教育研究業績
2024年5月1日
氏名

研究分野

田辺忠史

学位

社会学

文学修士
研究のキーワード

文化・宗教・地域社会・スポーツ
教

育

上の能力

事項
１

教育方法の実践例

２

作成した教科書，教材

３

教育上の能力に関する大学等の評価

４

実務の経験を有する者についての特記事項

５

その他
職務上の実

績

事項

関す

資格，免許

２

特許等

３

実務の経験を有する者についての特記事項

４

その他
究業

著書，学術論文等の名称

単著・共著の別

績

等ににる

事

項

概関す

要る

事

項

概年月日

１

研に年月日

関発行所，発表雑誌等発行又は発表の年月 又は発表学会等の名称

す

要る
概事

項
要（著書）
1 実践経営学研究共著

1991年10月

ＳＳＢ出版会

経営学を「環境」「戦略」「経営」「課題」という枠組みと、それらを構成するサブカテゴ
リーと現実の経営が直面する問題群を中心に整序づけながら体系化を行う。
「女性と企業」「サービス化と労働の変化」
を分担執筆。前者では、「サービス化と女性の進出」、「パート労働・派遣労働と仕事意識の関連」を分析。後者では、サービス化という産業の構造変動が引き起こす「労働の質の変化」「就業形態や勤務形態の変化と多様化」ならびに「労働者の属性の多様化を促進する可能性」「日本的雇用慣行への影響」を分析。
Ｂ4版 全871貢本人担当部分：第4編4章 第1節9(p.750)
第2節6(p.761）
第4編5章 第4節(pp.816-823)
共著者：名東孝二、渡辺基之、高橋直也、佐野哲、沢田久一、横沢利昌、室本誠二、吉田勇、広井孝（以上 編集委員）他 456名

2 「首都圏問題」の位相と北関東共著

1995年3月

日本経済評論社

都市研究の視点から、東京一極集中問題と北関東の関連、とくにその対応の分析、研究を行う。「文化論」「情報化」「産業の構造変動「地域開発」といった理論面と、「将来ビジョン」「外国人労働者問題」「中小企業政策」「サービス化」などに関する調査研究を併せて行う。
「ニュービジネスと北関東」を執筆。ニュービジネスないしは都市型産業といわれている業種の経営者に対するアンケート調査をもとに、首都１００キロ圏におけるビジネス感覚と都市感覚を研究。新しい感覚を要求されるであろう業種の経営者達の考えやセンスを分析し、経営者の主観的意味づけが具体的なビジネスや今後の地方都市経済に与える影響を考察する。
22cm 全365貢
本人担当部分：11章「ニュービジネスと北関東」(pp.293-315)
共著者：高瀬浄、武井昭、中尾久、石川弘道、長谷川秀夫、柏木孝之、小林定義、岸田孝弥、木元正司、田辺忠史、安藤光俊

単著

1990年3月

上智大学社会学科『社会学論集』13

終身雇用・年功賃金・内部労働市場・企業内教育訓練などに代表される日本的雇用慣行を成立させている社会構造に関する研究。日本的雇用慣行が企業のコミュニティとして側面を創り上げる構造を説明し、交換原則に基づく経済合理性のみでは説明できない要因を「平等原則」「貢献原則」「能力主義」「必要原則」「属性的地位に応じて」「法律が帰属せしめるものに応じて」という６つの社会的配分の原理を適用して分析をおこなう。また、サービス化や情報化の進展がもたらす日本的雇用慣行への影響の分析を行う。 pp.100-118

2 現代の女性ワーカーと教育単著

1990年5月

ソフトサービス研究会編 雇用機会均等法を契機とした女性労働の変化『女性のための通信教育 を、その背後にある情報化・サービス化というガイド』 オクムラ書店 構造変動とそれに伴う職務内容の変化との関連において考察を行う。職務内容の変化・高度化にともない、従来のOJT中心の企業内教育ではなく、体系的な知識の必要性に対応した継続的な職業教育訓練が必要となっている現状を分析する。また、均等法を契機とする女性の労働に対する意識の変化を社会的性別役割（genderrole）の変化をともなう社会構造の変動ととらえ、フェミニズム運動との関連で分析をおこなう。
pp.38-47

