日本建築学会計画系論文集 第87巻 第797号, 1130-1140，
2022年7月
J. Archit. Plann., AIJ, Vol. 87, No. 797, 1130-1140, Jul., 2022
DOI https://doi.org/10.3130/aija.87.1130【カテゴリーⅢ】

高ロス率商品に対するレジからの監視性確保による万引き抑止効果の検証
総合リユース店舗における店舗レイアウト変更のランダム化比較試験
高ロス率商品に対するレジからの監視性確保による万引き抑止効果の検証
EXAMINING THE総合リユース店舗における店舗レイアウト変更のランダム化比較試験
EFFICACY OF ENSURING VISIBILITY FROM REGISTERS TO PREVENTSHOPLIFTING, FOCUSING ON HIGH LOSS RATE PRODUCT CATEGORIESEXAMINING
THE EFFICACY OF ENSURING VISIBILITY FROM REGISTERS TO PREVENT SHOPLIFTING,
Experiments in store layout changes at general second-hand stores using a randomized controlled trial
FOCUSING ON HIGH LOSS RATE PRODUCT CATEGORIES
Experiments in store layout changes at general second-hand stores using a randomized controlled trial

藤 本 典 志＊1，大 山 智 也＊2，雨 宮

護＊3Noriyuki FUJIMOTO, Tomoya OHYAMA and Mamoru AMEMIYA

藤本 典志＊1，大山 智也＊2，雨宮 護＊3Noriyuki FUJIMOTO, Tomoya OHYAMA, Mamoru AMEMIYAThis study employed a randomized controlled trial in which the visibility from cash registers in general second-hand stores was manipulated to verify the causal
relationship between ensuring visibility from the cash register and its shoplifting deterrent effect, focusing on high loss rate product categories. Focusing on the13floors, loss rates between the six-month pre-observation and the six-month experiment periods were compared. The results revealed that the loss rate of the productcategories whose visibility was increased had decreased for 5 of 7 floors in the intervention group. The causal relationship between natural surveillance andshoplifting deterrence was therefore verified.

Keywords: Shoplifting, Randomized Controlled Trial, Store Layout,
万引き, ランダム化比較試験, 店舗レイアウト
1.

出入り口を制御する、商品棚を低くするなどの物理的環境の工夫

は じめに
日本全国での万引きの被害推定金額は、年間 1 兆円を超え 1) 、米に 基 づ く 手 法 は 、「 環 境 デ ザ イ ン に よ る 犯 罪 予 防 (Crime

国では万引きの被害損失は、年間約 5 兆円以上と推定されている 2) 。

Prevention Through Environmental Design: CPTED) 」8) の考え

このような背景のもと、2017 年には第 2 回目となる「万引対策強によるものである。なかでも、店舗デザインの工夫により、フロア

3)

化国際会議」 が開催されるなど、万引きの抑止対策は国内外で課

内に可視性を確保するという考え方は、CPTED の中心概念のひと題となっている。

つである、自然な監視 (natural surveillance) の確保に相当する 9) 。

小売店舗での万引き抑止対策には、監視カメラの設置や、防犯

自然な監視の概念は、建築学においては、戸建て住宅の侵入被害開ゲートや電子タグなどの Electronic Article Surveillance (以下口部の位置に関する研究や 10) 、外構フェンスに関する自然監視性

EAS) を導入するものがある。その効果を検討した研究として、大の評価実験などにおいて扱われており 11) 、有力な犯罪抑止要因と久保 (2017) 4) らは、店舗を対象としたアンケート調査に基づき、されている。店舗における自然な監視の確保のためには、レジから監視カメラや EAS を、「万引きをうまく防ぐことができた事例」のフロア遠方への監視を阻害する障害物や、狭所での視界を制限するひとつとして評価している。

看板、商品棚などを移動させるなどの具体的な対策があるが、これ

一方、こうした機器の導入による対策とは異なり、出入り口からのレジの位置などを工夫するといった店舗レイアウトからの対策も
5)。Clarke & Petrossian (2013)

6)

らの対策は、高額な導入費用を要する監視カメラや EAS に比較し、店舗にとって比較的取り組みやすい対策である。

は、万引き防止のガイドラ

実際に、万引き抑止における自然な監視の確保の重要性を指摘しインとして、出入り口の数・位置を制限すること、商品棚の高さをた研究がいくつかある。Carroll & Weaver (2017) は 12) 、万引き実制限し死角をつくらないこと、万引きの被害の多い商品を従業員の行犯に対するインタビュー調査の結果から、万引き企図者がフロア

目の届きやすい場所に置くこと等を推奨している。静岡県警察の万内にいる従業員の存在を考慮していることを指摘した。

引き防止ガイドラインにおいても、店舗レイアウトによるアクセス

Farrington et al (1993) 13) は、複数のスーパーマーケットに対する制御、レジからの視認性の確保といった対策があげられている 7) 。

介入実験により、電子タグの付加だけでなく、店舗デザインの変更ある*1 筑波大学大学院システム情報工学研究科 博士後期課程＊1
筑波大学大学院システム情報工学研究科 博士後期課程＊2
筑波大学システム情報系社会工学域
助教・博士（社会工学）
助教・博士（社会工学）*2 筑波大学システム情報系社会工学域＊3

筑波大学システム情報系社会工学域 准教授・博士（社会工学）*3 筑波大学システム情報系社会工学域 准教授・博士（社会工学）— 1130 —Graduate School of Systems and Information Engineering, University ofGraduate Tsukuba
School of Systems and Information Engineering, University of Tsukuba
Assist. Prof.,of Systems
and andInformation
Engineering,
UniversityofAsst.Faculty
Prof., Facultyof Systems
Information
Engineering,
University
Tsukuba, Ph.D.
of Tsukuba, Ph. D.
Assoc. Prof., Faculty of Systems and Information Engineering, University of
Assoc. Prof., Faculty of Systems and Information Engineering, University
Tsukuba, Ph.D.
of Tsukuba, Ph. D.

