浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書(WIA)の更新版
第 3 部：浸透性殺虫剤の代替手段
Lorenzo Furlan1・Alberto Pozzebon2・Carlo Duso2・Noa Simon-Delso3・Francisco Sánchez-Bayo4・Patrice A. Marchand5・Filippo Codato6・Maarten Bijleveld van Lexmond7・Jean-Marc Bonmatin8
受付：2017 年 8 月 8 日/受理：2017 年 12 月 13 日
Environ Sci Pollut Res https://doi.org/10.1007/s11356-017-1052-5©The Author(s) 2017. This article is an open access publication
ネオニコチノイド研究会監訳第 2 版：2020 年 3 月【Erratum：第 2 部表 3（p.65）に 1 ページ分画像の欠落があったため修正。以降、ページ番号を繰越し。
】

要旨
害虫防除のため農薬を過信することは、農業の生産性を支える環境サービスに深刻なダメージを与える。浸透性殺虫剤の広範な使用、特にネオニコチノイド系とフェニルピ
ラゾール系フィプロニルの、害虫防除における実際の使用、収量への効果、20 年近い使用時期を経てこれらの化合物に対して生じた害虫の耐性について検証する。耐性は、長期
的には、合成農薬以外の手段方法によってのみ克服しうる。
さまざまな害虫防除戦略がすでに存在し、経済的な損害を被ることなく、収量を維持しながら、十分な害虫の防除を達成できる。収量減に対する斬新な共済保険を、殺虫剤を使うことなく生産者の作物と生活を守る代替手段として例示する。最後に、真に持続可能な農業のために、自然の生態系サービスを主体とした、化学物質に頼らない新しい枠組みが必要であるという結論を示す。これは WIA 第 1 版(以下、WIA1)の結論を再度支持するものである(van der
Sluijs et al. Environ Sci Pollut Res 22:148-154, 2015)。

序論
浸 透 性 殺 虫 剤 に 関 す る 統 合 的 な 評 価 書 (WIA1)(Bijleveld van Lexmond et al. 2015; van der Sluijs et al.
2015) の出版以降、いくつかの新しいネオニコチノイドとフィプロニルに関する研究がなされた。この更新版では、2014 年以降出版されたすべての情報を集め、WIA1と同じく検討する。第 1 部(Giorio et al. 2017, this special
issue)はネオニコチノイドとフィプロニルの作用機序と代謝、他の農薬やストレス因子との協働、分解産物、環境汚染について取り扱う。第 2 部は、ネオニコチノイドとフィプロニルの、水生、陸生の無脊椎動物、脊椎動物への致死および亜致死作用と生態系への悪影響を扱う。
本第 3 部は、一年生および多年生の作物への浸透性殺虫剤使用の代替手段に焦点を置く。ネオニコチノイドとフィプロニルに対する害虫の耐性についても検討する。
作物防除のためのネオニコチノイドとフィプロニルの予防的使 用は、 害虫防除 のための 総合的 病害虫管 理キーワード 浸透性殺虫剤、ネオニコチノイド、共済制
度、保険、害虫防除、耐性、生物的防除、IPM、総説(integrated pest management; IPM) の 対 極 に あ る

1 Veneto Agricoltura, Legnaro (PD), Italy

IPM については、(a)一年生作物、(b)多年生作物(果樹や2 Department of Agronomy, Food, Natural Resources, Animals andEnvironment, University of Padova, Viale dell’Università 16, 35020
Legnaro (PD), Italy(Barzman et al. 2015; Furlan et al. 2016; Stenberg2017)。
ブドウ)の 2 種類の作物に分けて説明した。IPM 実施に伴うリスクを補償する新しい共済制度(Mutual Fund)の手法
は、イタリアではコムギ栽培に広く適用されており、IPM

3 Beekeeping Research and Information Centre, Louvain la Neuve, Belgium
4 School of Life and Environmental Sciences, The University of Sydney, 1Central Avenue, Eveleigh, NSW 2015, Australia
5 Institut Technique de l’Agriculture Biologique (ITAB), 149 Rue de Bercy,
75595 Paris, France
6 Condifesa Veneto, Associazione regionale dei ccnsorzi di difesa delVeneto, Via F.S. Orologio 6, 35129 Padova (PD), Italyを導入する生産者と生態系にとって多くの利点がある。
ネオニコチノイドとフィプロニルの環境への悪影響を示す情報は多く、(1)無脊椎動物への非常に高い毒性(Pisa et al. 2015, 2017) 、 (2) 脊 椎 動 物 へ の 高 い 毒 性(Gibbons et al. 2015; Pisa et al. 2017)、(3)土壌への高い残留性と表層水汚染の両方による生態系および生態系サ7 Task Force on Systemic Pesticides, 46 Pertuis-du-Sault, 2000 Neuchâtel,Switzerland

ービスへの悪影響(Bonmatin et al. 2015; Chagnon et al.

8 Centre de Biophysique Moléculaire, Centre National de la Recherche
Scientifique (CNRS), Rue Charles Sadron, 45071 Orléans, France

場所を含むあらゆる作物への広範かつ大量の施用

2015; Giorio et al. 2017; Pisa et al. 2017)、(4)農地以外の(Simon-Delso et al. 2015; Douglas and Tooker 2015)などがある。それでもこれらの殺虫剤の削減や段階的廃止が88

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進まない理由として、作物収量と生産者収入が減ることについての知見は、以前報告されたネオニコチノイドのへの恐れがあるようだ。浸透性殺虫剤の予防的施用の有ダ イ ズ (Seagraves and Lundgren 2012) お よ び コ ム ギ

効性と、施用が引き起こす環境破壊に関する正確な情報(Macfadyen et al. 2014)への有用性の否定と一致している。

は、合理的な解決策を探る一助になるはずだ。そして、

トウモロコシについては、入手可能な主にイタリアで殺虫剤耐性を考慮すれば、すでに存在する代替手段が害の研究論文によれば、穀物の収量に対するネオニコチノ

虫防除としてより持続可能であることを、規制する側にイド種子処理の効果はほとんど認められなかった(15 年

提示するべきである。

間分の野外試験に関する研究、Furlan and Kreutzweiser
2015 を参照)。これは、主として害虫集団の大半が、経農業におけるネオニコチノイドとフィプロニル

済的損害を与えるレベル以下であったことに起因する。
ネオニコチノイドの発芽への作用を示す研究結果もあネオニコチノイドと収量
ネオニコチノイドが実際のところ防除にどれだけ役立っているかを示す情報は少ない。しかし、ヨーロッパで3 種のネオニコチノイド(クロチアニジン、イミダクロプ
リド、チアメトキサム)とフィプロニルに暫定禁止措置が講じられて(EU 2013a, b)以降、作物収量が著しく下落す
るのではないかという懸念がメディアや科学誌で表明されたが(例：Matyjaszczyket al. 2015 のポーランドのトウ
モロコシとナタネ)、信頼できるデータや統計に基づいたものではなかった。
フィンランドでは、虫媒花作物の収量は変動が大きい
が、風媒花作物はここ数十年安定した伸びを示している。
虫媒花作物の収量減に関連すると考えられる要因を分析すると、ナタネの収量の動向と地域でのネオニコチノイ
ド粉衣種子使用の増減との間に有意な線形相関が見られた(Hokkanen et al. 2017)。具体的には、ネオニコチノイ
ドによる種子粉衣の増加につれ、ナタネの収量が減少している。同時に、昆虫による授粉の恩恵を受ける作物の栽培地においてミツバチの群が利用可能であることは、
ナタネの収量の動向に、線形の有意な影響を与えた。(訳者注：ナタネの授粉および収量には、野生の授粉生物がる。
シンジェンタが共著者となった Nogueira Soares et al.
(2017)の論文では、チアメトキサムのメロンとスイカの種子処理は、生理的能力を高めるという。対照的に、
Tamindžić et al. (2016)は、製剤 3 種(ポンチョ、ガウチ
ョ、クルーザー)は近交系のコムギ数種の発芽を阻害するという結果を発表している。最も有害なのは、ガウチョ(有効成分イミダクロプリド)で、クルーザー(有効成分チ
アメトキサム)とポンチョ(有効成分クロチアニジン、チ
アメトキサム派生物)と比べて有害だった。
Deguines et al. (2014)は、過去 20 年にわたるフランスの 54 種の主要作物に関する全国規模のデータを解析した。農業集約化による利益は、授粉者への依存が高まる
につれ減少しており、集約化した農地では、授粉者に依存する作物の収量増加に失敗し収量の不安定化が繰り返し生じていることを指摘した。著者らは、農業集約化の利益は、授粉サービスの減少と相殺関係にあると考えられるため、生態系サービスの最適化による生態学的農業
集約化(reviewed by Kovács-Hostyánszki et al. 2017)が必要だと結論づけている。言い換えれば、浸透性農薬の予防的施用は、管理下および野生の授粉者双方に影響を与え(Pisa et al. 2015, 2017)、授粉者に依存する作物の増収を妨害する。

重要な役割を担うが、その数を知ることは難しい。そこ
で野生の授粉生物の足りない部分をミツバチが補えば収量は維持されると考え、ナタネ畑の周辺の養蜂家が管理しているミツバチの群の数を調べたところ、ミツバチの群がナタネ畑の周辺にあると、収量維持に役立っている
傾向が検出された。)ナタネの調査期間中、景観とミツバ

農業における浸透性殺虫剤の代替策
一年生作物
一年生作物の主要害虫に対する浸透性殺虫剤の施用

チの群の数は変化しなかったので、著者らは、収量減の

一年生作物の主な害虫に対するネオニコチノイドとフ唯一の原因として考えられるのは、15 年間に及ぶネオニィプロニルの使用については、Furlan and Kreutzweiser

コチノイドの種子処理だろうと述べている。

(2015) 、Simon-Delso et al. (2015)の論文で述べた。そイギリスでは、Budge et al. (2015)は、イミダクロプリの中で浸透性殺虫剤の主な用途は、例えば粉衣処理など

ド種子処理によりナタネの収量は有意に増加しないこと

予防的なもので、それゆえ IPM 原則に反するものであるを示した。種子処理をすると、その後の殺虫剤葉面散布と強調された(Furlan et al. 2016)。

回数を減らせるため、数年間は、生産者にとり収益がよくなるが、11 年間にわたる蜂群喪失とイングランドおよびウェールズでのイミダクロプリド使用パターンには相関関係があることも明らかになった。このナタネの収量

