学 会 抄 録

新

潟

歯

学

会

日時

平成 19 年 4 月 14 日
（土）9 時 00 分〜 14 時 30 分

場所

新潟大学歯学部講堂（2F）

会

抄

録

た時点での当方の実状を，「介護予防」と「摂食機能療法」
をキーワードにして紹介させていただきたいと思います。

［特別講演］［一般口演］

新介護予防時代における「口腔機能の向上支援」の役割と課題，展望− 21 世紀歯科医療従事者の一つの方向性−
日本大学歯学部学

69

1．要介護高齢者の咬合状態について
1

摂食機能療法学講座 ○植田耕一郎

2
32000 年に要介護高齢者は 280 万人となり，そのうち

新潟大学歯学部歯学科６年

新潟大学医歯学総合病院 予防歯科診療室

新潟大学大学院医歯学総合研究科 予防歯科学分野○丹原

介護保険を受給された方は 220 万人でした。2004 年に

惇 1，小川祐司 2，宮﨑秀夫 3

介護保険を受給された方は 410 万人となりました。このペースで高齢化が進むと 2015 年には介護保険受給者は【目的】

640 万人，2025 年には 800 万人以上になると予測されています。

健康寿命に影響を与える要因としておいしく食べることの重要性が認識され，QOL を高める上で適切な咬合平成 18 年４月に施行の改正介護保険には，新予防給を保持する必要性が指摘されている。しかしながら，寝付という新たな介護保険制度が施行され，さらに健康高

たきりで介護を必要としている高齢者の口腔内状態につ齢者対象の健康，維持・増進のために地域支援事業が始いては未だ報告が限られている。そこで本研究は要介護まりました。それら施策の中に「口腔機能の向上支援」

高齢者の咬合状態について調査を行い，介護の現場におという柱が生まれました。

ける口腔ケアのあり方ついて考察することを試みた。

前介護保険制度には，口腔内に関するアセスメントや【方法】

文言が皆無に等しい状況であったのが，制度として「口福井県越前町にある２箇所の介護老人保健施設におい腔を通じての自己実現」たる項目が明記されたのです。

て，25 名ずつ計 50 名（男性 11 名，女性 39 名）を無作

これにより介護状態になることを予防し，増え続ける要為に抽出した。口腔内診査（現在歯数，咬合支持域数，

介護者になんとか自立支援をしていこうというのです。

義歯装着の有無）のほか，介護診査（要介護度と食事形

今回の高齢者福祉施策は，福祉の制度であるにもかか態）について調査を行った。咬合支持域は上下左右の小わらず，直接歯科医療従事者に関わる問題です。本事業

臼歯部，大臼歯部２か所ずつの４部位のうち，上下が対を推進することにより，水面下の要歯科治療の患者さん合している部位とした。

たちに，手を差し伸べることができるはずです。

【結果および考察】

そこで今回は，以下の点について検討してみたいと思対象者の平均年齢は 83.7 歳であり，軽度の介護を有います。

する要介護度２以上は 90.0％，経口で食事ができる者は

１．
「口腔機能の向上」，「摂食機能訓練」の必要性と効74.0％であった。要介護度２以上では，要介護度が高く

果なるにつれ現在歯数，咬合支持域数の減少傾向が認めら

２．介護度に応じた摂食機能訓練のアプローチれた。義歯の装着率は要介護度１〜３では 47.8％を示し

３．地域支援事業と新予防給付における地域と診療所のたものの，４以上では 3.7％であり *，食事形態も要介護

役割

度 4 以 上 で は 器 官 栄 養 補 給 が 48.1 ％ の 増 加 を 認 め た

４．21 世紀医療，福祉，介護の在り方（p<0.001）。したがって本結果から，重度の要介護者においては，歯の喪失による咬合機能の回復が十分行われ私は平成 11 年 4 月から 5 年間，新潟大学歯学部に勤ていない実情が浮き彫りになり，介護現場の口腔ケアの務いたしました。この５年間は，10 年にも 15 年にも相役割としていかに適切な咬合機能を回復できるかが重要当するような実に中身の濃い月日であったように思いまであることが示された。

す。こうして再び，貴大歯学部にお招き授かることに， （本研究は予防歯科学「地域歯科保健レポート」作成のこの上ない光栄を感じております。その後３年が経過し一環として実施した）− 69 −

70

新潟歯学会誌37（1）：2007

２．植物タンニン配合シュガーレスガムが歯周組織へ及ド（PCR），プロービング時の出血（BOP）を測定した。
BML 社製のキットにより５分間唾液を採取後二分

ぼす影響して，一方を冷蔵し乳酸脱水素酵素（LDH）活性，アルカリフォスファターゼ（ALP）活性，総細菌数，1

新潟大学大学院

医歯学総合研究科

歯周診断・再建学分野
2

3，

菌 数 を BML に て 委 託 検 査

やまぐち歯科医院を 行 な っ た。 一 方 の 唾 液 は 直 ち に 冷 凍 後，MMP-8

カネボウフーズ株式会社食品研究所（Neutrophil collagenase/collagenase-2） 活 性 測 定・

○山口人巳 1，2，久保田健彦 1，両角俊哉 1，

定 量［Amersham biosciences activity biotrak assay

板垣真奈美 1，吉江弘正 1，川崎健司 3system］ 及 び ゼ ラ チ ン ザ イ モ グ ラ フ ィ ー に よ る
MMP-9（Gelatinase-2）活性測定に供された。

