩橋 正國「これまでの教員経験を振り返って」

15:40 ～ 16:00 総括②

二重作 清子「基礎看護学概論」

14:20 ～ 14:40 放射線科学技術科学科長

保健医療学部長

加藤 亮二

実施状況
ａ

実施内容
・

大学のミッションとFDの意義

・授業方法について研究会

・FD実施に伴うアンケート調査

・

教員相互の授業参観・ｂ

新任教員のための研修会
実施方法

・
ｃ

講義形式が主体であったが、総括において活発な討論を行った。
開催状況（教員の参加状況含む）

・ｄ

40名の教員の全員の参加で実施した実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・実施後、直ちにアンケート調査を実施した。また、実施詳細を冊子としてまとめ今後のFD実施の基礎資料として残すことにした。本設置計画履修状況報告書に根拠資料として添付した。本学関係規定として「純真学園大学
ファカルティー・ディベロップメント委員会規定（規定番号22-306）」を添付した。

【平成２４年５月】①

実施体制

ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名、事務局職員若干名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２３年度は計１２回開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。
ｃ 委員会の審議事項等・ＦＤ委員会規程について
・第１回ＦＤ研修会について
・前期授業評価アンケートについて
・ＦＤ委員会細則について
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」第１回開催について
・九州地域大学教育改善FD・SDネットワーク(Q-Links)への賛同について
・第２回ＦＤ研修会について
・後期授業評価アンケートについて
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」第２回開催について
・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発行について
・委員会活動報告の取りまとめについて
・次年度事業計画の策定について
・次年度予算編成について・新規入職教員対象のＦＤ活動概況説明について

②

実施状況

ａ 実施内容・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談を通して、個々の教員が抱いている教育への思いや授業実施上の工夫、課題等を引き出し、ＦＤ活動の重要性について理解を深めてもらうと共に、面談によって得た情報を今後企画する学内におけるＦＤ活
動の中に活かしていくこととした。
・第１回ＦＤ研修会…講義「大学のミッションとＦＤ」「教育能力を高めるために」、模擬授業（看護学科、放射線技術科学科、検査科学科、医療工学科）を実施した。
・第１回学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…本学ＦＤ活動と本企画の趣旨･概要説明、自己紹介等
・前期授業評価アンケート…全科目について実施
・岡山大学主催教育改善学生交流フォーラム i*See 2011参加…「大学生活を充実させるために」２日間
・Q-Links主催「第２回ＣＤプロジェクト」参加…カリキュラム開発をテーマとした一泊二日の参加者対話型研修
・第２回ＦＤ研修会…講演「大学教育（学士課程）における質の保証―教育目的・目標の設定と評価と組織作りに関わるＦＤ活動の経験から―」、討議･質疑応答
・後期授業評価アンケート…全科目について実施
・第２回学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…グループダイアログ「わかりやすい授業デザインを考えるー教材ツールの活用を中
心にー」を実施
・後期授業評価アンケート…全科目について実施
・九州工業大学主催教育フォーラム参加…文部科学省GPフォーラム ｢大学教育におけるパラダイムシフトと新機軸」
・第１回ＦＤ研修会…講義「大学のミッションとＦＤ」「教育能力を高めるために」、模擬授業（看護学科、放射線技術科学科、検査科学科、医療工学科）
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況などを掲載
ｂ

実施方法

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談は個別におこない、共通項目についてのインタビューと、各々の教員のバックボーンに照らして６つのインタビュー項目に意見を聴取し、本学ＦＤ活動についての理解を深めるともに、各教員から得られた合意形成をＦＤ活動に活かしていくこととした。
・ＦＤ研修会…全教職員を対象に、講義、講演のほか、模擬授業などの演習も取り入れ、研修会に対する感想や意見、要望等をアンケートを実施することで情報収集し、以後のＦＤ活動の企画、実施へ反映することとした。
・学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…全教職員を対象に、統一テーマや話題を提供し、それについてグループ別にダイアログ形
式で意見交換をおこなった。その後、グループ別に討議内容について発表し、参加者全体への情報共有を図った。エジュケールカフェに対する感想や意見、要望等をアンケートを実施することで情報収集し、以後のＦＤ活動の企画、実施へ反映することとした。
・授業評価アンケート…開講している全科目について実施した。アンケートの質問項目は、A.学生自身の授業に対する姿勢、B.授業の進め方や満足度の２つの側面について、計１２項目の質問をマークシートによって学生に回答させると共に、自由記述欄を設けて学生の意見や要望をできる限り引き出し、今後の授業改善や教員の資質向上へつなげるよう努めた。
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動やＳＤ活動のトピックスをまとめ、研修等の振り返りの機会を提供すると共に教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を共有するよう努めた。

ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を全教員について実施した。

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に４月と１０月の２回実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が研修会に参加した。終了後に実施したアンケートでは、研修会が本学教員のニーズに概ね合致していたことが分かったほか、参加した教員のＦＤ活動に対する積極的な姿勢がうかがえた。
・学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…全教職員を対象に８月と１２月の２回実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以
外は、ほとんどの教員が参加した。小グループによる自由討論形式でおこない、各グループとも活発な意見交換がおこなわれた。終了後に実施したアンケートでも、様々な教員の参考となる事例を伺い知ることができ、非常に良い機会であったとの意見が多く出され、参加した教員のＦＤ活動に対する積極的な姿勢もうかがえた。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況
・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、その結果を踏まえて、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでもらった。
・ＦＤ研修会及びエジュケール・カフェで得られたさまざまな知見を、授業の中で実践していくことに努めた。

③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ

実施の有無及び実施時期

前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、全開講科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員や学生への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
【平成２５年５月】①

実施体制
ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２４年度は定例１１回、臨時１回の計１２回開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。

ｃ

委員会の審議事項等

・純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会規程の確認について
・ＦＤ研修会の企画および反省について・授業評価アンケートの結果について
・九州地域大学教育改善FD･SDネットワーク(Q-Links)への賛同について
・平成２４年度授業評価アンケートの外部委託について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」の企画について
・Q-conference2012ポスターセッションのエントリーについて ・第２回ＦＤ研修会(テーマ変更と実施内容)について
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発行について
・ベストレクチャー賞および年間ベストＦＤ賞について
・新規入職教員対象のＦＤ活動概況説明について② 実施状況
ａ 実施内容・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談を通して、個々の教員が抱いている教育への思いや授業実施上の工夫、課題等を引き出し、ＦＤ活動の重要性について理解を深めてもらうと共に、面談によって得た情報を今後企画する学内におけるＦＤ活
動の中に活かしていくこととした。
・ＦＤ研修会…第１回研修会は、講演「授業づくりのポイント」（久留米大学文学部心理学科 安永悟教授）を実施した。第２回研修会
は、講義「大学における安全文化の醸成と 危機管理」ＦＤ委員長佐藤幸光教授、ワークショップ「大学におけるリスク管理～問題点の洗い出しを中心に～」を実施した。
・授業評価アンケートの外部委託…アンケート実施後、速やかに集計結果を教員へ返報し、その後の授業へ反映させるため、アンケートを実施する科目数、回収されるマークシートの処理枚数、返報する教員数から総合的に判断し、今年度からアンケート集計処理を学外の業者へ委託することとした。アンケートに関する情報管理については十分に配慮することが確認された。
・ベストレクチャー賞および年間ベストＦＤ賞…平成２４年４月１日より施行された本学教育助成に関する規程に則り、授業評価アンケー
トの評点に基づき、前期および後期の上位各３名に対して、ベストレクチャー賞を授与することとなった。また、評点が年間を通して１位の教員には、年間ベストＦＤ賞が授与する。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。質問項目は、A.学生自身の授業に対する姿勢、B.授業の進め方や満足度の２つの側面について、計１２項目の質問をマークシートによって学生に回答させると共に、自由記述欄を設けて学生の意見や要望をできる限り引き出し、今後の授業改善や教員の資質向上へつなげるよう。
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…公開講義「物言わぬ人の声を聞く法医学の話」を実施した。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…前期ベストレクチャー賞受賞者２名によるデモ授業を実施し、指導上の留意点、工夫点など授業を行う上で参考となる事柄を本学教員へ直接提示することができた。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況などのトピックスをまとめ、研修等の振り返りの機会を提供すると共に教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を共有する。
ｂ

実施方法

・教員面談…ＦＤ委員長による個別面談。
・ＦＤ研修会…第１回研修会は「講演」、第２回研修会は「講義」および「ワークショップ」にて実施した。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…ベストレクチャー賞受賞者２名によるデモ授業およびそれについての意見交換をおこなった。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生２名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を新規に就任した教員および面談を希望する教員について実施した。
・ＦＤ研修会…全教職員を対象に７月と翌年２月の２回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が研修会に参加した。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に１２月に実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が参加した。デモ授業のあと、指導上の工夫店について活発な意見交換がおこなわれた。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ 実施の有無及び実施時期
前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、学外実習を除く全開講
科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員や学生への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。

【平成２６年５月】①

実施体制
ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２５年度は定例１１回を開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組
みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。
ｃ

委員会の審議事項等

・平成２５年度授業評価アンケートの学内集計について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・ＦＤ研修会の企画について
・授業評価アンケートの実施結果について
・平成２５年度授業評価アンケートの学内集計について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・九州地域大学教育改善FD･SDネットワーク(Q-Links)の活動状況について
・第2回ＦＤ研修会について
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ・ＳＤだより」№３の発行について・年間ベストレクチャー賞について

②

実施状況
ａ 実施内容・平成25年度授業評価アンケートについては、情報漏洩等取り扱いには十分配慮した上で、学内にて集計することが報告された。
・ＦＤ研修会 第１回研修会は、講演「授業に活かすコミュニケーション技法」（福甲会やましたクリニック臨床検査科 猪俣啓子先生）を実施した。第２回研修会は、平成24年度後期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「学生目線での助授業展開 井手口教授」「授業への取り組み 松田教授」を実施した。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。本年度より学内において集計することとなったため、前年度まで行ってきた自由記載分を、カテゴリー別に分類し、マークシート９項目にての回答に変更した。
・本年度前期ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…公開講義「物言わぬ人の声を聞く法医学の話Ⅱ」を実施した。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」№３発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況及び九州地域大学教育改善ネットワーク（Q-Links）の活動状況などのトピックスをまとめ、教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を提供する。
ｂ

実施方法

・ＦＤ研修会…第１回研修会は「講演」、第２回研修会は「講義」にて実施した。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生２名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に6月と７月の２回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。
参加できなかった全教員に対して、撮影したビデオを視聴してもらい、研修会参加とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に２月に実施する予定であったが、行事等の兼ね合いから本年度は実施できなかった。
ｄ 実施結果を踏まえた授業改善への取組状況
・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ 実施の有無及び実施時期
前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、学外実習を除く全開講
科目について授業最終日に実施した。
ｂ 教員への公開状況、方法等
前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値をグラフ化し、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
純真学園大学 FD委員会規程（趣旨）
第１条 この規程は、純真学園大学（以下「本学」という。）学則第4条の規定に基づき、本学全体の授業内容及び方法の改善を図るために設置される純真学園大学ファカルティ・ディベロップメント委員会（以下「委員会」という。）の組織、役割、運営方法等について定めるものとする。
（組織）
第２条 委員会は、次の各号に掲げる委員をもって組織する。
(1) 委員長
１名(2) 各学科選出の委員
各１名(3) 事務職員
若干名
２ 委員の任期は１年とし、再任を妨げない。ただし、委員に欠員が生じた場合、補欠の委員の任期は、前任者の残任期間とする。
（役割）
第３条 委員会は、全学的なファカルティ・ディベロップメント（以下「FD」という。）活動が組織的かつ持続的に実行されるよう、次の各号に掲げる事項について審議するとともに、各年度における教職員のFD活動の推進機能を併せもつものとする。
(1) FD活動の企画及び立案(2) FD活動の実施計画の立案(3) FD活動の評価(4) FD活動に関する情報の収集と提供(5) その他、学長の諮問する事項（会議）
第４条 委員会は、原則として毎月１回以上会議を開催する。
２ 委員会は、委員長が招集し、その議長となる。
３ 委員長は、必要と認めた場合、委員以外の者を出席させることができる。
（事務）第５条 委員会の事務は、学生センターが担当する。
（改廃）
第６条 この規程の改廃は、理事会の承認を得るものとする。
附 則
この規程は、平成２３年４月１日から施行する。
この規程は、平成２７年４月１日から施行する。
【平成27年5月】
①

実施体制
ａ

委員会の設置状況

純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長1名、各学科選出委
員各1名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月1回開催し、平成26年度は定例10回を開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長1名、学科選出委員4名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。

ｃ

委員会の審議事項等

・平成26年度授業評価アンケートの学内集計について

・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について

・ＦＤ研修会の企画について

・授業評価アンケートの実施結果について

・ＦＤ研修会（第1回～第3回）について・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について

・ＦＤ委員会誌「ＦＤだより」№4の発行について・年間ベストレクチャー賞について

・情報技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーションについて
②

実施状況
ａ

実施内容

・平成26年度授業評価アンケートについては、情報漏洩等取り扱いには十分配慮した上で、学内にて集計することが報告された。
・ＦＤ研修会 第1回研修会は、講演「教育能力を高めるために！」（加藤亮二 学部長）、講演「今後のＦＤ活動とその取り組みについて」（佐藤幸光 ＦＤ委員長）を実施した。第2回研修会は、平成25年度後期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「心臓移植は必要ですか？」（伊藤英史 准教授）、「自分流、講義スタイル 試行錯誤」（井手口忠光 教授）を実施した。第3回研修会は、平成26年度
前期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「学生の学びに学ぶ～母性看護学概論の授業から～」（濵田維子 講師）、「私の授業への取り組み～4年間の実践～」（二重作清子 教授）を実施した。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。昨年度に引き続き、学内において集計することとなった。
・本年度前期ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…「人体の神秘～日常の不思議がわかる脳の雑学」（松田洋和
た。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。

教授）を実施し

・情報通信技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーションを実施した。授業におけるＩＣＴの活用方法や、会議等での資料の取り扱いなどを、具体的事例を交えて行った。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤだより」№4発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を提供する。
ｂ

実施方法

・ＦＤ研修会…第1回研修会は「講演」、第2回、第3回研修会は「講義」にて実施した。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生2名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に5月と7月、2月の3回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。参加できなかった全教員に対して、撮影したビデオを視聴してもらい、研修会参加とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に3月に実施する予定であったが、行事等の兼ね合いから本年度は実施できなかった。
・情報通信技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーション…1月、および2月の2回開催した。
公務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。また、授業
評価アンケートに関する改善点等について、「教員授業評価報告書」により学生へフィードバックを図った。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ

実施の有無及び実施時期

前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は6月から8月、後期アンケートは11月から1月にかけて、学外実習を除く全開講科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値をグラフ化し、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
（注）・「①ａ 委員会の設置状況」には，関係規程等を転載又は添付すること。
「②実施状況」には，実施されている取組を全て記載すること。（記入例参照）（３） 自己点検・評価等に関する事項①

設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見

別紙参照

②

自己点検・評価報告書ａ

公表（予定）時期

・平成２７年１０月１日

公表

・平成２８年１０月１日

公表（26）

・平成２７年度末公表予定（27）ｂ

公表方法・自己点検・評価報告書を刊行し，理事会・全教職員及び関係機関（在団法人 大学基準協会・近隣の大学等）に配布(23)・自己点検・評価報告書を刊行し，理事会・全教職員及び関係機関（日本高等教育評価機構・近隣の大学等）に配布(24)・大学ホームページ上に公開予定（平成２７年１２月末を予定）
・大学ホームページ上に公開予定（平成２８年１２月末を予定）（26）
・大学ホームページ上に公開予定（平成２７年度末）（27）③

認証評価を受ける計画

・平成２７年度に評価機関（財団法人

大学基準協会）の評価を受けるべく，学内で検討中(23)・平成２７年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受けるべく，学内で検討中(24)・平成２８年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受けるべく，学内で検討中(26)・平成２８年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受審する予定(27)（注）・設置時の計画の変更（又は未実施）の有無に関わらず記入してください。
また，「① 設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見」については，できるだけ具体的な根拠を含めて記入してください。
なお，「② 自己点検・評価報告書」については，当該調査対象の組織に関する評価内容を含む報告書について記入してください。

（４） 情報公表に関する事項○

設置計画履行状況報告書ａホームページに公表の有無

（

有

ｂ

公表時期（未公表の場合は予定時期）

（

平成27

・

年

10

無

月

1

）

日

）

【平成23年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
現在、未実施であるが、今後以下の通り実施予定である。
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。
高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。
本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長
・図書館長
・学部長
・各部長
・自己点検・評価委員長
・各学科長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名

Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「大学基準協会」が行う大学評価の基準に準じて、次の15項目に亘る点検・評価を実施する。
① 理念・目的 ② 教育研究組織 ③ 教育内容・方法 ④ 学生の受け入れ⑤ 学生生活 ⑥ 研究環境 ⑦ 社会貢献 ⑧ 教員組織
⑨ 事務組織 ⑩ 施設・設備 ⑪ 図書・電子媒体 ⑫ 管理運営
⑬ 財務 ⑭ 点検・評価 ⑮ 情報公開・説明責任【平成24年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項
自己点検評価の目的
大学評価の取り組みの基本は、各大学が自ら行う自己点検評価にある（中教審「21世紀の大学像」答申より）が、自主性・自律性が教育研究を使命とする大学の本質である以上、教育の“質の保証”が第一義的に大学自身の責任であるべき点は当然である。
一方で、大学の認証評価制度が法的に義務化され、平成16年に始まってから7年を過ぎようとしているが、多くの大学は、この自己点検認証評価の目的を「自己点検・評価の適切性と誠実性を評価することによって自己点検・評価の質を高めるとともに、そのことによって、教育研究の質の向上を支援し、社会に対する説明責任を果たしうるよ
うにすることである」としている。
そこで、本学は開学１年目を過ぎたことから、これまで行ってきた学生教育および大学運営等を振り返り以下の点について準備を開始する。
〈内容〉
１． 大学教育活動の改善
２． 研究活動の改善
３． 管理運営の改善
４． 将来の認証評価への準備
５． 第三者評価への準備
６． 大学組織・人事制度の見直し
７． 学内の予算・支出の見直し
８． 外部への説明責任【平成25年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約２年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。
さらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。
その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整
備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサ
ポート・充実させるため、新たに臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャ
ンプ実行委員会、危機管理委員会等を設置した。
ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を義務付けている。
また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会を設けている。

教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人
研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。
それを評価するため、教員には年間活動記録を提出さて、学部長及び学長が評価している。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度に各1回開催し、それぞれの項目にしたがい取りまとめを指示している。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、2年間における自己点検・評価報告書の中間報告を行うためのとりまとめを実施しているが、平成25年度中に報告書の作成を行う計画である。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「大学基準協会」が行う大学評価の基準に準じて、次の15項目に亘る点検・評価を実施する。
① 理念・目的 ② 教育研究組織 ③ 教育内容・方法 ④ 学生の受け入れ⑤ 学生生活 ⑥ 研究環境 ⑦ 社会貢献 ⑧ 教員組織
⑨ 事務組織 ⑩ 施設・設備 ⑪ 図書・電子媒体 ⑫ 管理運営
⑬ 財務 ⑭ 点検・評価 ⑮ 情報公開・説明責任【平成26年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。もとより本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約３年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。
さらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学生及び教職員は学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。
その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各部局の委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、昨年臨地実習対策委員会、国際交流委員会、
サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会等を設置した。
ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民や保護者を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年間数回にわたり実施することを義務付けている。また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会（エジュケールカフェ）を設けている。
教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度も円滑に運営され、多くの教員から研究申請がなされ平成２
５年度は子宮頚がんの撲滅に関する研究への支援を実施した。

教員の教育研究における年間総合評価を行うための活動記録制度を平成２３年度にスタートしたが、その活動記録も教員全員が提出し学部長及び学長が評価している。さらに、本年１年間における大学の活動をまとめ、広報誌として発行し、それを保護者、臨地実習
指導者高校等の関係者へ送付し、本学における活動記録の公開を平成２６年３月に実施した。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度、平成25年度に各1回開催し、それぞれの項目にしたがい取りまとめを指示している。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、平成23年、24年度の2年間における自己点検・評価報告書の中間報告書をとりまとめが終了し周知する準備を行っている。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「日本高等教育評価機構」が行う評価の基準に準じて、次の大６項目に亘る点検・評価を実施する。
① 建学の精神・基本理念他 ②沿革と現況 ③使命・目的 ④学習と教授
ⅰ学生の受け入れ ⅱ教育課程・教授方法 ⅲ学習及び授業の支援 ⅳ単位・卒業等
ⅴキャリアガイダンス ⅵ教育目的の達成・評価・フィードバック ⅶ学生サービス
Ⅷ教員配置等 ⅸ教育環境の整備 ⑤運営管理 ⅰ経営の規律等 ⅱ理事会の機能ⅲ学長のリーダーシップ ⅳガバナンス等 ⅴ業務執行体制 ⅵ財政基盤等
ⅶ会計 ⑥自己点検・評価、情報公開・説明責任 他

【平成27年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。もとより本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約４年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。
さらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学生及び教職員は学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。
その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各部局の委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会等を設置している。
ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民や保護者を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年間数回にわたり実施することを義務付けている。また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会（エジュケールカフェ）を設けている。
教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度も円滑に運営され、多くの教員から研究申請がなされ平成２
６年度は生命維持管理装置の研究開発への支援を実施した。

教員の教育研究における年間総合評価を行うための活動記録制度を平成２３年度にスタートしたが、その活動記録も教員全員が提出し学部長及び学長が評価している。さらに、本年１年間における大学の活動をまとめ、広報誌として発行し、それを保護者、臨地実習
指導者、高校等の関係者へ送付し、広く本学の活動記録の公開を平成２７年４月に実施した。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度、平成25年度、平成26年度に各1回開催
し、それぞれの項目にしたがい取りまとめを指示している。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、平成28年度に自己点検・評価の受審にむけてＩＲ室を設置し、準備を行っている。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「日本高等教育評価機構」が行う評価の基準に準じて、次の大６項目に亘る点検・評価を実施する。
① 建学の精神・基本理念他 ②沿革と現況 ③使命・目的 ④学習と教授
ⅰ学生の受け入れ ⅱ教育課程・教授方法 ⅲ学習及び授業の支援 ⅳ単位・卒業等
ⅴキャリアガイダンス ⅵ教育目的の達成・評価・フィードバック ⅶ学生サービス
Ⅷ教員配置等 ⅸ教育環境の整備 ⑤運営管理 ⅰ経営の規律等 ⅱ理事会の機能ⅲ学長のリーダーシップ ⅳガバナンス等 ⅴ業務執行体制 ⅵ財政基盤等
ⅶ会計 ⑥自己点検・評価、情報公開・説明責任 他

１

調査対象大学等の概要等

（１） 設

置

者

学校法人純真学園（２） 大 学 名
純真学園大学（３） 大学の位置〒８１５－８５１０
福岡県福岡市南区筑紫丘１丁目１番１号（注）・対象学部等の位置が大学本部の位置と異なる場合，本部の位置を（）書きで記入してください。

・対象学部等が複数のキャンパスに所在する場合には，複数のキャンパスの所在地をそれぞれ記載してください。

（４） 管理運営組織
職

名

設
フクダ

理 事 長

長

時

変

更

備

考

ヨウノスケ

福田 庸之助平成23年4月1日

副 学 長

リョウジ

加藤 亮二
平成27年4月1日
カトウ

リョウジ

加藤 亮二
平成23年4月1日

平成27年4月1日
組織編成により、副学長
制度の設置（27）平成27年3月31日

リョウジ

加藤 亮二
平成23年4月1日
カトウ

検査科学科長

況

ヨウノスケ

カトウ

学 部 長

状

福田 庸之助平成12年2月17日
フクダ

学

置

廃

止

ナカノ

タダオ

中野 忠男
平成23年4月1日

組織編成により、学部長
制度の廃止（27）平成23年4月1日
業務上の都合により、変更（23）（注）・「変更状況」は，変更があった場合に記入し，併せて「備考」に変更の理由と変更年月日，報告年度を（）書きで記入してください。

（例）平成２５年度に報告済の内容→（25）

平成２７年度に報告する内容→（27）

・昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更があれば，「変更状況」に赤字にて記載（昨年度までに報告された記載があれば，そこに赤字で見え消し修正）するとともに，上記と同様に，「備考」に変更理由等を記入してください。
・大学院の場合には，「職名」を「研究科長」等と修正して記入してください。

（５）調査対象学部等の名称，定員，入学者の状況等（注）・

当該調査対象の学部の学科または研究科の専攻等，定員を定めている組織ごとに記入してください（入試
区分ごとではありません）。
・ 様式は，平成２４年度開設の４年制の学科の場合（平成２７年度までの４年間）ですが，開設年度・修業年限に合わせて作成してください。（修業年限が３年以下の場合には欄を削除し，５年以上の場合には，欄を設けてください。）（５）－①

調査対象学部等の名称，定員【検査科学科】
調査対象学部等の名称（学位）

修業年限
年

保健医療学部
検査科学科
学士（保健衛生学）

4

設 置 時 の 計 画
入学定員
編入学定員
人
年次
人
60
－

備
考

収容定員
人
240

（注）・定員を変更した場合は，「備考」に変更前の人数，変更年月及び報告年度を（ ）書きで記入してください。
・学生募集停止を予定している場合は、「備考」にその旨記載してください。

（５）－②

調査対象学部等の入学者の状況【検査科学科】
開設年度から
平均入学定員 提出年度まで
備
超 過 率の平均入学定春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期
員超過率
60人
人
60人
人
60人
人
60人
人
60人
人

対象年度 平成２３年度
区

分

Ａ

入学定員

志願者数

(

( －
[
－
109

)
]

－

－

) (

平成２４年度

) (

( －
[
－
235

)

－

－

) (

平成２５年度

]
) (

( －
[
－
283

)