一年生作物の害虫防除に対する代替策
最新の IPM 技法により、ネオニコチノイド施用の需要を 確 実 に 抑 制 し う る こ と が 2015 年 の Furlan and89

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部

Kreutzweiser (2015)の論文で示された。生産者の実践的リア外での Saussure et al. (2015) の研究により、これま

技術向上と IPM 導入を補助する特別な共済制度創設のでの土壌殺虫剤施用の収支が非常に大きなマイナスだっために、トウモロコシなどの感受性の高い作物への土壌たことが証明された。この地図の第 1 レイヤーには主な中虫害、主に線虫被害の危険をもたらす因子のデータが、土壌特性(有機物含有、粒子の粗さ、pH)；第 2 レイヤー

もっと必要であることが強調されている。実際には、害には主な農業上の性質(輪作、水はけ)；第 3 レイヤーに虫のレベル評価は行なわれないことが多い。なぜなら、は利用可能な昆虫情報、すなわち主要コメツキムシ種の手間のかからない安価な方法(低収益の作物には必須で個体数レベル、数年間ベイトトラップ(誘引餌を使ったある)や害虫の個体数予測が外れるリスクを補填する保罠)で調査した線虫の有無と生息密度が記されている。第

険がないからである。この問題に取り組んだ最近の興味

4 レイヤーで、存在するリスク因子が相互作用して起き深い研究がある：イタリアでは 29 年間にわたる長期研る効果を再現する。このシステムによって、地域ごとの究の結果、線虫被害のリスクを高める最重要因子を抽出

リスクレベルの違いが一覧できる。線虫リスク区分(例：

し、作物の防除の必要に見合った、低コストで信頼できリスク因子の数に基づいた低・中・高)に応じて、それぞる予報が可能になった(Furlan et al. 2017)。

れ固有の IPM 戦略を設定する、例えば、高リスク地域でリスク評価に単変量解析を適用し、被害発生に影響をは線虫生息密度を評価し、低リスク地域では殺虫剤施用

与える主な因子を特定した。そして、この特定された因やモニタリング継続を中止するなどである。リスク因子

子群を用いた多因子モデルを適用した。このモデルは、が複数存在するところでは、経済的問題となりうる線虫

最も強く影響を与える因子を見出し、それぞれの因子が個体数がある場所を特定する詳しい方法が記されている。

互いにどのように被害の危険性に影響を与えるかを分析

この方法で、トウモロコシへの経済的閾値を超えた時そすることができる。最も強いリスク因子は、害虫種コメの場所にだけ防除を実施し、それ以外は高価な土壌用殺

ツキムシ(Agriotes brevis)の優勢、有機物含有 5％以上、虫剤の使用を回避することが可能である。実は、トウモ

牧草地および二毛作を含む輪作、水はけの悪さ、別の害

ロコシに線虫大発生を引き起こすリスク因子は、トウモ

虫種コメツキムシ(Agriotes sordidus)の優勢だった。周辺

ロコシ以外の作物でも同じである。したがって、この方環境に害虫発生した草地があることも重要なリスク因子

法はどの畑作物の IPM においても適用可能だ。

であることが以前に他の研究者によって確認されているリスク因子のない畑を選ぶことで、虫に弱い野菜を含(Blackshaw and Hicks 2013; Benefer et al. 2012;

め、あらゆる作物の病虫害リスクが低減できる。線虫被Hermann et al. 2013; Saussure et al. 2015)。多因子モデ

害リスクの評価は、農期ごとに対策不要な農地の範囲を

ルは、前述したリスク因子が 2 つ以上同時に存在するこ見積もる強固な基盤で、収量が落ちるリスクがない。イとがトウモロコシの線虫被害リスクを著しく上昇させ、タリアでは、IPM 実施により、土壌殺虫剤ないし殺虫剤

いっぽう、リスク因子が存在しない場合の被害可能性は

種子処理を使用しているトウモロコシ畑は最大でも約常に低い(1％以下)ことを示した。この結果により、どの4％となった。つまり、96％の畑には殺虫剤施用が不要な国でも低リスク地域と高リスク地域を特定し、地図化しのである。トウモロコシの土壌害虫に正確な IPM 閾値をて準備することが可能になった。

設定することは、どの場所でも可能なはずだ。例えばリ

この情報は、IPM 実施に利用することができ、ヨーロッスクのない地域では、土壌殺虫剤や殺虫剤処理種子が必パ全土でトウモロコシの土壌害虫食害に備えることがで要な土地はトウモロコシ畑の 1％以下だろう。土壌有機

きる(Furlan et al. 2016)だけではなく、土壌への殺虫剤施物が 5％を超える土地では、広く分布するコメツキムシ用を大幅に削減し、生産者の収入を減らさずに、ただちに種 Agriotes sordidus の防除に殺虫剤を要するトウモロコ

農業の環境影響を低減することに役立つだろう。実施には

シ畑は全体の約 20％になる。広大なエリアにリスクが散2 段階の過程がある：(ⅰ)フェロモントラップを用いたコ

在する場合の IPM 閾値は、さまざまなリスク因子によっメツキムシ個体数モニタリングを含む「地域全体の」リスて生じる被害リスクの平均と、それぞれのリスク因子がク評価(Furlan and Kreutzweiser 2015)と、(ⅱ)リスク評価

存在する耕地の表面積を勘案した値となるだろう。このによりリスク因子の存在を確認した畑の追加モニタリン

値は、調査された種が潜在する地域ですぐに適用できるし、

グ調査(Furlan et al. 2016)である。有害な集団を見つけた

他のエリアにも広げることができる。実際、生物種および時、土壌の湿度や温度に基づいた線虫活動予測モデルを用

または気候条件が異なる地域では、地域ごとの確認と修正

いて、幼虫が実際に被害をもたらすかどうか判断することの作業が必要だが、同じ主要なリスク因子が鍵となるのだができる(Jung et al. 2014; Milosavljević et al. 2016)。

ろうから、これまで述べた IPM アプローチを用いるべき

この作業の結果に基づき、耕地ごとにマッピングし、である。この仕事で研究されたコメツキムシ種が広く分布

高リスク地域をピンポイントで見つけることができる。

するところではどこでも IPM を適用することが可能だろ

この調査で見出されたリスク因子のマッピングと、イタ

うし、正確な比較がなされれば、その他のコメツキムシ科

90

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部の分布するところでも適用可能であろう。
1. 共済制度による補償

表１

イタリアのトウモロコシ共済制度の概要

IPM において、リスク因子と限定的な畑の直接モニタ

加入者

農業協同組合のメンバー

リングから害虫に対し低リスクと判定し、低コストの手義務

・播種後７日以内に契約・適正耕作規範の履行法を適用する際に重要となってくるのは、IPM 予測に反・EU 指令 128/2009/EC の履行

して自然の変動性により土壌害虫被害が起こった畑に対して、生産者が適切な補償を受けることである。このよ
うな場合にはリスク保険の補償金が大いに役立つ。保険・”一年生作物公報”の推奨事項の履行
補償され
るリスク

・土壌害虫（ハリガネムシ、タマナヤガ）による植物密度(畑に生えた作物)の不良による補償/共済制度は、個々の農業者組合、あるいは EU
指令(1305/2013/EU)の支援を受けて行ないうる。リスク・フザリウムなどによる病害（根腐れ、赤カビ病など）による植物密度(畑に生えた作物)の不良が 1％以下の場合、被害を受けた畑への支払いは 1 ヘク・トウモロコシ根切り虫（WCR）による被害

タール当たり数ユーロ(土壌殺虫剤の 10 分の 1 以下)で間に合い(Ferrari et al. 2015)、土壌殺虫剤を使用してい・野生動物による収量減少
費用

3-5 ユーロ/ha（洪水、多雨、低温、干ばつ、害虫リス
ク、病気、野生動物すべてを含む）

補償

・WCR 被害による転作(1000 ユーロ/ha を上限）

たにもかかわらず被害が生じる可能性の方が高い(Saussure et al. 2015)。共済制度は生産者の組合が運営する手法で、地域間のリスクを分散して補償するのが目的

・天候不良（例、干ばつ、洪水、低温）による植物密度(畑に生えた作物)の不良

・以下の費用に対し 500 ユーロ/ha を上限：である。この制度は非営利的で透明性の高いルールを持○１m2 当たりの生存種子が 4 以下の場合の再播種（250 ユーロ/ha を上限）つ。補償は基金の原資に見合った額となっている。予測○播種の遅れによる収量減（250 ユーロ/ha を上限）

したコストより支出が少ないので、基金の貯蓄は増加しモロコシハムシ、雑草などによる被害を補償するためのている。私営の保険会社が現在カバーしていないリスク

歳入が 160,335 ユーロ、実際の支払金が 83,863 ユーロ(洪水などの天災、畑作物の発芽直前直後の野生動物や害(52％以下)。したがって、次年度以降の共済制度資金は虫による被害など)も補償している。ここで紹介したイタ

大幅な黒字になった。

リアの導入事例では、農業面で重要な 2 州、ヴェネト州

表 2 では、トウモロコシの種子や植え付け時の苗に対とフリウリ＝ヴェネツィア・ジュリア州の広範な地域する土壌殺虫剤の予防的施用というアプローチと、共済(47000 ヘクタール以上)が加入している。

制度に基づく IPM アプローチを比較した。IPM 実施に

上記地域では、長期研究調査(29 年以上)によって、土壌関する生産者のコストと、共済制度運営のコストは、そ害虫に起因する経済的損失リスクが 4％以下となり、防れぞれ以下にまとめた：

除の必要エリアを特定できる信頼性の高い IPM が行なわれている。先に述べたように、リスク因子がなければ、

1. 生産者の IPM 実施コストを表２の左から 5 列目に経済的損失を受ける可能性は非常に少なく、ほとんどの記載した。生産者の義務は「一年生作物公報」の IPM

土地で土壌殺虫剤の施用が不要となる。リスク因子があガイドに則して IPM 原則を実施することだ。リスク因る場所では、ベイトトラップで線虫個体数を適確に把握子の存在を評価するだけなら(表の４行目参照)、1 人のし、トウモロコシの経済的閾値を上回る場所と時点での技術者が 4～5 時間のみ必要である(約 100 ユーロ

