（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

所在地
277-0005（住所） 千葉県柏市柏３－４－７（電話） 04-7165-8810〒

パリ総合美容専門学校柏校

平成16年3月30日

中田 裕之

設置者名

設立認可年月日

代表者名

所在地
260-0854（住所） 千葉県千葉市中央区長洲一丁目１５番１２号（電話） 043-227-7446
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成18(2006)年度〒

学校法人パリ美容国際学園
分野
衛生学科の目的学科の特徴（取得可
能な資格、中退率等）
修業年限
2

平成16年3月30日
認定課程名衛生専門課程理事長 北島 吉春
認定学科名
総合美容科

職業実践専門課程認定年度
平成27(2015)年度

美容室における最新の動向、技術、ニーズを修得し、即戦力になる美容師養成を目指す。
〔目標とする資格〕・美容師国家資格・日本メイクアップ連盟メイクアップ検定３級、２級 ・日本ネイリスト協会ネイリスト技能検定試験３級 ・ジェルネイル技能検定試験初級
・日本エステティック協会AJESTHE認定フェイシャルエステティシャン ・日本エステティック協会AJESTHE認定エステティシャン等
進路変更等の理由により中退率7.8％

昼夜全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員

生徒実員(A)

240 人

224 人
■卒業者数 (C)
■就職希望者数 (D)■就職者数 (E)
■地元就職者数 (F)■就職率 (E/D)

2,010 単位時間
- 単位
留学生数（生徒実員の内数）(B)
0人
：
101
：
96
：
96
：
38
：
100

講義

演習

570 単位時間- 単位
留学生割合(B/A)

120 単位時間- 単位実習1,320 単位時間
- 単位実験

実技- 単位時間- 単位- 単位時間
- 単位0%
人
人人人％■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)

就職等の状況

40％

950％
人

■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
■進学者数
■その他
（令和5 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）㈱GARDEN、㈲デ・ドール、㈱Neolive、㈱MINX plusなど 美容業界企業■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

http://pasobi.com/course/general-cosmetology.html（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,010 単位時間
うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数- 単位時間

うち必修授業時数

2,010 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

120 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数- 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）- 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれかに （Ｂ：単位数による算定）記入）
総授業時数

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者② 学士の学位を有する者等

教員の属性（専任教員について記入）

120 単位時間（専修学校設置基準第41条第1項第1号）-人（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

2人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）-人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

-人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

8人

計10 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数6人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
企業との連携の必要性を認識し、美容業界の動向を把握し、時代に適応した即戦力となる人材を輩出する教育を行うことを方針として教育課程の編成を実施するため、本校が定めえた規約に基づき、教育課程編成員会を置くものとする。委員会
は学校において実施している教育内容に関して会議を開催し、学校内に置いてその結果を協議し、反映する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は本校職員と企業関係者等（美容関係組合の役職員、美容室を複数店舗経営する企業の役職員など）の外部委員から成るもので、互いの意見を十分に生かし、必要な情報の把握・分析を行い、より良い教育課程（カリキュラム）の編成を行うもので校長直結の諮問機関として位置付けている。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年7月31日現在

名 前所

属

大串 哲史

株式会社オオクシ

松原 正左右有限会社ビューティマツバラ

桜井 靖浩

美容協同組合 日本ヘアデザイン協会

中田 裕之

パリ総合美容専門学校柏校 校長

赤海 英輝

パリ総合美容専門学校柏校 副校長

櫻井 美津

パリ総合美容専門学校千葉校 校長

櫻井 秀文

パリ総合美容専門学校千葉校 副校長

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）③

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）③①－－－－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回（通常7月、11月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年7月7日 17：00～19：00
第２回 令和5年11月12日 17：00～19：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

企業との連携授業尾について、より実践的な授業を行うことを目的としているため、学生が就職後、サロンで即戦力になれるよう技術の向上を目指したカリキュラム編成をしている。外部講師によるアップ講習を授業に取り入れ、第一線で活躍する現役美容師から最新の技術を学生が学べるよう、カリキュラムを見直している。次年度には特別講師によるカットプログラ
ムをカリキュラムに取り込むことを検討した。委員からは引き続き美容室（現役美容師）などから意見を収集し、カリキュラムを編成していく必要があるとの意見をもらい、今後も精査し、カリキュラム内容をまとめていくこととした。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業連携授業では、即戦力となる人材の輩出をする教育を行うため、実践的かつ最新の美容技術を学ぶものとし、De・dore.c.o.代表桜井靖浩氏及び美容室ELiCAの現役スタイリストが講師となり、授業を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