による可視性の向上に万引き抑止効果がみられたことを報告している。Ceccato & Armitage (2018) 14) は、万引き実行犯に対するイン
タビュー調査の結果から、EAS や監視カメラといった機器よりも、可視性を高める店舗レイアウトの方が抑止効果を発揮する可能性を述べている。Carmel-Gilfilen (2013) 15) は、ドラッグストアやホー
ムセンターなどの小売店舗での万引き実行者

注 1）への意識調査の結果から、出入り口の制限とレジからの可視性が万引き抑止に重要であるとした。Lindblom & Kajalo (2011) 16) は、店舗責任者への調査から、可視性の高い商品陳列が万引きに対して効果的と評価される傾向があることを明らかにしている。藤本ら (2018) 17) は、小売店舗における万引き取り締まりの経験を持つ私服保安員に対するインタビュー調査から、万引きを促進／抑制する要因として、視野障害物 注 2） 、レジ不可視 注 3） 、レジ遠方 注 4） 、カメラ視野外 注
5）、棚扉鍵有 注 6） 、平均単価 注 7） 、バッグに入る 注 8） 、身に着けられる 注 9） 、棚密度 注 10） 、店舗面積 注 11）といった要因を抽出した。そして、レジや監視カメラとの位置関係を考慮した商品棚の位置別のデータ分析から、レジから目視できない部分がある商品棚に陳列された商品カテゴリー 注 12) や、レジから遠くに陳列された商品が多い店舗ほど、万引きが多いことを明らかにした。これらの研究は、店舗レイアウトを操作し、従業員による自然な監視を効果的に働かせることで万引きを抑止できる可能性を示唆する。

Photo 1

店舗のレイアウト変更による自然な監視の確保と万引き抑止とのThe inside of a general second-hand stores

因果関係を実証的に検討するためには、実験対象をランダムに振りきの指標として設定する商品ロス率の高低に応じて商品棚の配置を分けて諸要因を統制し、関心のある要因を操作してその効果をみる

変更し、高ロス率の商品が収められた棚に対しレジからの可視性をランダム化比較試験 (Randomized Control Trial、以下 RCT) を行高めるという介入を行う。そして、実験後のロス率の変化から、高うことが必要である。しかし、実際の店舗で RCT を行う場合、実ロス率商品に対する可視性確保の万引きに対する効果を検証する。

店舗の全面的な協力が必要であり、かつ、売上などに影響が生じる
可能性もあることから、その実施は極めて難しい。既存研究におい

2.

方法ても、店舗への介入実験は行われることは稀であり、電子タグ、店

2.1

実験対象

舗再設計、制服を着た警備員配置の効果を検証した Farrington et本研究は、総合リユース店舗を対象とする。同店舗の経営主体とal. (1993) 13) が唯一の例外である。ただし、同研究においても RCT

なる総合リユース業とは、法人や個人を対象に不要な商品を買取り、は行われていない。

修理することで正常な機能を取り戻した状態で、再度販売するといところで、万引きの対象となる商品に着目してみると、すべてのう小売業である。総合リユース店舗では、売上向上のために大量の商品が同程度に万引き被害にあいやすい訳ではなく、特定の性質を商品が商品棚に配置されており、結果的に高層で入り組んだ店舗レ備えた商品に被害が集中することが知られている。例えば、

イアウトになっている (Photo 1) 。また、特定の商品や大きな値札、Clarke (1999)

は、万引き被害の対象となりやすい商品 (Hot

また天井から吊るされた看板などが、店員の視線を遮り、可視性のProduct) の 持 つ 性 質 を CRAVED (Concealable: 隠 し や す い ;低い環境となっている。総合リユース店舗で取り扱われる商品は、

Removable: 持っていきやすい; Available: 利用しやすい; Valuable:

種別や価格が多岐にわたるため、全ての商品に電子タグ等の万引き価値が高い; Enjoyable: 使って楽しめる; Disposable: 転売しやす抑止対策を講ずることは極めて難しい。総合リユース店舗は、店舗

18)い) と呼び、玩具や音楽 CD などへの被害の集中をその性質から説レイアウトの可視性が低いことと、商品単位での防犯対策が難しい

明している。日本においても、前述の藤本 (2018) 17) の研究においことの双方から万引きを誘発しやすい条件を備えており、今回の実て、「身に着けやすい」特徴を持つ衣類等の被害リスクが高いこと験の対象として妥当と判断した。

が明らかにされている。店舗レイアウトを操作し、従業員による自研究の対象となる店舗は、大阪府内において株式会社 A が運営す然な監視を働かせるという対策を行う際は、被害リスクの高い商品

る B という総合リユース店 11 店舗である。11 店舗のうち 2 店舗はに対して集中的にその効果が及ぶようにすることで、効率的に万引

2 階建てであり、レジが各階別に設けられている。そのため、本研

き抑止が図られると考えられる。

究では、2 階建てでレジが各階にある店舗は、個別に扱い 2 フロア

本研究では、店舗レイアウトを操作する RCT により、被害リス
クの高い商品に対するレジからの可視性確保が店舗における万引きとして解釈し、計 13 のフロアを対象とする。
2.2

従属変数と 独立変数

抑止に及ぼす効果を検証する。具体的には、事前に観察期間を設け

本研究では、B の 13 フロアにて RCT を行う。

た上で、複数の店舗を介入群と対照群にランダムに振り分け、万引本研究で関心のある万引きという犯罪は、暗数が多いことが知ら— 1131 —れており 19) 、その実際の発生数は、警察による認知件数の 10 倍かれと販売のデータのチェックを行なっている。加えて、不定期でのら数十倍に達するともいわれている。そのため、警察の認知件数は従業員への所持品検査や、第三者機関による不正の摘発、摘発時は万引きの発生水準を測る良い指標にはならない 注 13) 。そこで、本研

警察への通報とし社内犯行を抑止している。そのため、B で発生す

究での万引き被害の指標 (実験の従属変数) を、商品のロス率としるロスは万引きの指標として妥当であり、ロス率にも信頼性があるた。ロス率とは、ある商品のフロアにおける総入庫数と販売数の差と考えられる。

から実際の在庫数を引いたものを、その商品の総入庫数で割ったもロス率算出の根拠となる商品の総入庫数と販売数は POS データのである。ロス率を規定する要因には、万引きによる商品ロスのほから、実際の在庫数は棚卸時の記録から把握される。本研究では、

かに、伝票の入力ミスや、従業員・取引業者の窃盗などもありうる。

POS データと棚卸時の記録から商品ごとのロス個数を把握し、商しかし、B では、伝票処理のミスを減少させるために、毎日の仕入品カテゴリーごとにまとめて、算出されたロス率を従属変数として

