第６章

東日本大震災時の在宅医療・介護の活動記録と課題

本章では東日本大震災における在宅療養支援診療所（仙台往診クリニック：宮城県仙台市）の実際の行動から、震災当日以降初動 7 週間程度の様子を振り返り、その中から在宅重症患者の生活を支えるために不可欠な提供側の課題を抽出する。

１．震災時の在宅重症者（末期がん含む）への対応
3 月 11 日発生した東日本大震災直後から 7 日間における、仙台市内の在宅療養支援診療所の活動状況を経過時間に沿って以下にまとめた。
【立地】
仙台往診クリニック：仙台市青葉区花京院（下記地図中 Ａ）
仙台駅から徒歩約 10 分、県庁市役所からも徒歩約 10 分程度
海岸からの最短直線距離：10.8km（道路における換算 13.1km ）仙台往診クリニック

1) GoogleMap http://maps.google.co.jp/maps
2) マピオンキョリ計β http://www.mapion.co.jp/route/- 255 -

【診療体制】平常時：医師 1 人あたり平均訪問件数 10 件/日
医師 1 人あたり平均移動距離 56.7ｋｍ/日
訪問エリア 仙台市含む周辺 8 市町村
地震発生当日 医師 4 名、看護師 3 名、事務 7 名

日

時刻

周辺状況

クリニックの

職員の行動

ライフライン【医師、看護師】医師 4 名、看護師も 3 名は訪問中のため確認
取れず。
14：46

地震発生

ごろ

大津波警報

【事務員等】安全確保のため屋
外駐車場へ退避
車両のラジオ、携帯ワンセグテ
電気×

3 月 11 日（金）ガス×
上・下水道×（市内一部○）
15:30
ごろ

津波の認知
余震の連続
情報尐ない

固定電話×
携帯電話×
ガソリン×

レビ等で情報入手。
【医師、看護師】はメールを使用して互いに安否確認を取りながらクリニックへ無事帰院。
地震発生前後で計 18 名の療養者を訪問。当日 59 名を訪問予定、うち 19 名訪問。他の患者宅には電話で安否確認など
自宅へ帰宅できる職員は帰宅し、安否の確認。帰宅困難な場
合はクリニック内で安全確保、待機。
沿岸部において空が赤く染まる