み防除戦略を実施する。これが、浸透性殺虫剤の全体的/100ha)。フルに IPM 実施が必要ならば(表の３行目参かつ予防的な施用の正反対であることは明白である。共照)、総コスト見積りは 1,000 ユーロ/100ha となる。ベ

済保険は、IPM の誤り、例えば地域内の線虫の個体数

イトトラップでのモニタリングにより、このリスクがの経済的リスクの過小評 価などのリスクもみてい る

ある地域は 16 ha(ヘクタール)だったと仮定する。2 時(Furlan et al. 2015)。このリスク評価に基づき、特有の間のモニタリングで約 40 ユーロ/ha かかることから、「トウモロコシ共済制度」が創設された。主な特徴を表

小計 40×16=640 ユーロ、60 ユーロの資材費、100 ユ

1 にまとめる。概要は、生産者に「一年生作物公報」で推ーロの旅費と手数料、200 ユーロの耕地ほかのマッピン

奨する IPM 手順を踏まえ、どうしても必要な場合にのみ

グを含む正確なリスク分析費用という内訳となる。な

農薬を使用することを義務づけ、失敗した場合や不測のお、これらの費用は、ヨーロッパでは IPM 原則の順守

被害があった場合に保険金を受け取る。

と IPM 公報を参照することが EU 加盟国に義務付けら

トウモロコシ共済制度の実施により、2015-2016 年でれているため、追加コストと見なすべきではない。

以下の経済面、管理面の効果があった：2 年間で平均
47,558 ヘクタールが契約対象；費用は 1 ヘクタール当たり 3.3 ユーロ(土壌殺虫剤の約 10 分の 1)；線虫、トウ91

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部

表２

イタリアのトウモロコシ栽培の農業戦略４種の比較戦略

共済制度のみリスク因子による IPM+モニタリング＋共済制度
リスク因子による IPM ＋共済制度
土壌殺虫剤（予
防的）

基準
面積
（ha）

殺虫剤
面積
(ha)

殺虫剤
費用
（€）

IPM
費用
（€）

共済制
度費用
（€）

戦略
費用
（€）

損害額
（€）

総額
（€）

差額 a
（€）

2009/1
28/CE
指令の
遵守

環境と
公衆衛
生への
リスク

総合評
価（5
段階）

100

0
10

0
400

0
1000

500
500

500
1900

2000
500

2500
2400

-1500
-1600

yes
yes

なし
低い

+++++
+++

20

800

100

500

1400

750

2150

-1850

部分的

中等度

＋

100

4000

0

0

4000

0

4000

0

No

高い

＋

データは、最重要リスクがある土地が 16%を占める耕作地 100ha についての信頼できる仮定に基づく：(1)共済制度の費用は５€/ha (最悪の場合),(2)土壌殺虫剤費用は 40€/ha(現実的), (3)100ha 中４ha が 500€/ha の甚大な被害（最悪の場合）, (4)土壌処理剤の効果は 100%(最善の場合)
a 土壌殺虫剤戦略による違い

2. 組織に必要なコストを表 2 の６列目に記した。これはを検討してみた：100 ヘクタールのうち 1 ヘクタールの全共済制度で 5 ユーロ/ha の費用となる。内訳は、実被害(500 ユーロ)というリスク因子評価に基づく IPM の際の損害リスクをカバーする 4 ユーロ/ha の純保険料

予測が外れ、モニタリングなしのシナリオで 100 ヘクタ(正確な見積もり額よりも高めな数値)と、1 ユーロ/haールのうち 1.5 ヘクタール(750 ユーロ)という予想外のは事務手数料(固定費を含む)および生産者が招聘する被害が生じる場合である。それでも、予防的施用の代わ

専門家による耕地の被害評価費用である。4 年以上共りに IPM を用いる方の利点が明らかに大きい。経済的側済を実施すると、後者の 1 年あたりの費用は、不測の面に加えて、共済制度は殺虫剤が益虫、生物多様性およ

被害をカバーするために生産者から集めた収入の 5 かび人の健康に及ぼす環境面の副作用を防止できる

ら 15％になる。より正確には最大４×0.15=0.6 ユーロ(Furlan et al. 2015; van der Sluijs et al. 2015; Cimino et al.

/ha だが、さらに慎重を期して、表 2 では、このコス

2017; Pisa et al. 2017)。

トを 1 ユーロ/ha としている。

リスクが低い場合、この保険を用いた手法は、上記のごとく、生産者に手軽で、人、生物多様性(授粉者を含む)、

このように総じてリスクレベルが低いため、農作物保環境、生態系に安全である。殺虫剤を複数年にわたり広険制度(栽培初期のトウモロコシ共済制度)は大規模な殺範囲に施用するより、保険を用いた手法はずっと費用対

虫剤防除より手軽である。栽培者は土壌殺虫剤を購入す効果が高く、共済制度のコストは、生産者にとって殺虫る代わりに共済制度に出資して、収量減少の際に、その剤を使用するより安上がりなことが示されている。明ら

原因が虫害であろうと天候不順であろうと、金銭的補償

かに、被害リスクが低いほど共済制度は効果的になり、を受け取ることができる。実際、殺虫剤未施用畑のトウ

公的な補助金なしでも成立するようになる。共済制度にモロコシ被害総額(例：再播種の必要、播種の遅れや作柄よる保険を用いた手法は、ただちに農薬の使用を削減し、不良による減収)に共済制度の費用を足しても、予防的防農薬に代わる低コスト戦略により生産者の収入が増える。

除による土壌殺虫剤にかかる総額(表２)より安く、すべ

興味深いことに、IPM 実施に伴う失敗を共済制度が補填ての畑で施用をやめてもまだ安い。

することで、生産者が IPM を手がけやすくなり、IPM の

表 2 に挙げた 2 つの中間 IPM シナリオにおける仮定

実施が広がる。

は、(1)ボーダーライン事例を含め明確なリスク因子のある土地より若干広範囲に施用し、予測できない被害を最2. 生物的防除と天然由来農薬

小化する；(2)したがって、施用地を拡大することにより、畑作物を害虫から保護するための生物的防除と天然由

経済的被害を受ける畑が生じる確率は非常に少なくなる

来農薬に関する研究はほとんど発表されていない。ある

ため、土壌殺虫剤の効果は 100％とする(楽観的予測)。

新しい提案として、生物的資材を用いた土壌害虫に対す

この 2 つの IPM シナリオの実際の適用事例で、イタリア

る誘引駆除戦略がある。Brandl et al. (2017) によれば、北東部で見られた経済的被害は 0.1％以下で、ほとんど

この方法によりドイツの下部ニーダーザクセン州のオー

気にしなくてよい程度だった。しかし、極端な事例の検ガニック栽培ジャガイモにおいて線虫被害が軽減された。

証のために、表 2 で、実際の最悪事例より悪いシナリオ

この戦略の基本は、パン焼きに用いるイースト

92

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部(Saccharomyces cerevisiae)を人工的な二酸化炭素放出源

れている(Douglas and Tooker 2016)。次いで、キチン合と し て 線 虫 を 誘 引 し 、 昆 虫 病 原 糸 状 菌 Metarhizium

成阻害剤が、標的害虫に対し長期の残効性があり、哺乳brunneum の分生子(菌類の無性胞子)を線虫に感染させ類への毒性が比較的低いため人気が出た。その後、いくることである。この戦略は、殺虫剤使用の代替法としてつかの有効成分に起因する技術的問題(殺虫剤耐性)と環生物的線虫防除を促進する可能性があり、昆虫病原糸状境リスク(水生甲殻類へのリスク)のため、この流行にも菌分生子の菌液大量浸漬法と比較して、材料削減の可能陰りが出た(Castro et al. 2012; Rebach and French 1996)。

性がある(Kabaluk et al. 2007)。この方法は、Furlan andより最近になって、ヒトへの健康影響リスクを低減する

Kreutzweiser (2015)による殺菌性植物と粕の利用と同じための殺虫剤としてネオニコチノイドが提案された。多く、トウモロコシで実用化成功例がいくつかある数の有効成分が、吸汁性害虫などの防除に高い有効性を(Kabaluk and Ericsson 2007)。Kabaluk (2014) は、昆虫示し、それはおそらくは新しい作用機序と植物への浸透病原糸状菌分生子が、コメツキムシ科 Agriotes obscurus性によると思われる(Bonmatin et al. 2015 and Giorio et

成虫に高い死亡率をもたらすという野外試験を示していal. 2017)。

る。また、コメツキムシ成虫に対する誘引駆除戦略は、

アブラムシはリンゴやモモの果樹園における主要害虫

性フェロモンを用いた実験でも採用されている(Kabalukである。開花期前の殺虫剤施用は、果実収量減の被害をet al. 2015)。

減らすために不可欠とされており、果樹園の害虫数を経しかし、殺菌性植物と粕がすでに生産者が入手可能な市

済的閾値以下に保つためにはネオニコチノイドが有効で販品となっているのに対して、上記の昆虫病原物質を防除あることも証明されている(Shearer and Frecon 2002;

資材とする方法はいまだ改良の余地がある。こうした代替

Beers et al. 2003; Lowery et al. 2005; Brück et al. 2009)。

手段の実用性を評価する際には、詳細な収支分析も必要だ。

ヨーロッパでは、3 種の有効成分(イミダクロプリド、チアメトキサム、クロチアニジン)の開花期後の使用がミツ

3. 害虫抑制のための生態工学：害虫防除と耕作管理のたバ チ へ の 副 作 用 を 理 由 に 制 限 さ れ (EU Regulation

めの生息環境操作

485/2013a, b; Pisa et al. 2015, 2017)、いくつかの国ではイネに関して、生態工学の実践が最初中国で開発されさらなる規制が設けられている。地域によっては、多数(Gurr et al. 2012)、中国、タイ、ベトナムの 3 ヶ国で複の広域スペクトル殺虫剤(多種の昆虫に効く殺虫剤)を排数年にわた る野外研 究が 行なわれて いる (Gurr et al.