All Floors
Group
Intervention(7 Floors)

Control(6 Floors)

Fig. 1— 1132 —Table 1 Summary of loss rates for the prior observation and experimental period
Floor name
PeriodMinimum
Maximum
Mean
13 Floors
Observation
0.014
0.040
0.029
(n=335)Experimental
0.016
0.051
0.029
Floor name
PeriodMinimum
Maximum
Mean
Takatsuki 2nd Floor store
Observation
0.000
0.131
0.036
(n=14)
Experimental
0.000
0.058
0.032
Neyagawa store
Observation
0.000
0.242
0.032
(n=29)
Experimental
0.000
0.081
0.016
Settsu store
Observation
0.000
0.222
0.023
(n=26)
Experimental
0.000
0.218
0.028
Higashiosaka store
Observation
0.000
0.200
0.032
(n=31)
Experimental
0.000
0.110
0.021
Hirakata 1st Floor store
Observation
0.000
0.281
0.040
(n=18)
Experimental
0.000
0.151
0.033
Ibaraki store
Observation
0.000
0.333
0.037
(n=33)
Experimental
0.000
0.117
0.023
Nagayoshinagahara store
Observation
0.000
0.065
0.014
(n=29)
Experimental
0.000
0.143
0.018
Observation
0.000
0.118
0.020
Senrioka store(n=26)
Experimental
0.000
0.157
0.020
Ikeda store
Observation
0.000
0.058
0.020
(n=31)
Experimental
0.000
0.116
0.025
Takatsuki 1st Floor store
Observation
0.000
0.333
0.034
(n=22)
Experimental
0.000
0.358
0.051
Matsubara store
Observation
0.000
0.160
0.029
(n=31)
Experimental
0.000
0.210
0.032
Hirakata 2nd Floor store
Observation
0.000
0.051
0.030
(n=16)
Experimental
0.000
0.285
0.051
Observation
0.000
0.143
0.033
Kadoma store(n=25)
Experimental
0.000
0.154
0.025

Median0.032
0.025
Median
0.015
0.040
0.013
0.010
0.009
0.015
0.011
0.012
0.014
0.018
0.017
0.015
0.007
0.005
0.012
0.010
0.019
0.012
0.012
0.014
0.023
0.016
0.034
0.025
0.015
0.010

S.D.
0.008
0.011
S.D.
0.048
0.021
0.060
0.021
0.046
0.047
0.048
0.028
0.074
0.045
0.064
0.025
0.017
0.030
0.027
0.031
0.018
0.030
0.073
0.101
0.038
0.046
0.018
0.070
0.040
0.036

Examples of shelf replacement (Left: One example of intervention stores，Right: One example of control stores)

Table 2 Moved product category list

Photo 2

Example of swapping product categories(Left: One example of before the product category change，Right: One example of after the product category change)
用いる。また、商品カテゴリーごとにまとめられたロス率を、その商品カテゴリーが配置される商品棚の位置と対応づけ、ロス率を空的にも把握する。本研究が対象とする 13 フロアのうち、商品カテ
ゴリーの一番少ないフロアは 18 種類、一番多いフロアでは 38 種類である。対象となる商品カテゴリーは、13 フロア全体でのべ424 種類であったが、フロアごとに、実験期間中の総入庫数が 6個 (平均 1 個 / 月以下) 以下であった商品カテゴリーは、ロス率の数値の信頼性が低いと判断し、分析から除外した。結果的に本研究で分析対象とした商品カテゴリー数は 13 フロア全体でのべ 335 種類となった。従属変数の要約統計量について Table 1 に示す。
実験の独立変数は、レジからの可視性とする。可視性がある場合とは、当該の商品カテゴリーが置かれている商品棚の表面積の 5 割
以上がレジから視認できる状態を指すこととした。
2.3

実験方法

事前の準備として、全てのフロアに対して、商品棚や商品カテゴ
リーの配置が再確認できるように、動画を撮影しながら陳列されている商品の詳細や、商品棚の位置、レジや出入り口の位置などの測定と調査を行った。また、各商品カテゴリーのロス率の分布を確認するために、店舗図面を CAD で作成した。
季節により取り扱われる商品カテゴリーが異なる可能性を考慮して、同季節の同期間である 2017 年 2 月～8 月と 2018 年 2 月～8月をそれぞれ事前観察期間、実験期間とした。

Floor
Shelf
Group
Product categories
namemovement
Interve Takatsuki In sight Bags, Clothing (Men’s), Clothingntion store 2nd(others)Floor
Out ofGeneral goods, Clothingsight(Ladies’), Ornament (others)
Neyagaw In sight
Ornament (Accessories), Othera storehome electronics, MusicOut ofOutdoor, Household goods,
sightVideo equipment
SettsuIn sight
Bags, Toysstore
Out ofOrnament (Accessories),sightHousehold goods
Higashios In sight
Ornament (Accessories),
aka store
Ornament (others), Clothing(Men’s), Clothing (Ladies’)
Out ofBedding, General goods,
sight
Clothing (others)
Hirakata
In sight Personal computer, Other home
store 1stelectronics, Other furniture
Floor
Out ofHousehold goods, Video
store
sight
equipment, Kitchen goods
IbarakiIn sight
Ornament (Accessories),
store
Clothing (Ladies’), Clothing(others), Towels
Out ofOrnament (others), Household
sight
goods, Antiques, Kitchen goods
Nagayosh In sightBags, Toys, Music
inagahara
Out ofHousehold goods, Other home
store
sight
electronics, Outdoor
Control Senrioka
Move
Ornament (Accessories),
store
Clothing (Men’s), Clothing(others), Clothing (Ladies’),
Other home electronics,
Outdoor
Ikeda
Move
Toys, Clothing (Ladies’),store
Personal computer, Videoequipment, Towels, Other homeelectronics
Takatsuki
Move
Household goods, Tableware,store 1st
Video equipment, Other homeFloorelectronics
store
Matsubar
Move
Tableware, Video equipment,a storeClothing (Men’s), Household
goods, Clothing (Ladies’),
Clothing (others), Other homeelectronics
HirakataMove
Toys, Clothing (Ladies’),store 2nd
Clothing (others), Bags,
Floor
Ornament (others), Clothing
store(Men’s)KadomaMove
Tableware, Clothing (others),
store
Other home electronics, Bags,
Toys, Clothing (Ladies’)