－

－

) (

平成２６年度

]
) (

( －
[
－
311

)

－

－

) (

平成２７年度

]
) (

( －
[
－
249

)

－

－

) (

]
)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
105
231
281
299
238
受験者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
97
150
130
138
137
合格者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

1.12倍

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
62
66
80
63
72
Ｂ

入学者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]入学定員超過率
Ｂ／Ａ
（注）・
・

1.03

1.10

1.33

1.05

考

1.20

数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
（）内には，編入学の状況について外数で記入してください。なお，編入学を複数年次で行っている場合には，(( ))書きとするなどし，その旨を「備考」に付記してください。 該当がない年には「－」を記入してください。
・ []内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。
・ 留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）
及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。
・ 短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。
・ 学期の区分に従い学生を入学させる場合は、春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は、その他の学期欄は「－」を記入してください。また，その他の学期に入学定員を設けている場合は，備考欄にその人数を記入してください。
・ 「入学定員超過率」については，各年度の春季入学とその他を合計した入学定員，入学者数で算出してください。なお，計算の際は小数点以下第３位を切り捨て，小数点以下第２位まで記入してください。
・ 「平均入学定員超過率」には，開設年度から提出年度までの入学定員超過率の平均を記入してください。
なお，計算の際は「入学定員超過率」と同様にしてください。
・「開設年度から提出年度までの平均入学定員超過率」は，完成年度を越えて報告書を提出する大学（「改善意見等対応状況報告書」を提出する大学）のみ記入してください。「設置計画履行状況等報告書」の場合は「－」を記入してください。

平成23年
度の合格
者数は、
1.14倍
第二希望
合格者数
を含む。

（５）－③

調査対象学部等の在学者の状況【保健医療学部】
対象年度 平成２３年度

平成２４年度

平成２５年度

平成２６年度

平成２７年度備学

年

春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期

１年次

[

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

]

（

-

） （

-

） （

4

） （

-

） （

6

） （

-

） （

5

） （

-

） （

4

） （

-

）

267

‐

２年次

255

‐

310

[

- ] [

- ] [

（

-

-

） （

260

- ] [

262

- ] [

‐

- ] [

） （ 26 ） （

-

256

‐

316

‐

276

‐

- ] [

- ] [

- ] [

- ] [

（

-

-

8

-

） （ 18 ） （

-

‐

283

‐

） （

） （

‐

） （

228
- ] [
-

） （

237
[

-

]

） （

267

4

515

- ] [

）

[

（

-

- ]

-

４年次

[

- ] [

） （ 23 ） （

[

（

- ] [

‐

-

246

計

303

） （ 14 ） （

‐

３年次

‐

- ] [
-

- ] [

） （

18

‐

232

） （

- ]
）

- ]
-

）

‐

[

-

]

[

-

]

[

-

]

） （

20

） （

36

） （

66

）

]

812

1043

1094

（注）・ 数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
・ []内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。
・ 留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）
及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。
・ 短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。
・ 学期の区分に従い学生を入学させる場合は，春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は，その他の学期欄は「－」を記入してください。また，その他の学期に入学定員を設けている場合は，備考欄にその人数を記入してください。
・ 「計」については，各年度の春季入学とその他の学期を合計した在学者数，留学生数を記入してください。
・（ ）内には，留年者の状況について，内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。

考（５）－④

調査対象学部等の退学者等の状況【保健医療学部】
区分
入学者数（b） 退学者数（a）

退学した年度

対象年度

平成２３年度
入学者

平成２４年度
入学者

平成２５年度
入学者

267 人

251 人

303 人

3 人

人 他の教育機関への入学・転学（3人）

平成２４年度4人

人 他の教育機関への入学・転学（4人）

28 人 平成２５年度

15 人

就学意欲の低下（3人）学力不足（4人）
人 他の教育機関への入学・転学（5人）
除籍（2人）その他（1人）

平成２６年度

6人

人

平成２７年度人人

平成２４年度

2人

平成２５年度

5人

平成２６年度

10 人

平成２７年度人人

平成２５年度6人

人

13 人 平成２６年度

7人

人 他の教育機関への入学・転学（7人）

平成２７年度人

平成２６年度

4人

平成２７年度人人

平成２７年度

人

人

17 人

257 人

平成２７年度
入学者

299 人

0人

1377 人62 人

計

主な退学理由退学者数の退学者数 うち留学生数

平成２３年度

平成２６年度
入学者

合退学者数（内訳）

入学者数に対する退学者数
の割合
（a/b）

10.5%

他の教育機関への入学・転学（3名）
就職（1名）学力不足（1名）その他（1名）

人 他の教育機関への入学・転学（2人）
他の教育機関への入学・転学（3人）
学力不足（1人） その他（1人）
他の教育機関への入学・転学（8人）
人
学力不足（1人） 健康上の理由（１人）
人

6.8%

他の教育機関への入学・転学（4人）
その他（2人）4.3%

人
人 他の教育機関への入学・転学（4人）

4 人

1.6%

0
4.5%

（注）・ 数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
・ 各年度の入学者数については，該当年度当初に入学した人数を記入してください。（途中で退学者がいた場合でも、その退学者数を減らす必要はありません。）
・ 各年度の退学者数については，退学年度ごとに記入してください。また、留学生数欄の人数については、退学者数の内数を記入してください。
・

留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）

により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記入してください。
・

短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。

・ 「入学者数に対する退学者数の割合」は，【当該対象年度の入学者のうち，平成２７年５月１日現在までに退学した学生数の合計】を，【当該対象年度の入学者数】で除した割合（％）を記入してください。その際，小数点以下第２位を四捨五入し，小数点以下第１位までを記入してください・ 「主な退学理由」は，下の項目を参考に記入してください。その際，「就学意欲の低下（○人）」というように，その人数も含めて記入してください。
（記入項目例）・就学意欲の低下
・就職

・学力不足

・他の教育機関への入学・転学

・学生個人の心身に関する事情

・家庭の事情

・除籍

・海外留学
・その他

２

授業科目の概要＜保健医療学部

検査科学科＞（１） 授業科目表
科目区分

授業科目の名称

リ
メ
デ

単位数

配 当
年 次 必

修 選

２

基礎化学

１前

２

基礎物理学

１前

２

１前

２

１･２前

２

ィ

１前
１前
１前
１前
１前

由 教

授 准教授 講

２
２
２
２

師 助

教 助

備

手

１
兼1
兼1

教
養
教
育
科
目

情報処理入門

１･２前

１

情報処理応用

１･２後

１

哲学
人 心理学
間 宗教と文化の 歴史から学ぶ
理 文学の世界
解 芸術と創造ジェンダー論
暮らしの中の法律
教育論
経済と社会
地球と環境
社
会 暮らしの中の救急法の理
ボランティア論解

１･２前

１

時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 磯部隆一（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

１

兼1
兼2
兼1
兼1
兼2
兼1
兼1
兼2
兼1

１･２前
１･２後
１･２前
１･２後
１･２前
１･２前

２
２
２
２

１･２前
１･２前
１･２後

１･２後

１

１･２後

２

社会人セミナー

１前

１

英語Ⅰ

１･２前

２

英語Ⅱ

１･２後

２

英会話Ⅰ

２前

1

１

２後

ドイツ語Ⅰ
ドイツ語Ⅱ
中国語Ⅰ
中国語Ⅱ

１･２前

１･２後

１
１
１
１

韓国語Ⅰ

１･２前

１

韓国語Ⅱ

１･２後

１

１･２前

1

時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
時間割の変更に基づく専任者の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 石本佳子（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

１
兼1
兼1
兼6
兼1
兼1
兼1
兼6
兼2
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼3
兼2
兼1
兼2
兼1
兼3
兼3
兼7
兼2
兼1
兼1
兼1
兼1
兼2
兼2
兼1

英会話Ⅱ

１･２後

１

２
２
２
２
２
２
２

１･２後

担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

１

２

１･２前

考

兼1

ー

科 基礎数学
学
リ
テ 統計学
ラ
シ
ライフサイエンス入門

専任教員等の配置

択 自

生物
化学
物理
ア
ル 数学
基礎生物学

兼2
兼2
兼3
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼１
兼1

担当者の退職による兼担者の変更（27）
時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
担当者の退職による兼担者の変更（27）
時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)

担当者の辞任による兼任者の変更(26)
担当者の辞任による兼任者の変更(26)
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

担当者の辞任により兼任者変更予定（27）
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

担当者の退職及び時間割の変更による兼担者の変更（27）
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼担者の削減・変更(26)

担当者の辞任による兼任者の変更（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
時間割の変更による兼任者の変更（27）
時間割の変更に基づく兼任者の変更(26)
時間割の変更による兼任者の変更（27）
時間割の変更に基づく兼任者の変更(26)

担当者の辞任による兼任者の変更（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）生命・医療倫理学
人間工学
現 臨床心理学代
医 生活と健康
療

共
通
専
門
科
目

１

２前

1

兼1
兼1
兼1
兼1

２前

1

２前

1

兼1
兼2
兼1

予防医学概論
国際保健学

４後
４後

1
1

兼1
兼1

医療連携の基礎１前

チーム医療論Ⅰ

２前

兼担者の退職により兼任者へ変更（27）

時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)

担当者の退職による兼担者の変更（27）
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 中野忠男（教授）
教育の充実を図るため兼担者追加（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）

兼 10
兼7
兼2
兼7

１

１

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

兼４
兼4
兼6
兼5

２

１

ー

専
門
教
育
科
目

１後

チ
ム
医
療

前年度の集計ミスによる専任者（助教）及び兼任者数の修正(26)
担当者の辞任による変更(24)教育の充実を図るため兼担者追加（27）
担当屋の退職及び辞任による兼担者の変更（27）

チーム医療論Ⅱ

３前

1

総合チーム医療４後1

解剖組織学Ⅰ
解剖組織学Ⅱ

１前
１後

１
１

１

１

１

生理学Ⅰ
生理学Ⅱ

１前
１後

１
１

２前

1

１前

１

１
２
１

生化学Ⅱ

１後

１

１
２
１

生化学実習

２前

1

１

1

1

２
１

１

１前

１

１前

１

１後

１

病理学Ⅱ
微生物学
分子生物学
薬理学
有機化学
無機化学

２前
１後
２後
２後
１後
１後

1
１
1

動物実験法

３後

専
門
臨床検査体験演習
基
礎
科
目 医
学
検
査 医学概論の基
礎 病理学Ⅰ

教育の充実を図るため兼任者を追加(26)H23担当者就任辞退につき兼任者補充(26)

１

兼1
兼1

２
１

1

１
１

1

１

１

１

１

１

２
１

１

兼

２
１

１前

教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 山本誠一（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

１
１

１後

検査学概論

時間割の変更に基づく専任者（准教授）の削減(26)

兼4
兼1
兼4

解剖組織学実習人
体の 生理学実習
構
造
と
機
能
生化学Ⅰ

担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼担者の変更（26）

兼 16
兼 12
兼 10

１

１

１
１

兼5
兼4
兼3
兼1
兼1
兼3
兼1
兼1

1

教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 中野智裕（准教授）
担当者 日下雅友（講師）担当者 立石多貴子（助教）
必要性に応じて助手を削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 遠峰由希恵（助教）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
Ｈ25年度より兼担者が担当(26)Ｈ25年度より兼担者が担当(26)
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 山本誠一（教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 山本誠一（教授）担当者 遠峰由希恵（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当 亀子文子（准教授）
退職による助手の削減（27）
必要性に応じてＨ25年度より助手を追加(26)
時間割の変更に基づく専任者（准教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 石本佳子（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（准教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 石本佳子（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 磯部隆一（教授）
必要性に応じて助手を削減(26)
時間割の変更に基づく専任者(教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 石本佳子（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づきＨ25年度より専任者（准教授）削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 加藤亮二（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 遠峰由希恵（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 亀子文子（准教授）辞任による助手の削減（26）
前年度集計ミスによる専任者（准教授）数の修正(26)
教員組織充実のため新規採用(24)担当 一原直人（講師）
平成23年9月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため兼任者を追加（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）教育の充実を図るため兼任者を追加(26)
時間割の変更に基づく兼任者の削減・変更(26)
時間割の変更に基づき兼担者から兼任者へ変更(26)

１
１
1
１
１
１

１
１
１
2

１

1

教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 池野貴子（准教授）
担当者 天川雅夫（准教授）
担当者 遠峰由希恵（助教）

専 学
門 科
教 専
育 門
科 科
目 目

保 保健福祉行政論
健医
療 公衆衛生学
福
祉
災害医療論

４後

１

１前

１

情報科学概論１前

医用工学概論情報
科
医用工学実習
学

１

１

１後

１

３後

臨床医学総論
臨床病理学総論

３前
３前

１

１

兼3
兼2
兼1

１

１
１

兼1
兼1
１
２
１

４後

１

血液検査学Ⅰ

２後

1

１

１

血液検査学Ⅱ

３前

1

１

１

1

1

血液検査学実習

３後

2

１
１

病理検査学

２前

1

１

1

２後

1

1

１

細胞診学

３前

1

細胞診学実習３後

1

1

医動物検査学

３前

1

１

３後

1

時間割の変更に基づく兼任者の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 磯部隆一（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

兼2
兼1
兼2
兼1

１

医動物検査学実習

兼1

兼3
兼2
兼1

３前

形
態
検 病理検査学実習
査学系

時間割の変更に基づく兼任者の変更(26)

兼1
兼1
兼1

１

１前

MEの基礎知識と安全管理

臨
床
病 精度管理論態
学
系
医療リスクマネジメント

専
門
科
目

３後

１

兼1

１

１

１

1

１

1

１

１

１

１

1

1

１

１

2

１

担当者の退職による兼担者の変更（27）
担当者の退職及び教育の充実を図るため兼担者の変更及び追加(27)教育の充実を図るため兼担者追加(26)
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 金原正昭（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の退職及び教育の充実を図るため兼担者の変更及び追加(27)
前年度の集計ミスによる兼担者数の修正(26)
担当者の退職及び教育の充実を図るため兼担者の変更及び追加(27)
担当者の辞任による兼担者の変更(26)
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 金原正昭（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく兼任者の変更(26)
時間割の変更に基づきＨ25年度より専任者（教授）削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 磯部隆一（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のための職位変更(26)担当 池野貴子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（講師）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(24)担当 一原直人（講師）
平成23年9月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 金原正昭（教授）担当者 中野智裕（准教授）
担当者 遠峰由希恵（助教）
時間割の変更に基づきＨ25年度より専任者（教授）削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 中野智裕（准教授）
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 遠峰由希恵（助教）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 松田洋和（教授）担当者 日下雅友（講師）
必要性に応じて助手を削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 遠峰由希恵（助教）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 遠峰由希恵（助教）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 金原正昭（教授）担当者 日下雅友（講師）
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 遠峰由希恵（助教）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 立石多貴子（助教）担当者 遠峰由希恵（助教）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 池野貴子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定

可一般検査学Ⅰ
一般検査学Ⅱ１
1

１
１

一般検査学実習２後

2

臨床化学検査学Ⅰ

２前1

１

生 臨床化学検査学Ⅱ
物化 臨床化学検査学実習
学
検査
学
系 遺伝子検査学

２後

1

１

３前

2

１

2

2
１

３前

1

１

1

１

遺伝子検査学実習

３後

1

１

２
１

３前
放射性同位元素検査学
放射性同位元素検査学実習 ３後

1
1

１

1

１

2

１

1

１

免疫検査学実習

２後

2

１

３
２

１

２前

1

１
２
１

1

輸血・移植検査学実習

２後

1

１
２

２
1

微生物検査学Ⅰ
微生物検査学Ⅱ

２前
２後

1
1

１
１

３前

2

1

教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 石本佳子（准教授）
担当者 福應 温（准教授）
担当者 遠峰由希恵（助教）
時間割の変更に基づく担当者の変更(27)
担当者 福應 温（准教授）
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 遠峰由希恵（助教）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更及び教育の充実を図るため担当者の変更及び追加(27)担当者 福應 温（准教授）
担当者 立石多貴子（助教）
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 石本佳子（准教授）
担当 遠峰由希恵（助教）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

１
１

兼1
兼1

２前

微生物検査学実習2

教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 一原直人（講師）担当者 立石多貴子（助教）担当者 遠峰由希恵（助教）退職による助手の削減（27）
必要性に応じて助手を追加(26)
時間割の変更に基づきＨ25年度より専任者（准教授）削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 磯部隆一（教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可

１

免疫検査学

病
因
・
生
体
防
御 輸血・移植検査学
検
査
学
系

専 学
門 科 専
教 専 門
育 門 科
科 科 目
目 目

１後
２前

１

1

１

1

１
１

１

１

1

教員組織充実のため新規採用(26)担当 天川雅夫（准教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授・講師）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 池野貴子（講師）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 亀子文子（准教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 池野貴子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 天川雅夫（准教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
辞任による助手の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(26)担当 天川雅夫（准教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 中野忠男（教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 池野貴子（准教授）
担当者 一原直人（講師）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 天川雅夫（准教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
辞任による助手の削減(26)

教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 一原直人（講師）担当者 遠峰由希恵（助教）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 池野貴子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可生理機能検査学Ⅰ（循環器・呼吸器）

２前

1

１
１

１

１

生理機能検査学Ⅰ実習

２後

1

2
１

1
１

１

生理機能検査学Ⅱ（神経・筋・感覚器）

２前

1

１
１

１

１

生理機能検査学Ⅱ実習

２後

1

2
１

1
１

１

1

１
２

1

１
２

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 山本誠一（教授）
時間割の変更に基づく専任者(教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 金原正昭（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退と後任の新規採用による変更(24)担当 山本誠一（准教授）
平成24年4月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 山本誠一（教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 立石多貴子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 亀子文子（准教授）
退職による助手の削減（27）
担当予定者就任辞退と後任の新規採用、助手の採用時期変更(24)担当 山本誠一（准教授）
平成24年4月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 山本誠一（教授）
時間割の変更に基づく専任者(教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 金原正昭（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退と後任の新規採用による変更(24)担当 山本誠一（准教授）
平成24年4月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 山本誠一（教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 立石多貴子（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 亀子文子（准教授）
退職による助手の削減（27）
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 金原正昭（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可

生
理
機
能
検
査
学
系

担当予定者就任辞退と後任の新規採用、助手の採用時期変更(24)

画像検査学

２後

1

1
１

１

１

画像検査学実習

３前

1

2
１

1
１

１

臨床検査特論Ⅰ（解剖・病理検査学系）

４後

１

１

１

臨床検査特論Ⅱ（微生物・免疫検査学系）
統合検
査学 臨床検査特論Ⅲ（血液検系 臨床検査特論Ⅳ（生物化学検査学系）

臨床検査特論Ⅴ（生理機能検査学系）

４後

１

２

２

４後

１

１

４後

１

１

2
１

４後

１

2
１

1
１

１

1

1

兼1

担当 山本誠一（准教授）
平成24年4月 教員審査済
判定 可
時間割の変更による担当者の変更(27)
担当者 金原正昭（教授）
時間割の変更に基づく専任者(教授）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 金原正昭（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退と後任の新規採用による変更(24)
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 山本誠一（教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 遠峰由希恵（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 亀子文子（准教授）
退職による助手の削減（27）
教育の充実を図るため兼担者追加(26)
必要性に応じて助手を追加(26)教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 金原正昭（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可

教員組織充実のための職位変更(26)担当 池野貴子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 天川雅夫（准教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 池野貴子（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

１

１

教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 石本佳子（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 山本誠一（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 亀子文子（准教授）
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 金原正昭（教授）平成25年2月 教員審査済
判定 可

専 学
門 科 専
教 専 門
育 門 科
科 科 目
目 目

2
１

臨床検査管理論

３後

１

検査機器論

１前

１

医療情報学

３後

１

総 専門ゼミナール
合
検
査
学
系

３後

１

看護学概論

３後

１

医療統計学
医療英語
ジャーナル講読
法医科学
DNA科学鑑定学

４前
２前
３後
３前
３前

１
1
1
1
1

１

１

１

兼1

５
６
４
３

５
４
５

DNA科学鑑定学実習

３後

1

食品衛生学
健康食品学
健康食品関係法規

３後
３後
３後

1
1
1

２
３
１

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 山本誠一（教授）
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 山本誠一（准教授）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(24)担当 一原直人（講師）
平成23年9月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく兼担者の変更(26)
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 山本誠一（教授）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 池野貴子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 天川雅夫（准教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づきＨ25年度より専任者（教授）削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 中野智裕（准教授）担当 一原直人（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当 日下雅友（講師）担当 池野貴子（講師）
平成24年8月 教員審査済
判定 可

兼5
兼4
兼1

担当者の退職及び教育の充実を図るため兼担者の変更及び追加(27)兼1

教育の充実を図るため兼任者追加(26)兼1

教育の充実を図るため兼任者追加（27）

担当者の辞任による兼担者の追加(26)

１
１
１
１
１

１

1

１

教育の充実を図るため担当者追加(27)担当者 石本佳子（准教授）
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 遠峰由希恵（助教）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

１

兼1
兼1
兼1

臨地実習

４前

7

５
４
５

６
４
３
２

２
１
２
３

卒業研究

４前後

4

５
４
５

５
４
３

２
１
３
１
２

２
１

時間割の変更に基づく兼任者の変更(26)
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 山本誠一（教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 亀子文子（准教授）
担当者 石本佳子（准教授）
担当者 天川雅夫（准教授）
担当者 日下雅友（講師）担当者 遠峰由希恵（助教）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 池野貴子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
担当予定者就任辞退と後任の新規採用による変更(24)担当 山本誠一（准教授）
後任教員を新規採用 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 山本誠一（教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 福應 温（准教授）
担当者 天川雅夫（准教授）
担当者 日下雅友（講師）
教員組織充実のための職位変更(26)担当 池野貴子（准教授）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授・講師）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 中野智裕（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当 日下雅友（講師）担当 池野貴子（講師）
平成24年8月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退と後任の新規採用による変更(24)（注）・・

認可申請書の様式第'２号（その'２の'１）に準じて作成してください。
設置認可時の授業科目全て（兼任，兼担教員が担当する科目を含む。）を黒字で記載してください。その上で，前年度報告時（平成'２'２年度に認可された大学等は設置認可時）より変更されているものは赤字見え消し修正し，「備考」に赤字で理由・変更年月等を記入してください。
なお，昨年度の報告書において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。
・ 授業科目を追加又は内容を変更する場合で，専任教員が担当するため教員審査が必要なものについては，「専任教員採用等設置計画変更書」の審査年月等を「備考」に記入してください。（今後審査を受ける場合には，「平成○年○月 提出予定」と記入してください。）
・ 「配当年次」について，設置認可申請時に開講時期を記載する必要がなかった学部等（平成'１９年度認可
以前）についても，設置認可時の状況を黒字で記載してください。また，前年度報告時より修正があれば，赤字で見え消し修正をしてください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目についても，「（'１）授業科目表」にはその状況を反映させてください。（ただし、「（３）未開講科目」欄には記載する必要はありません）。

（２） 授業科目数
認
必

修

可
選

時
択

の

計

自

由

画

変
計

必

修

選

更

状

択

自

況
由

計

科目

科目

科目

科目

科目

科目

科目

科目

86

39

4

129

86

39

4

129

[ 0 ] [ 0 ] [ 0 ] [ 0 ]（注）・ 未開講である場合や，配当年次に関わらず，教育課程上の授業科目数を記入する（資格に関する課程など，別課程としている授業科目については算入する必要はありません。）とともに，［ ］内に，設置認可時の計画からの増減を記入してください。（記入例：'１科目減の場合：△'１）

備考

（３） 未開講科目
番号

授業科目名

１

該当なし

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択

未開講の理由，代替措置の有無

２
３

（注）・

設置認可時の計画にあった授業科目が配当年次に達しているにも関わらず，何らかの理由で未開講となっている授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目については，記入しないでください。（ただし，未開講科目があった場合は，（１）「授業科目表」にその状況を反映させてください。）（４） 廃止科目
番号

授業科目名

１

該当なし

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択廃止の理由，代替措置の有無

２
３
（注）・

設置認可時の計画にあった授業科目を何らかの理由で廃止（教育課程から削除）した授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。

（５） 授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」

該当なし

（注）・

授業科目を未開講又は廃止としたことによる学生の履修への影響に関する「大学の所見」及び「学生への周知方法」を記入してください。

（６） 「認可時の計画の授業科目数の計」に対する「未開講科目と廃止科目の計」の割合
未開講科目と廃止科目の計
認可時の計画の授業科目数の計＝（注）・小数点以下第３位を切り捨て，小数点第２位までを記入してください。

０.００

３

施設・設備の整備状況，経費

区
(１)

分
区

内

分

専

容

用

共

備考

共用する他の学校等の専用用計

純真短期大学と共用(本館６,７階部分は純真高等学校と共用)
等価交換により借地を取得(24)

校 舎 敷 地3,771.00
13,369.03㎡

18,332.03

3,711.00 ㎡

1,192.00 ㎡

借用面積：3,417㎡（この内、785㎡を大学にお

18,332.03 ㎡ いて借用）

借用期間：25年
借用面積：1,963㎡（この内、1,641㎡を大学において借用）
借用期間：25年

運動場用地
12,509.73

12,509.73

9,503.17㎡

0.00 ㎡

9,503.17 ㎡ （校地校舎/共用）

0.00 ㎡

記載ミス
60㎡増(24)

校地

小（運動場用地/専用）
共有部分の記載漏れであったテニス
コートを大学専用に変更
3,006.56㎡増(24)計25,878.76

等

3,771.00

22,872.20

30,841.76

3,711.00 ㎡㎡

1,192.00 ㎡

27,835.20 ㎡ （その他/専用）
学生寮売却による変更
1,973.45㎡減(24)その（その他/共用）
記載ミス 2,134㎡増(24)
未使用の校地であったが、平成24年度より使用する事になった為、共有
4,862.80 ㎡ の校地に変更 3,218.23㎡増(24)他
549.358,241.58