除したためオオバコアブラムシ(Dysaphis plantaginea

2016; Spangenberg et al. 2015)。イネ田の畔に顕花植物

Passerini)が増加したこと(Cross et al. 1999; Solomon etを育てると、殺虫剤の使用が 70％削減され、生物的防除

al. 2000; Dib et al. 2016)を理由に、ネオニコチノイド防効果が 45％向上し、害虫個体数が 30％減少し、収量が除に拍車がかかっている。ネオニコチノイドは、ナシマ

5％増加する結果となった。この生態工学的実践は、今でルカイガラムシ(San José scale: Diaspidiotus perniciosus

はベトナム(Heong et al. 2014)と中国で普及している(Lu

Comstock)防除にも大きな役割を果たしている。利点のet al. 2015)。

ひとつは高い浸透性で、この害虫を効果的に防除する(Buzzetti et al. 2015)。果樹園では、コドリンガ Cydia

多年生作物
多年生作物の主要害虫に対するネオニコチノイドの施用
温帯の果物(リンゴ、ナシ、モモ、オウトウなど)およびブドウの害となる多くの節足動物に対し、有機リン系やカーバメート系などの合成農薬が長年使用されてきた。
その広範な使用に関連した問題として、殺虫剤耐性、害虫のリサージェンス(天敵の駆除による大発生)、有益な無脊椎動物や哺乳類の減少が進み、多くの発展途上国で有用性が低下している。哺乳類への毒性が比較的低いピ
レスロイド系がこれらの農薬の代替として推奨されているが、害虫の天敵(捕食者と捕食寄生者)に対する影響とともに、その帰結である二次害虫大発生を招くことから、多年生作物の IPM を実施する生産者の間で評判が落ちつつある(Duso et al. 2014)。加えて、水生無脊椎動物に対しネオニコチノイドと同じリスクがあることも報告さ

pomonella (L.)や東洋由来の芯喰い虫であるナシヒメシ
ンクイ Grapholita molesta (Busck)などの害虫防除にもネオニコチノイドが用いられている(Jones et al. 2010;
Magalhaes and Walgenbach 2011; Yang et al. 2016)。
モモとネクタリンの果樹園では、チチュウカイミバエ(Ceratitis capitata Wiedmann) と 南 ア メ リ カ 産 ミ バ エAnastrepha fraterculus (Wiedemann) 防除の代替手段とし て ネ オ ニ コ チ ノ イ ド が 推 奨 さ れ た (Raga and Sato
2011; Rahman and Broughton 2016)。しかし常に成功するわけではなく、誘引駆除など他の防除手段も推奨されている(Broughton and Rahman 2017)。
オ ウ ト ウ シ ョ ウ ジ ョ ウ バ エ Drosophila suzukii
Matsumura は、オウトウなどの果実作物の深刻な害虫である。北米で行なわれた試験では、数種のネオニコチノ
イドと有機リンがこの害虫に効果的だった(Beers et al.
2011)が、別の試験ではネオニコチノイドは他の殺虫剤
93

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部

よりも効果が低かった(Bruck et al. 2011; Shawer et al.

つかの害虫、特にコドリンガ C. pomonella やホソバヒメ

2018)。実験室実験では、オウトウショウジョウバエの卵

ハマキ G. molesta、Lobesia botrana (Den. and Schiff.) なの付着前のアセタミプリド施用で十分な防除効果が見らどのハマキガ類に対し有効な防除手段になる(例：れた。Wise et al. (2015)は、害虫の侵入後にネオニコチ

Witzgall et al. 2008; Ioriatti and Lucchi 2016)。地形が均ノイドを使用するのはあまり良策ではないとした。

一でない果樹園やブドウ園や、害虫の生息密度が高い、

ク サ ギ カ メ ム シ (BMSB) Halyomorpha halys (Stål)あるいは一般的に植え付け後最初の数年は、これらの方(Hemiptera: Pentatomidae)も世界的に深刻さが増して法の効果には限界がある。これらの害虫の防除には、交いる害虫である。アメリカ合衆国とヨーロッパへの侵入

尾阻害を用いることで、殺虫剤の削減と殺虫剤耐性の予により、クサギカメムシの被害がさまざまな作物で見ら防に成功を収めてきた(Trimble 1993; Angeli et al. 2007;

れる(Leskey et al. 2012)。この害虫に対しては、ネオニコ

Bohnenblust et al. 2011; Bosch et al. 2016; Calkins andチノイドは害虫防除の効果的な選択肢と見なされている

Faust 2003; Ioriatti et al. 2011)。しかし最近のスペイン(Kuhar and Kamminga 2017)。

での研究では、交尾阻害の実施によって、それまで目立

アジア産のミカンキジラミ Diaphorina citri Kuwayama

たなかった害虫がブドウ畑で増える事例が生じたことが(Hemiptera: Liviidae) は世界規模で深刻な経済的被害を報告されている(Gallardo et al. 2016)。フェロモンによるもたらす柑橘類の害虫で、植物師部に限局して存在しカ交尾阻害は、ブドウ畑のコナカイガラムシにも成果を上ンキツグリーニング病の病原菌と推定されている原核生

げている(Walton et al. 2006; Cocco et al. 2014; Sharon et

物 Liberi bacterasiaticus を媒介する。ネオニコチノイド

al. 2016)。交尾阻害は基質媒介性振動によっても誘導で系殺虫剤はこの病気に対して最も有効な選択肢のようだきるので、交尾時のコミュニケーションに振動信号を利(Ichinose et al. 2010)。

用することが知られている吸汁性害虫に対し、特に有効

浸透性殺虫剤(イミダクロプリド、アセフェート、ジノ性が期待されている。これらの害虫に対し、振動を使っ

テフラン)の樹幹注入は、カリフォルニアのアボカドでアた交尾阻害装置が試験されており、広く利用できる可能

ザミウマ防除のため試験された(Byrne et al. 2003)。EU

性が示されている(Polajnar et al. 2016)。

では禁止されているアセフェートがこの害虫の防除に効果的であることがすぐにわかったものの、「許容しがたい」
殺虫剤残留が果実から検出された。イミダクロプリドとジノテフランの残留は葉で有意に高かったが、果実では検出限界値以下だった。この研究の著者によれば、ネオニコチノイドがこの害虫防除の適切な代替策であるという。
ブ ド ウ で は コ ナ カ イ ガ ラ ム シ (Planococcus ficus
Signoret など)の防除にネオニコチノイドが使用されてきた(Wallingford et al. 2015)。ブドウ畑でコナカイガラ
ムシやカイガラムシと共生するアリに対しても用いる(Daane et al. 2008)。ネオニコチノイド、中でもイミダク
ロプリドは、ヨーロッパの一部で再び猛威を振るっているブドウネアブラムシ Daktulosphaira vitifoliae (Fitch)に対して推奨されてきた。これらの殺虫剤は、ヨーロッパおよび北米のブドウ畑でヨコバイ類(例えばチャノミ
ドリヒメヨコバイ Empoasca vitis Goethe、Erythroneura

2. 防除ネット
防虫スクリーンを使った防除ネットも防除代替手段である(表３)。果樹園ではガの侵入を防ぎ、アブラムシの生息密度を減らすことに効果を上げている(Dib et al.
2010; Sauphanor et al. 2012)。最近ではさらに、クサギカ
メ ム シ H. halys や オ ウ ト ウ シ ョ ウ ジ ョ ウ バ エ D.

suzukiim などの外来昆虫の防除にも防除ネットが使用されている(Dobson et al. 2016; Rogers et al. 2016; Leach etal. 2016)。これらの害虫は、あらゆる植物部位を食害し、シーズン中に何度も果樹園に飛来する。防除ネットは作物への営巣に対して物理的な障壁となる。さらに、ネッ
トにはピレスロイドなどの化学的処理を施すことが可能だ。このツールはクサギカメムシ H. halys の防除に利用できるかもしれない(Kuhar et al. 2017)。
3. 生物的防除

elegantula Osborn、Scaphoideus titanus Ball)の防除に効

多年生作物の栽培システムに生物的防除を担う種を導果がある(Van Timmeren et al. 2011; Žežlina et al. 2013)。

入し、害虫防除を行なう事例がこの十年増加している(表アメリカ合衆国では、コナカイガラムシとヨコバイに対３)。ホソバヒメハマキ L. botrana に対する卵寄生生物のするネオニコ チノイド の 浸漬施用が行 なわれて い る

大量放飼が提案されている(El Wakeil et al. 2008)。しか(Daane et al. 2008; Van Timmeren et al. 2011)。

し、生物的防除では常に満足のいく害虫抑制レベルの達

多年生作物の害虫防除に対する代替策

成が保証できないため、果樹園やブドウ畑におけるハマキガ類防除への適用についてはさらなる研究が必要であ

1. 交尾阻害
合成性フェロモン使用による交尾阻害(表３)は、いく94

る。アメリカのブドウ畑では、コナカイガラムシの一種

Planococcus ficus の防除に天敵導入が提案されているが、

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部

表３

大規模、慣行、集約農法と比較した代替農法のまとめ
景観

非均一（より小規模な畑）
灌木や他の作物を周囲に植える
堤に顕花植物がある
湿地がある（池など）
生態学的回廊（緑の回廊）
林（森林農法）農法
共済制度（補償）
輪作
抵抗性品種（昆虫、病害）
遅蒔き
複数品種の栽培
耕起栽培
間作
防除ネット
偽の苗床（雑草のすき込み）
病害原因植物の除去
不要枝の剪定地表の被覆（草など）

生物

その他

生物
トラップ
捕食寄生性生物
誘引/フェロモン
捕食者（脊椎動物、無脊椎動物） 忌避剤
基本的素材
微生物
糖類/油脂
菌類
イラクサ抽出物
細菌
ミネラルバリア（粉）線形生物
お湯（苗床）
ウイルス
交尾阻害
化学物質
植物自己防御活性化音による妨害天然由来殺虫剤

これらの方法は一般的に有機農業用の低リスク農薬と併用または併用せずに組み合わせて用いられる。これらの方法は、ネオニコチノイドやフィ
プロニルなどの強毒性の農薬の予防的使用の対極にある。表は Bonmatin(2016)より改変引用。

この戦略の有効性は気候条件の制約を受ける(Daane et

右される。防除用微生物で、ハマキガ類など鱗翅目害虫

al. 2004) 。 リ ン ゴ ワ タ ム シ Eriosoma lanigerumに対して効果があるものとして、バチルス・チューリン

Haussmann 防除の成功例として、寄生虫ワタムシヤドリ

ゲンシス菌 Bacillus thuringiensis Berliner があり(Cross

コバチ Aphelinus mali (Hald.) を使った昔ながらの生物

et al. 1999; Lacey and Shapiro-Ilan 2008; Vassiliou 2011)、

的防除がある。リンゴワタムシの大発生は、しばしば捕鱗翅目 Lepidoptera、双翅目 Diptera、鞘翅目 Coleoptera

食寄生者集団に対する非選択的殺虫剤のマイナス効果とに特異的に効果があるのが特徴で、人体や環境への影響して生じる。同様の機序が、ナシ畑のキジラミ科も少ない。バチルス・チューリンゲンシス菌の有効性は、

Cacopsylla pyri L. の大発生にも関与することがある

いくつかの気候条件(温度など)と農業上の条件(幼虫の(Solomon et al. 1989; Solomon et al. 2000; Vrancken et al.