全 13 フロアに対し、0 から 1 までの乱数を付与し、その値のうを入れ替えた。この時、赤色枠、青色枠、黒色枠同士で入れ替える

ち 1 に近い 7 フロアを介入群とし、その他 6 フロアを対照群としこととし、高ロス率商品棚がレジから見えるようにした。対照群のた。介入群については、2018 年 2 月に、レジからの可視性が確保

フロアでも、赤色枠、青色枠、黒色枠同士で商品棚を入れ替えたが、されておらずロス率が高い商品カテゴリーと、レジからの可視性が入れ替えペアは同じ程度のロス率の商品カテゴリーが収められた、確保されておりロス率の低い商品カテゴリーの位置を商品カテゴ同じ程度の可視性の棚とした。両群ともそれ以外の商品棚は移動さ

リーの位置を商品棚ごと入れ替えるという操作を行った。

せなかった。Photo 2 は商品カテゴリーを食器からブランド物に入同時に、対照群については、レジからの可視性とロス率の両方が同程度の商品カテゴリーが収められた棚を入れ替えた。ここでの対れ替えた事例である。移動させた商品カテゴリーの詳細を Table 2に示す。

照群設定の目的は、ロス率や可視性とは連動しない棚の入れ替えと実験は、株式会社 A の代表取締役・専務取締役・取締役の全てのの比較において、介入群に対する介入の効果を検証することにある。

役員に、実験の趣旨と実験に伴う損失の可能性も説明し、事前に許Fig. 1 に実際の操作例を示す。Fig. 1 の介入群のフロアでは、ロ可を得た。実験期間中に、店員による積極的な万引き抑止行動の実ス率が高い商品カテゴリーが収められていることを示す、赤で塗ら施など、実験結果に影響を与える事象が生じないように、対象フロれた商品棚と、ロス率が低いことを示す青で塗られた商品棚の位置

アの従業員には、万引き抑止のための実験であるとは告げずに、店— 1133 —0.05

Control GroupIntervention Group

Estimated Marginal Means

0.04

分析 1

分散分析の結果、実験条件と実験時点の間に交互作用がみられた(F (1, 11) = 5.347, p = 0.041) 。すなわち、実験前後で介入群と対照群の間にロス率の変化傾向に相対差がみられた (Fig. 2) 。一方で実験条件ごとに実験時点の単純主効果をみると、介入群(F (1, 11) =0.03

2.81, p = 0.122) 、対照群(F (1, 11) = 2.56, p = 0138) の双方で実験

0.02

前後の差は非有意であった。
3.2

0.01

分析 2

分析 2 では、13 のフロアごとに、実験条件 (介入群においては可視性を高めた棚・低めた棚・変えなかった棚，対照群においては移0Fig. 2

3.1

Observation period

Experimental period

Estimated peripheral means of both groups before
and after the experiment

動させた棚とさせなかった棚) と実験時点 (事前観察期間と実験期間) の間の交互作用をみた (Table 3) 。Fig. 3 には、フロアごとに各条件の棚のロス率の推定周辺平均を示した。交互作用が有意であったフロアについて、各実験条件における実験時点の単純主効果

舗売上向上のためのレイアウト変更として説明を行ない、実験を実の有意確率、効果量、レジからの可視性、商品カテゴリー、ロス率施した。実験後、各フロアの責任者には店長会議でデブリーフィンの増減をまとめた (Table 4 ただし紙幅の限界から 5%水準で有意なグを行ない、実験の真意を伝えた。なお、実験期間中に強盗や夜間もののみ表示) 。

の侵入窃盗などは発生しておらず、フロアの防犯対策に著しく影響

まず、交互作用について、介入群では、高槻 2F 店 (F (2, 11) =を与える外的要因はなかった。また、事前観察期間と実験期間にお21.59, p < 0.001) 、寝屋川店 (F (2, 26) = 10.11, p = 0.001) 、摂津

いて各店舗の基本的な商品構成は変わっておらず、万引きの被害リ

店 (F (2, 23) = 51.45, p < 0.001) 、東大阪店 (F (2, 28) = 8.26, p =スクを高める「身に着けられる」などの特徴を持った商品カテゴ

0.002) 、枚方 1F 店 (F (2, 15) = 12.12, p = 0.001) で有意であった。

リーの取り扱いが大きく増えたなどの、ロス率に影響する例外的事

茨木店 (F (2, 30) = 2.39, p = 0.109) 、長吉長原店 (F (2, 26) = 2.03,

象も確認されなかった 。

p = 0.152) では非有意であった。対照群では、千里丘店 (F (2, 27)

2.4

分析方法

= 7.16, p = 0.003) 、池田店 (F (2, 28) = 3.91, p = 0.032) が有意で分析では 13 フロアを対象に、事前観察期間の 6 ヶ月間と実験期あった。高槻 1F 店 (F (2, 19) = 0.06, p = 0.940) 、松原店 (F (2, 28)間の 6 ヶ月のロス率を比較した。本研究のように、介入群と対照群= 0.02, p = 0.978) 、枚方 2F 店 (F (2,13) = 0.06, p = 0.094) 、門真という互いに異なる 2 群において測定された変数の平均値を 2 時点

店 (F (2, 22) = 3.25, p = 0.058) では非有意であった。すなわち、移で比較するような実験デザインでは、一般に、対応なし×対応あり

動させた商品棚のロス率に、他の棚と比較して相対的な変化がみらの 2 元配置の分散分析が用いられる 20) 。その際にみられる要因間れたのは、介入群で 7 フロア中 5 フロア、対照群で 6 フロア中 2 フの交互作用は、群間での相対的な変化傾向の違いを表しており、時ロアであった。

点の単純主効果の検定結果と組み合わせて、介入の効果が解釈されロス率の変化方向を確認するために、交互作用が有意であった介る。そこで本研究は、実験条件 (介入群と対照群) と実験時点 (事前

入群の 5 フロアについて、実験条件 (可視性を高めた棚・低めた観察期間と実験期間) を要因とする 2 元配置の分散分析を行い、要棚・変えなかった棚) ごとに実験時点の単純主効果をみた (Table