沿岸で火災
22：00

沿岸部で死亡者ごろ

200-300 名との報ほどの火災を確認。
携帯電話の緊急地震速報が頻繁に鳴り続いた。

道あり- 256 -

日

時刻

周辺状況

クリニックの

職員の行動

ライフライン【医師・看護師】電子カルテが余震頻発使用不可。記憶を頼りに患者状態をまとめる

翌朝新聞の配達あ

在宅療養継続が困難な患者の入り（被害の大きさ

院の手配

を知る）

酸素吸入患者の酸素ボンベの手配（T 社倉庫浸水のため、他社

早朝、自衛隊・警

電気×察等の捜索開始

ガス×

午前
|
日中

水道○

人工呼吸器、酸素吸入器等を使

消防・緊急援助隊（市内大半×）

用している患者宅から優先的に

1,100 隊を派遣

固定電話×

訪問するようリストアップ。訪

携帯電話×

問開始

ガソリン×

医師 5 名、看護師 3 名

仙台沿岸部、石油
3 月 12 日（土）への協力を要請）

コンビナートが炎

17 名へ訪問 人工呼吸器の様子

上止まらず（12 日

確認、バッテリー、発電機、ガよるから 7.8 回のソリンの備蓄を確認

爆発）【事務員等】院内で安全確保、
福 島 第 一 原 発

待機

1 号機炉心溶融・水素爆発

診療所内のパソコン、書類、カル テ等がす べて崩 れてい たた
電気○
ガス×

夕方

水道○

|

（市内大半×）

夜

固定電話×
携帯電話×
ガソリン×

- 257 -

め、尐しずつ整理に取り掛かる（余震が多いため、一気に取り掛かることができない）
診療所の電気が回復（周辺はま
だ未復旧）

日

時刻

周辺状況

クリニックの

職員の行動

ライフライン

救助作業継続12 日に続き

県内 2 万人が孤立【医師・看護師】電気復旧にと状態もない簡易カルテを作成。患者宅のライフライン復旧状況の確

余震頻発

電気○

認を急ぐ

（市内徐々に△）
ガス×

午前
|
日中

医師 3 名、看護師 3 名が訪問

水道○
福島第一原発（3 号（市内大半×）

人工呼吸器、酸素吸入器等を使

機炉心溶融）

固定電話△

用している患者宅から優先的に携帯電話△訪問する（安否確認ができていガソリン×ない患者宅へ訪問）

夜 女川原発で放3 月 13 日（日）

射線量上昇

沿岸部は危険のため、警察により立入り制限され訪問不可
入院した患者家族から尐しずつ
電気○（市内徐々に△）
午後
|
夜

ガス×
水道○
（市内大半×）
固定電話△
携帯電話△
ガソリン×

- 258 -

情報が入る

日

時刻

周辺状況

クリニックの

職員の行動

ライフライン

県北沿岸部遺体多電気復旧、電話復旧

数、火葬追い付か（医師 6 名、看護師 4 名）

ず体育館等を遺体パソコン使用可能なため、情報安置所として使用収集を開始

開店している店は電話および FAX による安否・状ほとんど無く食料態確認、TEL 診 33 件（グループ不足

ホーム入所の患者の確認も進む）訪問による状態確認・緊急

県内 1224 ヶ所に 32
万人以上避難処置は 43 件
電気○

発電機用ガソリンをクリニック（市内大半△）

で準備し患者宅にお届け

ガス×グループホームへの避難者かけ

ＪＲ復旧めどつか3 月 14 日（月）ず

込みがあり、避難者への診察実
終日

福島第一原発（3 号

水道○施、同時に避難者対象の事務処

機爆発）（市内大半△）

理についての情報収集

ＤＭＡＴ以外にも固定電話△

電気復旧が徐々に進み、病院で各地から医師・看護師らがチームを

電源を確保していた呼吸器の患
携帯電話△

結成して医療支援に駆けつける者が病院から退院するよう言われる。しかし自宅は地震の被害

ガソリン×で危険なため、避難所に行くよ
りも病院に残るよう家族に指示

緊急通行車両確認証明書ならびに災害派遣等従事車両証明書の手続き（宮城県警にて往診車両
すべての手続き完了）翌日から使用開始- 259 -

日

時刻

周辺状況

クリニックのライフライン

職員の行動

水は列に並んで給

ガソリン不足で往診車両にも水をうける。

影響（給油可能なスタンドを探し情報収集）ミーティング中、

食料品は昼間だけに運転手が給油して往診準備

尐し店が開いた時

在宅人工呼吸器装着者への連日に購入（数量制限

訪問、状態が良くない患者を優あり）

先して訪問するようスケジュー
リングする。

瓦礫が大量に発生したため市内 5 ヶ所で受け入れ開始

給油可能であった車両 6 台で往電気○診（医師 7 人、看護師 4 人）

（市内大半○）

定期訪問 27 件、その他電話でのガソリン枯渇。給3 月 15 日（火）油のため長蛇の列

TEL 診療 7 件、その他家族へのガス×

電話での安否確認等業務 68 件

水道○

緊急避難時を想定し経管栄養・（市内大半×）

内服薬 2 週間分を処方

固定電話○

連携している薬局、訪看、訪問

ができる
終日

福島原発 2 号機格
納容器損傷、4 号機
火災

介護事業所へ緊急通行車両確認
放射線濃度、関東

携帯電話△

証明書取得の情報提供を行う

ガソリン×

原発事故の状況から避難せざる

各地で 100 倍-10 倍
測定されるを得ない場合を想定し、全患者分の紹介状・服薬情報を作成し郵送（3/20 に発送完了）
放射線被害の最悪の場合を考え
一時避難用に 11 人乗りマイク
ロバスを 2 台レンタルし準備
印刷用の紙、トナー不足
スタッフ食料の買出しに行く- 260 -