齢による感受性差、散布範囲、施用量)により決まるので、

2015)。キジラミ防除における捕食者の役割については

使う時にはこれらを考慮して行なうべきである。

よく研究されているが(例：Pappas and Koveos 2011)、
害虫個体数を経済的閾値レベル以下に抑制し続けることの実現可能性については、さらなる調査が必要である。
最近のアブラムシ防除の研究によれば、アリを排除する
かアリに代替餌の砂糖を与えることで、アブラムシとアリとの共生関係を弱め、間接的な生物的防除の向上が得られることが報告されている(Nagy et al. 2013, 2015)。
微生 物に よ る害 虫 防除 と して は、 昆 虫病 原 糸状菌(Beauveria bassiana 、 赤 き ょ う 病 菌 Paecilomyces

fumosoroseus (Wize))のモモアカアブラムシ M. persicaeなどアブラムシ種に対する効果がいくつか研究され、期待できる成果が上がっている(Andreev et al. 2012; Lefort
et al. 2014; Lee et al. 2015)。しかし、野外条件下での効
果はあまり調べられていない。
コドリンガ顆粒ウイルス C. pomonella granulovirus(CｐGV-M)の芯喰い虫防除への適用も提案されているが(Cross et al. 1999; Beers et al. 2003)、この製品にも耐性が生じ てい る (Schmitt et al. 2013)。昆虫 病原 性線 虫
(Steinernema carpocapsae (Weiser)、Steinernema feltiae

Filipjev)の越冬幼虫に対する施用は、芯喰い虫防除に好成績を上げているが、その有効性は気候条件に大きく左4. 天然由来殺虫剤
生物的防除と交尾阻害のほかに、多年生作物の吸汁性
害虫防除の代替手段として、天然由来殺虫剤の施用がある(表３)。リンゴ栽培において、粘土鉱物のカオリンの複数回施用は、リンゴアブラムシ Aphis pomi (DeGeer)などの害虫防 除に効果 的 であることが わかって い る(Markó et al. 2008)。同じ研究で、カオリンが施用された区画で深刻なリンゴワタムシ被害が生じているが、これはおそらくカオリン施用により天敵が悪影響を受けた結果と考えられる。最近では、ブドウ畑のヨコバイ被害にもカオリンの使用が推奨されている(Tacoli et al. 2017)。
他の選択肢として、脂肪酸塩(とくにカリウム塩)の利用があり、フタホシナシキジラミに対し有効性が認められている(Souliotis and Moschos 2008)。
ニーム Azadirachta indica や天然ピレスロイドを基にした植物性殺虫剤は、果樹園のアブラムシやブドウ畑の他の害虫に推奨されている (例：Andreev et al. 2012;
Cichon et al. 2013; Dercks et al. 2014)が、効果は必ずしも満足のいくものではない。最近では、バンレイシ科Annonaceae 由来物質が実験室実験で試され、モモアカ
アブラムシ M. persicae 防除に成功を収めている(Ribeiro
95浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部

et al. 2014)。天然由来殺虫剤の中で、スピノサドは、土は雑食性の捕食者の増加(115％以上)によるものだろう。

壌放線菌 Saccharopolyspora spinosa が生成した毒素の自梨状果(芯のあるリンゴやナシのような果実)の果樹園に然混合物である(Mertz and Yao 1990)。この化合物は、存在する天敵は、樹木や草を選択して農業生態系におけ

芯喰い虫、ブドウにつくハマキガ類、潜葉性昆虫、アザる顕花植物の多様性を増やすなど生息環境を管理するこ

ミウマ、双翅類の防除に対して、オーガニック栽培で反とで、増やすことができる(Rieux et al. 1999)。生垣づく

復使用できる選択肢として効果が証明されている

りもコドリン ガに寄生 す る益虫を増や す効果が あ る(Reissig 2003; Mota-Sánchez et al. 2008; Vassiliou 2011)。

(Maalouly et al. 2013; Monteiro et al. 2013)。

しかし、その使用は、果樹園やブドウ畑に欠かせない天ブドウ畑での吸汁性害虫の脅威は、主にヨコバイ(例：敵(節足動物の捕食者など)にマイナス効果をもたらす

E. vitis、E. elegantula)、コナカイガラムシ(例：P. ficus)、(Ahmad et al. 2013; Tirello et al. 2013; Duso et al. 2014;

アザミウマ(例： Drepanothrips reuteri Uzel)、ハダニ

Pozzebon et al. 2014; Beers and Schmidt 2014;(Panonychus

Malagnoux et al. 2015)。

Oudemans)によるものである。これらは一般的に、ブド

5. 害虫防除のための食物由来バイオラショナル
さらに近年では、天然もしくは食物由来の殺虫剤(植物性油脂など)、昆虫忌避剤(イラクサ抽出物など)、植物増強剤(ショ糖、果糖など)、誘引トラップ(リン酸二アンモ
ニウムなど)が、残留基準値を設定する必要がない基本防除剤として、ヨーロッパ殺虫剤規則に承認されている。
(訳者注：これらをバイオラショナルという)

ulmi

Koch 、 Eotetranychus

carpini

ウ畑に天敵を増やすことで管理できる二次害虫と見なされている(Duso et al. 2012, Walton et al. 2012)。生息環境の複雑さと多様性を増し、捕食者および捕食寄生者に避難 場 所 と 代 替 宿 主 や 餌 を 確 保 し (Costello and Daane
2003; Duso et al. 2004; Ponti et al. 2005; Zanolli andPavan 2011; Pozzebon et al. 2015a; Wilson et al. 2015)、
非選択的殺虫剤の使用量を削減することで、天敵の増加は達成できる。吸汁性害虫に対する生物的防除戦略もま6. 害虫抑制のための生態工学：害虫防除と栽培調節のた

た、天敵の導入や増強により効果が上がる(Duso et al.

めの生息環境操作

1985; Daane et al. 1996; Duso and Vettorazzo 1999;

農業生態学(アグロエコロジー)的手法は、害虫圧を低Daane et al. 2008)。灌漑、施肥、品種選択を工夫するこくするための天敵効果を高めることを目的とし、いくつとも、虫害を減らして経済的損失を防ぐことにつながるかの多年生作物の栽培システムのために、防除のための(Daane and Williams 2003; Costello 2008; Fornasiero et

殺虫剤の有効な代替物を提案している。

al. 2012, 2016; Cocco et al. 2015)。

果樹園でモモアカアブラムシの個体数は、化学的防除手段だけでなく、栽培方法や自然の摂理の影響も受ける。

ネオニコチノイドとフィプロニルへの耐性

アブラムシの動態と防除への施肥の効果については、議論が多い。ある随時実験(周到な準備なしに直観的に行な1991 年に商品化されて以来、ネオニコチノイドはさまう試験)では、モモアカアブラムシの個体数は、中程度のざまな害虫防除の手段として用いられてきた。ネオニコ

施肥回数では増えるが、施肥回数が多いと減少する。植チノイドへの耐性が初めて報告されたのは 1996 年で、物中の一次および二次代謝物が、施肥の回数により変動

その後、この問題について多数の研究が世界中から発表

し、この機序が対照的な効果をもたらしたとされている

されている(Gorman et al. 2010)。殺虫剤使用の増加は、(Sauge et al. 2010)。アブラムシ防除の 4 つの戦略、名付

ほとんどの作物害虫において耐性の発現を促進する。こけて「集約」「最適化」「投入資材の代用」「統合的防除」の点でネオニコチノイドの使用は、発展途上国数ヶ国でがフランスで比較実施された(Penvern et al. 2010)。殺虫

も、イミダクロプリド導入後急速に耐性を増加させた剤の使用でアブラムシの密度は低くなったが、同じく天(Simon-Delso et al. 2015)。同様の状況が、アメリカ合衆

敵の個体数も減った。いっぽう、栽培方法(地表を被覆す

国でも 2003 年に畑作物の種子処理が導入されて以降生る植物の使用、不要枝の剪定)では、害虫と益虫双方の節じた。この殺虫剤の予防的施用への大規模なシフトはか足動物の個体数が増加した。データは、生物多様性保護

つてないことで、2011 年だけで大豆の 33-44％、トウモの枠組み内での害虫防除を目的として、果樹園防除戦略

ロコシの 79-100％の作付面積に施用され、10-20 年前とを見直すため批判的に検討された。同アプローチは地域比較して殺虫剤使用量を削減できるという事前の予想はごとの修正が必要である。例えば中国では、モモの果樹

裏切られた(Douglas and Tooker 2015)。したがって、処園でシロツメクサ(Trifolium repens L.)を地表の被覆に理種子を播いた地域でネオニコチノイドへの耐性が急増利用したところ、アブラムシとナシヒメシンクイ (G.

することは、耐性機序の発現はかなり早いことがあるた

molesta)の個体数が著しく減少(31％以上)したが、これめ予測可能だった。例えば、綿花害虫のクロテンカイガ
ラ ム シ Phenacoccus solenopsis Tinsley (Hemiptera:96浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部

Pseudococcidae)は、耐性集団の生物学的な適応力を犠牲部位(Y151S)、Nla1 と Nla3 の単一突然変異が、イミダクにしながらも、管理条件下では 5 世代でアセタミプリド

ロプリドとの特異的結合の実質的減少と関連することをに 315 倍の耐性を持つようになる(Afzal et al. 2015)。他

見出した(Liu et al. 2005)。たとえ IPPA08 のようなネオの研究では、綿花畑におけるアセタミプリドの耐性発現

ニコチノイド専用の相乗剤を追加使用しても、耐性を持には 7 年かかり、他のネオニコチノイドやカーバメート、

つウンカ集団には大した効き目がないようだ(Bao et al.