7,692.23

2,522.80㎡

2,340.00 ㎡

0.00 ㎡[運動場用地]
校地校舎と別地（スクールバスで15分）

合

計
26,428.11

11,463.23

25,395.00
専
(２) 校

㎡

39,083.34

6,111.00 ㎡

用

共

1,192.00 ㎡
共用する他の学校等の専用用

32,698.00 ㎡
計37,160.24

20,788.45

舎

（
講

義

耐震工事に伴い、補強困難な倉庫（168㎡）の撤去（27）20,956.45 ㎡

9,928.04 ㎡

6,443.75 ㎡

37,328.24 ㎡

20,956.45 ㎡）（

9,928.04 ㎡）（

6,443.75 ㎡）（

37,328.24 ㎡）

実験実習室

情報処理学習施設

室

演

習

室

語学学習施設
学生数に応じた教育環境整備の為（2部屋を1部屋に改修した為）(25)

4
3
(３) 教

室

等
31
45

14
12

室

33
34
25

室

2
3
2
3人）

室
（補助職員

室

新設学部等の名称(５)

書〔うち外国書〕〔うち外国書〕

視聴覚資料

機械・器具

点

点

〔うち外国書〕

81〔57〕(19,869〔2,769〕)

10,243450(6〔6〕)(715)(13,384)

(69)
(61)

(8〔8〕)(612)(15,818 〔2,679〕)(143 〔66〕)(3 〔3〕)(518)(13,087)(11,469)(14,411 〔2,663〕)(13,094 (2,745))(115 〔68〕)(0 〔0〕)(450)(11,038)

81〔57〕）（

8〔7〕） （ 411 ）図書充実を図る為（23）
図書充実を図る為（24）
教育環境の充実をはかる為（24）
点
図書充実を図る為（25）
教育環境の充実を図る為（25）41[学術雑誌（うち外国書）]
記載ミス 2冊減(25)(159〔75〕)（

専任教員増員の為(24)
専任教員増員及び2部屋を1部屋に改修した為(25)
専任教員増員の為（26）
専任教員増員及び1部屋を2部屋に改修した為（27）本

8〔7〕(17,656〔2,739〕)(13,015 (2,619))

標

電子ジャーナル
種

14,815〔2,619〕

保健医療学部

室

学術雑誌

冊

図
書
・
設
備

情報処理学習施設補助職員の減（補助職員 0 人） （27）

75
69
64
82
68

保健医療学部

図

学生数に応じた教育環境整備の為（情報処理学習施設の追加及び補助
職員の追加）（26）

数(４) 専任教員研究室

新設学部等
の名称

0 室 記載ミス 実験実習室の減（26）室（10,243） （(44)[電子ジャーナル〔うち外国書〕]
記載ミス 3冊増(25)図書充実を図る為（26）
教育環境の充実を図る為（26）41） 図書充実を図る為（27）

契約中止による電子ジャーナルの減（27）

14,815〔2,619〕

81〔57〕(19,869〔2,769〕)

計

8〔7〕

450

10,24341(6〔6〕)(715)(13,384)

(69)

(612)

(13,087)(143 〔66〕)(8〔8〕)(3 〔3〕)(518)(11,469)

(61)
(44)

(115 〔68〕)(0 〔0〕)(450)(11,038)

81〔57〕） （8〔7〕） （ 411 ） （10,243） （(17,656〔2,739〕)(159〔75〕)(15,818 〔2,679〕)(14,411 〔2,663〕)(13,094 〔2,745〕)(13,015 (2,619))
面

(６) 図

書

（

閲 覧 座 席 数

積

面
育

可

能

339 席

冊

数

98,000 冊 大学全体

体育館以外のスポーツ施設の概要

積

純真短期大学と共用

館
2,160.00 ㎡ 運
区

分

開設年度

経費の見
教 員 １ 人 当 り 研 究 費 等
積り

(８)

納

）

館
2,700.57 ㎡

(７) 体

収

41

経費の見
共
同
研
積り及び
維持方法
保健医療学部
の 概 要 学生
１ 看護学科人
当 放射線技術科学科
り
納 検査科学科付
金 医療工学科

究

費

等

第１年次

動

完成年度

場
区

2

面テ

ニ

ス

コ

ー

ト

3

面

分

開設前年度

開設年度

完成年度

5,500 千円

5,500 千円

300 千円300 千円

図書購入費

5,500 千円

1,200 千円

1,300 千円

設備購入費

20,000 千円 20,000 千円 20,000 千円

第２年次

第３年次

第４年次

第５年次

第６年次

1,600 千円

1,400 千円

1,400 千円

1,400 千円-

千円-

1,600 千円

1,400 千円

1,400 千円

1,400 千円-

千円-

図書費には電子ジャーナル・
千円 データベースの整備費（運用コスト含む）を含む。
千円

1,500 千円

1,300 千円

1,300 千円

1,300 千円

-

千円

-

千円

1,500 千円

1,300 千円

1,300 千円

1,300 千円

-

千円

-

千円

学生納付金以外の維持方法の概要（注）・

設置時の計画を，申請書の様式第２号（その１の１）に準じて作成してください。（複数のキャンパスに分かれている場合，複数の様式に分ける必要はありません。なお，「（１）校地等」及び「（２）校舎」は大学全体の数字を，その他の項目はＡＣ対象学部等の数値を記入してください。）

・・・

運動場用地が校舎敷地と別地にある場合は，その旨（所要時間・距離等）を「備考」に記入してください。
「(５)図書・設備」については，上段に完成年度の予定数値を，下段には平成２６年５月１日現在の数値を記入してください。
昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更のあったものについては，変更部分を赤字で見え消し修正するとともに，その理由及び報告年度「（26）」を「備考」に赤字で記入してください。
なお，昨年度の報告において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。
・ 校舎等建物の計画の変更（校舎又は体育館の総面積の減少，建築計画の遅延）がある場合には，「建築等設置計画変更書」
を併せて提出してください。

４

既設大学等の状況

大 学 の 名 称純

真

短

既設学部等の名称

修業 入
年限 定

期

大

学

備

学 編入学 収員 定 員 定

容
員

人

人

年

年次

学位又
は称号

平均定員
超過率

開
年

設
度

倍

食物栄養学科

2

80

-

160

短期大学士
0.91
（食物栄養）

平成18年度

こども学科

2

100

-

200

短期大学士
1.08
（幼児教育）

平成18年度大学

既設学部等の名称

埼

玉

純

修業 入
年限 定
年

真

短

期

学 編入学 収員 定 員 定
人
年次

容
員
人

2

150

-

300

地

食物栄養学科
平成19年度入学定員増（50→80）

備
学位又
は称号

平均定員
超過率

開
年

設
度

所

在

短期大学士
1.02
（幼児教育）

考

地

倍

こども学科

埼玉県羽生市下岩瀬 平成23年度より入学
定員減
430番地

人
こども学科

在

福岡県福岡市南区
筑紫丘1丁目1番1号

人

大 学 の 名 称所考平成16年度（150→120）
こども学科
平成26年度より入学
定員増（120→150）（26）（注）・本調査の対象となっている大学等の設置者（学校法人等）が設置している全ての大学（学部，学科），
大学院（専攻）及び短期大学（学科）（ＡＣ対象学部等含む）について，それぞれの学校種ごとに，
平成２７年５月１日現在の上記項目の情報を記入してください。
・学部の学科または研究科の専攻等，「入学定員を定めている組織」ごとに記入してください。
※「入学定員を定めている組織ごと」には，課程認定等によりコース・専攻に入学定員を定めている場合を含めます。履修上の区分としてコース・専攻を設けている場合は含めません。
※なお，課程認定等によりコースや専攻に入学定員を定めている場合は，法令上規定されている組織上の最小単位（大学であれば「学科」，短期大学であれば「専攻課程」）でも記載してください。
・専攻科に係るものについては，記入する必要はありません。
・ＡＣ対象学部等についても必ず記入してください。
・「平均入学定員超過率」には，標準修業年限に相当する期間における入学定員に対する入学者の割合の平均の小数点以下第２位まで（小数点以下第３位を切り捨て）を記入してください。
・学生募集を停止している学部等がある場合，入学定員・収容定員・平均入学定員超過率は「－」とし，「備考」に「平成○○年より学生募集停止」と記入してください。

６

留意事項に対する履行状況等

区

分

留

意

事

項

(1)設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努める
こと。

認

可

時

（平成22年10月）

等

履

行

状

況

未履行事項についての実施計画(1)・学生教育については、 (1)実施中
建学の精神”気品・知性・奉仕”についての理想を掲
げ、学生が設置の趣旨に基づき早期に教育目的を理解するよう以下の内容を実践する予定である。
①チーム医療能力を付加させるための”医療連携の基礎科目”の実施②医療人としての資質を養うために”社会人セミナー科目”の実施③リメディアル”数学・生
物・化学・物理”教育の実
留意事項 施④少人数学生に対するSG教員の設置⑤他職種連携教育（IPE)実施委員会の設置
・教員については、以下の内容を実施する予定である。
①FD研修会の実施
新任教員の研修会②教育活動の活性化を達成できるように学部長を中心とした学部運営会議を設置
し、学内委員会活動をサポートする。
(1)別紙参照(23)(1)実施中(23)(1)別紙参照(24)(1)実施中(24)(1)別紙参照(25)(1)実施中(25)(1)別紙参照(26)(1)実施中(26)(1)別紙参照(27)(1)実施中(27)(2)カリキュラム上は、「体 (2)実施中(2)運動場が別地にあ育」「体育実技」の科目はることから、教育に支ないので、特に授業に支障
障がないようにするこがあるわけではない。しかとはもとより、学生のしながら、学生が主体と課外活動等に配慮すること。
留意事項 なって行う運動場を必要とする課外活動（クラブ活動・同好会活動等）が、支障なく行えるように大学として十分に配慮していく予定である。

(2)カリキュラム上は、「体 (2)実施中(23)
育」「体育実技」の科目はないので、特に授業に支障があるわけではない。しかしながら、学生が主体となって行う運動場を必要とする課外活動（クラブ活動・同好会活動等）が、支障なく行えるように大学として十分に配慮していく。
現在、運動クラブ等の設立
及び運動場を使用するような催事の開催等の要望はな
いが、今後、本学と運動場との間に必要に応じて送迎バスの運行を予定している。また、学生係が窓口となり、学生との連絡をとり、諸活動がスムーズに実施できるように運動場の利用スケジュール管理を行っていく。(23)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(24)
迎バスを運行させる事とした。(24)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(25)
迎バスの運行を継続している。(25)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(26)
迎バスの運行を継続している。(26)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(27)
迎バスの運行を継続している。(27)(3)以下の内容を実施する予 (3)実施中(3)教員の年齢構成が定である。
高いため、教育研究の①教員組織編成の計画をも継続性を踏まえ、今後とに公募計画（看護）を準の採用計画など、教員
備中
組織編成の将来構想を着実に実行すること。 留意事項 ②教員の資質を向上させる
ための定期的・継続可能な（特に後任の教員の採自主研修制度の構築用にあたっては、教授③地域の研究施設と共同研及び准教授も含めて公究が可能な研修制度の構築
募を行うことが望ましい。）(3)別紙参照(23)(3)実施中(23)(3)別紙参照(24)(3)実施中(24)(3)別紙参照(25)(3)実施中(25)(3)別紙参照(26)(3)実施中(26)(3)別紙参照(27)(3)実施中(27)(4)専任教員の補充を(4)「放射線腫瘍学」につい (4)実施中必要とされた１授業科ては、平成24年度前期の科目（「放射線腫瘍
目であるが、内容の変更に学」）については、科
ついて現在検討中であり、目開設時までに教員を専任教員の補充作業につい充足すること。
ても行っている。
（なお、同科目については、放射線診断に関する教育のみならず、 留意事項 (4)「放射線腫瘍学」につい (4)実施中(23)ては、平成24年度前期の科
放射線治療に関する教目であるが、内容の変更に育も重要であることか
ついては詰めの作業を行っ
ら、授業科目内容を改ており、専任教員の補充作
めるとともに、放射線業についても教員審査を含に係る診断及び治療のめて今年度中に補充教員を各々について十分な教決定する予定である。(23)
育が行えるような指導体制となるよう留意すること。）(放射線技術科学科)(4)専任教員の授業科目の内 (4)実施中(24)
容変更と教員の補充については、平成24年6月に文部科学省へ変更書の提出を予定している。(24)(4)平成24年6月に、文部科 (4)未履行事項は特になし
学省へ変更書の提出を行っ (25)た。これにより、専任教員
数及び兼任教員を補充し、十分な教育が行えるような指導体制となった。(25)(5)①教職員による募集活動 (5)①②を実施中(5)純真短期大学こどの強化、②地元の子育て支も学科の入学定員比の援施設である子どもプラザ
平均が0.7倍未満となっていることから、 留意事項 の運営開始による本学の知名度アップ等により定員充
今後の定員充足の在り
足率の向上を目指す。
方について検討すること。

(5)平成23年度は入学定員充 (5)今後、現在提携中の二校足率を0.95へ向上させるこ との高大連携の強化あるいとができた。この要因は、 は平成25年度以降の小学校
認可時(平成22年10月)①② 課程の廃止を含めた見直しに加えて③保育士需要の増 等により入学定員100％充足
加や④平成23年春の純真学 を目指す。(23)
園大学の開設も追い風になったと推定できる。(23)(5)平成24年度こども学科は (5)市からの待機児童解消の目標だった入学定員を確保 要請を受け、平成24年度かできた。その理由は前年度 ら本学園に純真保育園が開までの①～④や高大連携で 設された。今後、本学こどあろうが、加えて⑤3年連続 も学科、子どもプラザ、純の就職内定率100％が大きく 真保育園が三位一体となって地域の保育支援、子育て効いた模様。(24)
支援をなおいっそう充実させ地域貢献、社会貢献するとともに、こども学科の定員確保の維持に努めたい。
(24)

(5)平成23・24年度の対応に (5)未履行事項は特になし
より、平成25年度入学定員 （引き続き本学こども学科、純真保育園、子どもプ比が1.07となった。
（こども学科は食物栄養学 ラザが三位一体となって地科とともに2年連続で入学定 域の保育支援、子育て支援員を確保できた。その理由 をなおいっそう充実させ地
は前年度までの①～④や高 域貢献、社会貢献するとと大連携であろうが、加えて もに、こども学科の入学定⑤両学科とも近隣他大学に 員確保の維持に努めた
比べて高い就職率を確保し い。）(25)ていることが大きく効いた模様。）(25)(6)学生等の募集を停止中の純真中学校については、再開するか否かなどについての検討を速やかに行い、適切な措置を講ずること。

(6)現在募集停止中の純真中 (6)検討中
学校に関しては、平成21年3月を以って全徒が卒業したことで、実質休校状態となっている。今後の中学校のあり方については理事会においても問題提起し様々な意見が出たが、県とも協
留意事項 議した結果、将来的には再開があるにしても、一旦は廃校届けを提出するということで、理事会においても承認をされた。事務的な手続きに関しては、今後県及び文部科学省との協議の上進めていきたいと考えている。

(6)現在募集停止中の純真中 (6)検討中(23)学校に関しては、平成21年3月を以って全徒が卒業したことで、実質休校状態となっている。今後の中学校のあり方については理事会においても問題提起し様々な意見が出たが、県とも協議した結果、将来的には再開があるにしても、一旦は廃校届けを提出するということで、理事会においても承認をされた。事務的な手続きに関しては、今後県及び文部科学省との協議の上進めていきたいと考えている。(23)

(6)平成23年9月開催の理事 (6)廃校手続完了(24)会で純真中学の廃止を決議
し、平成24年1月に文部科学
省・福岡県へ廃止認可申請書を提出した。平成24年3月
文部科学省より認可決定通知を受け、寄附行為より純真中学校を削除し、4月12日
法務局への登記を完了する。
純真中学校の資産について
は、全て併設校である純真高等学校へ移管した。(24)設置計画履行状況
調

査

時

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

（平成23年5月）

設置計画履行状況調

査時（平成24年5月）

埼玉純真短期大学こども学科の入学定員超過の是正に努めること。

設置計画履行状況調

査時（平成25年5月）

平成２４年度入学生は、定員（１２０名）に対して、入学者（１２０名）。
平成２５年度入学生は、定留意事項 員（１２０名）に対して、入学者（１６１名）となり、定員を上回る結果（入学定員の１．３３倍、総定員の１．１７倍）となった。
そのため、教員数も設置基準に合致していることから、今後の応募者の増加を見込んで、平成２６年度より定員増（１５０名）の申請を行った結果、文部科学省より認可された。（26）

昨今の保育士・幼稚園教諭の需要の増加に伴い埼玉純真短期大学への入学希望者が年々増加する中、平成25
年度の入学者確保については歩留まりが読み難かった
こともあり、入学者が定員を大幅に上回る結果となった。平成２６年度の学生募集においては、定員を増加するとともに、学生募集要項に定められている各入試
区分の定員を遵守することで、平成２６年度の入学定員（１５０名）超過の是正に努めることとしている。
このことは入試委員会において確認し、教授会や職員会議において全教職員が合意済みである。（26）平成26年度入学者より150名 未履行事項は特になし(27)に定員増。
平成26年度 実績
入学者 173名
充足率 1.15
平成27年度 実績
入学者 136名
充足率 0.90
2年間の平均充足率
1.02
(27)

看護学科の教授数が大設置計画履行状況 学設置基準上必要とされる人数を満たしてい調査
時 ないことから、教員の補充を速やかに行うこ（平成27年2月） と。（保健医療学部看
護学科）

不足していた看護学科教授1 未履行事項は特になし
名については、成27年4月1 （27）日に入職し、設置基準上必是正意見 要とされる教授数の定数は確保された。（27）リメディアル教育の授業科目を正規の授業として設定し履修者に対して単位を授与していることについて、授業
科目の内容が大学の授業として単位を授与す
るにふさわしいものであるか検討し、必要であれば正課外の講義として実施するなど、教育過程を修正すること。（保健医療学部）

ＣＡＰ制を導入しているものの、その運用の妥当性について検証が必要と考えられるた
め、教育の質の担保という観点から、学生への履修指導のあり方も含めて、その妥当性について検証し、ＣＡＰ
制導入の意義が失われないような運用に努めること。
（保健医療学部）

医療系大学として、理科系科目が必須の中、昨今の状況から、高等学校時代に理科系科目について一部或いは全く履修していない入学生が想定されたため、本学では、理科系科目の必要性を重視しリメディアル科目を実施していたものである。しかし、本科目については、卒業要件とはしておらず、あくまで自由科目として設定し、学生の授業参加を促していたものであ
改善意見 る。
一方で、リメディアル科目と並行して正課の理科系科目が行われていた現状か
ら、履修の順番等が問題視され、リメディアル科目の実施の是非についてはこれまでも検討を重ねてきていたところである。
そこで、基礎科目の重要性を十分に認識した上で、正課で開講される理科系科目を充実させることで、今後リメディアル科目を除外することとした。（27）

昨年度より、カリキュラム
編成に関し、学部長を中心とする「新カリキュラム検討委員会」が設置され、平成28年度入学生から適用する新カリキュラムの骨子が決定していることから、今後は、平成27年度中に「文部科学省」に対して届出を行うための準備を促進していきたい。（27）平成26年実地調査の際、指 今後、ＣＡＰ制導入の運摘のあった履修上限を超え 用、成績評価および履修指た学生の存否につき、調査 導について検証する機会をした結果、本学が定めるＣ 計画的に設ける所存であ
ＡＰ制上限である47単位を る。（27）
超過取得した学生はいなかった。今後もSG教員（学年別担任）を通じて、ＣＡ
Ｐ制の意義について指導にあたる所存である。また、
成績評価について過去4年間（平成23年度～平成26年度）の本学学生のＧＰＡ分
改善意見
布（別添）を作成した。その分布においては、ほぼ正規分布を描いており、成績評価が適正になされていたことがうかがえる。ＣＡＰ
制導入による成績の偏在が起こらないよう、今後も授業科目や学科別に検証するとともに履修の指導にあたっては、アクティブラー
ニングを積極的に取り入れるなど授業改善も図っていく所存である。（27）（注）・「設置時」には，当該大学等の設置時に付された留意事項（学校法人の寄附行為又は寄附行為変更の認可の申請に係る留意事項を除く。） と，それに対する履行状況等について，具体的に記入し，報告年度を（・）書きで付記してください。

「設置計画履行状況調査時」には，当該設置計画履行状況調査の結果，付された意見に対する履行状況等について，具体的に記入するとともに，その履行状況等を裏付ける資料があれば，添付してください。

・

定員管理に係る留意事項への履行状況は，指摘を受けた学科等についてのみ記入してください。

・

該当がない場合には，「該当なし」と記入してください。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２３年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。入学後、1か月余りの履修状況であるが、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目を開講し、さらに医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講した。医療連携の基礎では学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んだ。また、社会人セミナ
ーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について議論し、医療人としての素養を学んだ。
さらに、こられの教育が今後円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として、他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会の設置を検討している。一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講が可能とするため小人数学生に対するＳＧ教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。
教員に対しては教務委員会の主導により、教員全員参加型の研修会を開催した。
内容はＦＤの重要性について及び各学科の代表者から模範的な講義法が紹介された。
また、大学全体の教育活動の活性化が継続・達成できるように学部長を中心とした学部運営会議を新たに設置し、学内委員会活動のサポート体制をスタートさせた。
さらに、各教員が自由に教育研究を行えるよう自主計画に基づき週1日を研修日として定
め、教員の更なる資質の向上を目指すシステムを構築した。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率が指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討している。その中で看護学科では将来を見据えた教員確保の必要から教員公募をスタートさせる準備中である。また、教員選考にあたり、公募採用を前提に教員選考規程及び同内規を定め、教授会の議を経た採用計画を実施・継続中である。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、週に1日を研修日として定め、大学院での学位取得に向けての研究活動や他大学及び地域との共同事業や研究が実践可能なシステムを構築し対応しているところである。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２４年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。入学後からこの２年間にわたり、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。医療連携の基礎については学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは、社会人としてマナー及びコミュニケー
ションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が今後円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置している。
一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため少人数学生に対するＳＧ教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。
各教員に対してはＦＤ委員会の主導により、教員全員参加型の研修会を年４回程度開催した。内容については、各学科の代表者から模範的な講義法を紹介するとともにエジュケ
ールカフェと称した会合を企画し、教員同士が気楽に集まり、効果ある教育内容・教育の方法等について議論する場を設けている。さらに、外部講師（九州大学看護学科教授）をお招きし他大学でのＦＤ活動の状況を拝聴した。
また、大学全体の教育活動の活性化が継続・達成できるように学部長を中心とした学部
運営会議（Ⅰ、Ⅱ）を新たに設置し、運営会議Ⅰでは各学科長、事務局長を中心に学内の教育環境整備の充実を図り、運営会議Ⅱでは学内の各種委員会活動のサポート体制を円滑にできるようにした。さらに、各教員が自由に教育研究を行えるよう自主研修制度を構築
し、各教員が週1日を研修日として利用している。その結果、教員の７０％以上がこの制度を利用し、他大学との共同研究の実施、及び、若手教員は学位の取得にむけての研究活動を実践している。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用では教員選考委
員会を教授会で立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。そのため、教員選考規程及び同内規を定めた。
看護学科における看護教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材確保を精力的に行っている。他学科についても教授、准教授（講師）、助教の構成比率を適正にするための採用内規を作成し、教員公募で実践している。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、週に1日を研修日として定め、大学院での学位取得に向けての研究活動や他大学及び地域との共同事業や研究が実践可能なシステムを構築し対応しているところである。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２５年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。本学は平成２３年４月に開学後、約２年間が経過したが、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。医療連携の基礎については学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置し、対応している。一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。
平成２５年４月は九重星生ホテルで学生委員会の主導の下、学生生活の過ごし方、科学者に向けての考え方や地元福岡の歴史等について学び、さらに屋外でのレクレーションを楽しみことで学生同士の交流を図った。これらの結果、本学４学科におけるこの2年間の休学者及び退学者の総累計（％）はそれぞれ1.5％、1.5%（国立大学の平成12年度調査：平
均休学率2.54％、平均退学率1.61%）と極めて少なく、地域医療を支える医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われる。
一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについてはＦＤ委員会の主導により、新たにベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰す
るとともに、受賞者は学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、外部講師（久留米大学教授）と今後のＦＤ活動について議論を深めた。
また、大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、新たに臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会等を設置した。

教員の研究活動への支援として昨年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２５年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率について
も適正数を保っている。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２６年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。本学は平成２３年４月に開学後、約３年間が経過したが、今年度の入学生で念願の1年から４年生まで揃い、かつ定員を確保（受験者数は1,310名で定員の5.4倍）した。学生教育においては1年次生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を履修し、設置の趣旨及び目的が活かせるように配慮している。医療連携の基礎については保健医療学部における4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生がそれぞれの医療職の役
割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の医療職種との関係を学んでいる。
また、社会人セミナーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの重要性とその知識・技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置し、対応している。
一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。本年（4月）は学生委員会の主導の下、昨年に引き続き大分県の九重星生ホテルで①学生生活の過ごし方、②科学者になるには、③地元福岡の歴史（軍師黒田官兵衛）等について学び、さらに屋外でのレクレーションを楽しみことで学生同士の交流を図った。これらの結果、本学４学科におけるこの３年間の休学者及び退学者数は昨年同様に少ない結果であり、地域医療を支える
医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われる。
一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについては昨年同様にＦＤ委員会の主導により、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）をベストレクチャー賞として表彰するとともに、受賞者は学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、今後のＦＤ活動について議論を深めた。また、外部講師（福岡市内の病院技師）よる話し方教室を開いた。