3 欧米における職業と教育

単著

1990年5月

ソフトサービス研究会編 欧米諸国と日本との間の労働力率、男女間賃金『女性のための通信教育 格差、就業分野の差異等のデータ比較を行い、ガイド』 オクムラ書店 その背後にある教育制度や教育に対する考え方、能力観、平等観などの社会的要因を考察する。また、とくに女性の働き方に影響を与える高学歴化、晩婚化、子供の数の低下、離婚の増加、母子家庭・父子家庭の増加、独身者の増加などの分析を通して、専門・技術的な職業につく可能性の上昇と長期にわたる職業訓練の必要性を指摘する。同時に、欧米における従来の教育制度が、産業構造の変動にともない、職業教育制度として機能しなくなっている現状を考察する。pp.48-55

4 21世紀初頭の労働力需給
予測

単著

1991年6月

社会保障研究所『労働の 経済社会構造の変動を情報化・サービス化・国変容と社会保障に関する 際化・高齢化・女性の進出というキーワードを研究』中心にとらえ、複数の先行労働需給予測を比較検討し、労働市場の変化の方向性を分析する。
労働力率、労働人口、産業別雇用見通し、職業別雇用見通しなどの客観的データを分析し、さらに、女性の進出、高齢者の活用、外国人労働者の増加など労働市場の変容とそれに伴っておこるであろう問題を検討し、いくつかの予測モデルと起こりうる可能性のある問題点を指摘する。pp.1-19（学術論文）
1 日本的雇用慣行の存立構
造

5 青年僧侶の社会意識と社会活動

単著

1992年5月

駒沢大学仏教経済研究所 宗派を超えた青年僧侶で構成されるボランティ『仏教経済研究』 第20 ア団体とその行動に関する社会学的考察。超宗
号派で構成される集団が、個別宗派の活動とどのように異なり、どのように位置づけられているか、メンバーの行動、意識にどのような影響を与えているかを考察する。また、僧侶がつくる団体と市民グループ、政府組織との間には、実際の行動をはじめとして、どのような差異が存在し、それらが、僧侶たちの間で、どの程度意識されているかなどの問題を考察する。pp.205211

6 高年齢者の継続雇用と雇用管理方針

単著

1993年3月

上智大学社会学科会学論集』 16

7 僧侶および寺院の社会的役割

単著

1994年5月

駒沢大学仏教経済研究所 僧侶や寺院が社会から何を期待されているのか『仏教経済研究』 第22 を「役割」という社会学的概念を中心に分析を号行う。とくに、寺院の行う副業や僧侶の兼職などをどの程度まで許容するのか、といった現実の問題と壇信徒の期待を取りあげる。調査デー
タをもとに、檀家制度、僧侶の資質、寺院の副業等に関して、回答者の年齢・性別・寺院との接触頻度などの属性との関連において、クロス分析、重回帰分析、因子分析などを用いて考察を行う。pp.264-278

8 定年前管理職の就業意識

単著

1995年3月

上智大学社会学科『社会 定年を控えた50歳代のホワイトカラー層の仕事学論集』 18に関する意識や定年後の予定などを調査データに基づき分析を行う。「すべての高齢者が雇用機会を求めている」「高齢者は働く意欲が低い」といったステレオタイプ的な見方に対して、定年を間近にひかえた高齢者が、定年後の生活に対してどのような予定を持っているのか、また、仕事や労働に対してどのような意識を持っているかを検討する。「企業の雇用管理制度・慣行」と「労働者の仕事に関する意識や行動」との関連、また、労働者の定年後の予定と「仕事における重視項目」「仕事に関する考え」との共変関係を一元配置分散分析などを用いて分析する。pp.91-106

9 『首都圏問題』と北関東発展の指向性

共著

1995年3月

高崎経済大学付属産業研 企業経営者、研究者、公的機関に対するアン究所『産業研究』29-2
ケート調査をもとに、東京一極集中問題と北関東発展の方向性を研究。北関東地域における「東京一極集中」の弊害とその打開策および開発の方向性に関して、関係者の「意識」ないしは「認識」を中心に分析し、そうした現状認識が現実の経済発展に与える可能性を探る。問題点として、北関東が「首都圏」に帰属しているという意識が低いにもかかわらず、「東京一極集中問題」に対する関心は高く、「首都圏」と「東京圏」のズレが存在していることを指摘。
共著者：武井昭pp.1-13