因間の交互作用と実験時点の単純主効果の有意性から、介入群に対4) 。高槻 2F 店 (F (1, 11) = 38.05, p < 0.001) 、寝屋川店 (F (1, 26)

する介入の有効性を評価する。

= 23.52, p < 0.001) 、摂津店 (F (1, 23) = 5.15, p = 0.033) 、東大阪

分析は、高ロス率商品に対するレジからの可視性確保が、フロア単位でのロス率を減らすかという視点 (分析 1) と、その結果が、可店 (F (1, 28) = 20.30, p < 0.001) 、枚方 1F 店 (F (1, 15) = 21.25, p< 0.001) は、仮説通り、高ロス率商品カテゴリーが収められ、レジ視性が高められた高ロス率商品のロス率減少によるものであるかをからの可視性を高めた棚で有意にロス率が減少した。このうち、摂検証する視点 (分析 2) から行う。

津店(F (1, 23) =104.76, p < 0.001) は、レジからの可視性を低めた、

分析 1 ではフロアを分析単位としながら、実験条件 (介入群と対低ロス率商品カテゴリーが収められた棚でも有意差がみられロス率照群) と実験時点 (事前観察期間と実験期間) での交互作用と実験時が実験後に増加した。枚方 1F 店 (F (1, 15) = 3.69, p = 0.074) で点の単純主効果を確認する。

は、レジからの可視性を低めた、低ロス率商品カテゴリーが収めら

分析 2 では商品棚を分析単位としながら、フロアごとに、実験条れた棚で有意傾向がみられロス率が実験後に増加した。

件 (介入群においては可視性を高めた棚・低めた棚・変えなかった

なお、交互作用は有意ではなかったが、茨木店では、高ロス率商

棚、対照群においては移動させた棚とさせなかった棚) と実験時点

品カテゴリーが収められ、レジからの可視性を高めた棚で、有意傾(事前観察期間と実験期間) での交互作用と実験時点の単純主効果を向ではあるもののロス率が実験後に減少していた (F (1, 30) = 3.51,

検討する。

p = 0.071) 。長吉長原店でも同様に、交互作用は非有意であった

分析には IBM 社の SPSS ver.28 を使用した。

が、レジからの可視性を低めた、低ロス率商品カテゴリーが収められた棚で、有意傾向ではあるもののロス率が実験後に増加した (F3.

結果— 1134 —(1, 26) = 3.76, p = 0.063) 。

Intervention group
Takatsuki 2nd Floor store
SourceSSdf

between-subjects
experimental condition 0.019 2
error
0.006 11
within-subject
experimental period
0.001 1interaction
0.009 2error (experimental period) 0.002 11
total
0.037 27
Neyagawa store
between-subjects
experimental condition 0.023 2
error
0.057 26
within-subject
experimental period
0.006 1interaction
0.014 2error (experimental period) 0.018 26
total
0.119 57
Settsu store
between-subjects
experimental condition 0.083 2
error
0.018 23
within-subject
experimental period
0.002 1interaction
0.006 2error (experimental period) 0.001 23
total
0.110 51
Higashiosaka store
between-subjects
experimental condition 0.014 2
error
0.066 28
within-subject
experimental period
0.002 1interaction
0.004 2error (experimental period) 0.007 28
total
0.093 61
Hirakata 1st Floor store
between-subjects
experimental condition 0.079 2
error
0.027 15
within-subject
experimental period
0.002 1interaction
0.013 2error (experimental period) 0.008 15
total
0.128 35
Ibaraki store
between-subjects
experimental condition 0.007 2
error
0.065 30
within-subject
experimental period
0.001 1interaction
0.011 2error (experimental period) 0.068 30
total
0.152 65
Nagayoshinagahara store
between-subjects
experimental condition 0.003 2
error
0.019 26
within-subject
experimental period
0.000 1interaction
0.001 2error (experimental period) 0.009 26
total
0.034 57

Table 3 Results of the analysis of variancep

Partial
η2

0.001

0.744

0.001 4.98 0.047
0.005 21.59 < 0.001
0.000

0.311
0.797

0.012
0.002

MS

F

0.009 16.00
0.001

5.38

0.011

0.293

0.006 9.14
0.007 10.11
0.001

0.006
0.001

0.260
0.437

0.041 52.33 < 0.001
0.001

0.820

0.002 31.59 < 0.001
0.003 51.45 < 0.001
0.000

0.579
0.817

0.007
0.002

2.86

0.074

0.170

0.002
0.002
0.000

6.42
8.26

0.017
0.002

0.186
0.371

0.040 22.23 < 0.001
0.002

0.748

0.002 2.90
0.007 12.12
0.001

0.109
0.001

0.162
0.618

0.004
0.002

1.72

0.196

0.103

0.001
0.005
0.002
0.014

0.53
2.39

0.471
0.109

0.017
0.137

0.002
0.001

2.05

0.150

0.136

0.000
0.001
0.000

0.77
2.03

0.389
0.152

0.029
0.135

Senrioka store
Sourcebetween-subjects
experimental condition
error
within-subject
experimental periodinteraction
error (experimental period)
total
Ikeda store
between-subjects
experimental condition
error
within-subject
experimental periodinteraction
error (experimental period)
total
Kadoma store
between-subjects
experimental condition
error
within-subject
experimental periodinteraction
error (experimental period)
total
Takatsuki 1st Floor store
between-subjects
experimental condition
error
within-subject
experimental periodinteraction
error (experimental period)
total
Matsubara store
between-subjects
experimental condition
error
within-subject
experimental periodinteraction
error (experimental period)
total
Hirakata 2nd Floor store
between-subjects
experimental condition
error
within-subject
experimental periodinteraction
error (experimental period)
total

Control groupFp

Partialη20.003 1 0.003
0.034 28 0.001

2.17

0.152

0.072

0.001 1 0.001
0.003 1 0.003
0.011 28 0.000
0.051 59

2.39
6.77

0.133
0.015

0.079
0.195

SS

df

MS

0.013 1 0.013 31.06 < 0.001 0.517
0.012 29 0.000
0.002 1 0.002
0.002 1 0.002
0.011 29 0.000
0.039 61