大学全体の運営及び教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部
運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整
備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるた
め、昨年設置した臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、
危機管理委員会等も順調に運営し、新たに進路対策委員会、国家試験対策委員会を設置した。特に国際交流委員会では韓国の春海大学、忠南大学、台湾の培技科学大学とMOUを締結し学生及び教員の学術交流をスタートさせた。さらにサイエンスキャンプでは未来の科
学者を養成すべく高校1～2年生を対象とした内容（生命を科学する：心臓の不思議）で2日間実施した。
教員の研究活動への支援としての自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。本年度は子宮頚がんの撲滅に向けての活動が採択され、その結果内容については公開講座で報告した。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２６年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率についても適正数を保っている。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている（継続中）。
（別紙）
６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２７年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉分野において専門的知識・技術・態度を兼ね備え、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。
本学は平成２３年４月に開学後４年間が経過しこの3月で念願の卒業生を輩出したが、4学科それぞれの国家試験の合格率及び就職率は一部の学科を除き、共に全国平均を上回り、特に国家試験の合格者はすべて就職が決定した。
一方、入学生の定員確保については平成27年度出願者数1,051名（定員の4.4倍）と、
平成24年から平成27年度までの4年連続4倍以上の受験者数があり、順調に確保ができている。特に看護学科を除く他の３学科においては着実に受験者数が増加している。
学生教育については入学1年次生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“各学科の概論”と“医療連携の基礎”及び医療人としての資質を養うための“社会人セミナー” 科目を配置し、設置の趣旨及び目的が活かせるように配慮している。医療連携の基礎については保健医療学部における4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生がそれぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の医療職種との関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは社会人としてのマナー及びコミュニケーションの重要性とその知識・技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）委員会を設置し対応している。なお、平成28年度からはこれらの主旨をより明確に履修ができるよう科目群を再編成した“純真学”の中で習得するよう計画をしている。

一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするための工夫として、小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）制度を設け、担当する学生に対して教員が学生一人一人にきめ細かい指導を行うことで機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。本年（4月）も学生委員会の主導の下、昨年に引き続き大分県の九重星生ホテルで①学生生活の過ごし方、②医療従事者になるには、③感謝をこめた言葉の重要性等について学び、学生同士による屋外でのレクレーションを楽しむことで交流を図った。これらの結果、地域医療を支える医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われた。
一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについては昨年同様にＦＤ委員会の主導により、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）をベストレクチャー賞として表彰するとともに、受賞者は学園祭時に一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、今後のＦＤ活動について議論を深めた。
大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させる
ため、臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会及び国家試験対策委員会等も順調にその活動が推移している。中でも国際交流委員会は韓国の春海大学、忠南大学、台湾の培技科学大学とMOU（THE MEMOR
ANDUM OF UNDERSTANDING）を締結し学生及び教員の学術交流をスタートさせた。さらにタイ国マヒドール大学から学生2名の短期（1か月）の留学があり、本学での教育活動生活を楽しんだ。
高校1～2年及び中学の理科の先生を対象としたサイエンスキャンプでは未来の科学者を養成すべく生命を科学する（肺の不思議）のテーマで2日間実施した。
一方、教員の研究活動への支援としての自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。本年度は生命維持管理装置を搭載した走行昇降式ストレッチャーの開発が採択された。
(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２７年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率について
も適正数を保っている。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている（継続
中）。

７

その他全般的事項＜保健医療学部 検査科学科＞（１） 設置計画変更事項等＜検査科学科＞
設

①

置

時

の

計

画

施設・設備
ａ

変更内容・状況，今後の見通しなど①

学生の修学環境を改善するため，既存の施設を専用の実習室
1140.75㎡

実習室（707.23㎡）

として用途を変更する。（面積：2859.75㎡）(23)①平成23年度の面積の修正(25)①

学生の修学環境を改善するため，既存の施設を専用の実習室
1421.90㎡として用途を変更する。（面積：3140.91㎡）(24)①平成24年度の面積の修正(25)①

学生の修学環境を改善するため，既存の施設を専用の実習室として用途を変更する。（面積：1488.78㎡）(25)＜保健医療学部共通＞
認

①

施設・設備

可

時

の

計

変更内容・状況，今後の見通しなど

画①

学生の修学環境を改善するため，1号館の講義室の壁の撤去工事

ａ

講義室45室を行い講義室を広くした事等により31室となった。(25)ｂ

実験室① 学生の修学環境を改善するため、放射線技術科学科専用の実習室2部屋
を、学部共通実習室1部屋、準備室1部屋として用途変更する。（26）

C

その他

①

耐震工事に伴い、補強困難な倉庫の撤去（27）② 学生の修学環境を改善するため、研究棟2階の準備室2部屋とホールの一部を加えて共通のゼミ室として使用する。（27）②

入試科目①一般入試 / 選択科目 / 数学Ⅰから数学Ⅰ・Aに変更した。(25)①一般入試 / 選択科目 / 理科（生物Ⅰ、化学Ⅰ、物理Ⅰから1科目選択）を
理科（生物基礎、化学基礎、物理基礎から2科目選択）に変更した。（27）②推薦入試/筆記試験/国語総合のみから国語総合、数学Ⅰ・Aに変更した。
(27）

（注）・

１～６の項目に記入した事項以外で，設置時の計画より変更のあったもの（未実施を含む。）
及び法令適合性に関して生じた留意すべき事項について記入してください。
・ 設置時の「設置の趣旨等を記載した書類」の項目に沿って作成し，それ以外の事柄については適宜項目を設けてください。（記入例参照）（２） 教員の資質の維持向上の方策（ＦＤ活動含む）
純真学園大学

ファカルティ・ディベロップメント委員会規程（趣旨）
第１条 この規程は、純真学園大学（以下「本学」という。）学則第4 条の規定に基づき、本学全体の授業内容及び方法の改善を図るために設置される純真学園大学ファカルティ・
ディベロップメント委員会（以下「委員会」という。）の組織、役割、運営方法等について定めるものとする。
（組織）第２条 委員会は、次の各号に掲げる委員をもって組織する。
(1) 委員長 １名(2) 各学科等選出の委員 各１名(3) 事務職員 若干名
２ 委員長は学長が指名する。
３ 委員の任期は１年とし、再任を妨げない。ただし、委員に欠員が生じた場合、補欠の委員の任期は、前任者の残任期間とする。

（役割）
第３条 委員会は、全学的なファカルティ・ディベロップメント（以下「FD」という。）活動が組織的かつ持続的に実行されるよう、次の各号に掲げる事項について審議するとともに、各年度における教職員のFD 活動の推進機能を併せもつものとする。
(1) FD 活動の企画及び立案(2) FD 活動の実施計画の立案(3) FD 活動の評価(4) FD 活動に関する情報の収集と提供(5) その他、学長の諮問する事項（会議）
第４条 委員会は、原則として毎月１回以上会議を開催する。
２ 委員会は、委員長が招集し、その議長となる。
３ 委員長は、必要と認めた場合、委員以外の者を出席させることができる。
４ 委員会は、委員の過半数をもつて成立し、審議事項の決裁には出席委員の過半数の賛成を必要とする。

（事務）第５条 委員会の事務は、学生センターが担当する。
（改廃）
第６条 この規程の改廃は、教授会の議を経て、理事会の承認を得るものとする。
附 則
この規程は、平成２２年６月２１日に制定し、平成２３年４月１日から施行する。

【平成２３年５月】
①

実施体制
ａ

委員会の設置状況
平成23年4月1日付け就任教員が多数であるためFD委員会設置が困難であったため、教務委員会がFD委員会の役割を兼ねた。

ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）
平成23年4月1日の辞令交付式の後に平成23年度就任教員全員（40名）に対し「教授法の更なるスキルアップ」というテーマでFDを実施した。

ｃ

委員会の審議事項等
学長挨拶

13:00 ～ 13:30 純真学園大学長

福田 庸之助「大学のミッションとFD」

FDの意義

13:00 ～ 13:50 保健医療学部長

加藤 亮二「教育能力を高めるために！」各学科長による模擬授業
14:00 ～ 14:20 看護学科長

鬼塚 昌彦「模擬授業」

15:00 ～ 15:20 検査科学科長

中野 忠男「院内感染症と微生物」

15:20 ～ 15:40 医療工学科長

岩橋 正國「これまでの教員経験を振り返って」

15:40 ～ 16:00 総括②

二重作 清子「基礎看護学概論」

14:20 ～ 14:40 放射線科学技術科学科長

保健医療学部長

加藤 亮二

実施状況
ａ

実施内容
・

大学のミッションとFDの意義

・授業方法について研究会

・FD実施に伴うアンケート調査

・

教員相互の授業参観・ｂ

新任教員のための研修会
実施方法

・
ｃ

講義形式が主体であったが、総括において活発な討論を行った。
開催状況（教員の参加状況含む）

・ｄ

40名の教員の全員の参加で実施した実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・実施後、直ちにアンケート調査を実施した。また、実施詳細を冊子としてまとめ今後のFD実施の基礎資料として残すことにした。本設置計画履修状況報告書に根拠資料として添付した。本学関係規定として「純真学園大学
ファカルティー・ディベロップメント委員会規定（規定番号22-306）」を添付した。

【平成２４年５月】①

実施体制

ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名、事務局職員若干名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２３年度は計１２回開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。
ｃ 委員会の審議事項等・ＦＤ委員会規程について
・第１回ＦＤ研修会について
・前期授業評価アンケートについて
・ＦＤ委員会細則について
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」第１回開催について
・九州地域大学教育改善FD・SDネットワーク(Q-Links)への賛同について
・第２回ＦＤ研修会について
・後期授業評価アンケートについて
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」第２回開催について
・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発行について
・委員会活動報告の取りまとめについて
・次年度事業計画の策定について
・次年度予算編成について・新規入職教員対象のＦＤ活動概況説明について

②

実施状況

ａ 実施内容・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談を通して、個々の教員が抱いている教育への思いや授業実施上の工夫、課題等を引き出し、ＦＤ活動の重要性について理解を深めてもらうと共に、面談によって得た情報を今後企画する学内におけるＦＤ活
動の中に活かしていくこととした。
・第１回ＦＤ研修会…講義「大学のミッションとＦＤ」「教育能力を高めるために」、模擬授業（看護学科、放射線技術科学科、検査科学科、医療工学科）を実施した。
・第１回学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…本学ＦＤ活動と本企画の趣旨･概要説明、自己紹介等
・前期授業評価アンケート…全科目について実施
・岡山大学主催教育改善学生交流フォーラム i*See 2011参加…「大学生活を充実させるために」２日間
・Q-Links主催「第２回ＣＤプロジェクト」参加…カリキュラム開発をテーマとした一泊二日の参加者対話型研修
・第２回ＦＤ研修会…講演「大学教育（学士課程）における質の保証―教育目的・目標の設定と評価と組織作りに関わるＦＤ活動の経験から―」、討議･質疑応答
・後期授業評価アンケート…全科目について実施
・第２回学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…グループダイアログ「わかりやすい授業デザインを考えるー教材ツールの活用を中
心にー」を実施
・後期授業評価アンケート…全科目について実施
・九州工業大学主催教育フォーラム参加…文部科学省GPフォーラム ｢大学教育におけるパラダイムシフトと新機軸」
・第１回ＦＤ研修会…講義「大学のミッションとＦＤ」「教育能力を高めるために」、模擬授業（看護学科、放射線技術科学科、検査科学科、医療工学科）
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況などを掲載
ｂ

実施方法

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談は個別におこない、共通項目についてのインタビューと、各々の教員のバックボーンに照らして６つのインタビュー項目に意見を聴取し、本学ＦＤ活動についての理解を深めるともに、各教員から得られた合意形成をＦＤ活動に活かしていくこととした。
・ＦＤ研修会…全教職員を対象に、講義、講演のほか、模擬授業などの演習も取り入れ、研修会に対する感想や意見、要望等をアンケートを実施することで情報収集し、以後のＦＤ活動の企画、実施へ反映することとした。
・学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…全教職員を対象に、統一テーマや話題を提供し、それについてグループ別にダイアログ形
式で意見交換をおこなった。その後、グループ別に討議内容について発表し、参加者全体への情報共有を図った。エジュケールカフェに対する感想や意見、要望等をアンケートを実施することで情報収集し、以後のＦＤ活動の企画、実施へ反映することとした。
・授業評価アンケート…開講している全科目について実施した。アンケートの質問項目は、A.学生自身の授業に対する姿勢、B.授業の進め方や満足度の２つの側面について、計１２項目の質問をマークシートによって学生に回答させると共に、自由記述欄を設けて学生の意見や要望をできる限り引き出し、今後の授業改善や教員の資質向上へつなげるよう努めた。
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動やＳＤ活動のトピックスをまとめ、研修等の振り返りの機会を提供すると共に教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を共有するよう努めた。

ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を全教員について実施した。

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に４月と１０月の２回実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が研修会に参加した。終了後に実施したアンケートでは、研修会が本学教員のニーズに概ね合致していたことが分かったほか、参加した教員のＦＤ活動に対する積極的な姿勢がうかがえた。
・学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…全教職員を対象に８月と１２月の２回実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以
外は、ほとんどの教員が参加した。小グループによる自由討論形式でおこない、各グループとも活発な意見交換がおこなわれた。終了後に実施したアンケートでも、様々な教員の参考となる事例を伺い知ることができ、非常に良い機会であったとの意見が多く出され、参加した教員のＦＤ活動に対する積極的な姿勢もうかがえた。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況
・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、その結果を踏まえて、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでもらった。
・ＦＤ研修会及びエジュケール・カフェで得られたさまざまな知見を、授業の中で実践していくことに努めた。

③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ

実施の有無及び実施時期

前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、全開講科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員や学生への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
【平成２５年５月】①

実施体制
ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２４年度は定例１１回、臨時１回の計１２回開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。

ｃ

委員会の審議事項等

・純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会規程の確認について
・ＦＤ研修会の企画および反省について・授業評価アンケートの結果について
・九州地域大学教育改善FD･SDネットワーク(Q-Links)への賛同について
・平成２４年度授業評価アンケートの外部委託について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」の企画について
・Q-conference2012ポスターセッションのエントリーについて ・第２回ＦＤ研修会(テーマ変更と実施内容)について
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発行について
・ベストレクチャー賞および年間ベストＦＤ賞について
・新規入職教員対象のＦＤ活動概況説明について② 実施状況
ａ 実施内容・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談を通して、個々の教員が抱いている教育への思いや授業実施上の工夫、課題等を引き出し、ＦＤ活動の重要性について理解を深めてもらうと共に、面談によって得た情報を今後企画する学内におけるＦＤ活
動の中に活かしていくこととした。
・ＦＤ研修会…第１回研修会は、講演「授業づくりのポイント」（久留米大学文学部心理学科 安永悟教授）を実施した。第２回研修会
は、講義「大学における安全文化の醸成と 危機管理」ＦＤ委員長佐藤幸光教授、ワークショップ「大学におけるリスク管理～問題点の洗い出しを中心に～」を実施した。
・授業評価アンケートの外部委託…アンケート実施後、速やかに集計結果を教員へ返報し、その後の授業へ反映させるため、アンケートを実施する科目数、回収されるマークシートの処理枚数、返報する教員数から総合的に判断し、今年度からアンケート集計処理を学外の業者へ委託することとした。アンケートに関する情報管理については十分に配慮することが確認された。
・ベストレクチャー賞および年間ベストＦＤ賞…平成２４年４月１日より施行された本学教育助成に関する規程に則り、授業評価アンケー
トの評点に基づき、前期および後期の上位各３名に対して、ベストレクチャー賞を授与することとなった。また、評点が年間を通して１位の教員には、年間ベストＦＤ賞が授与する。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。質問項目は、A.学生自身の授業に対する姿勢、B.授業の進め方や満足度の２つの側面について、計１２項目の質問をマークシートによって学生に回答させると共に、自由記述欄を設けて学生の意見や要望をできる限り引き出し、今後の授業改善や教員の資質向上へつなげるよう。
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…公開講義「物言わぬ人の声を聞く法医学の話」を実施した。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…前期ベストレクチャー賞受賞者２名によるデモ授業を実施し、指導上の留意点、工夫点など授業を行う上で参考となる事柄を本学教員へ直接提示することができた。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況などのトピックスをまとめ、研修等の振り返りの機会を提供すると共に教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を共有する。
ｂ

実施方法

・教員面談…ＦＤ委員長による個別面談。
・ＦＤ研修会…第１回研修会は「講演」、第２回研修会は「講義」および「ワークショップ」にて実施した。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…ベストレクチャー賞受賞者２名によるデモ授業およびそれについての意見交換をおこなった。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生２名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を新規に就任した教員および面談を希望する教員について実施した。
・ＦＤ研修会…全教職員を対象に７月と翌年２月の２回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が研修会に参加した。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に１２月に実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が参加した。デモ授業のあと、指導上の工夫店について活発な意見交換がおこなわれた。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ 実施の有無及び実施時期
前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、学外実習を除く全開講
科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員や学生への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。

【平成２６年５月】①

実施体制
ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２５年度は定例１１回を開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組
みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。
ｃ

委員会の審議事項等

・平成２５年度授業評価アンケートの学内集計について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・ＦＤ研修会の企画について
・授業評価アンケートの実施結果について
・平成２５年度授業評価アンケートの学内集計について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・九州地域大学教育改善FD･SDネットワーク(Q-Links)の活動状況について
・第2回ＦＤ研修会について
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ・ＳＤだより」№３の発行について・年間ベストレクチャー賞について

②

実施状況
ａ 実施内容・平成25年度授業評価アンケートについては、情報漏洩等取り扱いには十分配慮した上で、学内にて集計することが報告された。
・ＦＤ研修会 第１回研修会は、講演「授業に活かすコミュニケーション技法」（福甲会やましたクリニック臨床検査科 猪俣啓子先生）を実施した。第２回研修会は、平成24年度後期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「学生目線での助授業展開 井手口教授」「授業への取り組み 松田教授」を実施した。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。本年度より学内において集計することとなったため、前年度まで行ってきた自由記載分を、カテゴリー別に分類し、マークシート９項目にての回答に変更した。
・本年度前期ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…公開講義「物言わぬ人の声を聞く法医学の話Ⅱ」を実施した。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」№３発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況及び九州地域大学教育改善ネットワーク（Q-Links）の活動状況などのトピックスをまとめ、教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を提供する。
ｂ

実施方法

・ＦＤ研修会…第１回研修会は「講演」、第２回研修会は「講義」にて実施した。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生２名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に6月と７月の２回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。
参加できなかった全教員に対して、撮影したビデオを視聴してもらい、研修会参加とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に２月に実施する予定であったが、行事等の兼ね合いから本年度は実施できなかった。
ｄ 実施結果を踏まえた授業改善への取組状況
・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ 実施の有無及び実施時期
前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、学外実習を除く全開講
科目について授業最終日に実施した。
ｂ 教員への公開状況、方法等
前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値をグラフ化し、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
純真学園大学 FD委員会規程（趣旨）
第１条 この規程は、純真学園大学（以下「本学」という。）学則第4条の規定に基づき、本学全体の授業内容及び方法の改善を図るために設置される純真学園大学ファカルティ・ディベロップメント委員会（以下「委員会」という。）の組織、役割、運営方法等について定めるものとする。
（組織）
第２条 委員会は、次の各号に掲げる委員をもって組織する。
(1) 委員長
１名(2) 各学科選出の委員
各１名(3) 事務職員
若干名
２ 委員の任期は１年とし、再任を妨げない。ただし、委員に欠員が生じた場合、補欠の委員の任期は、前任者の残任期間とする。
（役割）
第３条 委員会は、全学的なファカルティ・ディベロップメント（以下「FD」という。）活動が組織的かつ持続的に実行されるよう、次の各号に掲げる事項について審議するとともに、各年度における教職員のFD活動の推進機能を併せもつものとする。
(1) FD活動の企画及び立案(2) FD活動の実施計画の立案(3) FD活動の評価(4) FD活動に関する情報の収集と提供(5) その他、学長の諮問する事項（会議）
第４条 委員会は、原則として毎月１回以上会議を開催する。
２ 委員会は、委員長が招集し、その議長となる。
３ 委員長は、必要と認めた場合、委員以外の者を出席させることができる。
（事務）第５条 委員会の事務は、学生センターが担当する。
（改廃）
第６条 この規程の改廃は、理事会の承認を得るものとする。
附 則
この規程は、平成２３年４月１日から施行する。
この規程は、平成２７年４月１日から施行する。
【平成27年5月】
①

実施体制
ａ

委員会の設置状況

純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長1名、各学科選出委
員各1名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月1回開催し、平成26年度は定例10回を開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長1名、学科選出委員4名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。

ｃ

委員会の審議事項等

・平成26年度授業評価アンケートの学内集計について

・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について

・ＦＤ研修会の企画について

・授業評価アンケートの実施結果について

・ＦＤ研修会（第1回～第3回）について・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について

・ＦＤ委員会誌「ＦＤだより」№4の発行について・年間ベストレクチャー賞について

・情報技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーションについて
②

実施状況
ａ

実施内容

・平成26年度授業評価アンケートについては、情報漏洩等取り扱いには十分配慮した上で、学内にて集計することが報告された。
・ＦＤ研修会 第1回研修会は、講演「教育能力を高めるために！」（加藤亮二 学部長）、講演「今後のＦＤ活動とその取り組みについて」（佐藤幸光 ＦＤ委員長）を実施した。第2回研修会は、平成25年度後期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「心臓移植は必要ですか？」（伊藤英史 准教授）、「自分流、講義スタイル 試行錯誤」（井手口忠光 教授）を実施した。第3回研修会は、平成26年度
前期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「学生の学びに学ぶ～母性看護学概論の授業から～」（濵田維子 講師）、「私の授業への取り組み～4年間の実践～」（二重作清子 教授）を実施した。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。昨年度に引き続き、学内において集計することとなった。
・本年度前期ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…「人体の神秘～日常の不思議がわかる脳の雑学」（松田洋和
た。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。

教授）を実施し

・情報通信技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーションを実施した。授業におけるＩＣＴの活用方法や、会議等での資料の取り扱いなどを、具体的事例を交えて行った。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤだより」№4発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を提供する。
ｂ

実施方法

・ＦＤ研修会…第1回研修会は「講演」、第2回、第3回研修会は「講義」にて実施した。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生2名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に5月と7月、2月の3回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。参加できなかった全教員に対して、撮影したビデオを視聴してもらい、研修会参加とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に3月に実施する予定であったが、行事等の兼ね合いから本年度は実施できなかった。
・情報通信技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーション…1月、および2月の2回開催した。
公務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。また、授業
評価アンケートに関する改善点等について、「教員授業評価報告書」により学生へフィードバックを図った。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ

実施の有無及び実施時期

前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は6月から8月、後期アンケートは11月から1月にかけて、学外実習を除く全開講科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値をグラフ化し、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
（注）・「①ａ 委員会の設置状況」には，関係規程等を転載又は添付すること。
「②実施状況」には，実施されている取組を全て記載すること。（記入例参照）（３） 自己点検・評価等に関する事項①

設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見

別紙参照

②

自己点検・評価報告書ａ

公表（予定）時期

・平成２７年１０月１日

公表

・平成２８年１０月１日

公表（26）

・平成２７年度末公表予定（27）ｂ

公表方法・自己点検・評価報告書を刊行し，理事会・全教職員及び関係機関（在団法人 大学基準協会・近隣の大学等）に配布(23)・自己点検・評価報告書を刊行し，理事会・全教職員及び関係機関（日本高等教育評価機構・近隣の大学等）に配布(24)・大学ホームページ上に公開予定（平成２７年１２月末を予定）
・大学ホームページ上に公開予定（平成２８年１２月末を予定）（26）
・大学ホームページ上に公開予定（平成２７年度末）（27）③

認証評価を受ける計画

・平成２７年度に評価機関（財団法人

大学基準協会）の評価を受けるべく，学内で検討中(23)・平成２７年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受けるべく，学内で検討中(24)・平成２８年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受けるべく，学内で検討中(26)・平成２８年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受審する予定(27)（注）・設置時の計画の変更（又は未実施）の有無に関わらず記入してください。
また，「① 設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見」については，できるだけ具体的な根拠を含めて記入してください。
なお，「② 自己点検・評価報告書」については，当該調査対象の組織に関する評価内容を含む報告書について記入してください。

（４） 情報公表に関する事項○

設置計画履行状況報告書ａホームページに公表の有無

（

有

ｂ

公表時期（未公表の場合は予定時期）

（

平成27

・

年

10

無

月

1

）

日

）

【平成23年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
現在、未実施であるが、今後以下の通り実施予定である。
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。
高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。
本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長
・図書館長
・学部長
・各部長
・自己点検・評価委員長
・各学科長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。

Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「大学基準協会」が行う大学評価の基準に準じて、次の15項目に亘る点検・評価を実施する。
① 理念・目的 ② 教育研究組織 ③ 教育内容・方法 ④ 学生の受け入れ⑤ 学生生活 ⑥ 研究環境 ⑦ 社会貢献 ⑧ 教員組織
⑨ 事務組織 ⑩ 施設・設備 ⑪ 図書・電子媒体 ⑫ 管理運営
⑬ 財務 ⑭ 点検・評価 ⑮ 情報公開・説明責任【平成24年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項
自己点検評価の目的
大学評価の取り組みの基本は、各大学が自ら行う自己点検評価にある（中教審「21世紀の大学像」答申より）が、自主性・自律性が教育研究を使命とする大学の本質である以上、教育の“質の保証”が第一義的に大学自身の責任であるべき点は当然である。
一方で、大学の認証評価制度が法的に義務化され、平成16年に始まってから7年を過ぎようとしているが、多くの大学は、この自己点検認証評価の目的を「自己点検・評価の適切性と誠実性を評価することによって自己点検・評価の質を高めるとともに、そのことによって、教育研究の質の向上を支援し、社会に対する説明責任を果たしうるよ
うにすることである」としている。
そこで、本学は開学１年目を過ぎたことから、これまで行ってきた学生教育および大学運営等を振り返り以下の点について準備を開始する。
〈内容〉
１． 大学教育活動の改善
２． 研究活動の改善
３． 管理運営の改善
４． 将来の認証評価への準備
５． 第三者評価への準備
６． 大学組織・人事制度の見直し
７． 学内の予算・支出の見直し
８． 外部への説明責任【平成25年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約２年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。
さらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。
その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整
備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサ
ポート・充実させるため、新たに臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャ
ンプ実行委員会、危機管理委員会等を設置した。
ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を義務付けている。
また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会を設けている。