日

時刻

周辺状況

クリニックの

職員の行動

ライフライン

定期訪問 69 件（グループホーム含む）TEL 診療 8 件

3 月 16 日（水）各地から被災地に終日

その他電話等での連絡 74 回入る救援車両もガ

電気○

ソリン不足で救援（市内大半○）

ガソリン供給可能なガソリンス

物資輸送が滞る。

ガス×

タンド情報を収集

水道○
放射能漏れ深刻に（市内大半×）

日産自動車から電気自動車リー

3 号機から白煙

固定電話○

フ 1 台（レンタカー）を借りる

4 号機火災、ヘリに

携帯電話△

よる水の投下見送

ガソリン×り

患者宅のライフライン復旧状況
確認と同時に人工呼吸器、酸素吸入器使用の患者を抽出・リス
ト化

福島原発放射能漏日産自動車から電気自動車をれに効果的対策打

もう無償で 1 台を借りる（読売てず作業員の被爆

新聞記者の働きかけあり）が続く
放射能の影響で福島への支援物資ス

3 月 17 日（木）トップ
高速バス仙台-新終日

宿間で運転再開
仙台港に物資届く
仙台空港 1500m 滑

これら電気自動車と通常の往診
電気○（市内大半○）
ガス×水道○（市内大半×）
固定電話○
携帯電話○
ガソリン×

走路のみ使用可能

車両を使い往診
緊急往診 1 件
定期訪問 52 件
TEL 診療 3 件
その他電話等での連絡 28 件
患者宅のライフライン復旧状況
確認と同時に人工呼吸器、酸素吸入器使用の患者を抽出・リス
ト化に（米軍、自衛隊
輸送機離発着）勇美記念財団より支援物資（ガソリン携行缶）を頂く- 261 -

3 月 18 日（金）

日

時刻

終日

周辺状況

クリニックの

職員の行動

ライフライン

県、被災者に県外病院に一時的に入院していた

避難要請、受入れり、震災時ショートステイして先との調整開始

いた患者の在宅復帰が増え、状電気○態と今後の生活変化について訪市内の幹線道路の（市内大半○）

問して確認（発電機、インバー

復旧急ぐ

ガス×

ターの所持状況）

水道○
生鮮食品徐々に（市内大半△）

緊急往診 1 件

流通

固定電話○

定期訪問 71 件

携帯電話○

TEL 診療 7 件

ガソリン×

その他電話等での連絡 55 件

米国など自国民を
福島原発より 80km
圏外退避勧告発令

県外の医師、マスメディアへメールを使って状況の情報発信

19 日 福島県双葉町、自治体疎開（さ各地から支援物資届く

いたま市へ）
福島の原乳、茨城

往診時に支援物資を患者宅におのホウレンソウか届け（水、食料、オムツ、医療ら放射性物質検出物品等）

20 日 石巻で 9 日ぶりに 2 名救出
以降

24 日 東北自動車
道前面再開
25 日 死者 1 万人
以上、行方不明 1
万 7 千人

宮城県内復旧状況（最大）
6 月 18 日電気復旧
4 月 16 日水道復旧
5 月 3 日ガス復旧（沿岸部は除く）

28 日 宮城県がれ
き撤去 被害 1 兆円超
4 月 7 日 宮城県で再度震度 6（M7.4）の地震- 262 -

遺体安置所にて当クリニックのポータブル X-P 撮影、身元確認につながる。

（参考）- 263 -

- 264 -- 265 -２．震災直後の情報収集
１）在宅人工呼吸療法、在宅酸素療法、たんの吸引が必要な患者からの情報収集（大規模複合災害における在宅医療・介護提供 川島孝一郎 現代思想 pp232-237 2011.5
を参照のこと）仙台往診クリニックでは、2000 年問題における人工呼吸器停止に備える対策や、仙台市
宮城野区における 36,000 戸 4 時間の大停電（2001 年）を契機として、人工呼吸器、酸素吸入器、吸引器等で電力を必要とする医療機器維持への危機対策を行っており、電源確保、代替装置の導入を進めてきた経緯があった。
45 名の人工呼吸器装着者（1 名は津波により死亡）のうち 19 名（約 42％）は外部バッテ
リー切れやガソリン不足の長期化により入院した。25 名は発電機や自動車のシガーソケッ
トからインバーターを介して電源を確保し、約 3 日間（最長 5 日間）保つことができた。
これらの情報は、震災直後の患者宅への直接訪問、電話、FAX、メール、人伝えなどあらゆる方法によって集められ（図 6-1、6-2）、整理することで限られた燃料の中で、訪問の優先度を決めたり、方針を決定する際に非常に重要な作業であった。