5.22
5.88

0.030
0.022

0.153
0.169

0.004 1 0.004
0.046 23 0.002

1.92

0.179

0.077

0.000 1 0.000
0.004 1 0.004
0.017 23 0.001
0.070 49

0.07
5.51

0.794
0.028

0.003
0.193

0.007 1 0.007
0.280 20 0.014

0.51

0.485

0.025

0.001 1 0.001
0.000 1 0.000
0.039 20 0.002
0.327 43

0.65
0.08

0.431
0.786

0.031
0.004

0.001 1 0.001
0.101 29 0.003

0.30

0.588

0.010

0.000 1 0.000
0.000 1 0.000
0.004 29 0.000
0.106 61

1.02
0.01

0.321
0.911

0.034
0.000

0.002 1 0.002
0.047 14 0.003

0.74

0.405

0.050

0.003 1 0.003
0.000 1 0.000
0.030 14 0.002
0.083 31

1.59
0.06

0.227
0.816

0.102
0.004

experimental condition= Shelves’ movement pattern

対照群の千里丘店 (F (1, 28) = 6.77, p = 0.015) 、池田店 (F (1, 29)

分析 1 では、フロアを分析単位として、高ロス率商品カテゴリー= 5.88, p = 0.022) では、移動させた商品棚でロス率が実験後に増が収められた棚に対して可視性を確保するレイアウト変更を行った

加し、門真店 (F (1, 23) = 5.51, p = 0.028) では、移動させなかった

フロアと、そうでないレイアウト変更を行ったフロアとで、ロス率

商品棚でロス率が実験後に減少した。

の介入前後での比較を行った。その結果、実験条件と実験時点との間の交互作用がみられた。すなわち、両フロアの間で、フロア単位

4.

考察
以下では、分析結果についてまとめるとともに、既往研究の知見を参照しながら結果の解釈を行う。

で集計されたロス率に相対差がみられた。介入前後で、ロス率の要因とみなせる商品カテゴリーの構成比率に大きな差がなかった点を踏まえると、この相対差は、実験操作 (介入群における高ロス率商— 1135 —

0.15

0.2

Estimated Marginal Means

Estimated Marginal Means

Estimated Marginal Means

0.2

0.15

0.1

0.05

0.15

0.1

0.05

0

Observation period

Observation period

Takatsuki 2nd Floor store (I)

0.15

0.1

0.05
0

0.2

0.1

0

Experimental period

Higashiosaka storer (I)Experimental period

0.2

0.15

0.05

Observation period

Observation period

Settsu store (I)Estimated Marginal Means

0.15

0

Experimental period

Neyagawa store (I)Estimated Marginal Means

Estimated Marginal Means

0.2

0.1

0.05

0

Experimental period

0.2

0.1

0.05

Observation period0

Experimental period

Hirakata 1st Floor store (I)Observation period

Experimental period

Ibaraki store (I)Estimated Marginal Means

0.2

0.15
0.1

Didn't changed
In sight

0.05
0Out of sightNot moved
Observation period

Moved

Experimental period

Nagayoshinagahara store (I)

0.15

0.1

0.05

0

Experimental period

Senrioka store (C)

0.05
0

0.2

0.15

0.1

Experimental period

0.1

Matsubara store (C)0Observation period

Experimental period

Takatsuki 1st Floor store (C)
0.2

0.15

0.05

Observation period0

Experimental period

Estimated Marginal Means

0.15

Observation period

Ikeda store (C)Estimated Marginal Means

Estimated Marginal Means

0.2

0.1

0.05

0.05

Observation period

0.2

0.15

0.15

0.1

0

Estimated Marginal Means

0.2

Estimated Marginal Means

Estimated Marginal Means

0.2

0.1

0.05

Observation period

Experimental period

Hirakata 2nd Floor store (C)0Observation period

Experimental period

Kadoma store (C)(I): Intervention group, (C): Control group
Fig. 3

Estimated peripheral means for both groups before and after the experiment on each Floor

品カテゴリーに対する可視性の確保) がもたらしたものと推察でき

高ロス率商品カテゴリーに対して可視性を確保することは、フロアる。介入群と対照群それぞれの中でのロス率の実験前後の差 (単純全体のロス率を改善させる可能性があるといえる。

主効果) は有意ではないとはいえ、介入しない場合と比べた場合、— 1136 —なお、本研究で行われた、高ロス率商品カテゴリーが収められた

Table 4
Intervention groupdf

Takatsuki 2nd Floor
store

Simple main
effectSummary of analysis 2 results

Effect size

Shelfmovement(p-Value)partial eta
squared (η2)

2

< 0.001

0.776

In sight

Neyagawa store

2< 0.001

0.475

In sight

Settsu store

2

0.033

0.183

In sight

Settsu store

2< 0.001

0.820

Out of sightHigashiOsaka store

2< 0.001

0.420

In sight

Hirakata 1st Floor store

2< 0.001

0.586

In sight

Senrioka store

1

0.015

0.195

Moved

Ikeda store

1

0.022

0.169

Moved

Kadoma store

1

0.028

0.193

Not moved

Control group

Product categories with a simple main
effectBags, Clothing (Men’s), Clothing(others)
Ornament (Accessories), Other homeelectronics, Music
Bags, Toys
Ornament (Accessories), Household
goods
Ornament (others), Clothing (Men’s),
Clothing (Ladies’)
PC, Other home electronics, Other
furniture
Clothing (Ladies’), Other homeelectronics, Outdoor
Video equipment, Towels, Other homeelectronics
General goods, Ornament(Accessories), Ornament (others)

Change inloss rate
Decrease
Decrease
Decrease
Increase
Decrease
Decrease
Increase
Increase
Decrease

Notes: Examples of the products included in each product category are as follows．
Bags: Casual bags, Business bag, Backpacks; Clothing (Men's): Casual wear, Sportswear; Clothing (others): Swimsuits, Socks,
Underwear, Baby clothes; Ornament (Accessories): Necklace, Rings, Earrings; Other home electronics: Extension cords, Calculators,
Light bulbs; Music: CD, LP record; Toys: Figure, Portable game; Household goods: Battery, Scales, Seasonal appliance; Ornament(others): Wallet, Tie pin, Sunglass; Clothing (Ladies'): Casual wear, Sportswear; PC: Desktop computer, Laptop computer; Other
furniture: Shelves, Cushions, lamp; Outdoor: Fishing lure, Sleeping bag, Lantern; Video equipment: Tuners, DVD, TV, TV Remotecontrol; Towels: Bath towel, Face towel; General goods: Daily goods, Folding Umbrella, Writing materials