教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人
研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。
それを評価するため、教員には年間活動記録を提出さて、学部長及び学長が評価している。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度に各1回開催し、それぞれの項目にしたがい取りまとめを指示している。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、2年間における自己点検・評価報告書の中間報告を行うためのとりまとめを実施しているが、平成25年度中に報告書の作成を行う計画である。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「大学基準協会」が行う大学評価の基準に準じて、次の15項目に亘る点検・評価を実施する。
① 理念・目的 ② 教育研究組織 ③ 教育内容・方法 ④ 学生の受け入れ⑤ 学生生活 ⑥ 研究環境 ⑦ 社会貢献 ⑧ 教員組織
⑨ 事務組織 ⑩ 施設・設備 ⑪ 図書・電子媒体 ⑫ 管理運営
⑬ 財務 ⑭ 点検・評価 ⑮ 情報公開・説明責任【平成26年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。もとより本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約３年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。
さらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学生及び教職員は学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。
その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各部局の委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、昨年臨地実習対策委員会、国際交流委員会、
サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会等を設置した。
ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民や保護者を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年間数回にわたり実施することを義務付けている。また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会（エジュケールカフェ）を設けている。

教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度も円滑に運営され、多くの教員から研究申請がなされ平成２
５年度は子宮頚がんの撲滅に関する研究への支援を実施した。
教員の教育研究における年間総合評価を行うための活動記録制度を平成２３年度にスタートしたが、その活動記録も教員全員が提出し学部長及び学長が評価している。さらに、本年１年間における大学の活動をまとめ、広報誌として発行し、それを保護者、臨地実習
指導者高校等の関係者へ送付し、本学における活動記録の公開を平成２６年３月に実施した。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度、平成25年度に各1回開催し、それぞれの項目にしたがい取りまとめを指示している。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、平成23年、24年度の2年間における自己点検・評価報告書の中間報告書をとりまとめが終了し周知する準備を行っている。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「日本高等教育評価機構」が行う評価の基準に準じて、次の大６項目に亘る点検・評価を実施する。
① 建学の精神・基本理念他 ②沿革と現況 ③使命・目的 ④学習と教授
ⅰ学生の受け入れ ⅱ教育課程・教授方法 ⅲ学習及び授業の支援 ⅳ単位・卒業等
ⅴキャリアガイダンス ⅵ教育目的の達成・評価・フィードバック ⅶ学生サービス
Ⅷ教員配置等 ⅸ教育環境の整備 ⑤運営管理 ⅰ経営の規律等 ⅱ理事会の機能ⅲ学長のリーダーシップ ⅳガバナンス等 ⅴ業務執行体制 ⅵ財政基盤等
ⅶ会計 ⑥自己点検・評価、情報公開・説明責任 他

【平成27年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。もとより本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約４年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。
さらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学生及び教職員は学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。
その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各部局の委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会等を設置している。
ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民や保護者を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年間数回にわたり実施することを義務付けている。また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会（エジュケールカフェ）を設けている。
教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度も円滑に運営され、多くの教員から研究申請がなされ平成２
６年度は生命維持管理装置の研究開発への支援を実施した。

教員の教育研究における年間総合評価を行うための活動記録制度を平成２３年度にスタートしたが、その活動記録も教員全員が提出し学部長及び学長が評価している。さらに、本年１年間における大学の活動をまとめ、広報誌として発行し、それを保護者、臨地実習
指導者、高校等の関係者へ送付し、広く本学の活動記録の公開を平成２７年４月に実施した。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度、平成25年度、平成26年度に各1回開催
し、それぞれの項目にしたがい取りまとめを指示している。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、平成28年度に自己点検・評価の受審にむけてＩＲ室を設置し、準備を行っている。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「日本高等教育評価機構」が行う評価の基準に準じて、次の大６項目に亘る点検・評価を実施する。
① 建学の精神・基本理念他 ②沿革と現況 ③使命・目的 ④学習と教授
ⅰ学生の受け入れ ⅱ教育課程・教授方法 ⅲ学習及び授業の支援 ⅳ単位・卒業等
ⅴキャリアガイダンス ⅵ教育目的の達成・評価・フィードバック ⅶ学生サービス
Ⅷ教員配置等 ⅸ教育環境の整備 ⑤運営管理 ⅰ経営の規律等 ⅱ理事会の機能ⅲ学長のリーダーシップ ⅳガバナンス等 ⅴ業務執行体制 ⅵ財政基盤等
ⅶ会計 ⑥自己点検・評価、情報公開・説明責任 他

１

調査対象大学等の概要等

（１） 設

置

者

学校法人純真学園（２） 大 学 名
純真学園大学（３） 大学の位置〒８１５－８５１０
福岡県福岡市南区筑紫丘１丁目１番１号（注）・対象学部等の位置が大学本部の位置と異なる場合，本部の位置を（）書きで記入してください。

・対象学部等が複数のキャンパスに所在する場合には，複数のキャンパスの所在地をそれぞれ記載してください。

（４） 管理運営組織
職

名

設

置

フクダ

理 事 長

長

変

更

況

考

ヨウノスケ

福田 庸之助平成23年4月1日

副 学 長

リョウジ

加藤 亮二
平成27年4月1日
カトウ

加藤 亮二
平成23年4月1日

廃

止

ウエマツ

ヒロアキ

タナカ
イワハシ

マサクニ

岩橋 正國
平成23年4月1日

平成27年4月1日
組織編成により、副学長
制度の設置（27）平成27年3月31日

リョウジ

上松 弘明
平成24年4月1日

医療工学科長

備

ヨウノスケ

カトウ

学 部 長

状

福田 庸之助平成12年2月17日
フクダ

学

時

コウヘイ

田仲 浩平
平成25年4月1日
ウエマツ

ヒロアキ

上松 弘明
平成26年8月1日
イワシタ

クニオ

岩下 邦夫
平成27年4月1日

組織編成により、学部長
制度の廃止（27）平成24年4月1日
前任者の退職により、変更（24）
平成25年4月1日
任期満了により、変更（25）
平成26年8月1日
前任者の退職により、変更（27）
平成27年4月1日
前任者の退職により、変更（27）（注）・「変更状況」は，変更があった場合に記入し，併せて「備考」に変更の理由と変更年月日，報告年度を（）書きで記入してください。

（例）平成２５年度に報告済の内容→（25）

平成２７年度に報告する内容→（27）

・昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更があれば，「変更状況」に赤字にて記載（昨年度までに報告された記載があれば，そこに赤字で見え消し修正）するとともに，上記と同様に，「備考」に変更理由等を記入してください。
・大学院の場合には，「職名」を「研究科長」等と修正して記入してください。

（５）調査対象学部等の名称，定員，入学者の状況等（注）・

当該調査対象の学部の学科または研究科の専攻等，定員を定めている組織ごとに記入してください（入試
区分ごとではありません）。
・ 様式は，平成２４年度開設の４年制の学科の場合（平成２７年度までの４年間）ですが，開設年度・修業年限に合わせて作成してください。（修業年限が３年以下の場合には欄を削除し，５年以上の場合には，欄を設けてください。）（５）－①

調査対象学部等の名称，定員【医療工学科】
調査対象学部等の名称（学位）

修業年限
年

保健医療学部
医療工学科
学士（保健衛生学）

4

設 置 時 の 計 画
入学定員
編入学定員
人
年次
人
40
－

備
考

収容定員
人
160

（注）・定員を変更した場合は，「備考」に変更前の人数，変更年月及び報告年度を（ ）書きで記入してください。
・学生募集停止を予定している場合は、「備考」にその旨記載してください。

（５）－②

調査対象学部等の入学者の状況【医療工学科】
開設年度から
平均入学定員 提出年度まで
備
超 過 率の平均入学定春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期
員超過率
40
人
40
人
40
人
40
人
40
人

対象年度 平成２３年度
区

分

Ａ

入学定員

志願者数

(

( －
[
－
26

)
]

－

－

) (

平成２４年度

) (

( －
[
－
42

)

－

－

) (

平成２５年度

]
) (

( －
[
－
44

)

－

－

) (

平成２６年度

]
) (

( －
[
－
70

)

－

－

) (

平成２７年度

]
) (

( －
[
－
77

)

－

－

) (

]
)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
26
42
43
69
71
受験者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
35
70
73
81
71
合格者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

0.97倍

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]
27
36
47
47
47
Ｂ

入学者数

(

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

) (

－

)

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [ － ]入学定員超過率
Ｂ／Ａ
（注）・
・

0.67

0.90

1.17

1.17

考

1.17

数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
（）内には，編入学の状況について外数で記入してください。なお，編入学を複数年次で行っている場合には，(( ))書きとするなどし，その旨を「備考」に付記してください。 該当がない年には「－」を記入してください。
・ []内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。
・ 留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）
及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。
・ 短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。
・ 学期の区分に従い学生を入学させる場合は、春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は、その他の学期欄は「－」を記入してください。また，その他の学期に入学定員を設けている場合は，備考欄にその人数を記入してください。
・ 「入学定員超過率」については，各年度の春季入学とその他を合計した入学定員，入学者数で算出してください。なお，計算の際は小数点以下第３位を切り捨て，小数点以下第２位まで記入してください。
・ 「平均入学定員超過率」には，開設年度から提出年度までの入学定員超過率の平均を記入してください。
なお，計算の際は「入学定員超過率」と同様にしてください。
・「開設年度から提出年度までの平均入学定員超過率」は，完成年度を越えて報告書を提出する大学（「改善意見等対応状況報告書」を提出する大学）のみ記入してください。「設置計画履行状況等報告書」の場合は「－」を記入してください。

平成23・24・25・
26・27年
度の合格
1.01倍
者数は、
第二希望
合格者数
を含む。

（５）－③

調査対象学部等の在学者の状況【保健医療学部】
対象年度 平成２３年度

平成２４年度

平成２５年度

平成２６年度

平成２７年度備学

年

春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期

１年次

[

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

] [

-

]

（

-

） （

-

） （

4

） （

-

） （

6

） （

-

） （

5

） （

-

） （

4

） （

-

）

267

‐

２年次

255

‐

310

[

- ] [

- ] [

（

-

-

） （

260

- ] [

262

- ] [

‐

- ] [

） （ 26 ） （

-

256

‐

316

‐

276

‐

- ] [

- ] [

- ] [

- ] [

（

-

-

8

-

） （ 18 ） （

-

‐

283

‐

） （

） （

‐

） （

228
- ] [
-

） （

237
-

]

） （

267

[

4

515

]

- ] [

）

[

（

-

- ]

-

４年次

[

- ] [

） （ 23 ） （

[

（

- ] [

‐

-

246

計

303

） （ 14 ） （

‐

３年次

‐

- ] [
-

- ] [

） （

18

‐

232

） （

- ]
）

- ]
-

）

‐

[

-

]

[

-

]

[

-

]

） （

20

） （

36

） （

66

）

812

1043

1094

（注）・ 数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
・ []内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。
・ 留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）
及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。
・ 短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。
・ 学期の区分に従い学生を入学させる場合は，春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は，その他の学期欄は「－」を記入してください。また，その他の学期に入学定員を設けている場合は，備考欄にその人数を記入してください。
・ 「計」については，各年度の春季入学とその他の学期を合計した在学者数，留学生数を記入してください。
・（ ）内には，留年者の状況について，内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。

考（５）－④

調査対象学部等の退学者等の状況【保健医療学部】
区分
入学者数（b） 退学者数（a）

退学した年度

対象年度

平成２３年度
入学者

平成２４年度
入学者

平成２５年度
入学者

267 人

251 人

303 人

3 人

人 他の教育機関への入学・転学（3人）

平成２４年度4人

人 他の教育機関への入学・転学（4人）

28 人 平成２５年度

15 人

就学意欲の低下（3人）学力不足（4人）
人 他の教育機関への入学・転学（5人）
除籍（2人）その他（1人）

平成２６年度

6人

人

平成２７年度人人

平成２４年度

2人

平成２５年度

5人

平成２６年度

10 人

平成２７年度人人

平成２５年度6人

人

13 人 平成２６年度

7人

人 他の教育機関への入学・転学（7人）

平成２７年度人

平成２６年度

4人

平成２７年度人人

平成２７年度

人

人

17 人

257 人

平成２７年度
入学者

299 人

0人

1377 人62 人

計

主な退学理由退学者数の退学者数 うち留学生数

平成２３年度

平成２６年度
入学者

合退学者数（内訳）

入学者数に対する退学者数
の割合
（a/b）

10.5%

他の教育機関への入学・転学（3名）
就職（1名）学力不足（1名）その他（1名）

人 他の教育機関への入学・転学（2人）
他の教育機関への入学・転学（3人）
学力不足（1人） その他（1人）
他の教育機関への入学・転学（8人）
人
学力不足（1人） 健康上の理由（１人）
人

6.8%

他の教育機関への入学・転学（4人）
その他（2人）4.3%

人
人 他の教育機関への入学・転学（4人）

4 人

1.6%

0
4.5%

（注）・ 数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
・ 各年度の入学者数については，該当年度当初に入学した人数を記入してください。（途中で退学者がいた場合でも、その退学者数を減らす必要はありません。）
・ 各年度の退学者数については，退学年度ごとに記入してください。また、留学生数欄の人数については、退学者数の内数を記入してください。
・

留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）

により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記入してください。
・

短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。

・ 「入学者数に対する退学者数の割合」は，【当該対象年度の入学者のうち，平成２７年５月１日現在までに退学した学生数の合計】を，【当該対象年度の入学者数】で除した割合（％）を記入してください。その際，小数点以下第２位を四捨五入し，小数点以下第１位までを記入してください・ 「主な退学理由」は，下の項目を参考に記入してください。その際，「就学意欲の低下（○人）」というように，その人数も含めて記入してください。
（記入項目例）・就学意欲の低下
・就職

・学力不足

・他の教育機関への入学・転学

・学生個人の心身に関する事情

・家庭の事情

・除籍

・海外留学
・その他

２

授業科目の概要＜保健医療学部

医療工学科＞（１） 授業科目表
科目区分
ィ

リ
メ
デ
ア
ル

単位数

授業科目の名称
生物
化学
物理
数学
基礎生物学
基礎化学

配 当
年 次 必

基礎物理学

１前

２

基礎数学

１前

２

ー

統計学
科
学 ライフサイエンス入門
リ
テラ
シ 情報処理入門

１前
１前
１前
１前
１前
１前

修 選

由 教

授 准教授 講

師 助

教 助

２
２
２
２
２

２

１･２前

２

備

手

兼１
兼１
兼１
兼１
兼１
兼１
兼1
兼2
兼1
兼1
兼2
兼1
兼1
兼2
兼1

２

１･２前

１･２前

専任教員等の配置

択 自考

担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)

時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)

時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)

兼１

１

１

１
１

兼3

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 滑川亘希（助教）
担当者の退職による講師の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（助教）及び 兼担者の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 隈本寿一（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

情報処理応用

１･２後

１

１

１
１

兼3

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 滑川亘希（助教）
担当者の退職による講師の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（助教）及び 兼担者の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 隈本寿一（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

教
養
教
育
科
目

哲学
人 心理学
間 宗教と文化の 歴史から学ぶ
理 文学の世界
解 芸術と創造ジェンダー論
暮らしの中の法律
教育論
経済と社会
地球と環境
暮らしの中の救急法社 ボランティア論
会
の
理
解

１･２後

２
２
２
２
２
２
２
２
２
２
２

１･２後

1

１･２前
１･２後
１･２前
１･２後
１･２前
１･２後
１･２前
１･２前
１･２前
１･２前

１･２後

兼１
兼１
兼１
兼１
兼１
兼１
兼１
兼１
兼１
兼１
兼１
兼3
兼2
兼1
兼2
兼1

２

担当者の辞任による兼任者の変更(26)
担当者の辞任による兼任者の変更(26)
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

担当者の辞任により兼任者変更予定（27）
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)
担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者変更(26)

教員組織の充実を図るため新規採用（27）担当者

稲盛修二（教授）

担当者の退職及び時間割の変更による兼担者の変更（27）１１２１

社会人セミナー

１前

１

英語Ⅰ
英語Ⅱ

１･２前
１･２後

２
２

英会話Ⅰ

１･２前

１

外 英会話Ⅱ国
語 ドイツ語Ⅰ
ドイツ語Ⅱ
中国語Ⅰ
中国語Ⅱ

１･２後

１

１･２後

１
１
１
１

韓国語Ⅰ

１･２前

１

韓国語Ⅱ

１･２後

１

１･２前
１･２後
１･２前

１

１
１

兼3
兼3
兼5
兼3

兼１
兼１
兼1
兼1
兼2
兼1
兼1
兼1
兼2
兼1
兼１
兼１
兼１
兼１
兼１
兼1
兼１
兼1

担当者の退職による教授の削減（27）
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼担者の削減・変更(26)
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 田仲浩平（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤英史（准教授）
平成24年10月 教員審査済
判定 可

時間割の変更による兼任者の変更（27）
時間割の変更に基づく兼任者の削減・変更(26)

時間割の変更による兼任者の変更（27）
時間割の変更に基づく兼任者の削減・変更(26)

時間割の変更に基づく兼任者の削減(26)
時間割の変更に基づく兼任者の削減(26)
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）生命・医療倫理学
専
門
教
育
科
目

共
通
専
門
科
目

人間工学
現
臨床心理学
代
医 生活と健康療予防医学概論
国際保健学

医療連携の基礎

１後

１

２前

1

２前

１

２前

１

４後
４後

１
１

１前

１

兼１
兼1
兼1
兼１
兼1
兼2
兼1
兼１
兼１

１

１

１

兼5
兼5
兼6
兼5

1

兼 10
兼7
兼2
兼7

担当者の辞任による兼任者の変更(26)

兼担者の退職により兼任者へ変更（27）

時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)

担当者の退職による兼担者の変更（27）
時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤英史（准教授）
平成24年10月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による変更(24)

チーム医療論Ⅰ１

教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 伊藤奈々（助教）
教育の充実を図るため兼担者追加（27）
担当者の辞任による兼任者の変更（27）
前年度の集計ミスによる兼任者数の修正(26)
担当者の退職による変更（27）
担当者 岩下邦夫（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岩下邦夫（教授）

ー

共
通
専
門
科
目

２前

チ
ム
医
療

教育の充実を図るため兼担者追加（27）
担当者の退職及び辞任による兼担者の変更（27）

チーム医療論Ⅱ

総合チーム医療

３前

４後

１

1

１
１
１

１

１

兼 21
兼 12
兼5
兼 11

兼4
兼1
兼4

担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼担者の変更(26)
時間割の変更に基づく専任者（准教授・講師）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 大石義英（教授）担当 隈本寿一（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤英史（准教授）
平成24年10月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため兼任者を追加(26)Ｈ23担当者就任辞退につき兼任者補充(26)人
体 臨床医学総論
の
構 解剖学
造
及
び 生理学
機
能

１前
１後
１前
１後

２

１

２前

2

１

公衆衛生学

１前

２

医療英語

３前

臨
床
工
学 医学概論に必
要な
医
学 臨床工学関係法規
的
基
礎

専
門
教
育
科
目

学 専
科 門
専 基
門 礎
科 科
目 目

担当者の辞任によりＨ25年度より兼任者を変更(26)
専任者の都合によりＨ25年度より配当時期を1年前期に変更(26)
教育効果の観点から配当時期を変更(24)
時間割の変更に基づく兼任者の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)

１前

２前

１

2

生化学
薬理学
免疫学

２後
３前
３後

2
2
2

看護学概論

２後

2

１前

１

１
２

１

兼1

兼3
兼1

１

1

３前

兼１

兼１

２

病理学

電気・電子工学概論

兼１

２

１

１

兼１

兼１
兼１
兼１
兼１
兼１
兼４

１
２
１

２

1

１

担当者の辞任による兼任者の変更(26)
担当者の退職による教授の削減（27）
担当者の辞退による兼任者の削減（27）
教育の充実を図るため兼任者を追加(26)
時間割の変更に基づく専任者（准教授・講師）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 中原由木子（准教授）
担当 鳥居徹也（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤英史（准教授）
平成24年10月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく兼任者の削減(26)
教育の充実を図るためＨ25年度より兼任者を追加及び変更(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 鶴﨑政志（教授）平成24年10月 教員審査済
判定 可
担当者の退職による変更（27）
担当者 猿渡倫治（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 猿渡倫治（准教授）
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)１1担当 鶴﨑政志（教授）平成24年10月 教員審査済
判定 可担当 田仲浩平（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織の充実を図るため担当者（教授）追加(26)担当 伊藤裕司（教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく兼任者の削減(26)

担当者の退職による兼担者の変更（27）
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく兼担者の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 政田佳之（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 中尾教伸（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（教授・講師）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)1担当 大石義英（教授）担当 鳥居徹也（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

臨 直流電気回路
床
工
学
に
必
要
な
理 交流電気回路
工
学
的
基
礎
電気数学

１後

応用数学
応用物理学

１･２後

２

１

1

１

教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 政田佳之（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 中尾教伸（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（講師）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)1担当 鳥居徹也（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

２前

2

１

1

１

教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 政田佳之（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 中尾教伸（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（講師）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)1担当 鳥居徹也（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
１前

２

１

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 中尾教伸（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）

1

２
２

１･２後

兼１
兼１
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 稲盛修二（教授）
担当者の退職による講師の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)基礎電子回路

２前

2

１
１

１

１

担当 鳥居徹也（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任による変更(24)担当 中山弘幸（助教）
平成24年4月 教員審査済
判定 可教員組織充実のため新規採用（27）担当者 稲盛修二（教授）
担当者の退職による講師の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)応用電子回路

２後

2

１
１

１

担当 鳥居徹也（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

１

担当者の辞任による変更(24)担当 中山弘幸（助教）
平成24年4月 教員審査済
判定 可

放射線工学

臨
床
工 医用機械工学
学
に
必
要
な
理
工
学
的 生体材料工学
基
礎

２後

２後

2

兼1

１
１
２
１

2

１

1

兼１

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 滑川亘希（助教）
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 中原由木子（教授）担当者の退職による変更（27）
担当者 中原由木子（教授）
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授）の削減(26)
前年度集計ミスによる兼任者数の修正(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 田仲浩平（教授）担当 中原由木子（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

３前

１
１

2

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 中原由木子（教授）担当者の退職による教授の削減（27）
教育の充実を図るため担当者追加(25)１担当 中原由木子（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 滑川亘希（助教）

電気工学実験

２前

２
２
３
２

1

担当者の退職による助教の削減（27）
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤奈々（助教）平成24年10月 教員審査済
判定 可

１

助手の採用時期変更による担当者数変更(24)
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 滑川亘希（助教）

電子工学実験

専
門
基
礎
科
目

２
２
３
２

1

担当者の退職による助教の削減（27）
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤奈々（助教）平成24年10月 教員審査済
判定 可

１

助手の採用時期変更による担当者数変更(24)
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 中尾教伸（准教授）

情報処理工学

プログラミング

専 学
門 科
教 専
育 門
科 科
目 目

２後

臨 プログラミング実習
床
工
学
に
必
要
な
医 医療情報総論
療
情
報
技
術
と
シ
ス
テ
ム
工 医療情報システム
学

１後

２

２前

１

1

１
２
１

1

３前

教育の充実を図るため担当者追加(25)

１
１

2

２後

担当者の退職による講師の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)

１

2

1

１
２

兼1

担当 鳥居徹也（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 政田佳之（助教）
時間割の変更に基づく専任者（助教）の削減(26)
教育の充実を図るためＨ25年度より兼任者を追加(26)
担当者の退職による助教の削減（27）
教育の充実を図るため担当者追加(26)１担当 中山弘幸（助教）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
助手の採用時期変更による担当者数変更(24)
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 中尾教伸（准教授）
担当者の退職による講師の削減（27）
本年度履修希望者がいないため未開講(26)
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)１担当 隈本寿一（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 鳥居徹也（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

３前

2

1

１
２

１

本年度履修希望者がいないため未開講(27)
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 中尾教伸（准教授）
担当者の退職による講師の削減（27）
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 隈本寿一（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 鳥居徹也（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

医療情報ネットワーク

３後

2

医療統計学

４前

2

制御工学概論

３前

2

１

1

1

１

1

１

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 中尾教伸（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
本年度履修希望者がいないため未開講（27）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 猿渡倫治（准教授）
担当者の退職による講師の削減（27）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 中尾教伸（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 伊藤英史（准教授）
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 中原由木子（教授）

教員組織充実のため新規採用（27）

医用工学

１後

２
２
２
３

１
１

担当者 稲盛修二（教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（講師）の削減(26)
前年度集計ミスによる専任者（教授）数の修正(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)１担当 中原由木子（准教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(25)担当 大石義英（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

１
２

担当者の辞任による変更(24)担当 鳥居徹也（講師）
平成24年4月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用（27）
担当者

専
門
科
目

電気電子計測

２前

2

１
１

１

医
用
生
体
工
学 生体計測装置学

２後

2

１

１

稲盛修二（教授）

担当者の退職による教授の削減（27）
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤英史（准教授）
平成24年10月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（講師）の削減(26)
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤英史（准教授）
平成24年10月 教員審査済
判定 可

１

担当者の辞任による変更(24)担当 鳥居徹也（講師）
平成24年4月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 中原由木子（教授）
教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 楢村友隆（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岡原重幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 猿渡倫治（准教授）

教員組織充実のため新規採用（27）

医用生体工学演習

４前

1

３
１
２
１

担当者

１
1

稲盛修二（教授）

教員組織充実のため新規採用（27）2

担当者 岩下邦夫（教授）担当者の退職による教授の削減（27）
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 中原由木子（准教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 大石義英（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用（27）