10 加藤辨三郎

単著

1995年3月

駒沢大学仏教経済研究所 企業経営者個人の思想信条と経営との関連をラ『仏教経済研究』 第23 イフコース論に依拠し社会学的に分析。協和発号
酵（株）の創業者である加藤辨三郎を取り上げ、その宗教観およびそこから導き出される倫理観と経営者としてのあり方、企業理念への反映等の関連について、個人的時間と歴史的時間の両側面から考察を行う。仏教と経営の関係に関して、加藤は、直接的な経営方針ないしは経営上の施策への仏教の関与よりも、経営者としての心構えと仏教の関係を説いていることが指摘される。
p.215-222『社 高齢化に対応した企業行動を調査データに基づき分析。高年齢者の雇用機会が乏しく、高年齢者の積極的な活用が重要な社会問題として認識されている状況下において、雇用する側はどのように考え、また、いかに行動するのかに関して考察する。早期退職制度をはじめとする高齢者の複線的処遇や退職前準備プログラムなど高齢者への実際の対応および終身雇用制の維持、若年者の採用、高齢者の活用・教育訓練・適職開発等の人事管理に対する考え方を企業属性との関連を中心に分析を行う。pp.91-113

11 データが語る寺院経済単著

1995年12月

教化情報センター21の会 寺院の経済的基盤と僧侶の意識の関連、檀家の『現代教化ファイル』
意識と僧侶の意識の比較などを調査データに基vol 3
づき、分析を行う。檀家数、収入、収入・支出の細目、僧侶の給与、副業などの経済状況と僧侶の寺院経営に対する現状認識、将来展望や行動にどの様な差異が生じるかを考察する。また、葬式や法事などの収入による寺院の維持に関する考え方、僧侶のなすべきことなどを考察し、檀家制度をはじめとする現状の諸制度と寺院の経済活動などに関して、檀家の考え・意見と比較し、経済社会学的な考察を行う。
pp.35-43

12 宗教の私事化と若者アイ
デンティティ

単著

1996年5月

駒沢大学仏教経済研究所 「新新宗教」を中心とした一連の宗教的ムーブ『仏教経済研究』 第24 メントの担い手の中心である若者の宗教意識、号行動を、「宗教の世俗化」＝「私事化」という視点から取りあげる。社会経済的要因とイデオロギーの現況・アイデンティティの現況といった社会心理的要因を重視し、若者の「宗教に対する指向性」および「宗教的行為」の考察を行う。新新宗教は、対抗文化として機能しており、現代社会の持っている文化とは異なる文化（救済財）を供給することにより若者のアイデンティティの確保を可能にするサブシステムのひとつであることが指摘される。
pp.175-194

13 中小企業における福利厚
生の現状と働く者が抱く改善方向

単著

1999年12月

財団法人労働科学研究所 中小企業における福利厚生の現状をさまざまな『労働の科学』1998年12 属性を持った労働者が、それぞれどのような福月号（53巻12号）
利厚生施策を望んでいるかという観点から、調査ﾃﾞｰﾀにもとづき分析。企業側の施策実施理由や重点施策と労働者側の要望や意識とのズレを指摘し、ベネフィットとしての側面と労働者の生活安定のための援助としての側面を考察する。労働者側の要望は、ﾗｲﾌｽﾃｰｼﾞのそれぞれの段階において必要とされるものであり、現在の仕事と家庭生活のﾊﾞﾗﾝｽや将来の職業生活の充実を視野にいれたすぐれて健全な反応であることが指摘される。
pp.55-58

14 老人福祉施設の介護のあり方と今後の動向

単著

2000年8月

財団法人労働科学研究所 老人福祉施設の介護の現状とその問題点、ま『労働の科学』1999年 8 た、介護保険制度導入後の課題と施設運営の変
月号 （54巻 8号）化の方向などを施設に対する聞き取り調査をもとに考察を行う。現行の措置制度の廃止､在宅サービスへの移行､民間施設やホームヘルプサービス委託率の上昇など福祉サービスの多様化、職員増員配置などの加算措置の廃止等の財政上の変化が指摘される。これらに備えて、効率的運用のための作業量の時間的変動と業務内容を見直し､パート労働者の増強､業務の外部委託などの対応が検討される。 pp.10-15