Congested
Area
Congested
Area
Left
Left

Fig. 4 Example of floor’s layouts that had limited intervention effect

Right

棚に可視性を確保する介入は、可視性以外に、例えば、商品棚とレが、本研究では実験対象としたフロア数自体が少ないため、ロス率

ジとの間の距離や角度の変化や、商品カテゴリー同士の相対的な位変化の要因であるとする解釈も可能かもしれない。しかし、こうし置関係が変化することによる来店者の分布の変化なども生じさせてた付随する環境の変化がすべての介入群のフロアで一様に起きていいる。こうした、本研究が想定しておらず、可視性の変化と連動しるとは考えにくいこと、商品に対する可視性の確保の有効性は既存て起こる環境の変化は、理論的には RCT の適用により統制される研究でも度々指摘されていること 15) 16) から、今回の実験結果は、— 1137 —可視性と関連付けて解釈するのが最も妥当と考えられる。

すい対策であり、本研究の成果は、多額の費用を要することのない

分析 2 では、商品棚に対する介入の種別と実験時点の交互作用と万引き抑止対策の可能性を示唆するものとして実務的な意義があ

単純主効果について、フロアごとに検討した。その結果、介入群のる。店舗レイアウトからの対策を基本にしつつ、EAS やカメラを店舗の多くで交互作用が確認され、高ロス率商品カテゴリーが収め設置する場合は、高ロス率であるが可視性が確保しにくい場所にあられ、レジからの可視性を高めた棚の多くでロス率が減少していた。

る商品カテゴリーに絞って導入することで、より効率的に万引きを一方、低ロス率商品カテゴリーが収められ、レジからの可視性を低抑止できると考えられる。

めた棚ではロス率が増加することもあった。

高ロス率商品の可視性を確保するための対策には課題もある。総介入群 7 フロアのうち、5 フロア (高槻 2F 店、寝屋川店、摂津合リユース店舗を含む一部の小売店舗は、商品棚にできるだけ多く店、東大阪店、枚方 1F 店) では、実験の意図通り可視性を高めたの同じ商品カテゴリーを陳列 (いわゆる「圧縮陳列」) 注 14） した

高ロス率商品カテゴリーが収められた棚でロス率が減少した。これり、大きな POP 注 15） を設置する、あるいは、来店者の滞在時間

らの店舗でロス率が減少した結果は、理論的に想定される通りであを長くするために高層で入り組んだフロアレイアウトをあえて用いり、Carmel-Gilfilen (2013) の指摘するレジからの可視性の重要性

るなどの工夫を行なっている。これは消費者の購買意欲を促進する

や Ceccato & Armitage (2018) の主張する可視性を促進する店舗レ

ための努力である。また、従業員はそうした店舗レイアウトを前提

イアウトが万引きを抑止するといった、CPTED における自然な監としたオペレーションに慣れている。こうしたなかで高ロス率商品視を援用した対策の有効性を示唆している。

棚の可視性を確保するために店舗レイアウトを変更することは、売一方、介入群のうち茨木店では、高ロス率商品カテゴリーが収めり上げを減少させたり、従業員の感覚とのずれをもたらし、効率的られた棚への可視性を高めたが、当初の予想に反して、ロス率は他な業務実施の妨げになるかもしれない。高ロス率商品の可視性確保の棚と比較して有意に減少しなかった。これについてフロアの状況のための対策がもたらす、店舗の売り上げや従業員の行動への影響を確認すると、同フロアでは、高ロス率商品カテゴリーが収められを検証することが今後求められる。

た棚の可視性を高めた結果、商品棚の位置が出入口の近くに移動し本研究では、高ロス率商品カテゴリーに対象を絞ってレジからのていたことがわかった (Fig. 4 左) 。これにより、万引き実行者が商可視性を操作する実験を行っているため、可視性の向上がどのよう品を即座に持ち出すことが可能になり、逃走がしやすくなったことな商品でも効果的かは明らかにできない。今後、総合型リユース店

が、上記のような結果に作用した可能性がある。

舗以外が扱う商品も視野に入れながら、可視性向上による効果の商同様に、介入群のうち長吉長原店においても、高ロス率商品カテ

品ごとの違いを明らかにすることも課題としてあげられる。

ゴリーが収められた棚への可視性を高めたが、ロス率は有意に減少しなかった。これについてもフロアの状況を確認すると、高ロス率

謝辞の商品棚が出入口に移動していたことに加えて、可視性を高めた高本研究は筑波大学と株式会社 A との共同研究 (「商品レイアウト

ロス率商品が収められた棚とレジと出入口がほぼ一ヶ所に集約され変更による万引き防止の実験」) として行われました。株式会社 Aていることがわかった (Fig.4 右) 。これにより、出入口付近は来店には調査にあたり全面的なご協力をいただきました。この場を借り客、従業員、搬入業者の往来、会計待ちによる行列などで混雑し、てお礼を申し上げます。

レジからの実質的な可視性が十分に確保されなかった可能性がある。
これについては、本研究を超えて更なる詳細な検討が必要と思われ
る。
5.

お わりに
最後に、本研究の学術的・実務的意義と限界について述べる。
本研究の最も重要な成果は、世界で初めて RCT による店舗レイアウト変更実験を通じて、高ロス率商品に焦点を絞ったレジからの可視性の確保と万引き抑止との間の因果関係を検証したことにある。

注
注 1) 万引き実行者とは、当該フロアで商品の代金を払わずに、店舗から商品を持ち去った来店者の事を指す。
注 2) 視野障害物: レジからの視野を遮る他の棚が存在する。
注 3) レジ不可視: レジから商品棚の一部しか目視できない状況になっている。
注 4) レジ遠方: レジとの距離が遠くなっている。
注 5) カメラ視野外: 監視カメラに映りこまない場所になっている。
注 6) 棚扉鍵有: 商品棚の扉に鍵がある。
注 7) 平均単価: 商品の販売価格。