医用機器学Ⅰ

２前2

１
２

担当者 岩下邦夫（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岡原重幸（講師）
担当者の退職による講師の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（教授）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)１１担当 田仲浩平（教授）担当 大石義英（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用（27）

医用機器学Ⅱ

２後

2

１
１
２

担当者 岩下邦夫（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岡原重幸（講師）
担当者の退職による教授の削減（27）
時間割の変更に基づく専任者（教授・講師）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)１１担当 田仲浩平（教授）担当 大石義英（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用（27）医用機
器 医用機器学演習
学

３前

1

１
２

担当者 岩下邦夫（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岡原重幸（講師）
担当者の退職による教授・講師の削減（27）
教員組織充実のため新規採用(25)１１担当 田仲浩平（教授）担当 大石義英（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 楢村友隆（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可

医用治療機器学

３後

2

２

1

１

担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（教授・助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 田仲浩平（教授）担当 大石義英（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用(26)担当 楢村友隆（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可

医用治療機器学演習

４前

1

２

1

１

担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（教授・助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 田仲浩平（教授）担当 大石義英（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（教授・助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)

生体機能代行装置学Ⅰ（循環器）

生体機能代行装置学Ⅱ（血液浄化）

３前

３前

2

１

2

１

１

1

担当 田仲浩平（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤英史（准教授）
平成24年10月 教員審査済
判定 可

１

１
１

教育の充実を図るため担当者追加（27）
担当者 楢村友隆（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 猿渡倫治（准教授）
担当者の退職による教授及び講師の削減（27）
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)１担当 大石義英（教授）担当 隈本寿一（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 伊藤奈々（助教）

教員組織充実のため新規採用（27）

専 学
門 科 専
教 専 門
育 門 科
科 科 目
目 目

生 生体機能代行装置学Ⅲ
体 （呼吸器）機
能代行
技術
学 生体機能代行装置学Ⅳ（循環器応用）生体機能代行装置学Ⅴ（血液浄化応用）

３前

2

担当者 岩下邦夫（教授）担当者の退職による教授の削減（27）
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)

１
１

１
１

担当 田仲浩平（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（教授・助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)

３後

３後

2

１

2

１

１

1

担当 田仲浩平（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤英史（准教授）
平成24年10月 教員審査済
判定 可

１

１

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 猿渡倫治（准教授）
担当者の退職による教授及び講師の削減（27）
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)１担当 大石義英（教授）担当 隈本寿一（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加（27）担当者 伊藤奈々（助教）

教員組織充実のため新規採用（27）

生体機能代行装置学Ⅵ（呼吸器応用）３後2

担当者 岩下邦夫（教授）担当者の退職による教授の削減（27）
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)

１
１

１
１

担当 田仲浩平（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

生体物性論

２後

2

1

１
１

１

兼1

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 中原由木子（教授）
教育の充実を図るため専任者に変更（27）
担当者 中原由木子（教授）
時間割の変更に基づく専任者（准教授・講師）の削減(26)
教育の充実を図るため担当者追加(25)担当 中原由木子（准教授）
担当 鳥居徹也（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

医
用
安
全 医用機器安全管理学
管理学

医用機器安全管理学演習

３後

2

１

2

1

教育の充実を図るため担当者追加(27）担当者 伊藤英史（准教授）
担当者 楢村友隆（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 猿渡倫治（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)１担当 大石義英（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可

４前

1

１

1

1

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岡原重幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 猿渡倫治（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)１担当 大石義英（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
臨床医学各論Ⅰ（内科学）

２前

2

臨床医学各論Ⅱ（外科学）

２後

2

臨床医学各論Ⅲ（循環器学・血３前
液浄化・呼吸系）2

関 臨床医学各論Ⅳ（代謝・内分３前連 泌・消化器系）
臨
臨床医学各論Ⅴ（救急・集中治３後
床 療医学・麻酔科学系）
医
臨床医学各論Ⅵ（血液・免疫
学
４前

兼1
兼2
兼1
兼5
兼3
兼1
兼4
兼1

2

教育の充実を図るためＨ25年度より兼任者を追加(26)教育の充実を図るため兼任者を追加（27）教育の充実を図るためＨ25年度より兼任者を追加(26)
担当者の辞任及び教育の充実を図るため兼任者の変更及び追加（27）兼1

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岩下邦夫（教授）

2

兼3
兼3
兼1

教育の充実を図るため兼担者及び兼任者を追加(26)
兼任者の辞任により兼担者に変更（27）

臨床医学各論Ⅶ（脳・神経系） ４前

2

兼1

本年度履修希望者がいないため未開講（27）

臨床医学各論Ⅷ（小児・周産期
４後
系）

2

兼1

学・感染症系）2

1

教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 中原由木子（教授）
教育の充実を図るため担当者追加
担当者 中原由木子（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 稲盛修二（教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
教育の充実を図るため担当者追加(26)臨床工学実験Ⅰ（医療工学・生体計測系）

３前

1

２
２
３

１
１

１

１

担当 大石義英（教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づく専任者（教授・准教授・講師）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 田仲浩平（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤英史（准教授）
担当 伊藤奈々（助教）平成24年10月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岡原重幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 稲盛修二（教授）
時間割の変更による准教授の削減（27）
担当者の退職による教授の削減（27）
教員組織充実のため新規採用(26)担当 楢村友隆（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可

臨床工学実験Ⅱ（生体機
能代行系）

３後

1

１
１

1

２
１
１

１
３
２

教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 伊藤英史（准教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（講師・助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 大石義英（教授）担当 隈本寿一（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤奈々（助教）平成24年10月 教員審査済
判定 可

臨
床
実
習

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岡原重幸（講師）
教員組織充実のため新規採用(26)

臨床工学実験Ⅲ（医用機 ４前器学系）

臨床工学実験Ⅳ（安全管
理系）

４後

1

1

２
１
1

１

１
１

１

１
２
１

1

専 学
門 科 専
教 専 門
育 門 科
科 科 目
目 目

担当 楢村友隆（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
時間割の変更に基づき専任者（講師）を削減(26)
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤奈々（助教）平成24年10月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 猿渡倫治（准教授）
担当者の退職による教授の削減（27）
担当者の辞任による専任者（助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 大石義英（教授）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤奈々（助教）平成24年10月 教員審査済
判定 可
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岡原重幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 猿渡倫治（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 稲盛修二（教授）

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岩下邦夫（教授）担当者の退職による教授及び講師の削減（27）
教員組織充実のため新規採用(26)

臨床実習

４前後

4

２
１
２
１

２
１

２
２
１

１
３
２

担当 楢村友隆（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（教授・助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 田仲浩平（教授）担当 大石義英（教授）担当 隈本寿一（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤英史（准教授）
担当 伊藤奈々（助教）平成24年10月 教員審査済
判定 可教員組織充実のため職位変更（27）
担当者 中原由木子（教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 滑川亘希（助教）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岡原重幸（講師）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 中尾教伸（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 猿渡倫治（准教授）
教員組織充実のため新規採用（27）担当者 稲盛修二（教授）

教員組織充実のため新規採用（27）担当者 岩下邦夫（教授）担当者の退職による教授、講師及び助教の削減（27）
教員組織充実のため新規採用（26）担当 楢村友隆（講師）
平成26年2月 教員審査済
判定 可

卒業研究

４前後

教育の充実を図るため担当者追加(26)

３
２
４
２
３

4

３
２
１

２
２
１

担当 中山弘幸（助教）
平成25年10月 教員審査済
判定 可

３
３
２

教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 政田佳之（助教）平成25年10月 教員審査済
判定 可
教育の充実を図るため担当者追加(26)担当 中原由木子（准教授）
平成25年10月 教員審査済
判定 可
担当者の辞任及び時間割の変更に基づく専任者（教授・講師・助教）の削減(26)
教員組織充実のため新規採用(25)担当 田仲浩平（教授）担当 大石義英（教授）担当 隈本寿一（講師）
平成25年2月 教員審査済
判定 可
担当予定者就任辞退のため担当者の変更（25）担当 伊藤英史（准教授）
担当 伊藤奈々（助教）平成24年10月 教員審査済
判定 可
（注）・
・

認可申請書の様式第'２号（その'２の'１）に準じて作成してください。
設置認可時の授業科目全て（兼任，兼担教員が担当する科目を含む。）を黒字で記載してください。その上で，前年度報告時（平成'２'２年度に認可された大学等は設置認可時）より変更されているものは赤字見え消し修正し，「備考」に赤字で理由・変更年月等を記入してください。
なお，昨年度の報告書において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。
・ 授業科目を追加又は内容を変更する場合で，専任教員が担当するため教員審査が必要なものについては，「専任教員採用等設置計画変更書」の審査年月等を「備考」に記入してください。（今後審査を受ける場合には，「平成○年○月 提出予定」と記入してください。）
・ 「配当年次」について，設置認可申請時に開講時期を記載する必要がなかった学部等（平成'１９年度認可
以前）についても，設置認可時の状況を黒字で記載してください。また，前年度報告時より修正があれば，赤字で見え消し修正をしてください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目についても，「（'１）授業科目表」にはその状況を反映させてください。（ただし、「（３）未開講科目」欄には記載する必要はありません）。

（２） 授業科目数
認
必

修

可

時

の

計

選

択

自

由

画

変
計

必

修

選

更

状

択

自

況
由

計

科目

科目

科目

科目

科目

科目

科目

科目

58

42

4

104

59

41

4

104

[ 0 ] [ 0 ] [ 0 ] [ 0 ]（注）・ 未開講である場合や，配当年次に関わらず，教育課程上の授業科目数を記入する（資格に関する課程など，別課程としている授業科目については算入する必要はありません。）とともに，［ ］内に，設置認可時の計画からの増減を記入してください。（記入例：１科目減の場合：△１）

備考

（３） 未開講科目
番号

授業科目名

１

該当なし

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択

未開講の理由，代替措置の有無

２
３

（注）・

設置認可時の計画にあった授業科目が配当年次に達しているにも関わらず，何らかの理由で未開講となっている授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目については，記入しないでください。（ただし，未開講科目があった場合は，（１）「授業科目表」にその状況を反映させてください。）（４） 廃止科目
番号

授業科目名

１

該当なし

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択廃止の理由，代替措置の有無

２
３
（注）・

設置認可時の計画にあった授業科目を何らかの理由で廃止（教育課程から削除）した授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。

（５） 授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」

該当なし

（注）・

授業科目を未開講又は廃止としたことによる学生の履修への影響に関する「大学の所見」及び「学生への周知方法」を記入してください。

（６） 「認可時の計画の授業科目数の計」に対する「未開講科目と廃止科目の計」の割合
未開講科目と廃止科目の計
認可時の計画の授業科目数の計＝（注）・小数点以下第３位を切り捨て，小数点第２位までを記入してください。

０.００

３

施設・設備の整備状況，経費

区
(１)

分
区

内

分

専

容

用

共

備考

共用する他の学校等の専用用計

純真短期大学と共用(本館６,７階部分は純真高等学校と共用)
等価交換により借地を取得(24)

校 舎 敷 地3,771.00
13,369.03㎡

18,332.03

3,711.00 ㎡

1,192.00 ㎡

借用面積：3,417㎡（この内、785㎡を大学にお

18,332.03 ㎡ いて借用）

借用期間：25年
借用面積：1,963㎡（この内、1,641㎡を大学において借用）
借用期間：25年

運動場用地
12,509.73

12,509.73

9,503.17㎡

0.00 ㎡

9,503.17 ㎡ （校地校舎/共用）

0.00 ㎡

記載ミス
60㎡増(24)

校地

小（運動場用地/専用）
共有部分の記載漏れであったテニス
コートを大学専用に変更
3,006.56㎡増(24)計25,878.76

等

3,771.00

22,872.20㎡30,841.76

3,711.00 ㎡

1,192.00 ㎡

27,835.20 ㎡ （その他/専用）
学生寮売却による変更
1,973.45㎡減(24)その（その他/共用）
記載ミス 2,134㎡増(24)
未使用の校地であったが、平成24年度より使用する事になった為、共有
4,862.80 ㎡ の校地に変更 3,218.23㎡増(24)他
549.358,241.58

7,692.23

2,522.80㎡

2,340.00 ㎡

0.00 ㎡[運動場用地]
校地校舎と別地（スクールバスで15分）

合

計
26,428.11

11,463.23㎡

25,395.00
専(２) 校

39,083.34

6,111.00 ㎡

用

共

1,192.00 ㎡
共用する他の学校等の専用用

32,698.00 ㎡
計20,788.45

舎

（
講

義

37,160.24
耐震工事に伴い、補強困難な倉庫（168㎡）の撤去（27）20,956.45 ㎡

9,928.04 ㎡

6,443.75 ㎡

37,328.24 ㎡

20,956.45 ㎡）（

9,928.04 ㎡）（

6,443.75 ㎡）（

37,328.24 ㎡）

実験実習室

情報処理学習施設

室

演

習

室

語学学習施設
学生数に応じた教育環境整備の為（2部屋を1部屋に改修した為）(25)

4
3
(３) 教

室

等
31
45

14
12

室

33
34
25

室

2
3
2
3人）

室
（補助職員

室

新設学部等の名称(５)

書〔うち外国書〕〔うち外国書〕

視聴覚資料

機械・器具

点

点

〔うち外国書〕

81〔57〕(19,869〔2,769〕)

10,243450(6〔6〕)(715)(13,384)

(69)
(61)

(8〔8〕)(612)(15,818 〔2,679〕)(143 〔66〕)(3 〔3〕)(518)(13,087)(11,469)(14,411 〔2,663〕)(13,094 (2,745))(115 〔68〕)(0 〔0〕)(450)(11,038)

81〔57〕）（

8〔7〕） （ 411 ）図書充実を図る為（23）
図書充実を図る為（24）
教育環境の充実をはかる為（24）
点
図書充実を図る為（25）
教育環境の充実を図る為（25）41[学術雑誌（うち外国書）]
記載ミス 2冊減(25)(159〔75〕)（

専任教員増員の為(24)
専任教員増員及び2部屋を1部屋に改修した為(25)
専任教員増員の為（26）
専任教員増員及び1部屋を2部屋に改修した為（27）本

8〔7〕(17,656〔2,739〕)(13,015 (2,619))

標

電子ジャーナル
種

14,815〔2,619〕

保健医療学部

室

学術雑誌

冊

図
書
・
設
備

情報処理学習施設補助職員の減（補助職員 0 人） （27）

75
69
64
82
68

保健医療学部

図

学生数に応じた教育環境整備の為（情報処理学習施設の追加及び補助
職員の追加）（26）

数(４) 専任教員研究室

新設学部等
の名称

0 室 記載ミス 実験実習室の減（26）室（10,243） （(44)[電子ジャーナル〔うち外国書〕]
記載ミス 3冊増(25)図書充実を図る為（26）
教育環境の充実を図る為（26）41） 図書充実を図る為（27）

契約中止による電子ジャーナルの減（27）

14,815〔2,619〕

81〔57〕(19,869〔2,769〕)

計

8〔7〕

450

10,24341(6〔6〕)(715)(13,384)

(69)

(612)

(13,087)(143 〔66〕)(8〔8〕)(3 〔3〕)(518)(11,469)

(61)
(44)

(115 〔68〕)(0 〔0〕)(450)(11,038)

81〔57〕） （8〔7〕） （ 411 ） （10,243） （(17,656〔2,739〕)(159〔75〕)(15,818 〔2,679〕)(14,411 〔2,663〕)(13,094 〔2,745〕)(13,015 (2,619))
面

(６) 図

書

（
積

閲 覧 座 席 数

面
育

可

能

339 席

冊

数

積

98,000 冊 大学全体

体育館以外のスポーツ施設の概要

純真短期大学と共用

館
2,160.00 ㎡ 運
区

分

開設年度

経費の見
教 員 １ 人 当 り 研 究 費 等
積り

(８)

納

）

館
2,700.57 ㎡

(７) 体

収

41

経費の見
共
同
研
積り及び
維持方法
保健医療学部
の 概 要 学生
１ 看護学科人
当 放射線技術科学科
り
納 検査科学科付
金 医療工学科

究

費

等

第１年次

動

完成年度

場
区

2

面テ

ニ

ス

コ

ー

ト

3

面

分

開設前年度

開設年度

完成年度

5,500 千円

5,500 千円

300 千円300 千円

図書購入費

5,500 千円

1,200 千円

1,300 千円

設備購入費

20,000 千円 20,000 千円 20,000 千円

第２年次

第３年次

第４年次

第５年次

第６年次

1,600 千円

1,400 千円

1,400 千円

1,400 千円-

千円-

1,600 千円

1,400 千円

1,400 千円

1,400 千円-

千円-

図書費には電子ジャーナル・
千円 データベースの整備費（運用コスト含む）を含む。
千円

1,500 千円

1,300 千円

1,300 千円

1,300 千円

-

千円

-

千円

1,500 千円

1,300 千円

1,300 千円

1,300 千円

-

千円

-

千円

学生納付金以外の維持方法の概要（注）・

設置時の計画を，申請書の様式第２号（その１の１）に準じて作成してください。（複数のキャンパスに分かれている場合，複数の様式に分ける必要はありません。なお，「（１）校地等」及び「（２）校舎」は大学全体の数字を，その他の項目はＡＣ対象学部等の数値を記入してください。）

・・・

運動場用地が校舎敷地と別地にある場合は，その旨（所要時間・距離等）を「備考」に記入してください。
「(５)図書・設備」については，上段に完成年度の予定数値を，下段には平成２６年５月１日現在の数値を記入してください。
昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更のあったものについては，変更部分を赤字で見え消し修正するとともに，その理由及び報告年度「（26）」を「備考」に赤字で記入してください。
なお，昨年度の報告において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。
・ 校舎等建物の計画の変更（校舎又は体育館の総面積の減少，建築計画の遅延）がある場合には，「建築等設置計画変更書」
を併せて提出してください。

４

既設大学等の状況

大 学 の 名 称純

真

短

既設学部等の名称

修業 入
年限 定

期

大

学

備

学 編入学 収員 定 員 定

容
員

人

人

年

年次

学位又
は称号

平均定員
超過率

開
年

設
度

倍

食物栄養学科

2

80

-

160

短期大学士
0.91
（食物栄養）

平成18年度

こども学科

2

100

-

200

短期大学士
1.08
（幼児教育）

平成18年度大学

既設学部等の名称

埼

玉

純

修業 入
年限 定
年

真

短

期

学 編入学 収員 定 員 定
人
年次

容
員
人

2

150

-

300

地

食物栄養学科
平成19年度入学定員増（50→80）

備
学位又
は称号

平均定員
超過率

開
年

設
度

所

在

短期大学士
1.02
（幼児教育）

考

地

倍

こども学科

埼玉県羽生市下岩瀬 平成23年度より入学
定員減
430番地

人
こども学科

在

福岡県福岡市南区
筑紫丘1丁目1番1号

人

大 学 の 名 称所考平成16年度（150→120）
こども学科
平成26年度より入学
定員増（120→150）（26）（注）・本調査の対象となっている大学等の設置者（学校法人等）が設置している全ての大学（学部，学科），
大学院（専攻）及び短期大学（学科）（ＡＣ対象学部等含む）について，それぞれの学校種ごとに，
平成２７年５月１日現在の上記項目の情報を記入してください。
・学部の学科または研究科の専攻等，「入学定員を定めている組織」ごとに記入してください。
※「入学定員を定めている組織ごと」には，課程認定等によりコース・専攻に入学定員を定めている場合を含めます。履修上の区分としてコース・専攻を設けている場合は含めません。
※なお，課程認定等によりコースや専攻に入学定員を定めている場合は，法令上規定されている組織上の最小単位（大学であれば「学科」，短期大学であれば「専攻課程」）でも記載してください。
・専攻科に係るものについては，記入する必要はありません。
・ＡＣ対象学部等についても必ず記入してください。
・「平均入学定員超過率」には，標準修業年限に相当する期間における入学定員に対する入学者の割合の平均の小数点以下第２位まで（小数点以下第３位を切り捨て）を記入してください。
・学生募集を停止している学部等がある場合，入学定員・収容定員・平均入学定員超過率は「－」とし，「備考」に「平成○○年より学生募集停止」と記入してください。

６

留意事項に対する履行状況等

区

分

留

意

事

項

(1)設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努める
こと。

認

可

時

（平成22年10月）

等

履

行

状

況

未履行事項についての実施計画(1)・学生教育については、 (1)実施中
建学の精神”気品・知性・奉仕”についての理想を掲
げ、学生が設置の趣旨に基づき早期に教育目的を理解するよう以下の内容を実践する予定である。
①チーム医療能力を付加させるための”医療連携の基礎科目”の実施②医療人としての資質を養うために”社会人セミナー科目”の実施③リメディアル”数学・生
物・化学・物理”教育の実
留意事項 施④少人数学生に対するSG教員の設置⑤他職種連携教育（IPE)実施委員会の設置
・教員については、以下の内容を実施する予定である。
①FD研修会の実施
新任教員の研修会②教育活動の活性化を達成できるように学部長を中心とした学部運営会議を設置
し、学内委員会活動をサポートする。
(1)別紙参照(23)(1)実施中(23)(1)別紙参照(24)(1)実施中(24)(1)別紙参照(25)(1)実施中(25)(1)別紙参照(26)(1)実施中(26)(1)別紙参照(27)(1)実施中(27)(2)カリキュラム上は、「体 (2)実施中(2)運動場が別地にあ育」「体育実技」の科目はることから、教育に支ないので、特に授業に支障
障がないようにするこがあるわけではない。しかとはもとより、学生のしながら、学生が主体と課外活動等に配慮すること。
留意事項 なって行う運動場を必要とする課外活動（クラブ活動・同好会活動等）が、支障なく行えるように大学として十分に配慮していく予定である。

(2)カリキュラム上は、「体 (2)実施中(23)
育」「体育実技」の科目はないので、特に授業に支障があるわけではない。しかしながら、学生が主体となって行う運動場を必要とする課外活動（クラブ活動・同好会活動等）が、支障なく行えるように大学として十分に配慮していく。
現在、運動クラブ等の設立
及び運動場を使用するような催事の開催等の要望はな
いが、今後、本学と運動場との間に必要に応じて送迎バスの運行を予定している。また、学生係が窓口となり、学生との連絡をとり、諸活動がスムーズに実施できるように運動場の利用スケジュール管理を行っていく。(23)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(24)
迎バスを運行させる事とした。(24)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(25)
迎バスの運行を継続している。(25)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(26)
迎バスの運行を継続している。(26)(2)那珂川グラウンドへの送 (2)実施中(27)
迎バスの運行を継続している。(27)(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組織編成の将来構想を着実に実行すること。
（特に後任の教員の採用にあたっては、教授
及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）(3)以下の内容を実施する予 (3)実施中定である。
①教員組織編成の計画をもとに公募計画（看護）を準備中
留意事項 ②教員の資質を向上させる
ための定期的・継続可能な
自主研修制度の構築③地域の研究施設と共同研究が可能な研修制度の構築(3)別紙参照(23)(3)実施中(23)(3)別紙参照(24)(3)実施中(24)(3)別紙参照(25)(3)実施中(25)(3)別紙参照(26)(3)実施中(26)(3)別紙参照(27)(3)実施中(27)(4)専任教員の補充を必要とされた１授業科
目（「放射線腫瘍学」）については、科目開設時までに教員を充足すること。
（なお、同科目については、放射線診断に関する教育のみならず、
放射線治療に関する教育も重要であることから、授業科目内容を改めるとともに、放射線に係る診断及び治療の各々について十分な教育が行えるような指導体制となるよう留意すること。）(放射線技術科学科)(4)「放射線腫瘍学」につい (4)実施中ては、平成24年度前期の科目であるが、内容の変更について現在検討中であり、専任教員の補充作業についても行っている。
留意事項 (4)「放射線腫瘍学」につい (4)実施中(23)ては、平成24年度前期の科目であるが、内容の変更については詰めの作業を行っており、専任教員の補充作業についても教員審査を含めて今年度中に補充教員を決定する予定である。(23)(4)専任教員の授業科目の内 (4)実施中(24)
容変更と教員の補充については、平成24年6月に文部科学省へ変更書の提出を予定している。(24)(4)平成24年6月に、文部科 (4)未履行事項は特になし
学省へ変更書の提出を行っ (25)た。これにより、専任教員
数及び兼任教員を補充し、十分な教育が行えるような指導体制となった。(25)(5)純真短期大学こども学科の入学定員比の平均が0.7倍未満となっていることから、今後の定員充足の在り方について検討すること。

(5)①教職員による募集活動 (5)①②を実施中の強化、②地元の子育て支援施設である子どもプラザ
留意事項 の運営開始による本学の知名度アップ等により定員充足率の向上を目指す。

(5)平成23年度は入学定員充 (5)今後、現在提携中の二校足率を0.95へ向上させるこ との高大連携の強化あるいとができた。この要因は、 は平成25年度以降の小学校
認可時(平成22年10月)①② 課程の廃止を含めた見直しに加えて③保育士需要の増 等により入学定員100％充足
加や④平成23年春の純真学 を目指す。(23)
園大学の開設も追い風になったと推定できる。(23)(5)平成24年度こども学科は (5)市からの待機児童解消の目標だった入学定員を確保 要請を受け、平成24年度かできた。その理由は前年度 ら本学園に純真保育園が開までの①～④や高大連携で 設された。今後、本学こどあろうが、加えて⑤3年連続 も学科、子どもプラザ、純の就職内定率100％が大きく 真保育園が三位一体となっ効いた模様。(24)て地域の保育支援、子育て支援をなおいっそう充実させ地域貢献、社会貢献するとともに、こども学科の定員確保の維持に努めたい。
(24)