仙台往診クリニック 電子カルテ 呼吸器利用患者現況 より

図 6-1- 266 -

災害前４３０名のうち３９０名在宅療養中（3月24日現在）
24日現在）（１５名災害前から入院・１名災害死・９名病死・１５名災害後入院中）

仙台往診クリニック 電子カルテ より

図 6-2
停電により固定電話がまったく使用できないため、はじめは患者の状態を考え最も優先度の高い患者宅へ直接訪問することが確実である。しかし東日本大震災のようにガソリンが長期にわたって手に入らない状況では、車を使って訪問することがその後の往診の可否を左右すると言える。場合によっては自転車等を使用し、可能な範囲、可能な人数を訪問しながら、安否や状態の情報収集を進めていくことも有効と考えられる。特に市街地においては電気の復旧が早いため、電話が通じることも比較的早い。
２）衛星電話の設置と使用
固定電話の不通、携帯電話の通信回線制限により長期間にわたる通信の途絶が生じた中で唯一使用可能な通信機器は携帯衛星電話である。昨今その種類も増え平常時であれば国際的な活動する人々や団体の間でも使用されている。また人工衛星に故障が無い限りは使用可能であるため海洋・山岳でのシェアも大きい。以下にメリット・デメリットを示す
メリット①人工衛星を使用するため地上の環境に影響されない。②据え置き型のもの、携帯型のものがあり、用途に合わせて使用できるデメリット①一般的に機材が高価であるものが多い。②日本で使用する際、電波は常時南の方角に向け、ビルなど遮る物体がない状態を維持して使用する。③契約
や購入にあたり代理店が限られている。

- 267 -

仙台往診クリニックでは、本章 2－1）で示したとおり、直接訪問による安否・状態確認を行ってきたが、震災後約 2 ヶ月後に今後の対策・準備として衛星電話を配置した。
災害時の訪問診療の際には、拠点となる場所（クリニック内）に据え置きの衛星電話を設置し、訪問・往診に出かける医師・看護師が携帯型衛星電話を持つことでより強固な情報網を確保することができる。通常の携帯電話の使用感覚と最も異なる点は、衛星に向けてアンテナを立て人工衛星との通信状態をきちんと確保する必要がある点である。したがってバックやポケット等に入れながら電波を受信することはできない。このような特徴を確認した上で、いざ使用する場合の簡単なルール（据え置きタイプを設置したクリニックに情報を集約させる、もしくは通信時間を決めて連絡をとるなど）を作成することが必要
である。

図 6-3
仙台往診クリニックでは、株式会社日本デジコムよりインマルサット社の BGAN エクスプ
ローラー700 を１台購入しクリニック内に設置した。同社 IsatPhone Pro を往診の医師 5 名へ配布した（図 6-3）
。 IsatPhone Pro はインマルサット I-4 衛星 3 機の人工衛星を使用し、全世界をカバーしている。端末自体は通話機能の他、ボイスメール、Ｅメール、国際
ＳＭＳ、ＧＰＳ機能、Bluetooth によるハンズフリー通話、多言語表示対応（日本語含）の機能を持つ。また国際規格 IP54 に準拠した防塵・防水・耐衝撃性を備え通話 8 時間、待機100 時間の長時間バッテリーを装備する。他社製品（1 台 230,000 円）よりもイニシャルコ
ストが比較的安価（1 台 79,800 円／月額基本料 2,000 円）であることも特徴的である。

- 268 -

図 6-4

図 6-5- 269 -

（補足）現在日本において電波法上認可されている携帯衛星電話は、イリジウム社の携帯衛星電話
のみ（代理店は KDDI）である。
１）現在、国内で販売可能な衛星携帯電話はおよそ、① Iridium9555 （ イ リ ジ ウ ム 社 ： 米 国 ）、 ② ThurayaSO2510 （ ス ラ ー ヤ 社 ： Ｕ Ａ Ｅ ）、
③IsatPhonePro（インマルサット社：英国） 3 社、上記機種のとなる
しかし、
２）国内（総務省所管）の電波法で認可を受けている（国内での使用可能）ものは①のイリジウム社製品のみ（代理店は KDDI）であり、②、③も早急に認可するよう、震災後に消防庁やＮＧＯ団体が働きかけている。国内電波法では認可されていないが、衛星電話使用に関する国際的な電波に関する条約では、各国が①②③の使用を認めており、日本も条約に同意している。そのため国際条約と国内法の矛盾があり、総務省もこの対応に取り組ん
でいるところである。
海外で②③を購入し、日本に持ち込んで使用する場合には国内電波法の範囲とならない
ため、使用可能である。
したがって現時点では
３）②③の使用は未認可。しかし技術的に使用可能なためグレーゾーンとなっている。（使用によって法律違反となった事例はない）
東日本大震災にともない
４）日本デジコムでは、総務省から特別免許を発行されており、東北エリアでの①～③の使用許可を得ている。総務省は全国の通信事業者に被災地で使用可能な通信機器をできるだけ多く提供するよう通達している。②③の購入に際して販売は可能、現時点登録時に形式上日本国内での使用はしない旨の申請書を提出する必要がある。
地震が予測されている東海エリア、その他地域からも備えという観点から、注文が殺到しているが、現時点の震災エリアではないために販売店としては積極的に販売することが難しい状況である。
東北被災地域では、特別免許のもと、①②③が使用されている。また携帯電話タイプではない衛星電話（ＢＧＡＮタイプ）は、もともと国内電波法でも許可されているため、各メディアやＤＭＡＴ、日本赤十字等にインマルサット社の衛星電話を提供している。