有機リン、ピレスロイドより遅いという結果も報告され2016)。したがって、ウンカ防除の最善策はネオニコチノている(Ahmad and Akhtar 2016)。

イドを使用しない IPM 戦略である。興味深いことに、この IPM 戦略がフィリピンで採用されている。長年ネオニ

一年生作物
畑作物の害虫がネオニコチノイドへの耐性を持つ可能性が指摘され(Clements et al. 2017)、一年生作物害虫集団の大発生例がいくつか報告されている(2016 年、ブラジルのイミダクロプリド処理大豆 Santos et al. 2016)。さらに踏み込んだ研究として、Santos et al. (2016)はカメム
シ Euschistus heros の生存と繁殖を調べた。成虫になったばかりの雌に畑の面積当たり残留量の 1％に相当する
イミダクロプリドを 48 時間曝露させた。雌の生存率は低下したが、生殖率と繁殖率は対照群よりも高くなった。
著者らは、カメムシ雌の繁殖成績が、イミダクロプリドの亜致死曝露への反応として上昇したことを示した。このような結果から、ブラジルの大豆畑で最近起こった同種カメムシの大発生にネオニコチノイドの亜致死曝露が関与した可能性が示唆される。
稲作では、トビイロウンカ(Nilaparvata lugens Stål)のイミダクロプリド耐性が 2003 年に初めてタイで観察され、次いでベトナム、日本ほかアジア諸国に広がった(Matsumura et al. 2008)。この害虫のネオニコチノイド
耐性は中国でも広がりを見せ、2012 年の耐性率(RR：大きいほど耐性が高い)は 209-617 倍になっている。この値は 2009 年よりずっと高い。2012 年に、チアメトキサ
ムでは RR が 17-47、ニテンピラムでは 1.41-3.7 だった(Zhang et al. 2014)。現在の耐性レベルは 2008 年時点の
Matsumura et al.の報告よりかなり高くなっている。同様に、セジロウンカ Sogatella furcifera (Horvath)集団のフィプロニル耐性が東南アジアのあらゆる国で生じている。
日本の熊本県の水田では、ヒメトビウンカ(Laodelphaxstriatellus)のフィプロニル耐性は RR1700 超に達し、同じ作用機序の新しい化合物(GABA 受容体およびグルタ
ミン酸作動性塩素イオンチャネルに作用するフルララネ
ル な ど ) の ほ う が 効 く よ う に な っ て い る (Asahi et al.
2015)。東南アジアに生息するイミダクロプリド耐性をもつウンカ集団(例えば N. lugens、S. furcifera)では、チ
トクローム P450 CYP6ER1 が有意に過剰発現していて、実験室で感受性のある系統と比較して 10-90 倍の耐性を示した。しかし、他の害虫集団では、異なる遺伝子多型の P450 酵素の過剰発現がイミダクロプリド耐性と関連して見られた(Garrood et al. 2016)。ある研究では、2 つのニコチン性アセチルコリン受容体サブユニットの保存

コチノイドを極力使わない IPM を実践してきた結果(Hadi et al. 2015)、フィリピンのウンカ集団ではネオニ
コチノイドの効き目が失われていない(Matsumura et al.
2008)。実際、浸透性殺虫剤耐性の明らかな増加は、化学的処置以外の防除戦略が早急に求められていることを示唆する。
北米のジャガイモ畑では、害虫コロラドハムシ

Leptinotarsa decemlineata (Say)のイミダクロプリド耐性が 1995 年のイミダクロプリド導入以来進展した。
2009 年までの約 10 年間で広がり、北東部と中西部では 害 虫 集 団 の 95 ％ 以 上 が 耐 性 を 持 つ よ う に な っ た(Szendrei et al. 2012)。高い耐性レベルは施用した畑から100 ㎞以内の地域で見られる。3 種のチトクローム P450と１種のグルタチオン合成酵素関連タンパクの発現上昇
が多剤耐性集団の耐性発現の主な機序のようだが、その耐性機序のうちいくつかは、遺伝子変化や表現型以外の変化のようだ(Clements et al. 2016)。その他のネオニコ
チノイド、チアメトキサムに対するこの甲虫種の耐性は、
2003 年に初めてマサチューセッツ州の群集から発見されており(Szendrei et al. 2012)、化学的防除をやめて、より厳格な IPM 戦略を取ることが提唱されている。
綿 花 で は 、 ウ ス グ ロ ア ザミ ウ マ (Frankliniella fusca
Hinds)のイミダクロプリドとチアメトキサムに対する耐性がアメリカ合衆国南部で予想以上に早く進展した。
2015 年にモニターされた集団の約 57％(イミダクロプリド)と 65％(チアメトキサム)がネオニコチノイド処理種
子への耐性を示し、RR はイミダクロプリドが 55、チア
メトキサムが 39 だった(Huseth et al. 2016)。ワタアブラ
ムシ Aphis gossypii (Glover) のチアメトキサム耐性は、
アメリカ合衆国では RR が 29 から 526 に達しているが、中国ではこの害虫のイミダクロプリド耐性は 42 という中程度の値にとどまり、他のネオニコチノイドより低い値になっている(Shi et al. 2011)。
雑食性で全世界に分布するコナジラミのタバココナジ
ラミ Bemisia tabaci (Gennadius)は、食害と植物ウイルス
媒介によりさまざまな野菜、繊維、観賞用植物に被害を及ぼす。イミダクロプリドおよびその他のネオニコチノ
イドに耐性を示した最初の種はこの生物種だった(Gorman et al. 2010)。これらの化学物質の交差耐性(Prabhaker et al. 2005)は、畑のアメリカタバコガ減少後97

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部

表４

耐性率（RR）により示したネオニコチノイド系殺虫剤に対する一般的な作物害虫の耐性レベル

種/一般名

Amrascadevastans(Distant)
コットンホッパー

Aphis gossypii (Glover)
ワタアブラムシ

Bemisia tabaci(Gennadius)
シルバーリーフコナ
ジラミ/サツマイモコ
ナジラミ

98

分類群

化学物質

RR-fold作物

国

文献

Hemiptera: Delphacida
半翅目：ウンカ科

アセタミプリド

2.3-29.3

ワタ

パキスタン

Saeed et al. (2017)

イミダクロプリド

4.8-95.0

ワタ

パキスタン

Saeed et al. (2017)

チアメトキサム19.1-1197.9

ワタ

パキスタン

Saeed et al. (2017)

アセタミプリド

4.5

ワタ

中国

Shi et al. (2011)

クロチアニジン

1.2

ワタ

中国

Shi et al. (2011)

ジノテフラン

1.1

ワタ

中国

Shi et al. (2011)

イミダクロプリド

41.7

ワタ

中国

Shi et al. (2011)

ニテンピラム

5.8

ワタ

中国

Shi et al. (2011)

チアクロプリド

3.7

ワタ

中国

Shi et al. (2011)

チアメトキサム

1.1

ワタ

中国

Shi et al. (2011)

チアメトキサム29(3d)-526(2d)ワタ米国

Gore et al. (2013)

アセタミプリド

17->2727

ワタ

オーストラリア

Bingham et al. (2008)

アセタミプリド

32-183

メロン、ワ
タ、野菜

米国（アリゾナ、カリフォル
ニア）

Castle and Prabhaker(2013)

アセタミプリド

3.1

キャベツ

中国

Liang et al. (2012)

アセタミプリド

5-8

ワタ、
メロン

米国（アリゾナ、カリフォル
ニア）

Prabhaker et al. (2005)

アセタミプリド

23

メロン

グアテマラ

Prabhaker et al. (2005)

アセタミプリド

36.６

ワタ

パキスタン

Basit et al. (2012)

ジノテフラン

52-168

メロン、ワ
タ、野菜

米国（アリゾナ、カリフォル
ニア）

Castle and Prabhaker(2013)

イミダクロプリド

741->2000

ワタ

オーストラリア

Bingham et al. (2008)

イミダクロプリド

58-126

ワタ

ガテマラ

Byrne et al. (2003)

イミダクロプリド

156-1830

メロン、ワ
タ、野菜

米国（アリゾナ、カリフォル
ニア）

Castle and Prabhaker(2013)

イミダクロプリド

6

ワタ

エジプト

Kady and Devine(2003)

イミダクロプリド

6

キャベツ

中国

Liang et al. (2012)

イミダクロプリド

13( 幼 虫 ),580(成虫)キャベツ

ドイツ、スペイン、英国

Nauen et al. (2008)

イミダクロプリド

120-160

ワタ、
メロン

米国（アリゾナ、カリフォル
ニア）

Prabhaker et al. (2005)

Hemiptera: Aphididae
半翅目：アブラムシ上科

Hemiptera:
Aleyrodidae
半翅目: コナジラミ
科

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部
イミダクロプリド

109

メロン

ガテマラ

Prabhaker et al. (2005)

イミダクロプリド

8.7-75キャベツ

中国

Yuan et al. (2012)

イミダクロプリド

7.25

ワタ

パキスタン

Basit et al. (2012)

ニテンピラム

５

キャベツ

中国

Liang et al. (2012)

ニテンピラム7.5-46.4

ワタ

中国

Yuan et al. (2012)

ニテンピラム

28.4

ワタ

パキスタン

Basit et al. (2012)

チアクロプリド

28.8

ワタ

パキスタン

Basit et al. (2012)

チアメトキサム

7-125

メロン、ワ
タ、野菜

米国（アリゾナ、カリフォル
ニア）

Castle and Prabhaker(2013)

チアメトキサム

2-22

ワタ、
メロン

米国（アリゾナ、カリフォル
ニア）

Prabhaker et al. (2005)

チアメトキサム

24

メロン

ガテマラ

Prabhaker et al. (2005)

チアメトキサム

52.4

ワタ

パキスタン

Basit et al. (2012)

アセタミプリド

31.7->33,000

米 国 （ オ ハ イ Romero and Anderson
オ、ミシガン） (2016)

ジノテフラン

46.8-358

米 国 （ オ ハ イ Romero and Anderson
オ、ミシガン） (2016)