(5)平成23・24年度の対応に (5)未履行事項は特になし
より、平成25年度入学定員 （引き続き本学こども学
比が1.07となった。
科、純真保育園、子どもプ（こども学科は食物栄養学 ラザが三位一体となって地科とともに2年連続で入学定 域の保育支援、子育て支援員を確保できた。その理由 をなおいっそう充実させ地
は前年度までの①～④や高 域貢献、社会貢献するとと大連携であろうが、加えて もに、こども学科の入学定⑤両学科とも近隣他大学に 員確保の維持に努めた
比べて高い就職率を確保し い。）(25)ていることが大きく効いた模様。）(25)(6)学生等の募集を停止中の純真中学校については、再開するか否かなどについての検討を速やかに行い、適切な措置を講ずること。

(6)現在募集停止中の純真中 (6)検討中
学校に関しては、平成21年3月を以って全徒が卒業したことで、実質休校状態となっている。今後の中学校のあり方については理事会においても問題提起し様々な意見が出たが、県とも協
留意事項 議した結果、将来的には再開があるにしても、一旦は廃校届けを提出するということで、理事会においても承認をされた。事務的な手続きに関しては、今後県及び文部科学省との協議の上進めていきたいと考えている。

(6)現在募集停止中の純真中 (6)検討中(23)学校に関しては、平成21年3月を以って全徒が卒業したことで、実質休校状態となっている。今後の中学校のあり方については理事会においても問題提起し様々な意見が出たが、県とも協議した結果、将来的には再開があるにしても、一旦は廃校届けを提出するということで、理事会においても承認をされた。事務的な手続きに関しては、今後県及び文部科学省との協議の上進めていきたいと考えている。(23)

(6)平成23年9月開催の理事 (6)廃校手続完了(24)会で純真中学の廃止を決議
し、平成24年1月に文部科学
省・福岡県へ廃止認可申請書を提出した。平成24年3月
文部科学省より認可決定通知を受け、寄附行為より純真中学校を削除し、4月12日
法務局への登記を完了する。
純真中学校の資産について
は、全て併設校である純真高等学校へ移管した。(24)設置計画履行状況
調

査

時

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

該当なし

（平成23年5月）

設置計画履行状況調

査時（平成24年5月）

埼玉純真短期大学こども学科の入学定員超過の是正に努めること。

設置計画履行状況調

査時（平成25年5月）

平成２４年度入学生は、定員（１２０名）に対して、入学者（１２０名）。
平成２５年度入学生は、定留意事項 員（１２０名）に対して、入学者（１６１名）となり、定員を上回る結果（入学定員の１．３３倍、総定員の１．１７倍）となった。
そのため、教員数も設置基準に合致していることから、今後の応募者の増加を見込んで、平成２６年度より定員増（１５０名）の申請を行った結果、文部科学省より認可された。（26）

昨今の保育士・幼稚園教諭の需要の増加に伴い埼玉純真短期大学への入学希望者が年々増加する中、平成25
年度の入学者確保については歩留まりが読み難かった
こともあり、入学者が定員を大幅に上回る結果となった。平成２６年度の学生募集においては、定員を増加するとともに、学生募集要項に定められている各入試
区分の定員を遵守することで、平成２６年度の入学定員（１５０名）超過の是正に努めることとしている。
このことは入試委員会において確認し、教授会や職員会議において全教職員が合意済みである。（26）平成26年度入学者より150名 未履行事項は特になし(27)に定員増。
平成26年度 実績
入学者 173名
充足率 1.15
平成27年度 実績
入学者 136名
充足率 0.90
2年間の平均充足率
1.02
(27)

看護学科の教授数が大設置計画履行状況 学設置基準上必要とされる人数を満たしてい調査
時 ないことから、教員の補充を速やかに行うこ（平成27年2月） と。（保健医療学部看
護学科）

不足していた看護学科教授1 未履行事項は特になし
名については、成27年4月1 （27）日に入職し、設置基準上必是正意見 要とされる教授数の定数は確保された。（27）リメディアル教育の授業科目を正規の授業として設定し履修者に対して単位を授与していることについて、授業
科目の内容が大学の授業として単位を授与す
るにふさわしいものであるか検討し、必要であれば正課外の講義として実施するなど、教育過程を修正すること。（保健医療学部）

ＣＡＰ制を導入しているものの、その運用の妥当性について検証が必要と考えられるた
め、教育の質の担保という観点から、学生への履修指導のあり方も含めて、その妥当性について検証し、ＣＡＰ
制導入の意義が失われないような運用に努めること。
（保健医療学部）

医療系大学として、理科系科目が必須の中、昨今の状況から、高等学校時代に理科系科目について一部或いは全く履修していない入学生が想定されたため、本学では、理科系科目の必要性を重視しリメディアル科目を実施していたものである。しかし、本科目については、卒業要件とはしておらず、あくまで自由科目として設定し、学生の授業参加を促していたものであ
改善意見 る。
一方で、リメディアル科目と並行して正課の理科系科目が行われていた現状か
ら、履修の順番等が問題視され、リメディアル科目の実施の是非についてはこれまでも検討を重ねてきていたところである。
そこで、基礎科目の重要性を十分に認識した上で、正課で開講される理科系科目を充実させることで、今後リメディアル科目を除外することとした。（27）

昨年度より、カリキュラム
編成に関し、学部長を中心とする「新カリキュラム検討委員会」が設置され、平成28年度入学生から適用する新カリキュラムの骨子が決定していることから、今後は、平成27年度中に「文部科学省」に対して届出を行うための準備を促進していきたい。（27）平成26年実地調査の際、指 今後、ＣＡＰ制導入の運摘のあった履修上限を超え 用、成績評価および履修指た学生の存否につき、調査 導について検証する機会をした結果、本学が定めるＣ 計画的に設ける所存であ
ＡＰ制上限である47単位を る。（27）
超過取得した学生はいなかった。今後もSG教員（学年別担任）を通じて、ＣＡ
Ｐ制の意義について指導にあたる所存である。また、
成績評価について過去4年間（平成23年度～平成26年度）の本学学生のＧＰＡ分
改善意見
布（別添）を作成した。その分布においては、ほぼ正規分布を描いており、成績評価が適正になされていたことがうかがえる。ＣＡＰ
制導入による成績の偏在が起こらないよう、今後も授業科目や学科別に検証するとともに履修の指導にあたっては、アクティブラー
ニングを積極的に取り入れるなど授業改善も図っていく所存である。（27）（注）・「設置時」には，当該大学等の設置時に付された留意事項（学校法人の寄附行為又は寄附行為変更の認可の申請に係る留意事項を除く。） と，それに対する履行状況等について，具体的に記入し，報告年度を（・）書きで付記してください。

「設置計画履行状況調査時」には，当該設置計画履行状況調査の結果，付された意見に対する履行状況等について，具体的に記入するとともに，その履行状況等を裏付ける資料があれば，添付してください。

・

定員管理に係る留意事項への履行状況は，指摘を受けた学科等についてのみ記入してください。

・

該当がない場合には，「該当なし」と記入してください。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２３年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。入学後、1か月余りの履修状況であるが、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目を開講し、さらに医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講した。医療連携の基礎では学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んだ。また、社会人セミナ
ーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について議論し、医療人としての素養を学んだ。
さらに、こられの教育が今後円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として、他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会の設置を検討している。一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講が可能とするため小人数学生に対するＳＧ教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。
教員に対しては教務委員会の主導により、教員全員参加型の研修会を開催した。
内容はＦＤの重要性について及び各学科の代表者から模範的な講義法が紹介された。
また、大学全体の教育活動の活性化が継続・達成できるように学部長を中心とした学部運営会議を新たに設置し、学内委員会活動のサポート体制をスタートさせた。
さらに、各教員が自由に教育研究を行えるよう自主計画に基づき週1日を研修日として定
め、教員の更なる資質の向上を目指すシステムを構築した。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率が指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討している。その中で看護学科では将来を見据えた教員確保の必要から教員公募をスタートさせる準備中である。また、教員選考にあたり、公募採用を前提に教員選考規程及び同内規を定め、教授会の議を経た採用計画を実施・継続中である。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、週に1日を研修日として定め、大学院での学位取得に向けての研究活動や他大学及び地域との共同事業や研究が実践可能なシステムを構築し対応しているところである。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２４年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。入学後からこの２年間にわたり、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。医療連携の基礎については学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは、社会人としてマナー及びコミュニケー
ションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が今後円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置している。
一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため少人数学生に対するＳＧ教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。
各教員に対してはＦＤ委員会の主導により、教員全員参加型の研修会を年４回程度開催した。内容については、各学科の代表者から模範的な講義法を紹介するとともにエジュケ
ールカフェと称した会合を企画し、教員同士が気楽に集まり、効果ある教育内容・教育の方法等について議論する場を設けている。さらに、外部講師（九州大学看護学科教授）をお招きし他大学でのＦＤ活動の状況を拝聴した。
また、大学全体の教育活動の活性化が継続・達成できるように学部長を中心とした学部
運営会議（Ⅰ、Ⅱ）を新たに設置し、運営会議Ⅰでは各学科長、事務局長を中心に学内の教育環境整備の充実を図り、運営会議Ⅱでは学内の各種委員会活動のサポート体制を円滑にできるようにした。さらに、各教員が自由に教育研究を行えるよう自主研修制度を構築
し、各教員が週1日を研修日として利用している。その結果、教員の７０％以上がこの制度を利用し、他大学との共同研究の実施、及び、若手教員は学位の取得にむけての研究活動を実践している。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用では教員選考委
員会を教授会で立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。そのため、教員選考規程及び同内規を定めた。
看護学科における看護教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材確保を精力的に行っている。他学科についても教授、准教授（講師）、助教の構成比率を適正にするための採用内規を作成し、教員公募で実践している。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、週に1日を研修日として定め、大学院での学位取得に向けての研究活動や他大学及び地域との共同事業や研究が実践可能なシステムを構築し対応しているところである。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２５年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。本学は平成２３年４月に開学後、約２年間が経過したが、学生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。医療連携の基礎については学部4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生全員が一堂に会しての合同授業で、それぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の職種の関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの知識と技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置し、対応している。一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。
平成２５年４月は九重星生ホテルで学生委員会の主導の下、学生生活の過ごし方、科学者に向けての考え方や地元福岡の歴史等について学び、さらに屋外でのレクレーションを楽しみことで学生同士の交流を図った。これらの結果、本学４学科におけるこの2年間の休学者及び退学者の総累計（％）はそれぞれ1.5％、1.5%（国立大学の平成12年度調査：平
均休学率2.54％、平均退学率1.61%）と極めて少なく、地域医療を支える医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われる。
一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについてはＦＤ委員会の主導により、新たにベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰す
るとともに、受賞者は学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、外部講師（久留米大学教授）と今後のＦＤ活動について議論を深めた。
また、大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、新たに臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会等を設置した。

教員の研究活動への支援として昨年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２５年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率について
も適正数を保っている。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている。

（別紙）６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２６年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。本学は平成２３年４月に開学後、約３年間が経過したが、今年度の入学生で念願の1年から４年生まで揃い、かつ定員を確保（受験者数は1,310名で定員の5.4倍）した。学生教育においては1年次生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を履修し、設置の趣旨及び目的が活かせるように配慮している。医療連携の基礎については保健医療学部における4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生がそれぞれの医療職の役
割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の医療職種との関係を学んでいる。
また、社会人セミナーでは社会人としてマナー及びコミュニケーションの重要性とその知識・技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）実施委員会を設置し、対応している。
一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするため小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）教員の設置を行い、各学科単位で機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。本年（4月）は学生委員会の主導の下、昨年に引き続き大分県の九重星生ホテルで①学生生活の過ごし方、②科学者になるには、③地元福岡の歴史（軍師黒田官兵衛）等について学び、さらに屋外でのレクレーションを楽しみことで学生同士の交流を図った。これらの結果、本学４学科におけるこの３年間の休学者及び退学者数は昨年同様に少ない結果であり、地域医療を支える
医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われる。
一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについては昨年同様にＦＤ委員会の主導により、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）をベストレクチャー賞として表彰するとともに、受賞者は学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、今後のＦＤ活動について議論を深めた。また、外部講師（福岡市内の病院技師）よる話し方教室を開いた。

大学全体の運営及び教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部
運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整
備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるた
め、昨年設置した臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、
危機管理委員会等も順調に運営し、新たに進路対策委員会、国家試験対策委員会を設置した。特に国際交流委員会では韓国の春海大学、忠南大学、台湾の培技科学大学とMOUを締結し学生及び教員の学術交流をスタートさせた。さらにサイエンスキャンプでは未来の科
学者を養成すべく高校1～2年生を対象とした内容（生命を科学する：心臓の不思議）で2日間実施した。
教員の研究活動への支援としての自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。本年度は子宮頚がんの撲滅に向けての活動が採択され、その結果内容については公開講座で報告した。

(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２６年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率についても適正数を保っている。
一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている（継続中）。
（別紙）
６. 留意事項に対する履行状況等（区分）設置計画履行状況 調査時（平成２７年５月）(1) 設置の趣旨・目的等が活かされるよう、設置計画を確実に履行すること。また、開設時
から４年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること。
<履行状況>
本学では生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉分野において専門的知識・技術・態度を兼ね備え、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を設置の趣旨としている。
本学は平成２３年４月に開学後４年間が経過しこの3月で念願の卒業生を輩出したが、4学科それぞれの国家試験の合格率及び就職率は一部の学科を除き、共に全国平均を上回り、特に国家試験の合格者はすべて就職が決定した。
一方、入学生の定員確保については平成27年度出願者数1,051名（定員の4.4倍）と、
平成24年から平成27年度までの4年連続4倍以上の受験者数があり、順調に確保ができている。特に看護学科を除く他の３学科においては着実に受験者数が増加している。
学生教育については入学1年次生が早期に本学の教育目標や設置の趣旨について理解できるよう“各学科の概論”と“医療連携の基礎”及び医療人としての資質を養うための“社会人セミナー” 科目を配置し、設置の趣旨及び目的が活かせるように配慮している。医療連携の基礎については保健医療学部における4学科の共通基盤の構築と他職種の理解を目標とし、学生がそれぞれの医療職の役割や特徴について理解し自分自身が目指す職種と他の医療職種との関係を学んでいる。また、社会人セミナーでは社会人としてのマナー及びコミュニケーションの重要性とその知識・技術等を学び、さらに本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。そして、こられの教育が円滑に実施できるよう教務委員会の下部組織として他職種連携教育（ＩＰＥ）委員会を設置し対応している。なお、平成28年度からはこれらの主旨をより明確に履修ができるよう科目群を再編成した“純真学”の中で習得するよう計画をしている。

一方で、多様化する教育内容について学生が混乱なく受講を可能とするための工夫として、小人数学生に対するスモールグループ（ＳＧ）制度を設け、担当する学生に対して教員が学生一人一人にきめ細かい指導を行うことで機能的に運用している。また、新入生がより早い段階で学生生活に慣れ、円滑な学習ができるよう学生同士の交流を図る目的で平成２４年度から入学直後に一泊研修を開始した。本年（4月）も学生委員会の主導の下、昨年に引き続き大分県の九重星生ホテルで①学生生活の過ごし方、②医療従事者になるには、③感謝をこめた言葉の重要性等について学び、学生同士による屋外でのレクレーションを楽しむことで交流を図った。これらの結果、地域医療を支える医療技術者への意識付けと本学の教育方針が学生へ浸透しているのではないかと思われた。
一方、教員の教育力の向上を目指す取り組みについては昨年同様にＦＤ委員会の主導により、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）をベストレクチャー賞として表彰するとともに、受賞者は学園祭時に一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年４回開催した。また、エジュケールカフェと称した研修会を企画し、教員同士が気楽に集まり、日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する場を設け、今後のＦＤ活動について議論を深めた。
大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の運営についてもほぼ軌道に乗り、運営会議Ⅰでは学内の教育環境整備の充実について、運営会議Ⅱでは各委員会活動へのサポート体制や協同企画事業が円滑にできるように調整を図っている。さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させる
ため、臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会及び国家試験対策委員会等も順調にその活動が推移している。中でも国際交流委員会は韓国の春海大学、忠南大学、台湾の培技科学大学とMOU（THE MEMOR
ANDUM OF UNDERSTANDING）を締結し学生及び教員の学術交流をスタートさせた。さらにタイ国マヒドール大学から学生2名の短期（1か月）の留学があり、本学での教育活動生活を楽しんだ。
高校1～2年及び中学の理科の先生を対象としたサイエンスキャンプでは未来の科学者を養成すべく生命を科学する（肺の不思議）のテーマで2日間実施した。
一方、教員の研究活動への支援としての自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。本年度は生命維持管理装置を搭載した走行昇降式ストレッチャーの開発が採択された。
(3)教員の年齢構成が高いため、教育研究の継続性を踏まえ、今後の採用計画など、教員組
織編成の将来構想を着実に実行すること。（特に後任の教員の採用にあたっては、教授及び准教授も含めて公募を行うことが望ましい。）<履行状況>
本学における教員の年齢構成は各学科で多少の変動があるものの、一部の学科でその構成比率の偏りが指摘されていることから、学部長を中心とした学部運営会議で今後の教員採用計画を作成し、年次ごとの対応を検討してきた。その中で、教員採用は教員選考規程
及び同内規を定め、教授会で教員選考委員会を立ち上げ、公募による採用（書類選考、面接等）を実践している。
看護学科における教員採用では、看護教員が全国的に不足している現状を踏まえ、将来を見据えて若手教員を主力に確保し、領域によっても過不足のないように努めながら人材育成を精力的に行っている。その結果、平成２７年度４月現在で、看護学科をはじめ他の３学科についても教員数はほぼ充足し、教授、准教授（講師）、助教の構成比率について
も適正数を保っている。

一方、教員の継続的な資質向上と人材育成に向けての方策として、前述したように大学全体の教育活動の活性化が達成できるように各教員の自主的な教育研究計画に基づき、年度末に1年間の教育・研究活動報告書を提出させ、教員個人ごとの教育活動、研究活動、社会活動、学内活動の実績を評価するシステムを構築し、教員の啓発に努めている（継続中）。

７その他全般的事項＜保健医療学部 医療工学科＞（１） 設置計画変更事項等＜医療工学科＞
設
①

置

時

の

計

画

施設・設備
ａ

変更内容・状況，今後の見通しなど①

学生の修学環境を改善するため，既存の施設を専用の実習室
708.24㎡

実習室（637.12㎡）

として用途を変更する。（面積：1371.15㎡）(23)①平成23年度の面積の修正(25)＜保健医療学部共通＞
認
①

施設・設備

可

時

の

計

画

変更内容・状況，今後の見通しなど①

学生の修学環境を改善するため，1号館の講義室の壁の撤去工事

ａ

講義室45室を行い講義室を広くした事等により31室となった。(25)ｂ

実験室① 学生の修学環境を改善するため、放射線技術科学科専用の実習室2部屋
を、学部共通実習室1部屋、準備室1部屋として用途変更する。（26）

C

その他

①

耐震工事に伴い、補強困難な倉庫の撤去（27）② 学生の修学環境を改善するため、研究棟2階の準備室2部屋とホールの一部を加えて共通のゼミ室として使用する。（27）②

入試科目①一般入試 / 選択科目 / 数学Ⅰから数学Ⅰ・Aに変更した。(25)①一般入試 / 選択科目 / 理科（生物Ⅰ、化学Ⅰ、物理Ⅰから1科目選択）を
理科（生物基礎、化学基礎、物理基礎から2科目選択）に変更した。（27）②推薦入試/筆記試験/国語総合のみから国語総合、数学Ⅰ・Aに変更した。
(27）

（注）・

１～６の項目に記入した事項以外で，設置時の計画より変更のあったもの（未実施を含む。）
及び法令適合性に関して生じた留意すべき事項について記入してください。
・ 設置時の「設置の趣旨等を記載した書類」の項目に沿って作成し，それ以外の事柄については適宜項目を設けてください。（記入例参照）（２） 教員の資質の維持向上の方策（ＦＤ活動含む）
純真学園大学

ファカルティ・ディベロップメント委員会規程（趣旨）
第１条 この規程は、純真学園大学（以下「本学」という。）学則第4 条の規定に基づき、本学全体の授業内容及び方法の改善を図るために設置される純真学園大学ファカルティ・
ディベロップメント委員会（以下「委員会」という。）の組織、役割、運営方法等について定めるものとする。
（組織）第２条 委員会は、次の各号に掲げる委員をもって組織する。
(1) 委員長 １名(2) 各学科等選出の委員 各１名(3) 事務職員 若干名
２ 委員長は学長が指名する。
３ 委員の任期は１年とし、再任を妨げない。ただし、委員に欠員が生じた場合、補欠の委員の任期は、前任者の残任期間とする。
（役割）
第３条 委員会は、全学的なファカルティ・ディベロップメント（以下「FD」という。）活動が組織的かつ持続的に実行されるよう、次の各号に掲げる事項について審議するとともに、各年度における教職員のFD 活動の推進機能を併せもつものとする。
(1) FD 活動の企画及び立案(2) FD 活動の実施計画の立案(3) FD 活動の評価(4) FD 活動に関する情報の収集と提供(5) その他、学長の諮問する事項（会議）
第４条 委員会は、原則として毎月１回以上会議を開催する。
２ 委員会は、委員長が招集し、その議長となる。
３ 委員長は、必要と認めた場合、委員以外の者を出席させることができる。
４ 委員会は、委員の過半数をもつて成立し、審議事項の決裁には出席委員の過半数の賛成を必要とする。

（事務）第５条 委員会の事務は、学生センターが担当する。
（改廃）
第６条 この規程の改廃は、教授会の議を経て、理事会の承認を得るものとする。
附 則
この規程は、平成２２年６月２１日に制定し、平成２３年４月１日から施行する。

【平成２３年５月】
①

実施体制
ａ

委員会の設置状況
平成23年4月1日付け就任教員が多数であるためFD委員会設置が困難であったため、教務委員会がFD委員会の役割を兼ねた。

ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）
平成23年4月1日の辞令交付式の後に平成23年度就任教員全員（40名）に対し「教授法の更なるスキルアップ」というテーマでFDを実施した。

ｃ

委員会の審議事項等
学長挨拶

13:00 ～ 13:30 純真学園大学長

福田 庸之助「大学のミッションとFD」

FDの意義

13:00 ～ 13:50 保健医療学部長

加藤 亮二「教育能力を高めるために！」各学科長による模擬授業
14:00 ～ 14:20 看護学科長

鬼塚 昌彦「模擬授業」

15:00 ～ 15:20 検査科学科長

中野 忠男「院内感染症と微生物」

15:20 ～ 15:40 医療工学科長

岩橋 正國「これまでの教員経験を振り返って」

15:40 ～ 16:00 総括②

二重作 清子「基礎看護学概論」

14:20 ～ 14:40 放射線科学技術科学科長

保健医療学部長

加藤 亮二

実施状況
ａ

実施内容
・

大学のミッションとFDの意義

・授業方法について研究会

・FD実施に伴うアンケート調査

・

教員相互の授業参観

・

新任教員のための研修会

ｂ

実施方法
・

ｃ

講義形式が主体であったが、総括において活発な討論を行った。
開催状況（教員の参加状況含む）

・ｄ

40名の教員の全員の参加で実施した実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・実施後、直ちにアンケート調査を実施した。また、実施詳細を冊子としてまとめ今後のFD実施の基礎資料として残すことにした。本設置計画履修状況報告書に根拠資料として添付した。本学関係規定として「純真学園大学
ファカルティー・ディベロップメント委員会規定（規定番号22-306）」を添付した。

【平成２４年５月】①

実施体制

ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名、事務局職員若干名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２３年度は計１２回開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。
ｃ 委員会の審議事項等・ＦＤ委員会規程について
・第１回ＦＤ研修会について
・前期授業評価アンケートについて
・ＦＤ委員会細則について
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」第１回開催について
・九州地域大学教育改善FD・SDネットワーク(Q-Links)への賛同について
・第２回ＦＤ研修会について
・後期授業評価アンケートについて
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」第２回開催について
・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発行について
・委員会活動報告の取りまとめについて
・次年度事業計画の策定について
・次年度予算編成について・新規入職教員対象のＦＤ活動概況説明について

②

実施状況

ａ 実施内容・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談を通して、個々の教員が抱いている教育への思いや授業実施上の工夫、課題等を引き出し、ＦＤ活動の重要性について理解を深めてもらうと共に、面談によって得た情報を今後企画する学内におけるＦＤ活
動の中に活かしていくこととした。
・第１回ＦＤ研修会…講義「大学のミッションとＦＤ」「教育能力を高めるために」、模擬授業（看護学科、放射線技術科学科、検査科学科、医療工学科）を実施した。
・第１回学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…本学ＦＤ活動と本企画の趣旨･概要説明、自己紹介等
・前期授業評価アンケート…全科目について実施
・岡山大学主催教育改善学生交流フォーラム i*See 2011参加…「大学生活を充実させるために」２日間
・Q-Links主催「第２回ＣＤプロジェクト」参加…カリキュラム開発をテーマとした一泊二日の参加者対話型研修
・第２回ＦＤ研修会…講演「大学教育（学士課程）における質の保証―教育目的・目標の設定と評価と組織作りに関わるＦＤ活動の経験から―」、討議･質疑応答
・後期授業評価アンケート…全科目について実施
・第２回学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…グループダイアログ「わかりやすい授業デザインを考えるー教材ツールの活用を中
心にー」を実施
・後期授業評価アンケート…全科目について実施
・九州工業大学主催教育フォーラム参加…文部科学省GPフォーラム ｢大学教育におけるパラダイムシフトと新機軸」
・第１回ＦＤ研修会…講義「大学のミッションとＦＤ」「教育能力を高めるために」、模擬授業（看護学科、放射線技術科学科、検査科学科、医療工学科）
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況などを掲載
ｂ