- 270 -

３．ライフライン（電気）、燃料、移動手段の確保
１）電源の確保
地震の非常に大きな揺れのため、宮城県・仙台市の全域で電気は停止した。生活上で非常に重要な電気が途絶したことで生じた問題について以下のように取り組んだ。

図 6-6

生命に直結する医療機器類を使用している在宅重症患者にとって、電源供給が最も重要な課題である。したがって仙台往診クリニックでは、このような医療機器の稼動を維持するために必要な代替電源を発動させるためのガソリン供給（図 6-6、6-7）、自動車の電源を活用するインバーター（図 6-8、6-9、6-10）の供給を最優先とした。
震災後まもなくしてガソリン携行缶、インバーターの店舗在庫がなくなり、発電機のみならず、あらためて電源供給に必要なものが明確となった。ガソリン等の液体燃料を使用した発電機以外に、ガスボンベを使用した発電機もある。このようにさまざまな資源を用いることで、対応できる状況に幅が広がると考えられる。

- 271 -

図 6-7図 6-8- 272 -

図 6-9

図 6-10- 273 -

仙台往診クリニックでは衛星電話同様、最大余震の際の大規模な停電への備えとして業務用の中型発電機と小型発電機の 2 台を設置（リース契約 図 6-11、6-12）した。これによりクリニック（5 階建て）の 3 階中枢部と 2 階のすべてのエリアをカバーする電源を確保したことになる。停電時は自動切換えではなく手動での切り替え作業を必要とするため、操作手順のマニュアルも準備した。

図 6-11駆動方式：ディーゼルエンジン
使用燃料：軽油
中型機 ：100 リットル、
小型機 ：30 リットル
消費量 ：7.0ℓ/ｈ 75％負荷時
5.1ℓ/ｈ 50％負荷時（メーカー公称値）
合計 130ℓ 満タン時
18 時間使用可能（75％負荷で計算）
図 6-12- 274 -

ガソリン＋発電機やインバーター以外に、日常から準備できるものとして蓄電池がある。
現在さまざまな蓄電池が販売され、震災後は特にその開発や販売が加速した。在宅で人工呼吸器やたんの吸引器を使用している患者宅においては、すでに蓄電池を使用してる例も尐なくない（図 6-13）。

図 6-13- 275 -

蓄電池は車のバッテリーを活用するケースもあるが昨今はリチウムイオン電池を使用することも多くなってきている。家庭用の一例を示すと SONY が発売しているホームエネルギーサーバー（図 6-14）である。これは電池容量 300Wh を有し、携帯電話等 50 時間分、液晶
テレビ 1～2.5 時間分、ノートパソコンは 1.5～5 時間の稼動が可能である。ただし消費電
力 300W を超える製品、電子レンジ、ドライヤーなどは使用できないという点もある。

SONY ホームエネルギーサーバーCP-S300E/W

図 6-14・ オリビン型リン酸鉄リチウムを正極材料に用いることで、長寿命、高い安全性を実現
・ 過電流防止機能、保護タイマー、異常温度・異常出力検知機能を搭載
50/60kHz 別々に用意されており、メーカー小売価格は 148,000 円（税込）
http://www.sony.jp/battery/products/CP-S300E/index.html- 276 -

同様に SONY が発売しているエネルギーサーバーのうち業務用（図 6-15）のものは、1 台でオフィス１フロアの使用電力をまかなうほどの容量を持つ。最大容量 2.4kWh の業務用リチウムイオン蓄電池「ESSP-2000」は期待寿命が 10 年以上ある。2011 年 9 月に発売し市
場価格は 200 万円前後とされている。

図 6-15
http://japan.internet.com/busnews/20110808/4.html- 277 -

すでに SONY 以外の各メーカーから家庭用・業務用蓄電池は販売されており、その性能や容量はさまざまある。
コンセントから充電する上記のようなタイプの他に、特に災害時に有効なものとして太陽光や風力を利用した蓄電式発電システム（図 6-16 株式会社ファクト http://www.factinc.co.jp/solar/）がある。これらの場合蓄電池に加えソーラーパネルや風力の装置料金がかかるが、自然エネルギーを利用していることで、通常コンセントから充電する際にかかる電気料金や、電源供給の途絶えた災害時の再充電についてメリットが大きい。