15 女子労働と性別役割観
ジェンダーとアイデンティティに関する知識社会学的一考察

単著

2002年7月

西武文理大学研究紀要
No.3

女子労働と社会的・文化的に規定をされた性別役割(gender role)の関係を分析するにあたり、両者の間にアイデンティティを媒介変数として組み込むことを試みたものである。「家庭内の役割」が、「アイデンティティを固定化」し、女性を「周辺的労働者に固定化」するメカニズ
ムが考察されるが、性別役割分業そのものではなく、役割に対する考え方、規範化した「役割観」との関連がとりあげられる。特に、ジェンダーを構成する「家族」「主婦」「母性」とアイデンティティの構築の関連が取りあげられる。
pp.103-112

単独

2013年7月

西武文理大学研究紀要
No.21

経済産業省が提唱した概念である「社会人基礎力」の外延と内包、概念の前提ないしは根拠となる社会観・価値に関して知識社会学的分析を試みたものである。概念の問題点としては、つねに「成員」として捉え、個人として地位や役割を選び取るということが想定されていないこと、過度の一般化と産業社会への価値の一元化があげられる。pp.37-43（その他）「研究ノート」
1 社会人基礎力に関する知識社会学的一考察

2 介護現場における介護専
門職と利用者による互恵型サービス実現の条件

単独

2015年7月

西武文理大学研究紀要
No.24

単独

2021年3月

2020年度健康福祉マネジ 「健康サービス」概念と本学の「健康サービスメント学科共同研究「健 コース」のカリキュラム及び学びの現状を確
康福祉マネジメント学を 認・分析することにより、「健康サービス分野学ぶ意義」報告書におけるマネジメント」を確認するとともに、今後の展望を検討する。「健康分野におけるマネジメント」に必要なものは「健康そのもの理解」(健康を学ぶ)、「経営組織の運営・戦略」(マネジメント・マーケティングを学ぶ)、「社会変動の方向を見据える」(社会を学ぶ) で、今後の本学のカリキュラムに関しては、学科単位ではなく学部カリキュラムも視野に入れ、「社会変動に伴う新規産業・事業の理解」「イノベーション・マネジメント」分野に力を入れる必要があると考えられる。pp.67-71

単独

2022年3月

2020年度健康福祉マネジ 現行の健康福祉マネジメント学科の教育の範囲
メント学科共同研究「健 を議論の対象とし、また、コースのカリキュラ
康福祉分野におけるホス ムを構成する専門科目だけではなく一般教育科ピタリティ教育モデルを 目から専門科目までを視野に検討する。本コー求めて」報告書
スのカリキュラムは、「体験科目・対人関係演習」＋「心理学・健康サービスビジネス・スポーツマネジメント」で成り立っている。「健康サービス」領域におけるホスピタリティ教育
は、他者に気づける可能性があることを前提に「他人の置かれている状況（立場・感情・経験）を理解する能力」の涵養が必須のものとなることが指摘される。pp.41-42

単独

1991年7月

第37回東北社会学会大会 第２次産業を中心に形成された日本的雇用慣行が、サービス化の進展という経済社会変動により変化する可能性と方向性の考察を行う。「熟練労働の分解、技能の標準化により内部労働市場の合理性」が、「中途採用の増加、就業形態の多様化により層別管理の合理性」が、「女性の進出、多様な就業形態の普及で生活給的年功賃金体系の合理性」が失われる可能性が指摘され、異分子の進入により、閉鎖的な集団主義的側面が変容する可能性が指摘される。

2 女子労働の増大と雇用慣行の変容

単独

1991年11月

第63回日本社会学会大会 情報化・サービス化の進展が、周辺的労働力である女子労働力の増大を促進し、さらに、男子基幹労働力とは異なった就業形態や勤務形態の多様化を招き、この事が雇用慣行へ与える影響の可能性を考察。サービス化の進展にともなって女性が進出可能な職種が拡大し、さらに、就業・勤務形態の多様化・専門職制の確立は女性の進出を促進する。この結果、サービス化は就業形態であれ勤務形態であれ多様化を押し進める。女性の進出が今までの働き方を変える可能性を指摘する。