実施方法

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談は個別におこない、共通項目についてのインタビューと、各々の教員のバックボーンに照らして６つのインタビュー項目に意見を聴取し、本学ＦＤ活動についての理解を深めるともに、各教員から得られた合意形成をＦＤ活動に活かしていくこととした。
・ＦＤ研修会…全教職員を対象に、講義、講演のほか、模擬授業などの演習も取り入れ、研修会に対する感想や意見、要望等をアンケートを実施することで情報収集し、以後のＦＤ活動の企画、実施へ反映することとした。
・学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…全教職員を対象に、統一テーマや話題を提供し、それについてグループ別にダイアログ形
式で意見交換をおこなった。その後、グループ別に討議内容について発表し、参加者全体への情報共有を図った。エジュケールカフェに対する感想や意見、要望等をアンケートを実施することで情報収集し、以後のＦＤ活動の企画、実施へ反映することとした。
・授業評価アンケート…開講している全科目について実施した。アンケートの質問項目は、A.学生自身の授業に対する姿勢、B.授業の進め方や満足度の２つの側面について、計１２項目の質問をマークシートによって学生に回答させると共に、自由記述欄を設けて学生の意見や要望をできる限り引き出し、今後の授業改善や教員の資質向上へつなげるよう努めた。
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動やＳＤ活動のトピックスをまとめ、研修等の振り返りの機会を提供すると共に教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を共有するよう努めた。

ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を全教員について実施した。

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に４月と１０月の２回実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が研修会に参加した。終了後に実施したアンケートでは、研修会が本学教員のニーズに概ね合致していたことが分かったほか、参加した教員のＦＤ活動に対する積極的な姿勢がうかがえた。
・学内ＦＤ意見交流会「エジュケールカフェ」…全教職員を対象に８月と１２月の２回実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以
外は、ほとんどの教員が参加した。小グループによる自由討論形式でおこない、各グループとも活発な意見交換がおこなわれた。終了後に実施したアンケートでも、様々な教員の参考となる事例を伺い知ることができ、非常に良い機会であったとの意見が多く出され、参加した教員のＦＤ活動に対する積極的な姿勢もうかがえた。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況
・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、その結果を踏まえて、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでもらった。
・ＦＤ研修会及びエジュケール・カフェで得られたさまざまな知見を、授業の中で実践していくことに努めた。

③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ

実施の有無及び実施時期

前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、全開講科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員や学生への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
【平成２５年５月】①

実施体制
ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２４年度は定例１１回、臨時１回の計１２回開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。

ｃ

委員会の審議事項等

・ＦＤ研修会の企画および反省について
・純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会規程の確認について
・授業評価アンケートの結果について
・九州地域大学教育改善FD･SDネットワーク(Q-Links)への賛同について
・平成２４年度授業評価アンケートの外部委託について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」の企画について
・Q-conference2012ポスターセッションのエントリーについて ・第２回ＦＤ研修会(テーマ変更と実施内容)について
・委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発行について
・ベストレクチャー賞および年間ベストＦＤ賞について
・新規入職教員対象のＦＤ活動概況説明について② 実施状況
ａ 実施内容・教員面談…ＦＤ委員長による面談を、全教員について実施した。面談を通して、個々の教員が抱いている教育への思いや授業実施上の工夫、課題等を引き出し、ＦＤ活動の重要性について理解を深めてもらうと共に、面談によって得た情報を今後企画する学内におけるＦＤ活
動の中に活かしていくこととした。
・ＦＤ研修会…第１回研修会は、講演「授業づくりのポイント」（久留米大学文学部心理学科 安永悟教授）を実施した。第２回研修会
は、講義「大学における安全文化の醸成と 危機管理」ＦＤ委員長佐藤幸光教授、ワークショップ「大学におけるリスク管理～問題点の洗い出しを中心に～」を実施した。
・授業評価アンケートの外部委託…アンケート実施後、速やかに集計結果を教員へ返報し、その後の授業へ反映させるため、アンケートを実施する科目数、回収されるマークシートの処理枚数、返報する教員数から総合的に判断し、今年度からアンケート集計処理を学外の業者へ委託することとした。アンケートに関する情報管理については十分に配慮することが確認された。
・ベストレクチャー賞および年間ベストＦＤ賞…平成２４年４月１日より施行された本学教育助成に関する規程に則り、授業評価アンケー
トの評点に基づき、前期および後期の上位各３名に対して、ベストレクチャー賞を授与することとなった。また、評点が年間を通して１位の教員には、年間ベストＦＤ賞が授与する。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。質問項目は、A.学生自身の授業に対する姿勢、B.授業の進め方や満足度の２つの側面について、計１２項目の質問をマークシートによって学生に回答させると共に、自由記述欄を設けて学生の意見や要望をできる限り引き出し、今後の授業改善や教員の資質向上へつなげるよう。
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…公開講義「物言わぬ人の声を聞く法医学の話」を実施した。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…前期ベストレクチャー賞受賞者２名によるデモ授業を実施し、指導上の留意点、工夫点など授業を行う上で参考となる事柄を本学教員へ直接提示することができた。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況などのトピックスをまとめ、研修等の振り返りの機会を提供すると共に教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を共有する。
ｂ

実施方法

・教員面談…ＦＤ委員長による個別面談。
・ＦＤ研修会…第１回研修会は「講演」、第２回研修会は「講義」および「ワークショップ」にて実施した。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…ベストレクチャー賞受賞者２名によるデモ授業およびそれについての意見交換をおこなった。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生２名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・教員面談…ＦＤ委員長による面談を新規に就任した教員および面談を希望する教員について実施した。
・ＦＤ研修会…全教職員を対象に７月と翌年２月の２回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が研修会に参加した。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に１２月に実施した。公務や出張等で参加できなかった教員以外は、ほとんどの教員が参加した。デモ授業のあと、指導上の工夫店について活発な意見交換がおこなわれた。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ 実施の有無及び実施時期
前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、学外実習を除く全開講
科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員や学生への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。

【平成２６年５月】①

実施体制
ａ 委員会の設置状況
純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長１名、各学科選出委
員各１名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月１回開催し、平成２５年度は定例１１回を開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組
みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長１名、学科選出委員３名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。
ｃ

委員会の審議事項等

・平成２５年度授業評価アンケートの学内集計について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・ＦＤ研修会の企画について
・授業評価アンケートの実施結果について
・平成２５年度授業評価アンケートの学内集計について ・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について
・九州地域大学教育改善FD･SDネットワーク(Q-Links)の活動状況について
・第2回ＦＤ研修会について
・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ・ＳＤだより」№３の発行について・年間ベストレクチャー賞について

②

実施状況
ａ 実施内容・平成25年度授業評価アンケートについては、情報漏洩等取り扱いには十分配慮した上で、学内にて集計することが報告された。
・ＦＤ研修会 第１回研修会は、講演「授業に活かすコミュニケーション技法」（福甲会やましたクリニック臨床検査科 猪俣啓子先生）を実施した。第２回研修会は、平成24年度後期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「学生目線での助授業展開 井手口教授」「授業への取り組み 松田教授」を実施した。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。本年度より学内において集計することとなったため、前年度まで行ってきた自由記載分を、カテゴリー別に分類し、マークシート９項目にての回答に変更した。
・本年度前期ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…公開講義「物言わぬ人の声を聞く法医学の話Ⅱ」を実施した。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤ･ＳＤだより」№３発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、ＳＤ概況及び九州地域大学教育改善ネットワーク（Q-Links）の活動状況などのトピックスをまとめ、教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を提供する。
ｂ

実施方法

・ＦＤ研修会…第１回研修会は「講演」、第２回研修会は「講義」にて実施した。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生２名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に6月と７月の２回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。
参加できなかった全教員に対して、撮影したビデオを視聴してもらい、研修会参加とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に２月に実施する予定であったが、行事等の兼ね合いから本年度は実施できなかった。
ｄ 実施結果を踏まえた授業改善への取組状況
・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ 実施の有無及び実施時期
前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は６月から８月、後期アンケートは１１月から１月にかけて、学外実習を除く全開講
科目について授業最終日に実施した。
ｂ 教員への公開状況、方法等
前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値をグラフ化し、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
純真学園大学 FD委員会規程（趣旨）
第１条 この規程は、純真学園大学（以下「本学」という。）学則第4条の規定に基づき、本学全体の授業内容及び方法の改善を図るために設置される純真学園大学ファカルティ・ディベロップメント委員会（以下「委員会」という。）の組織、役割、運営方法等について定めるものとする。
（組織）
第２条 委員会は、次の各号に掲げる委員をもって組織する。
(1) 委員長
１名(2) 各学科選出の委員
各１名(3) 事務職員
若干名
２ 委員の任期は１年とし、再任を妨げない。ただし、委員に欠員が生じた場合、補欠の委員の任期は、前任者の残任期間とする。
（役割）
第３条 委員会は、全学的なファカルティ・ディベロップメント（以下「FD」という。）活動が組織的かつ持続的に実行されるよう、次の各号に掲げる事項について審議するとともに、各年度における教職員のFD活動の推進機能を併せもつものとする。
(1) FD活動の企画及び立案(2) FD活動の実施計画の立案(3) FD活動の評価(4) FD活動に関する情報の収集と提供(5) その他、学長の諮問する事項（会議）
第４条 委員会は、原則として毎月１回以上会議を開催する。
２ 委員会は、委員長が招集し、その議長となる。
３ 委員長は、必要と認めた場合、委員以外の者を出席させることができる。
（事務）第５条 委員会の事務は、学生センターが担当する。
（改廃）
第６条 この規程の改廃は、理事会の承認を得るものとする。
附 則
この規程は、平成２３年４月１日から施行する。
この規程は、平成２７年４月１日から施行する。
【平成27年5月】
①

実施体制
ａ

委員会の設置状況

純真学園大学ファカルティ･ディベロップメント委員会(以下ＦＤ委員会）規程に基づき、平成23年4月1日より委員長1名、各学科選出委
員各1名をもって組織するＦＤ委員会が、常設の委員会として学内に設置された。
ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）

ＦＤ委員会を定例の委員会として月1回開催し、平成26年度は定例10回を開催した。委員会では本学教員の資質向上のための取り組みについて検討し、研修等の企画、運営をおこなった。教員の参加状況は、委員長1名、学科選出委員4名が委員会に出席し、審議事項について協議をおこなっている。

ｃ

委員会の審議事項等

・平成26年度授業評価アンケートの学内集計について

・他大学主催のＦＤフォーラム等への参加について

・ＦＤ研修会の企画について

・授業評価アンケートの実施結果について

・ＦＤ研修会（第1回～第3回）について・ベストレクチャー賞受賞者による公開講義について

・ＦＤ委員会誌「ＦＤだより」№4の発行について・年間ベストレクチャー賞について

・情報技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーションについて
②

実施状況
ａ

実施内容

・平成26年度授業評価アンケートについては、情報漏洩等取り扱いには十分配慮した上で、学内にて集計することが報告された。
・ＦＤ研修会 第1回研修会は、講演「教育能力を高めるために！」（加藤亮二 学部長）、講演「今後のＦＤ活動とその取り組みについて」（佐藤幸光 ＦＤ委員長）を実施した。第2回研修会は、平成25年度後期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「心臓移植は必要ですか？」（伊藤英史 准教授）、「自分流、講義スタイル 試行錯誤」（井手口忠光 教授）を実施した。第3回研修会は、平成26年度
前期ベストレクチャー賞受賞者によるデモ授業「学生の学びに学ぶ～母性看護学概論の授業から～」（濵田維子 講師）、「私の授業への取り組み～4年間の実践～」（二重作清子 教授）を実施した。
・授業評価アンケート…前期、後期とも学外実習を除く全科目について実施。昨年度に引き続き、学内において集計することとなった。
・本年度前期ベストレクチャー賞受賞者による公開講義…「人体の神秘～日常の不思議がわかる脳の雑学」（松田洋和
た。公開対象は、学園祭一般来訪者、保護者、学生、教職員とした。

教授）を実施し

・情報通信技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーションを実施した。授業におけるＩＣＴの活用方法や、会議等での資料の取り扱いなどを、具体的事例を交えて行った。
・ＦＤ委員会誌「ＦＤだより」№4発刊…本学ＦＤ活動や学外のＦＤ関連情報、教員、職員へ、本学の諸活動についての情報を提供する。
ｂ

実施方法

・ＦＤ研修会…第1回研修会は「講演」、第2回、第3回研修会は「講義」にて実施した。
・授業評価アンケート…学外実習を除く全科目について実施。アンケートの配布および回収は、科目履修者のうち任意に選出された学生2名とした。
ｃ

開催状況（教員の参加状況含む）

・ＦＤ研修会…全教職員を対象に5月と7月、2月の3回実施した。校務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。参加できなかった全教員に対して、撮影したビデオを視聴してもらい、研修会参加とした。
・学内ＦＤディスカッション「エジュケールカフェ」…全教員を対象に3月に実施する予定であったが、行事等の兼ね合いから本年度は実施できなかった。
・情報通信技術（ＩＣＴ）の活用に関する教育・学習支援におけるiPadを用いたデモンストレーション…1月、および2月の2回開催した。
公務や出張等で参加できなかった教員以外は全員参加した。
ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況

・授業評価アンケートの結果を各担当教員にフィードバックし、各教員レベルでの授業改善に向けて積極的に取り組んでいる。また、授業
評価アンケートに関する改善点等について、「教員授業評価報告書」により学生へフィードバックを図った。
③

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ

実施の有無及び実施時期

前期および後期に実施。前期アンケートの実施時期は6月から8月、後期アンケートは11月から1月にかけて、学外実習を除く全開講科目について授業最終日に実施した。
ｂ

教員への公開状況、方法等

前期および後期とも、質問項目に対する学生の回答を点数化した資料を、教養科目、専門科目全体、学科専門科目、教養科目と専門科目全体に関する平均値をグラフ化し、最大値、最小値のデータと共に一覧にまとめ、各科目担当教員へ提供した。
（注）・「①ａ 委員会の設置状況」には，関係規程等を転載又は添付すること。
「②実施状況」には，実施されている取組を全て記載すること。（記入例参照）（３） 自己点検・評価等に関する事項①

設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
別紙参照②

自己点検・評価報告書ａ

公表（予定）時期
・平成２７年１０月１日

公表

・平成２８年１０月１日

公表（26）

・平成２７年度末公表予定（27）ｂ

公表方法・自己点検・評価報告書を刊行し，理事会・全教職員及び関係機関（在団法人 大学基準協会・近隣の大学等）に配布(23)・自己点検・評価報告書を刊行し，理事会・全教職員及び関係機関（日本高等教育評価機構・近隣の大学等）に配布(24)・大学ホームページ上に公開予定（平成２７年１２月末を予定）
・大学ホームページ上に公開予定（平成２８年１２月末を予定）（26）
・大学ホームページ上に公開予定（平成２７年度末）（27）③

認証評価を受ける計画
・平成２７年度に評価機関（財団法人

大学基準協会）の評価を受けるべく，学内で検討中(23)・平成２７年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受けるべく，学内で検討中(24)・平成２８年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受けるべく，学内で検討中(26)・平成２８年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受審する予定(27)（注）・設置時の計画の変更（又は未実施）の有無に関わらず記入してください。
また，「① 設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見」については，できるだけ具体的な根拠を含めて記入してください。
なお，「② 自己点検・評価報告書」については，当該調査対象の組織に関する評価内容を含む報告書について記入してください。

（４） 情報公表に関する事項○

設置計画履行状況報告書ａホームページに公表の有無

（

有

ｂ

公表時期（未公表の場合は予定時期）

（

平成27

・
年

10

無
月

1

）
日

）

【平成23年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
現在、未実施であるが、今後以下の通り実施予定である。
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。
高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。
本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長
・図書館長
・学部長
・各部長
・自己点検・評価委員長
・各学科長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名

Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討
するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「大学基準協会」が行う大学評価の基準に準じて、次の15項目に亘る点検・評価を実施する。
① 理念・目的 ② 教育研究組織 ③ 教育内容・方法 ④ 学生の受け入れ⑤ 学生生活 ⑥ 研究環境 ⑦ 社会貢献 ⑧ 教員組織
⑨ 事務組織 ⑩ 施設・設備 ⑪ 図書・電子媒体 ⑫ 管理運営
⑬ 財務 ⑭ 点検・評価 ⑮ 情報公開・説明責任【平成24年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項
自己点検評価の目的
大学評価の取り組みの基本は、各大学が自ら行う自己点検評価にある（中教審「21世紀の大学像」答申より）が、自主性・自律性が教育研究を使命とする大学の本質である以上、教育の“質の保証”が第一義的に大学自身の責任であるべき点は当然である。
一方で、大学の認証評価制度が法的に義務化され、平成16年に始まってから7年を過ぎようとしているが、多くの大学は、この自己点検認証評価の目的を「自己点検・評価の適切性と誠実性を評価することによって自己点検・評価の質を高めるとともに、そのことによって、教育研究の質の向上を支援し、社会に対する説明責任を果たしうるよ
うにすることである」としている。
そこで、本学は開学１年目を過ぎたことから、これまで行ってきた学生教育および大学運営等を振り返り以下の点について準備を開始する。
〈内容〉
１． 大学教育活動の改善
２． 研究活動の改善
３． 管理運営の改善
４． 将来の認証評価への準備
５． 第三者評価への準備
６． 大学組織・人事制度の見直し
７． 学内の予算・支出の見直し
８． 外部への説明責任【平成25年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約２年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。
さらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。
その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長や学科長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整
備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサ
ポート・充実させるため、新たに臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャ
ンプ実行委員会、危機管理委員会等を設置した。
ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を義務付けている。

また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会を設けている。
教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人
研究費助成（毎年３名）の制度を構築し、教員に対する研究への啓発を行っている。
それを評価するため、教員には年間活動記録を提出さて、学部長及び学長が評価している
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度に各1回開催し、それぞれの項目にしたがい取りまとめを指示している
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、2年間における自己点検・評価報告書の中間報告を行うためのとりまとめを実施しているが、平成25年度中に報告書の作成を行う計画である。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「大学基準協会」が行う大学評価の基準に準じて、次の15項目に亘る点検・評価を実施する。
① 理念・目的 ② 教育研究組織 ③ 教育内容・方法 ④ 学生の受け入れ⑤ 学生生活 ⑥ 研究環境 ⑦ 社会貢献 ⑧ 教員組織
⑨ 事務組織 ⑩ 施設・設備 ⑪ 図書・電子媒体 ⑫ 管理運営
⑬ 財務 ⑭ 点検・評価 ⑮ 情報公開・説明責任【平成26年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。もとより本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約３年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。
さらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学生及び教職員は学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。
その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各部局の委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、昨年臨地実習対策委員会、国際交流委員会、
サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会等を設置した。
ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民や保護者を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年間数回にわたり実施することを義務付けている。また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会（エジュケールカフェ）を設けている。

教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度も円滑に運営され、多くの教員から研究申請がなされ平成２
５年度は子宮頚がんの撲滅に関する研究への支援を実施した。
教員の教育研究における年間総合評価を行うための活動記録制度を平成２３年度にスタートしたが、その活動記録も教員全員が提出し学部長及び学長が評価している。さらに、本年１年間における大学の活動をまとめ、広報誌として発行し、それを保護者、臨地実習
指導者高校等の関係者へ送付し、本学における活動記録の公開を平成２６年３月に実施した。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度、平成25年度に各1回開催し、それぞれの項目にしたがい取りまとめを指示している。
Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、平成23年、24年度の2年間における自己点検・評価報告書の中間報告書をとりまとめが終了し周知する準備を行っている。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「日本高等教育評価機構」が行う評価の基準に準じて、次の大６項目に亘る点検・評価を実施する。
① 建学の精神・基本理念他 ②沿革と現況 ③使命・目的 ④学習と教授
ⅰ学生の受け入れ ⅱ教育課程・教授方法 ⅲ学習及び授業の支援 ⅳ単位・卒業等
ⅴキャリアガイダンス ⅵ教育目的の達成・評価・フィードバック ⅶ学生サービス
Ⅷ教員配置等 ⅸ教育環境の整備 ⑤運営管理 ⅰ経営の規律等 ⅱ理事会の機能ⅲ学長のリーダーシップ ⅳガバナンス等 ⅴ業務執行体制 ⅵ財政基盤等
ⅶ会計 ⑥自己点検・評価、情報公開・説明責任 他

【平成27年5月】（別紙）
７. その他全般的事項(3)自己点検・評価等に関する事項①設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
Ⅰ. 基本方針
本学における各部局の事業展開、及び教育・研究水準の恒久的な向上を目指すには、まず自ら積極的に点検・評価を行う姿勢が極めて重要である。そのためには、現状を点検後、各点検項目を評価し、長所及び問題点を抽出したのち、将来的な改善・改革に向けた向上・充実のための方策ならびに課題を明確に打ち出していく必要がある。高等教育機関の質の保証は、国家的見地として必須であり、第三者評価の意義は大きい。もとより本学は、建学の理念である洗練された気品、透徹した知性、そして情操と思いやりによる奉仕のもと、豊かな人格の陶冶と能力の開発を目指した教育の充実を目指しているが、その建学の理念を保持しつつ時代の要請に応えうる教育を行っていくためにも、自己点検・評価を実施するとともに、それに基づく第三者評価を通じて質の高い教育機関を目指し、より良い大学づくりに取り組んでいくこととする。
現在、本学は開学後、約４年間が経過したが、設置の趣旨として生命の尊厳を基盤とした豊かな人間性を育み、保健・医療・福祉の養成に応え得る専門的知識・技術・態度を兼ね備えた人材育成を目標とし、各々の医療職間の連携の下で患者を中心とした良質な医療を担える人材養成を目指すため“医療連携の基礎” 科目と医療人としての資質を養うために“社会人セミナー” 科目を開講し、設置の趣旨及び目的が活かせるように実施している。
さらに、本学の建学の精神である“気品・知性・奉仕”について学生及び教職員は学長からの講演を聞くとともに、その内容を実行するにはどうすれば良いかなどの議論を行い医療人としての素養を深めている。
その他、留意事項で述べているように大学全体の教育・研究活動の活性化に向けて学部長、学科長及び各部局の委員長を中心とした学部運営会議（Ⅰ、Ⅱ）の設置を行い、学内における教育環境整備の充実や各委員会活動へのサポート体制の確立を図り、さらに、学生の教育活動等をサポート・充実させるため、臨地実習対策委員会、国際交流委員会、サイエンスキャンプ実行委員会、危機管理委員会、進路対策委員会等を設置している。
ＦＤ委員会では教員の教育的資質向上を図る目的でベストレクチャー賞を設け、学生による授業評価の高い上位3名（各前後期）を表彰するとともに、受賞者には学園祭での一般市民や保護者を対象とする模擬講義や、教員全員参加の中での模擬講義を年間数回にわたり実施することを義務付けている。また、教員同士が気楽に集まり日頃発生する様々な教育に関する問題点や教育方法等について議論する研修会（エジュケールカフェ）を設けている。

教員の研究活動への支援として平成24年度に制度化した自主研修制度についてもほぼ軌道に乗り、各教員が週1日を研修日として利用しながら研究成果の積み上げを図るとともに、学位未修得の若手教員に関してはほぼ全員が博士課程へ入学し、学位の取得に向けての教育活動を実践している。それに伴い、共同研究費助成（毎年１グループ）、優秀個人研究費助成（毎年３名）の制度も円滑に運営され、多くの教員から研究申請がなされ平成２
６年度は生命維持管理装置の研究開発への支援を実施した。
教員の教育研究における年間総合評価を行うための活動記録制度を平成２３年度にスタートしたが、その活動記録も教員全員が提出し学部長及び学長が評価している。さらに、本年１年間における大学の活動をまとめ、広報誌として発行し、それを保護者、臨地実習
指導者、高校等の関係者へ送付し、広く本学の活動記録の公開を平成２７年４月に実施した。
Ⅱ. 実施体制
自己点検・評価を行う体制として「自己点検・評価委員会」を組織し、以下のメンバー構成で実施する。
・学長（自己点検・評価委員長）
・学部長
・各部長（委員長）
・各学科長
・図書館長
・事務長
・その他学長が必要と認めた者若干名
Ⅲ. 実施方法
各担当部署は、別に定める担当点検項目についての現状把握・分析を行い、現状の実態とその評価（問題点・課題・展望など）報告書を提出する。その報告書を基に、「自己点検・評価委員会」は「自己点検・評価報告書」を取り纏め、その「報告書」により各点検
項目の再評価を実施する。再評価にあたっては、理事会・教授会の意見を聴取し、承認を経たものを「自己点検・評価報告書」として確定する。
自己点検・評価委員会を平成23年度、平成24年度、平成25年度、平成26年度に各1回開催
し、それぞれの項目にしたがい取りまとめを指示している。

Ⅳ. 結果の活用・公表
自己点検・評価結果は、「自己点検・評価報告書」として刊行し、理事会、全教職員に配布し、各自、本学の点検・評価の全体像を把握することで、現状の再認識ならびに改善・改革に活用する。また、「自己点検・評価報告書」の本学ホームページへの掲載を検討するとともに、関係各機関（大学基準協会、大学等）に配布することで、大学としての社会に対する説明責任を果たしていく所存である。
現在、平成28年度に自己点検・評価の受審にむけてＩＲ室を設置し、準備を行っている。
Ⅴ. 評価項目
本学の自己点検・評価項目は、「日本高等教育評価機構」が行う評価の基準に準じて、次の大６項目に亘る点検・評価を実施する。
① 建学の精神・基本理念他 ②沿革と現況 ③使命・目的 ④学習と教授
ⅰ学生の受け入れ ⅱ教育課程・教授方法 ⅲ学習及び授業の支援 ⅳ単位・卒業等
ⅴキャリアガイダンス ⅵ教育目的の達成・評価・フィードバック ⅶ学生サービス
Ⅷ教員配置等 ⅸ教育環境の整備 ⑤運営管理 ⅰ経営の規律等 ⅱ理事会の機能ⅲ学長のリーダーシップ ⅳガバナンス等 ⅴ業務執行体制 ⅵ財政基盤等
ⅶ会計 ⑥自己点検・評価、情報公開・説明責任 他