図 6-16- 278 -また太陽光と風力のハイブリッドタイプといった充電効率を図った蓄電システムもすでに販売されている。1200Wh 相当の蓄電ボックスで構成されたスタンダード・ハイブリッド
システムで、組み立てや配線は専門技術を有さない一般の方でも容易なタイプ（図 6-17）
である。

太陽光発電

AD-PV85 85W×1

風力発電

AD-600 600W

蓄電容量

1200W

電圧

12V

AC 電源出力

正弦波 AC100V
最大出力 1000W

高さ

3.5ｍ

価格

299,000 円（税込）

株式会社桐生http://www.kiryu-ginza.com/

図 6-17
このような簡単に設置でき、移動可能な発電システムは、平常時の蓄電においても有効であると同時に、より災害時において仮設住宅のそばや避難指定場所等、様々な場所に利用可能である。

- 279 -

２）燃料供給の遅延
地震直後の電気停止と同時にガソリンスタンドにおける給油（地下貯蔵からの燃料のくみ上げ）が不可能となった（家庭用の灯油販売も同様）。
1 週間程度は製油工場も被害（太平洋側の油槽所が停止）、津波で生じた瓦礫が沿岸部に留まりにタンカーの接岸や寄港が困難等の理由から、燃料の供給が無かった
2 週間以降も依然としてガソリン供給不足の未解消（通常の 80％程度までは回復）であった。ガソリンスタンドの営業数の減尐で 4 割弱が休止中の状態であり、タンクローリー
による陸路での輸送の効率の悪さ、被災者の車中泊も拍車をかけた。
３）被災地で訪問診療・往診をするために重要な手続き
訪問診療・往診は、在宅医療の中で非常に重要な位置づけである。震災の中でこの移動が不可能な場合、患者家族に与える影響は大きい。移動手段を確保することが在宅医療を実践する生命線と言える。震災直後は地域や特定の道路で危険な箇所があったため、一般車両の乗り入れを制限した。このような場所に患者宅がある場合、各都道府県警察において
緊急通行車両確認証明書ならびに災害派遣等従事車両証明書（図 6-18）の発行を早急に受ける必要がある。
この証明書により、患者宅のある被災地域へ訪問することが可能となる上、高速道路を利用し距離の離れた患者宅に訪問することも可能となる。またガソリンスタンドにおいてガソリンの優先的な供給を受けることが可能となるため、必須の証明書となる（ただしすべてのガソリンスタ
ンドが対応可能ではない）。

必須です！！ → 緊急通行車両等事前届出書

在宅医療医師・訪問看護師
訪問薬剤師・訪問介護員
ケアマネージャー
介護施設職員等に、至急緊急通行車両の認定を行い、震災二次医療圏の在宅ベッドを在宅医療と在宅介護で維持すること

図 6-18- 280 -

４）信号機停止や道路破損による通行制限（震災直後）
定期訪問・往診に自動車を使用しているため診療所-患者宅、患者宅間の円滑な移動循環が困難となった。ガソリンの入手困難が最も大きい影響であるが、その中でさらに渋滞に巻き込まれた場合 1 日あたりの訪問件数に大きく影響するほかに帰院することも困難となる。先にも示したとおり特に患者が近隣にいる場合は、徒歩や自転車の使用が有効と考えられる。以下は、前日までに通行可能であった道路をインターネット上で公開するシステム（Crisis Respnse 自動車通行実績情報マップ：図 6-19）であり、避難する際の道路事
情や訪問・往診する際の道路状況のおおまかな目安を立てることができる。

図 6-19（2012 年 2 月 28 日現在）

以下、Crisis Respnse 自動車通行実績情報マップを解説した一文を示す
この「自動車通行実績情報マップ」は、被災地域内での移動の参考となる情報を提供することを目的としています。ただし、個人が現地に向かうことは、系統的な救援や支援活動を妨げる可能性がありますので、ご注意ください。
このマップは、本田技研工業株式会社（ホンダ）が運営する インターナビ・プレミアムク
ラブ及びパイオニア株式会社が運営する スマートループ渋滞情報の搭載車両から収集し- 281 -

た走行軌跡データに基づき、ホンダが作成した 通行実績情報を元に公開しています。
本情報は 24 時間毎に更新される予定です。情報が更新され次第、速やかにこのマップへ反映する予定です。
なお、通行実績がある道路でも、現在通行できることを保証するものではありません。実際の道路状況は、このマップと異なる場合があります。緊急交通路に指定される等、通行が規制されている可能性もあります。事前に、国土交通省、警察、東日本高速道路株式会
社等の情報をご確認ください。
http://www.google.com/intl/ja/crisisresponse/japanquake2011_traffic.html