イミダクロプリド

2.0-462.6

米 国 （ オ ハ イ Romero and Anderson
オ、ミシガン） (2016)

チアメトキサム

2.4-546

米 国 （ オ ハ イ Romero and Anderson
オ、ミシガン） (2016)

Lepidoptera:
Tortricidae
鱗翅目:ハマキガ科

チアクロプリド

5.5-16.5リンゴ

トルコİşci and Ay (2017)

Hymenoptera:
Aphidiidae
ハチ目：アブラムシ
亜科

フィプロニル20.8 以下

野菜

中国

Wu et al. (2007)

イミダクロリド

74.7 以下

野菜

中国

Wu et al. (2007)

Thysanoptera:
Thripidae
アザミウマ目; アザ
ミウマ科

イミダクロプリド

55

ワタ

米国

Huseth et al. (2016)

チアメトキサム

39

ワタ

米国

Huseth et al. (2016)

Thysanoptera:
Thripidae
アザミウマ目; アザ
ミウマ科

アセタミプリド

8.7 以下野菜、バラ

中国

Wang et al. (2016a)

イミダクロプリド

2.8-24.4

野菜、バラ

中国

Wang et al. (2016a, b)

Hemiptera:
Delphacidae
半翅目: ウンカ科

フィプロニル

>1700

コメ

日本

Asahi et al. (2015)

Coleoptera:
Chrysomelida
甲虫目：ハムシ科

イミダクロプリド

1.8-27ジャガイモ

米国（ウィスコンシン）

Clements et al. (2016)

イミダクロプリド

20-50

ジャガイモ

米国

Alyokhin et al. (2007)

チアメトキサム

6-9

ジャガイモ

米国

Alyokhin et al. (2007)

Hemiptera:
Pseudococcidae
半翅目：コナカイガ
ラムシ科

イミダクロプリド

10.2

マルベリー、 インド
ワイン用ブ
ドウ

Mruthunjayaswamy etal. (2016)

Diptera: Muscidae
双翅目：イエバエ科

チアクロプリド

6-76

家畜農場

デンマーク

イエバエ

Kristensen
Jespersen (2008)

Myzus persicae

Hemiptera: Aphididae

イミダクロプリド

まだ

果樹園、ビー

オーストラリ

Edwards et al. (2008)

Cimex lectularius L
トコジラミ

Cydia pomenella
コドリンガ

Diaeretiella rapae
寄生スズメバチFrankliniella fusca(Hinds)
タバコアザミウマFrankliniella occidentalis(Pergande)
ミカンキイロアザミ
ウマ

Laodelphax striatellus
ヒメトビウンカ

Leptinotarsa
decemlineata (Say)
コロラドハムシ

Maconellicoccus
hirsutus (Green)
ピンクコナカイガラ
ムシ

Musca domestica L

Hemiptera: Cimicidae
半翅目：トコジラミ科

and

99

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部(Sulzer)
モモアカアプラムシ

半翅目：アブラムシ上科

Nilaparvata lugens

Hemiptera:
Delphacidae
半翅目：ウンカ科(Stål)
トビイロウンカ

Phenacoccus
solenopsis (Tinsley)
ワタコナカイガラム
シ

Sogatella furcifera(Horváth)ホオジロウンカ

Trialeurodes
vaporariorum(Westwood)
オンシツコナジラミ

ア

フィプロニル

3.7-5.4

コメ

日本、台湾、ベ
トナム、中国Matsumura et al. (2008)

イミダクロプリド

10-90

コメ

東南アジア

Garrood et al. (2016)

イミダクロプリド

3.5

コメ

インド

Garrood et al. (2016)

イミダクロプリド

100

コメ

インド

Gorman et al. (2008)

イミダクロプリド

2006 に耐性まだなし

コメ

中国、インド、 Gorman et al. (2008)
インドネシア、
マレーシア、タイ、ベトナムイミダクロプリド

22-89

コメ

日本、台湾、ベ
トナム、中国Matsumura et al. (2008)

イミダクロプリド

209-616

コメ中国

Zhang et al. (2014)

ニテンピラム1.4-3.7

コメ中国

Zhang et al. (2014)

チアメトキサム2-3.4

コメ

日本、台湾、ベ
トナム、中国Matsumura et al. (2008)

チアメトキサム17.4-47.1

コメ

中国

Zhang et al. (2014)

アセタミプリド

9.7-315ワタ

パキスタン

Afzal et al. (2015)

アセタミプリド

30 以下

ワタ

パキスタン

Ahmad
(2016)

イミダクロプリド

7.6-217ワタ

パキスタン

Afzal et al. (2015)

イミダクロプリド

151 以下

ワタ

パキスタン

Ahmad
(2016)

andAkhtarチアクロプリド

338 以下

ワタ

パキスタン

Ahmad
(2016)

andAkhtar

チアメトキサム

93 以下

ワタ

パキスタン

Ahmad
(2016)

andAkhtarHemiptera:
Delphacidae
半翅目：ウンカ科

フィプロニル

37 以下

コメ

日本、台湾、ベ
トナム、中国Matsumura et al. (2008)

イミダクロプリド

５以下

コメ

日本、台湾、ベ
トナム、中国Matsumura et al. (2008)

Hemiptera:
Aleyrodidae 半翅目：
コナジラミ科

アセタミプリド

2.6-18.6

野菜

英国

Karatolos et al. (2010)

イミダクロプリド

2.6-21.8

野菜

英国

Karatolos et al. (2010)

イミダクロプリド

2.5

ナス

中国

Liang et al. (2012)

ニテンピラム

3.7

ナス

中国

Liang et al. (2012)

チアメトキサム

1.3-20.4

野菜

英国

Karatolos et al. (2010)

Hemiptera:
Pseudococcidae
半翅目：コナカイガ
ラムシ科

トコジラミ寄生虫への耐性も含む。

100

ツ、穀物

and

Akhtar浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部に優勢となる吸汁昆虫を防除するためにネオニコチノイ

ラムシ種の殺虫剤耐性が多くの個体で発現していること

ドが恒常的に散布されている遺伝子組換えワタの化学的から、突然変異遺伝子 81T は半劣性で、野生型 81R がよ防除プログラムを脅かしている(Basit et al. 2012)。

り優性であることが示唆される(Mottet et al. 2016)。ネ

オ ン シ ツ コ ナ ジ ラ ミ Trialeurodes vaporariorum

オニコチノイドのスルホキサフロルは新しく開発された(Westwood)も、欧州と中国で野菜作物に施用された数種

ニコチン受容体作動物質で(Giorio et al. 2017)、同じモモのネオニコチノイドに対して耐性を獲得した(表 4)。ミ

アカアブラムシ M. persicae の耐性集団に対して同様に

カ ン キ イ ロ ア ザ ミ ウ マ Frankliniella occidentalis

振る舞う(Cutler et al. 2013)ようだが、この変異の影響は(Pergande)は、国際貿易を通じて中国の園芸植物や観賞受けないと主張する研究者もいる(Wang et al. 2016b)。

用植物の多くに侵入しており、イミダクロプリド耐性はギリシャのこのアブラムシ集団では、2013 年に採集された24 倍、アセタミプリド耐性は 8.7 倍まで発達した(Wang

クローン(単一個体から生まれた遺伝的に同一の集団)のet al. 2016a)。この侵略的外来害虫はトマトとトウモロコ

58％以上で、P450 による解毒機序に関わる CYP6CY3 遺シを死滅させる植物ウイルスも媒介するため、ネオニコ

伝子が 9-36 倍過剰に発現していた(Voudouris et al. 2016)。

チノイドへの耐性は、化学的防除から IPM 戦略への転換耐性が非常に速く進展しうるため懸念すべきである。

を強く奨めるものである。
多年生作物
Bass et al. (2015) は、ネオニコチノイドの耐性に関する論文のほとんどを網羅した総説を発表した。多年生収穫栽培の害虫では、果樹の害虫の中でモモアカアブラム
シ Myzus persicae Sulzer の耐性が最も多く報告されている。これは、宿主植物への適応(タバコを餌にすることで生じたニコチン耐性)による事前選択と、宿主植物の範囲の拡大による事例と思われる。耐性は、チトクローム
P450 の発現促進による代謝解毒と関連がありそうだ。ク
チクラを通した透過の変化が、解毒増強とともに耐性に寄与したことがいくつかの事例で見出された(Puinean
et al. 2010)。標的部位における耐性も、モモアカアブラ
ムシの耐性をもたらす機序として示唆されている(Basset al. 2015)。このことは、モモに生息するアブラムシ集
団のニコチン性アセチルコリン受容体サブユニット遺伝
子 R81T の変異と関連があることがわかった。Toda et al.
(2017) は、ニコチン性アセチルコリン受容体遺伝子 β1
サブユニットの D ループ領域における R81T 変異を調べる分子診断法を開発した；この変異は、綿花につくワタアブラムシ Aphis gossypii (Hemiptera: Aphididae)にネ
オニコチノイド耐性をもたらす。この突然変異はモモに生息するアブラムシ集団にも見られ、スペイン南部、フランス南部、イタリア北部および中央部およびギリシャの 作 物 と 密 接 な 関 係 が あ る よ う だ (Bass et al. 2015;
Voudouris et al. 2016)。Bass et al. (2015)は異なる作用機序をもつ殺虫剤を用いて、ネオニコチノイドにより誘導される選択圧を低くする必要があると主張している。
果樹園では、南ヨーロッパでモモアカアブラムシ M.

persicae 群集にイミダクロプリドとチアクロプリドの耐性が生じている。イタリアでは、Panini et al. (2014)が調べたアブラムシの 65％がネオニコチノイドに特異的な
R81T 変異をもち、P450 由来の代謝耐性プロセスを示す
遺伝子型も見出されている(Panini et al. 2014)。このアブリンゴ果樹最大の害虫である芯喰い虫のコドリンガ