連携企業のDe・dore.c.o.代表 桜井氏を特別講師に迎え、第一線で活躍する現役美容師から最新の実践技術を学ぶプログラム。学生が卒業後すぐにサロンで実践できる技術と心構えを習得するカリキュラムである。メイン講師となる桜井氏は国内・海外で講習を行うヘアアレンジ・アップスタイルのスペシャリストである。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
第一線で活躍する現役美容師を特別講師から美容に関す
De・dore.c.o.
美容総合技術る最新の実践技術を学ぶ実務実習である。

代表

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教員に必要な知識、技能等を修得させ、実務や能力・クラス運営方法の向上を目的として研修規程に基づき、必要な研修を行う。理美容教育団体や企業が実施する研修に参加し、基本能力・専門技術の習得を行う。また、校内で行う技術研修は本校の赤海副校長が担当し、教員の技術力の発展による授業内容の工夫や学生指導の改善に努めている。実技以外の指導力の研修については、理美容きょいうく団体や企業が実施する研修へ参加し、指導力の修得・向上に取り組むとともに、中田校長による教員に向けて学生指導や授業運営についての研修を行い、教員の指導力向上を図っている。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 関東地区理容師美容師教職員研修協議会地区研修期間：

2023.10.13～2023.10.14

なぜ今ベーシックカットが重要なのか 他
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 関東地区理容師美容師教職員研修協議会地区研修期間：

2023.10.13～2023.10.14

内容

理美容業界の人材育成について

研修名：

衛生管理教員資格研修期間：2023.7.24～2023.8.10

内容

美容師養成施設における衛生管理の教員資格取得のための研修

研修名：

美容実習・美容技術理論教員資格研修期間：2023.12.5～2023.12.20

連携企業等： 日本理容美容教育センター
対象： 実技教員連携企業等： 日本理容美容教育センター
対象： 実技教員連携企業等： 日本理容美容教育センター
対象： 受講資格該当教員連携企業等： 日本理容美容教育センター
対象： 受講資格該当教員

美容師養成施設における美容実習・美容技術理論教員資格取得のための研修
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 日本理容美容教育センター
研修名： 関東地区理容師美容師教職員研修協議会地区研修
期間：

2024.9.27～2024.9.28

未定
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 関東地区理容師美容師教職員研修協議会地区研修
期間：

2024.9.27～2024.9.28

内容

未定

研修名：

千葉校柏校合同勉強会

期間：2024.8.30

内容

教育コーチング研修

対象： 実技教員

連携企業等： 日本理容美容教育センター
対象： 実技教員連携企業等： 一社）日本青少年育成協会
対象： 教職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本校の教育活動や学校運営に関する自己評価を行い、その評価結果を本校教員と関係分野の企業関係者や美容業界団体関係者等の外部委員から成る学校関係者評価委員会で評価し、意見交換、改善意見などを元に学校運営における改善等を行うことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目的・育成人材像（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学生の受入募集の①,②について、自己評価において、オープンキャンパスの来校者によるアンケートで保護者から学校説明について、評価を得ていることについて、学生の募集活動における情報伝達の正確性について、継続していくことが重要であると意見があり、今後も更に分かりやすい説明、正確性を保つよう努めていくものとする。尚、美容技術が絶えず刷新していく中で、委員の意見や美容室などの企業等、美容業界との連携により、教育活動・学校運営を精査し、改善・反映していくものとする。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前所属

任期

種別

大串 哲史

株式会社オオクシ

令和5年4月1日～令和7年3月 美容室経営
31日（２年）者

松原 正左右有限会社ビューティマツバラ

令和5年4月1日～令和7年3月 美容室経営
31日（２年）
者

桜井 靖浩

De・dore.c.o.