５）電気自動車による訪問診療・往診（移動手段の確保）

電気自動車 日産リーフをお借りしました。
図 6-20ガソリンが底を尽きそうな時、訪問診療の足として活躍したのが電気自動車であった。
読売新聞社の記者が日産自動車に働きかけてくれたことがきっかけとなり、無償でお借りすることができた。
完全電気自動車であるため、ガソリンを一切使わない。当クリニックでは近所にあった
日産レンタカーよりもう一台お借りし、2 台の電気自動車で往診を継続することができた。
200Ｖの専用のソケットで 8 時間の充電を必要としため、往診が終了した夜に近隣の日産ディーラーへ持ち込み充電を行い、翌朝往診前にディーラーから車をクリニックまで移動させ往診出発まで待機させた。
完全充電の状態で 160km ほどの距離を走行することが可能となるが、エアコンを使用す
ると走行距離は 110km 程度に減尐する。震災においては電気が比較的ライフラインよりも早く復旧することを考慮すると、このような電気自動車は非常に有効な移動手段と言える。

- 282 -

４．放射線の測定とその影響
福島第一原子力発電所の事故により、日本全体、特に東北・関東エリアは即座に放射線
汚染の危機にさらされた。仙台往診クリニックが立地する仙台市青葉区花京院は、直線距
離で福島第一原子力発電所と約 100km 離れている（図 6-21）。

図 6-21１）仙台市青葉区花京院における放射線量
仙台往診クリニックでは 3 月 22 日以降 9 時～21 時の 12 時間のうち 2 時間おきに花京院の放射線量を測定した。
測定期間：3 月 22 日～7 月 31 日の約 4 ヶ月間（データ比較のため 5/25 までを抽出）
測定場所：仙台往診クリニック １F 玄関そば（屋外）
仙台往診クリニック３F フロア中心部（屋内 人が行き来する場所）
測定機器：ROTEM RAM GENE-1 MarkⅡ（図 6-22
測定単位：マイクロシーベルト/毎時 （μSv/ｈ）- 283 -

参照）

宮城県ホームページや新聞等では、仙台往診クリニックと同じ仙台市花京院にある東北電力敷地内で測定した放射線量（図 6-23）を公表した（宮城県原子力安全対策室 環境生
活部原子力安全対策室安全対策班調べ 測定装置：モニタリングカー）
公表結果は当クリニックが独自に行った計測値（図 6-24、6-25）よりも低い値を示していた。その後 5/24 になってモニタリング測定方法が地上 2.5m での測定であったことが公表され、それ以後地上 1m での測定に変更した。そのため 5/24 日以降、それまで下降していた測定値が上昇する結果となった。仙台市内は宮城県南部（丸森町、白石市、山元町）
ほど高い線量ではないものの、このように間違った測定方法で実施されたモニタリング情報が、結果として低い値で公表されることは、情報提供のあり方として見直すべき課題と言える。

図 6-22＜測定場所＞
仙台市：東北電力本店駐車場（青葉区花京院）、 名取市：名取市役所付近
岩沼市：東北電力岩沼営業所、

亘理町：亘理消防署付近

山元町：山元町役場付近

大河原町：大河原役場付近

白石市：東北電力白石営業所

角田市：角田市役所付近

角田市：角田市役所付近

丸森町：丸森役場付近

七ヶ宿町：七ヶ宿町役場付近- 284 -

0

- 285 図 6-23

図 6-24（クリニックでの測定器）

仙台市
名取市
岩沼市
亘理町
山元町

大河原町
白石市
角田市
丸森町
七ヶ宿町

5月24日

5月22日

5月20日

5月18日

5月16日

5月14日

5月12日

5月10日

5月8日

5月6日

5月4日

5月2日

4月30日

4月28日

4月26日

4月24日

4月22日

4月20日

4月18日

4月16日

4月14日

4月12日

4月10日

4月8日

4月6日

4月4日

4月2日

3月31日

3月29日

3月27日

3月25日

3月23日

3月21日

3月19日

3月17日

3月15日

測定地点

1.8

1.6

1.4

1.2

1

0.8

0.6

0.4

0.2

0.25

0.20

0.15

0.10

0.05

20
11
20 /3/
11 22
20 /3/
11 25
20 /3/
11 28
/
20 3/
11 31
20 /4/
11 3
20 /4/
1 6
20 1/411 /9
20 /4/
11 1
20 /4/ 2
11 15
20 /4/
11 1
20 /4/ 8
11 2
20 /4/ 1
11 24
20 /4/
11 27/
20 4/311 0
20 /5/
11 3
20 /5/
1 6
20 1/511 /9
20 /5/
11 1
20 /5/ 2
11 15
20 /5/
11 18
20 /5/
11 21
/5
/2
4