3 定年前管理職の就業意識

単独

1994年10月

第66回日本社会学会大会 定年前管理職の定年後の選択肢、仕事に関する指向性、中心的生活関心などに関して調査デー
タを用いて分析を行う。高齢者の雇用に関するステレオタイプ的な見方に対して、分散分析などを用いて考察を行うことにより、高齢者の多様性と高齢期の柔軟な働き方を促進することの必要性が指摘される。「労働力」ないしは「労働者」としての観点からのみの施策の中に、さまざまな、そして、個々の「労働主体」の生活全体の中での「働くことの位置づけないしは意味付け」といった観点を枠組みの中へ取り込むことが今後の重要な課題として指摘される。

「その他」
1 健康サービス分野におけるマネジメント

2 健康サービス分野におけるホスピタリティ教育の方向性「学会発表」
1 サービス化の進展と日本的雇用慣行「調査報告書」
A 労働省委託調査〈計9報告書〉

介護サービスの利用者と提供者がともに楽しみ、協働するという互恵型サービス(Win・Win)を可能にする条件を文献並びにアンケート調査により模索した。その結果から得られたのは、介護行為以外の非日常的な演出と日々の刺激であった。さらにそれを実現するための条件が、介護職員のスキルアップと事業所の適正運営という普遍的な条件・課題であった。
pp.3-26

1 出向・職種転換についての現状と展望

共著

1988年3月

財団法人日本職業協会

出向・転籍・配置転換等に関する調査研究。
本人担当部分：事業所ヒアリング調査
研究委員：井上捷夫、岡本英雄、酒井充、佐藤重俊、篠原幸哉、野村栄一、中島寧綱

2 変形勤務制についての調査研究報告書

共著

1990年3月

財団法人日本職業協会

フレックス勤務制、在宅勤務制 サテライトオ
フィス勤務制等に関する調査研究。
B5版 全264貢本人担当部分：事業所ヒアリング調査
研究委員：井上捷夫、岡本英雄、酒井充、佐藤重俊、篠原幸哉、野村栄一、中島寧綱

3 流通業及び外食産業におけるアルバイターの雇用管理等に関する調査報告書

共著

1991年3月

財団法人日本職業協会

学生アルバイターやいわゆるフリーター等に対する雇用管理に関する調査研究。
B5版 全259貢
本人担当部分：事業所ヒアリング調査
研究委員：井上捷夫、岡本英雄、折橋治泰、酒井充、篠原幸哉、牧野紀市、中島寧綱

4 高年齢労働力需給動向に関する調査研究 Ⅰ

共著

1991年3月

財団法人産業雇用安定セ 高齢者雇用に関して、定年退職者数などの数値
ンター的把握、企業の制度、高齢者の仕事意識等に関する地域別（東京・愛知・大阪）比較調査研究。
B5版 全343貢
本人担当部分：第2章 Ⅲ(pp.35-61)
第3章 Ⅲ(pp.121-131)
共著者：岡本英雄、田中勉、田辺忠史、
馬場哲也

5 高年齢労働力需給動向に関する調査研究 Ⅱ

共著

1992年3月

財団法人産業雇用安定セ 高齢者雇用に関して、定年退職者数などの数値
ンター的把握、企業の制度、高齢者の仕事意識等に関する地域別（神奈川・兵庫・福岡）比較調査研究。
B5版 全364貢
本人担当部分：第2章 Ⅱ．Ⅲ(pp61-120)
共著者：岡本英雄、田中勉、田辺忠史、吉井恵美

6 高年齢労働力需給動向に関する調査研究 Ⅲ

共著

1993年3月

財団法人産業雇用安定セ 高齢者雇用に関して、定年退職者数などの数値
ンター的把握、企業の制度、高齢者の仕事意識等に関する地域別（東京・愛知・大阪・北海道・京都・広島）比較調査研究。
B5版 全222貢本人担当部分：第2章 Ⅱ(pp33-59)
共著者：岡本英雄、田中勉、田辺忠史、
吉井恵美

7 中小企業における福利厚
生に関する調査研究報告書

共著

1995年3月

財団法人日本職業協会

中小企業における福利厚生施策の実施状況と施策に対する企業側の考え等に関する調査研究。
B5版 全190貢
本人担当部分：事業所ヒアリング調査
研究委員：岡本英雄、久米益雄、酒井充、篠原幸哉、長谷川茂、牧野紀市、中島寧綱