Cydia pomonella にも、チアクロプリド耐性がトルコの果樹園で RR 5.5 から 16.5 で観察されている(İşci and Ay
2017)。この害虫のチアクロプリド耐性は複合機能酸化酵素活性と相関している(Reyes et al. 2007)。この現象は世界中に広がっており(Bass et al. 2015; İşci and Ay 2017)、
有機リンなど他の化合物との交叉耐性とも関連がある：
その場合、耐性機序は解毒酵素に基づいているようだ。
コドリンガ C. pomonella に関する他の研究では、解毒遺伝子のいくつか(CYP9A61、CpGST1、CpCE1)は、さま
ざまな殺虫剤(イミダクロプリドを含む)によって特異的に誘導ないし抑制されるが、対照群と比較すると、これらの遺伝子発現はアセタミプリドの影響を受けないとされた(Yang et al. 2016)。
他の論文では、Cyp6g1 という単一遺伝子産物の過剰
転写がキイロショウジョウバエ Drosophila melanogaster
幼虫のネオニコチノイド代謝耐性と関連し、生体実験で3 つのイミダクロプリド代謝物を有意に増加させることが示された(Joussen et al. 2008; Hoi et al. 2014)。変異頻度の高さとこの研究から得られたデータにより、耐性の機序が複数存在すること(解毒の増強、突然変異、酵素の過剰発現)が立証されたので、従来とは異なる防除戦略が必要かもしれない。
アジアの柑橘キジラミであるミカンキジラミ D. citriについて、フロリダでネオニコチノイド感受性が低下した集団が発見され、ネオニコチノイド耐性がこの害虫防除 の 妨 げ と な る こ と が 懸 念 さ れ て い る (Tiwari et al.
2011)。効果的な殺虫剤ローテーションと地域全体での防除を奨励することがこの害虫の耐性への対抗手段と見なされている(Coy et al. 2016)。
ミ カ ン キ イ ロ ア ザ ミ ウ マ Frankliniella occidentalis(Pergande)は、果樹園とブドウ畑の脅威となる雑食性害虫だ。ネオニコチノイドへの代謝耐性がこの害虫について報告されていて、おそらく他の殺虫剤との交叉耐性に起因するものである(Zhao et al. 1995; Minakuchi et al.
101

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部

2013)。インドのブドウ畑と桑畑では、コナカイガラムシ

白なものではない。例えば、収量に対する殺虫剤の効果

Maconellicoccus hirsutus の イ ミ ダ ク ロ プ リ ド 耐 性 がはさほど大きなものではなく(上記の例を参照)、オーガ

RR10.2 に達し、他系列の殺虫剤群と同じレベルになった

ニックや「統合型」栽培法(農林畜で資源循環を行なう農(Mruthunjayaswamy et al. 2016)。

法)で生産する高品質の農産物は殺虫剤を用いた慣行農

ヒメヨコバイ Empoasca vitis 集団は、中国南東部で法の作物よりも高値がつき、収量減を補うことができる。

数々の殺虫剤への耐性を発達させてきたが、イミダクロ

Batáry et al. (2017)による東西ドイツにまたがる規模のプリド、クロルフェナピル、インドキサカルブの間での実践例がある。他の大規模事例として、ここでは共済制

交叉耐性が高い(Wei et al. 2017)。

度と IPM を示したが、この方法は、生産者の収入を増やネオニコチノイドとフィプロニルへの耐性は益虫にも観察されている。例えば、寄生バチ Diaeretiella rapae にし、平均収量への悪影響を与えることなく殺虫剤使用量を減らし、同時に環境への悪影響を回避する。

はフィプロニルとイミダクロプリドに交叉耐性があり、ネオニコチノイドとフィプロニルに関する最近の総説

過去と比較して、今ではそれぞれ 20 倍、75 倍の耐性をによって、いくつかの作物について、線虫や根切り虫な持つ(Wu et al. 2004)。

どの土壌害虫や、吸汁性害虫、とくにアブラムシ、ウン

確かに、農作物と観賞用植物で通常よく見られる害虫

カ、アザミウマ、コナカイガラムシ、カイガラムシ類、の浸透性殺虫剤への耐性は今や広範に拡大し、急速に発植物内部を移動する化学物質のみ到達しうる植物中の幼達し、GST と P450 酵素系による解毒の亢進が典型的に虫などの被害から守る役割をこれらの浸透性殺虫剤が果認められる。ネオニコチノイドの場合、ニコチン性アセたしていることが示された。しかし、その有効性は防除

チルコリン受容体のαサブユニットの特異的な変異がこ

作物の収量増加を保証するものではなく、とりわけ授粉の系列すべての化学物質に対する長期的耐性をもたらしが必要な作物では疑わしい。これは決して例外的なことている(Thany 2010)。最初に上市されたネオニコチノイ

ではなく、最近のフランスの研究によれば、どの畑作物

ドのイミダクロプリドには最高レベルの耐性が生じていにおいても殺虫剤使用が増収につながることはほとんどて、ジノテフランやニテンピラムなどの最新の化合物へない(Lechenet et al. 2017)。昆虫による多少のダメージの耐性は低い(Shi et al. 2011; Zhang et al. 2014)――表４

は植物自体で補えるし、年単位で見れば害虫大発生のリ参照。解毒機序による耐性は他の化合物との相乗的混合

スクは低いからだ。

物を使うことで克服できるが(Bingham et al. 2008; Basit

本論で簡潔に述べたように、IPM の多面的な手法を使

et al. 2013; Darriet and Chandre 2013)、変異により耐性

うことで害虫防除は効果的に行なうことができる。さらを生じた個体は比較的速やかに自然選択され、やがて畑に経済的保護の構想は、イタリアにおけるトウモロコシに生息する害虫の集団の大半を占めるようになるかもし共済の事例で示したとおり、生産者の凶作時の損失を埋れない。

め合わせることができ、環境への負荷もない。いっぽう、他のネオニコチノイド耐性
アメリカ合衆国では、農作物のみならずトコジラミ(Cimex lectularius L.)にもネオニコチノイド耐性が生じている。その結果、2 種のネオニコチノイドやピレスロ
イドを混合した製剤が米国では一般的になってきた。しかし、4 種のネオニコチノイドに対する強い耐性――ア
セタミプリド(RR が最大 33,000)、イミダクロプリド(RRが 2-463)、ジノテフラン(RR が 47-359)、チアメトキサム(RR が 2.4-546)――が米国のトコジラミ集団に生じている。この事例では、グルタチオン S-トランスフェラー
ゼとチトクローム P450 の誘導による解毒機序が耐性の発展に関与するため、化学的防除の代替方法は限られている(Romero and Anderson 2016)。

結論

ネオニコチノイドとフィプロニルは生物多様性、生態系、生態系サービスに深刻な影響をもたらしている(Pisa et
al. 2017)。この意味において、ヨーロッパでは、農業生
産を続けなが ら殺虫剤 使 用量を大きく 削減する こ と(Lescourret 2017)を、環境および生態系サービスの保全と農業生産力の維持とを目的とした IPM 実施を義務づけることで担保している(Sgolastra et al. 2017)。他の国(例えばカナダ)でも、非農業用途および農業用途のネオ
ニコチノイド使用を法的に規制する決定を下した。
われわれは、標的害虫の耐性の急速な進展により、ネ
オニコチノイドの使用には限界があることを述べた。耐性の背後にある機序のほとんどは、他の殺虫剤系統(ピレスロイド、コリンエステラーゼ阻害物質など)と共通しており、新しいネオニコチノイド(例えばスルホキサフロル、
フルピラジフロン；Pisa et al. 2017 参照)や同様の作用機序をもつ物質の使用は、中長期的に見て解決策になりえ

殺虫剤には収量と純利益の増加を実現することが期待ない。これらは今や環境中のあらゆる場所に存在する他されているが、収量と生産者の利益の関係はそれほど明のネオニコチノイドと相乗作用する可能性があり、非標的無脊椎動物への影響を悪化させるかもしれない

102

浸透性殺虫剤に関する世界的な統合評価書（WIA）の更新版 第 3 部(Mitchell et al. 2017)。Barzman et al. (2015)は、以下の物質に人体が慢性曝露すること(生産者と関連作業従事ように述べている。
「農作物生産の将来は、今や、殺虫剤

者、飲料や食品からの曝露、ペットや家畜への施用、木耐性の出現と、利用できる有効成分の減少によっても脅材への施用、大気汚染などすべての曝露経路からの総量)

かされている。したがって、浸透性殺虫剤への依存を下によって生じる影響について調査を進めるよう、さらな

げる栽培システムを構築することが必要だ」。さらに、こる注力が必要である(Salis et al. 2017)。

うした浸透性 殺虫剤の 種 子処理による 予防的施 用 は

この総説が一助となり、浸透性殺虫剤の持続的で増加

IPM に逆行するため、ただちに廃止すべきである。化学し続ける広範囲での使用の可否について、規制当局が入物質のみに信をおかない新しい栽培システムのための手念に検討するよう願う。ネオニコチノイドとフィプロニ

段は従来から入手可能だが、殺虫剤の持続可能な使用をルの害虫防除への有効性は、農業を支える天敵や他の生実現する地域アクションの枠組み構築をめざす EU 指令態系サービスへの損害という不利益と、科学的根拠に基の初期目標(EU 2009)にもかかわらず、IPM の実践は不づいて比較検討されなければならない。

足している(Hokkanen 2015)。

近年の殺虫剤市場のほとんどを代表していることから、とりあえず、授粉者と節足動物に対するマイナス効果

WIA2 ではネオニコチノイドとフィプロニルに絞って言の圧倒的な証拠を、これらの浸透性殺虫剤がもたらすは及した。しかし将来的には、ひとつの分子を他の分子でずの防除の利益と比較検討することが必要である

置き換えることが農業生産の持続可能な戦略にはならな(Chagnon et al. 2015)。化学的防除の偏重は、生態系の汚いこと、同じ作用機序を持つ新しい分子(スルホキサフロ

染(Bonmatin et al. 2015; Pisa et al. 2015; Mineau andルやフルピラジフロンなど)が環境や公衆衛生にとってWhiteside 2013; Beketov et al. 2013; Giorio et al. 2017)と新たな脅威となることを、規制当局は考慮すべきである。

望まざる健康影響(Scott et al. 2014; Cimino et al. 2017;

IPM のように持続可能な農業実施基準のために、(現在Wang et al. 2018)と結びついているが、ネオニコチノイ

も未来も)毒性の高い殺虫剤は最終手段としてしか使用

ドとフィプロニルの場合は現在まで人体影響の研究が少しないという強固な意志を持って、より厳しい規制の枠ないため、明確な評価ができない。この神経系への作動組みが必要であることを規制当局は認識すべきである。

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