0.00

仙台往診クリニック駐車場付近

東北電力駐車場

図 6-25
図 6-25 で用いた仙台往診クリニックの測定値は、9 時から 21 時の間に実施した 2 時間間
隔・計 7 回の平均値を用いた。測定で使用した機種の違いや、放射線物質の溜まりやすい
地形等の違いもあるが、県が公表している数値と近似していない。線量の高低を繰り返していることがわかるのは測定日・測定時間の風向き等によっても大きく変わることに起因したもの思われる。
また 3 月 26～27 日にかけて、線量計を携帯しながら名古屋－東京－仙台間を移動した。
使用した機材は NeutronRAEⅡ（図 6-26）であった。この機は 1 分ごとに線量を記憶し、パソコンと Bluetooth を使ってリンクすることで時間軸で放射線量の変化を確認することが可能である。
その結果、東京を出発し福島県白河市に入るとを急激に線量が上昇し、最高で 369μR/h（≒3.7μSv/h）の非常に高い放射線量を計測した（図 6-27）。自動車に乗車中の計測でこの高線量であるため、その地に居住することは非常に危険であると思われる。

- 286 -

図 6-26

図 6-27- 287 -

図 6-28

図 6-28 は仙台往診クリニック屋上に堆積したごみを採取し、測定した結果である。測定
値着目すると 0.57μSv/h を示している。これは非常に高い数値であり、仮にこの線量を1 年間浴び続けた場合、年間 4.9mSv となり、これまでの基準値（一般の放射線被爆基準）である年間 1mSv の約 5 倍となる。また上記線量計の表示中に中性子検出の数値が表示されている。中性子線は鉛やコンクリートをも突き抜け、水（に含まれる水素の原子に衝突させて）でエネルギーを吸収させるためホウ酸水など使って遮蔽するしかないため、人体においては非常に危険な物質である。

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mSv／年

μ Sv／年

胸部Xp枚数（枚／年）

胸部Xp枚数（枚／日）

１～20

20,000400

1.1

約1日（22時間）に１枚の胸部ＸＰICRPの23年4月20日まで
の基準

1

1,000

20

0.1

18日6時間に１枚の胸部ＸＰ

引き上げ後

250

250,000

5,000

13.7

１時間45分に１枚の胸部ＸＰ

今までの基準100

100,000

2,000

5.5

4時間21分に１枚の胸部ＸＰ

全身被曝の場合、リンパ球減少

500

500,000

10,00027.4

52分33秒ごとに1枚の胸部ＸＰ

全身被曝の場合、悪心・嘔吐

1,000

1,000,000

20,00055

26分11秒ごとに1枚の胸部ＸＰ

全身被曝の場合、死亡

7,000

7,000,000

140,000

384

3分45秒ごとに1枚の胸部ＸＰ

23年4月21日以降
の基準

一般

作業員

胸部XP １回あたり被曝

0.05

50

を基準として計算

XPを、1分1枚の照射だと
1時間
1日
1年

60枚
1,440枚
525,600枚

3,000 μ Sv
72,000 μ Sv
26,280,000 μ Sv

図 6-29福島第一原子力発電所の事故以後、政府はこれまで年間被爆の基準値を大きく超える基準値へと引き上げた。これらがどれほど異常な基準であるかは図 6-29 からわかる。
通常一般的に健康診断等によって胸部 XP を撮影する場合、1 回の撮影で 50μSv の放射線に曝露される。これまでの年間 1ｍSv の基準値で考えると、単純計算で年間 20 枚もの XP
撮影を受けることと同様と置き換えられる。しかし平成 23 年 4 月 21 日以降の基準では上限を年間 20mSv とした。これを同様に置き換えて計算すると、年間で 400 枚、1 日で 1.1 枚の XP 撮影を行うことと同様の線量を被爆する。
一般的に最もイメージがしやすい XP 撮影の例に置き換えて単純に計算すれば、平成 23
年 4 月 21 日以降の基準が異常であることが容易にわかる。この基準値については早急に再検討すべきである。

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