8 中小企業従業者の福利厚
生施策についての意識及び中小企業団体における福利厚生施策についての取り組みに関する調査研究報告書

共著

1996年3月

財団法人日本職業協会

中小企業従業員の福利厚生施策についての満足度や要望、および中小企業を補完する役割を担う業界団体の施策実施状況や認識に関する調査研究。
B5版 全184貢
本人担当部分：中小企業団体ヒアリング
調査
研究委員：岡本英雄、久米益雄、酒井充、篠原幸哉、長谷川茂、中島寧綱

9 中小企業における非正規従業者の雇用管理に関する調査研究報告書

共著

1997年3月

財団法人日本職業協会

中小企業における非正規従業員の賃金・労働時間・教育訓練・福利厚生・勤労意欲向上策等に関する調査研究。
A4版 全140貢
本人担当部分：事業所ヒアリング調査
研究委員：岡本英雄、久米益雄、酒井充、篠原幸哉、長谷川茂、中島寧綱

B その他の調査研究〈計3報告書〉

1 首都圏寺院経済の現状と課題Ⅰ

共著

1991年5月

駒沢大学仏教経済研究所 首都圏の中小寺院の経営の現状に関する調査研究。寺院の宗教行為による収入のみならず副業まで含めた経営基盤と住職の宗教ならびに寺院のあり方に関する意識を考察。
A5版 全69貢
本人担当部分：Ⅳ「寺院及び僧侶の現状と今後の展望について」(pp.29-36)
共著者：武井昭、工藤豊、高橋正己、田辺忠
史、机光男、吉田静邦

2 首都圏寺院経済の現状と課題Ⅱ

共著

1993年5月

駒沢大学仏教経済研究所 寺院経営と檀家制度に対する檀家の意識に関する調査研究。
A5版 全42貢
本人担当部分：Ⅰ「回答者のプロフィール」Ⅱ「菩提寺及び仏事に関して」(pp.10-15)
共著者：武井昭、工藤豊、高橋正己、都通憲三郎、吉田静邦、大戸章義、田辺忠史、机光男

3 経営者の宗教意識

共著

1996年5月

駒沢大学仏教経済研究所 大企業経営者の宗教観をはじめとする価値意識と経営理念の関連に関する調査研究。東証１部上場企業の経営者へのアンケート調査。
A5版 全103貢
本人担当部分：アンケート調査の結果分析(1)(pp.5-21)
共著者：武井昭、高橋正己、田辺忠史、単著

1990年9月

社会保障研究所『海外社会保障情報』
No.88

単著

1999年10月

財団法人労働科学研究所 職場のストレスマネージメントに関するシンポ『労働の科学』1998年10 ジウムの講評。「職場のまともさ」と心の健康月号（53巻10号）がテーマである。ストレスを増大させている経
pp.38-39
済社会状況や職場の状況はもちろんのこと、「早期発見・早期治療」中心の健康支援活動に対する疑問という問題意識のもとに開催されたシンポジウムである。

単著

2000年7月

財団法人労働科学研究所 村上陽一郎著『安全学』青土社 1998年12月刊の『労働の科学』1999年7 書評。科学史・科学哲学を専門とする著者が、月号（54巻7号）「安全学」という新しい学問を試み、その輪郭ならびに可能性を論じているものである。著者の目指すところは、現代社会における「多種、多様、そして多層な危険と対面し、安全を求める人間の営みを、それなりに統一的に把握してみることはできないか、あるいは個々の現場で積み重ねられている安全への努力を共有し、共通に議論するプラットフォームを造り上げることはできないか」という点である。

「翻訳」
1 シンガポール中央積立基
金

Tay Boon Nga,"The Singapore Central Provident Fund :Evolution andPolicy object"の翻訳
原著は、シンガポールの社会保障システムである中央積立基金(CPF)に関する論文。「ＣＰＦの歴史の概略」「基金の仕組み」「ＣＰＦの発展の展開と政策目的」「社会保障としての有効性」「マクロ政策の手段としての機能」などが議論されている。
pp.31-46「シンポジウム講評」
1「職場のまともさと心の健康」を聞いて『書評」
1 『安全学』