令和5年4月1日～令和7年3月 美容室経営
31日（２年）
者※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://pasobi.com/information/disclosure.html
公表時期：
令和6年7月31日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
学校関係者に本校への理解を深めてもらい、連携・協力の推進をするため、学生、保護者、学生の主な就職先であるサロンなどの美容業界、さらに入学希望者や高等学校・中学校等の関係教育機関に本校の教育活動・学校運営の情報を積極的に提供していくものとする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校情報 Ⅰ教育理念・目標（２）各学科等の教育
学校情報 Ⅱ教育活動・教育環境・学修成果（３）教職員学校情報 Ⅲ学校運営（４）キャリア教育・実践的職業教育
学校情報 Ⅱ教育活動・教育環境・学修成果（５）様々な教育活動・教育環境
学校情報 Ⅱ教育活動・教育環境・学修成果（６）学生の生活支援
学校情報 Ⅳ学生の受入募集・学生支援（７）学生納付金・修学支援
学校情報 Ⅳ学生の受入募集・学生支援（８）学校の財務
学校情報 Ⅴ財務（９）学校評価
学校情報 Ⅵ自己評価（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://pasobi.com/information/disclosure.html
公表時期：
令和6年7月31日

授業科目等の概要（衛生専門課程総合美容学科）令和5年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

配
当年
次・学期

授業科目概要

授業時数

授業方法
実単験
講 演 ・位実習
数 義 習 ・実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携1 ○関係法規・制 美容師の業務に関する法規・制度。公衆衛生
1通度を担う美容師の社会的責務について学ぶ。

30

○ ○

○

○

2 ○

衛生管理

公衆衛生、感染症、環境衛生、消毒の意義と 1・衛生管理技術について学ぶ。
2通

90

○ ○

○

○ ○

3 ○

保健

人体の構造及び機能、皮膚及び皮膚付属機関
1・の構造及び機能と疾患・保健衛生について学
2通
ぶ。

90

○ ○

○

○ ○

4 ○

香粧品化学

美容で使用する機械器具の取扱い、香粧品の1・正確な科学的知識と合理的な取扱い方法を学2通
ぶ。

60

○ ○

○

○

5 ○

文化論

美容業に必要な美的感覚、表現力を磨く。美 1・
容の歴史について学ぶ。
2通

60

○ ○

○

○

6 ○

美容器具の種類、使用目的、手入れ方法、美1・美容技術理論 容技術を衛生的、能率的に実践する基礎技術
150 ○ ○
2通について学ぶ。

○

○

7 ○

運営管理

美容業における経営管理手法、接客、経営戦
2通略について学ぶ。

○

○

8 ○

美容実習

美容の業務を安全かつ効果的に実施する基本1・的技術の習得。サロンで必要な総合技術につ900 ○
2通
いて学ぶ。

○

○

9 ○

現 代 社 会 基 礎 現代社会で起こった事柄を学ぶ。幅広い知識 1・知識を修得する。
2通

○

○

10 ○

ネ イ ル ＆ メ イ ネイル＆メイク技術の理論、化粧品（薬品）
1・
ク 又 は カ ッ ト の使用方法、技術の取得又はサロンで役立つ
150 ○
2通
選択
応用的なカット技術の修得。

○

○

○

11 ○

エステティック技術の理論や技術において用エステティッいられる薬剤や機器の使用方法、技術の修得 1・
ク又はカット150 ○又はサロンで役立つ応用的なカット技術の修 2通
選択得。

○○

○

12 ○

第一線で活躍する現役美容師を特別講師から
1・美容総合技術 美容に関する最新の実践技術を学ぶ実務実習
120 ○2通である。

○○ ○ ○ ○ ○13 ○総合演習理論 美容師国家試験課題についての演習を行う。

合計

1330

60

○ ○○ ○

1・120 ○
2通科目

卒業要件及び履修方法
学科・実技とも定期試験で60点以上の成績を修め、尚且つ卒業認定基準を卒業要件： 満たした者を卒業と認める。卒業年度においては、学期ごとの試験に加え、卒業認定試験を行う。
履修方法： 履修時間数が2年間で2010時間以上。

○○○○

2010 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分

3期

１学期の授業期間

12 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。