分析 1 において、対照群に比較し介入群でのロス率が減少した事実

注 8) バッグに入る: 商品のサイズが小さく,バッグに入れて持ち去ることができる。

は、CPTED の考えに基づく自然な監視の確保が、万引き抑止に有注 9)身に着けられる: 私物として偽装し、身に着けて店外に持ち出せる商品である。

効であることを示唆する。万引きに関する既往研究では、アンケー
トなどを用いた調査研究が多く、実験的な検討はほとんど行われてこなかった。本研究の結果は、例えば藤本ら (2018) 17) のような、横断的な分析から可視性の確保策の有効性を示した研究に対し、より強いエビデンスを与えるものである。
本研究から発想される高ロス率商品棚のレジからの可視性を確保する方策には、商品棚の配置を変更する以外にも、視界を妨げる看

注 10)棚密度: 商品棚の密度。高密に配置されていると、店舗内での死角が多い。
注 11)店舗面積: 店舗の面積が広いと万引きを誘発する環境が含まれやすい。
注 12)商品カテゴリーとは、店舗側が多様な商品を分類するにあたり、独自の判断基準で装飾、生活、玩具、貴金属、衣類、アウトドアなどの項目に分類したものである。
注 13)万引きの被害に暗数が多いのは、店舗側が万引き被害に気付かないこ

板や天井からの商品展示を移動させるなどの対策もある。こうしたとのほか、万引き実行犯を現行犯逮捕しても、店舗側に即座に代金を支払うことで和解することが多いなどの理由による。

対策は、かかる費用や労力の面から店舗にとって比較的取り組みや

注 14)圧縮陳列とは、小売店舗における商品の陳列手法の中の 1 つである。

— 1138 —一般的な商品陳列は、商品の見つけやすさ、商品の分かりやすさ、を作

of windows and doors in detached houses damaged by burglars’

り出す陳列を目指す。しかし、圧縮陳列は、狭小な商品棚に入るだけのattack, AIJ Journal of Technology and Design, Vol. 12, No.24, pp.

商品を詰め込むことで、あえて無秩序にする陳列方法である。
注 15)POP とは、Point Of Purchase の略である。小売店舗では、主にプラ

山本俊哉, 松本吉彦, 柏原誠一: 戸建て住宅における侵入被害開口部の位

イスカード、商品説明カード、ポスター・パネル・のぼり・天吊りといった、商品を PR するための様々なものがある。

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— 1139 —EXAMINING
VISIBILITY FROMFROM REGISTERSREGISTERSTOTO PREVENTPREVENT
EXAMINING THE
THE EFFICACYEFFICACY OF
OFENSURING
ENSURING VISIBILITYSHOPLIFTING,
ON HIGHHIGHLOSSLOSSRATE
RATEPRODUCTPRODUCTCATEGORIESCATEGORIESSHOPLIFTING, FOCUSING
FOCUSING ON
Experiments
in layout
store layoutchanges
generalsecond-handsecond-hand storesusing
a randomized
controlled
trial
Experiments
in storechanges
at at
generalstoresusing
a randomized
controlled
trial
＊1

＊2

＊3

＊2 Mamoru AMEMIYANoriyukiFUJIMOTOFUJIMOTO ＊,1Tomoya
OHYAMA
Noriyuki, Tomoya
OHYAMAand, Mamoru AMEMIYA＊3＊1
Graduate School of Systems and Information Engineering, University of Tsukuba＊1Schoolof Systems
Information
Engineering,
Universityof Tsukuba.
Assist.Graduate
Prof., Facultyof Systems
andandInformation
Engineering,
Universityof Tsukuba,
Ph.D.
＊＊
3
2 Asst.
Prof.,
Facultyof ofSystems
andInformation
D.
Assoc.
Prof.,
Faculty
Systems
andInformationEngineering,Engineering,University
University ofof Tsukuba,
Tsukuba, Ph.
Ph.D.
＊3
Assoc. Prof., Faculty of Systems and Information Engineering, University of Tsukuba, Ph. D.
＊2Annual losses from shoplifting are estimated to be over ¥1 trillion in Japan and over ¥5 trillion in the US; as such,measures to deter shoplifting are becoming an international issue.
Specific shoplifting prevention measures, such as improving the line of vision in narrow spaces and ensuring natural
surveillance, are easier for stores to implement compared to closed-circuit television (CCTV) and electronic article
surveillance, which involve high installation costs.
Prior studies on shoplifting have examined the relationship between shoplifting, floor layout, and CCTV surveillancethrough interviews and questionnaires with both employees and shoplifters. However, demonstrating a causal
relationship between visibility and floor layout requires intervention experiments that manipulate visibility bychanging floor layouts.
This study aimed to verify how ensuring high loss-rate products’ visibility from cash registers affects shoplifting
deterrence.
In this study, a randomized controlled trial was conducted in which thirteen floor layouts were modified at generalsecond-hand stores. The dependent variable was loss rate, that is, losses from shoplifting calculated by subtracting
the actual number of shoplifted items from the total of inventory and sales and dividing by total inventory. Visibility
from cash registers was used as the independent variable.
The experiment compared loss rates between the pre-observation period (February to August 2017) and theexperimental period (February to August 2018). Seven of the thirteen floor layouts were randomly assigned to theintervention group, while the remaining six were assigned to the control group. In the intervention group, productcategories with high loss rates and low visibility from cash registers were replaced with product categories with low
loss rates and high visibility from cash registers. In the control group, product categories of an equivalent loss rate
and visibility from cash registers were swapped each other. This study also included in its scope product categories
with unchanged visibility.
The first analysis compared the overall mean loss rates of the intervention and control groups between the preobservation period and the experimental period. The results revealed an interaction effect between the experimental
conditions (intervention/control) and the periods.
Taking the product category as the unit of analysis for each floor layout, the second analysis examined the interaction
effect between the experimental conditions (the degree of visibility of the product categories) and the periods. The
simple main effects of the experimental period of each experimental condition were also examined.
The results showed an interaction effect between the experimental conditions and the periods. Of the seven floor
layouts in the intervention group, five floors showed a decrease in loss rates for high visibility product categories. For
the six control group floor layouts, two floors showed an increase in loss rates for low visibility product categories.
The experiment and analyses in this study were based on ensuring natural surveillance as part of the Crime
Prevention Through Environmental Design approach. The results support a causal relationship between ensuringvisibility of high loss-rate products from cash registers and successful shoplifting deterrence, suggesting this is aneffective method to prevent shoplifting.
（2021 年 6 月 21 日原稿受理，2022 年 1 月 24 日採用決定）— 1140 —