販売用資料

未来インフラ（3ヵ月決算型）
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（３ヵ月決算型）

第8期分配金のお知らせ

作成日：2021年12月15日

平素は弊社ファンドに格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
さて、「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型）」は、2021年12月15日に決算を迎え、下記の通り、収益分配を行いました。分配金の水準につきましては、基準価額の水準を勘案して決定させていただきました。
今後とも当ファンドへの変わらぬご愛顧を重ねてお願い申し上げます。

未来インフラ（3ヵ月決算型）の分配実績

第8期
2021年12月15日

分配金1万口あたり（課税前）

640円

基準価額

10,401円

分配金額決定時の参照基準価額（2021年12月14日）

11,143円

過去の分配金実績

分配金1万口あたり
（課税前）

第1期
2020年
3月16日

第2期
2020年
6月15日

第3期
2020年
9月15日

第4期
2020年12月15日

第5期
2021年
3月15日

第6期
2021年6月15日

第7期
2021年
9月15日

0円

0円

90円

0円

0円

1,960円

310円

9,966円

10,591円

10,109円

10,511円

12,465円

10,811円（2020年6月12日）（2020年9月14日）（2020年12月14日）（2021年3月12日）（2021年6月14日）（2021年9月14日）

分配金額
8,538円決定時の（2020年参照基準価額 3月13日）＜分配方針＞
原則として、決算日の前営業日時点の基準価額を参照し、10,500円以上となっている場合にはその超過額を分配することを目指します。なお、市況動向や運用状況等によりこのような運用ができない場合があります。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

1/4

販売用資料

未来インフラ（3ヵ月決算型）
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（３ヵ月決算型）

基準価額推移(円)
14,000

期間：2020年1月10日～2021年12月15日

分配金込み基準価額（左軸）

(億円)
35

13,58413,00030

基準価額（左軸）

12,00025

11,00020

10,401
10,000

15

9,000

10

8,000

純資産総額（右軸）

7,000
20年1月

50

20年7月

21年1月

21年7月

＊上記の「分配金込み基準価額」は過去に支払った分配金を再投資したと仮定して計算していますので、実際の基準価額とは異なります。なお、再投資する際に税金は考慮しておりません。基準価額は信託報酬控除後のものです。信託報酬率については後記の「運用管理費用（信託報酬）」をご覧ください。▲は分配をお支払いしたことを示しています。

今後の見通しについて
米国では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う生産停滞やエネルギーコストの上昇に起因したインフレが懸念され、それに対処すべく金融正常化（金融緩和政策の終了）が進められつつあります。足もとでは、新型コロナウイルス変異株への警戒感も高まっています。そうしたマクロ環境の下、グローバル・リート市場のファンダメンタルズは、実物不動産市場の物件供給不足による需給の引き締まりとそれに伴う実物不動産からの好調なキャッシュフロー成長、そして長期リース契約に基づく収益の安定さに支えられ、引き続き、良好です。
特に米国の不動産賃貸借契約は、インフレ環境においても価格転嫁がし易いインフレ耐性のある収益構造となっています。また、当ファンドが主な投資対象とするテクノロジー・インフラ・セクターは、中長期的なデジタル化社会移行の恩恵を今後も享受していくと見込まれます。
今後も、中長期的な利益成長の観点から依然として魅力的なバリュエーション水準、そして高い配当利回り等に支えられ、良好な投資環境が継続すると期待されます。

■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

2/4

未来インフラ（3ヵ月決算型）

販売用資料

パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（３ヵ月決算型）

投資リスク
当ファンドは、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、当ファンドの内容・リスクを⼗分ご理解のうえ、お申込みください。当ファンドが有する主なリスク要因は、次の通りです。価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リス
ク、REIT固有の投資リスク、特定の業種・テーマへの集中投資リスクです。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
収益分配金に関する留意点
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
投資信託に関する留意点◆投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。◆投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◆投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◆投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。◆証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。◆投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

お申込メモ
信託期間
購入単位購入価額
購入代金
換金価額
換金代金
申込受付中止日
申込締切時間
換金制限
購入・換金申込受付の中止及び取消し
繰上償還
決算日及び収益分配

課税関係

2030年1月31日（木）まで（2020年1月10日（金）設定）
販売会社が定める単位購入申込受付日の翌営業日の基準価額 （※基準価額は1万口当たりで表示しています。）
販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
ニューヨーク証券取引所の休業日、またはニューヨークの銀行休業日のいずれかと同じ日付の場合
原則として毎営業日の午後3時まで信託財産の資産管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
運用の基本方針などの観点から受益者にとって不利益と判断する場合は、委託会社の判断で購入の申込を受付けない場合があります。委託会社は、取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金を取消すことができます。
受益権の総口数が20億口を下回ることとなった場合は、委託会社は受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
毎年3月、6月、9月、12月の各月15日（休業日の場合は翌営業日）の年4回、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。収益分配金は、原則として決算日から起算して5営業日までにお支いします。※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等、委託会社の判断により、分配を行わないこともあります。
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用【購入時手数料】購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.85％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。 【信託財産留保額】ありません。【運用管理費用（信託報酬）】信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。【その他の費用・手数料】有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料（国内において発生するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。※費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。※手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。※詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）などでご確認いただけます。

税金
個人受益者については、収益分配時に普通分配金に対して、換金時および償還時に差益（譲渡益）に対して課税されます。なお、法人の課税はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

3/4

未来インフラ（3ヵ月決算型）

販売用資料

パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（３ヵ月決算型）

委託会社、その他関係法人
委託会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

受託会社

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

販売会社

委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関

投資顧問会社

センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは

販売会社名

登録番号

日本
証券業
協会

一般社団法人日本
投資顧問業協会

一般社団
法人金融先物取引業協会

一般社団
法人第二種
金融商品取引業協会○○

エース証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長(金商)第6号○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第44号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第17号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第121号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長(金商)第75号○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第1977号○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長(登金)第3号○○

株式会社北洋銀行（委託金融商品取引業者北洋証券株式会社）

登録金融機関北海道財務局長(登金)第3号○○

金融商品取引業者

北海道財務局長(金商)第1号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第33号○

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第195号○

北洋証券株式会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
楽天証券株式会社

○

○
○

○

○

■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売用資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを行う場合には投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。 ■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されてパインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
いますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありま
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、せん。■当資料に記述されている見解や意見は作成時の当社の見解であり、事前の予告無しに変更される事があります。
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
4/4