【目的】

４．得られたデータは臨床データは Wilcoxon の順位符

国民病と言われるほど高罹患率且つ全身の健康をも害号検定にて，また生化学データは paired T 検定にてする歯周病を防ぎ，健康増進を図ることは国家や社会に解析され，p<0.05 で統計学的に有意な差とみなされとって重要な課題である。歯周病予防にはブラッシングた。

による細菌性因子の物理的除去が重要なのは言うまでも【結果および考察】

ないが，本研究は子供から大人までが簡単に使用できる

１．PPD はブラッシング群にて有意に減少し，次いでチューイングガムを用いてガム喫食によるブラッシング

テスト群にて減少傾向がみられたがプラセボガム群で効果が期待できないかについて検討を行った。軽度歯周は微増した。LA につい ては３群ともに変化はみられ炎罹患患者を対象に，抗菌・収れん・抗酸化作用を有すなかった。GI, BOP は３群とも有意に低下した。PCRる「植物タンニン配合シュガーレスガム」の喫食が唾液はブラッシング群にて有意に低下したが，テスト群で中の歯周病臨床的・細菌学的・生化学的マーカーに与え微増がみられプラセボ群でもやや増加傾向がみられる影響を二重盲験法にて検討し，いくつかの知見を得た

た。タンニンガムはプラセボガムに比べ PP, BOP,

のでここに報告する。

PCR において良好な結果が得られた。

【方法】

２．LDH, ALP の項目では，ブラッシング群とプラセボ

１．群馬県吉井町やまぐち歯科医院を初診され，研究のに変化が見られなかったのに対しテスト群はどちらも趣旨を十分に理解し完全なインフォームドコンセント

減少傾向を示し ALP では有意な差を認めた。MMP-8の得られた慢性歯周炎患者 30 名
（男性８名，
女性 22 名，量は３群すべてに減少傾向がみられたが，MMP-9 の

平均年齢 53.8+9.5 才）を被験者とした。残存歯 20 歯

項目では３群とも著明な変化はみられなかった。

以下の者，糖尿病や重篤な疾患を有する者，抗菌剤を

３．総菌数および Pi, Pg 菌数の項目では３群間及び試服用している者，
義歯の装着のある者は対象外とした。

験前後で有意な変化は認められなかった。

研究期間中の協力脱退は被験者の自由とした。本研究

植物タンニン配合シュガーレスガムの喫食は，硬いは，新潟大学大学院医歯学総合研究科の倫理委員会のガムベースによる機械的プラークコントロールの効果

承認を受けておこなわれた。

に加え植物タンニンが歯周組織の炎症を抑える事によ

２．植物タンニン配合シュガーレスガム（以下テストガ

りブラッシングに近い効果があることが示唆された。

ム）及び配合なしのプラセボガム，各ガムをそれぞれ

また唾液中の MMP-8 量が喫食１週間後に減少したこ

10 名の被験者に二重盲験下で割り当て一日６枚のガと，逸脱酵素の ALP が有意に減少したことから歯周ムを１週間，毎日規則的に噛んでもらった。この間ガ

組織破壊抑制に関わる可能性が示唆された。植物タン

ム以外による機械的科学的プラークコントロールを禁ニン配合シュガーレスガムは健康増進・歯周病予防の止した。対照群として 10 名の被験者にはブラッシン

一補助手段として，多忙な健常人がブラッシング代用

グ指導を行った後に毎食後及び就寝時にブラッシングとして，あるいは手の不自由な人への応用や健康へのを行ってもらった。すべての被験者に対して，実験開

モチベーション向上補助手段としてなど応用が期待さ

始時に超音波スケーラーとポリッシングブラシを用いれる。

て歯肉縁上のプラークを可及的に取り除いた。
３．歯周組織及び唾液検査は実験開始時及び一週間後に行われた。
口腔内検査は一人の歯科医師によっておこなわれ，
歯周ポケット深さ（PPD），付着の喪失（LA），歯肉炎指数（GI），
オレリーのプラークコントロールレコー− 70 −

学 会 抄 録

３．Soft-tissue Cephalometrics norms in Yemeni adult71

４．摂食・嚥下リハビリテーション室開設後の活動報告

males.

―平成 18 年の取り組み―

Division of Orthodontics, Department of Oral Biological Science,
Niigata Uiversity, Graduate School Of Medical and Dental Sciences

1
2

3○ Al-Gunaid Talat, Kazuhiro Yamada, Masaki Yamaki,

新潟大学大学院医歯学総合研究科○田巻元子 ，井上1

Isao Saito【Purpose】

新潟大学医歯学総合病院

新潟大学大学院医歯学総合研究科 摂食・嚥下リハビリテーション学分野
口腔生理学分野

誠 ，大瀧祥子 ，山下
2

1

庸 1，

谷口裕重 ，山田好秋 1, 2, 3
2

【目的および方法】

The main purpose of this study was to develop soft-

平成 18 年１月４日に開設された摂食・嚥下リハビリ

tissue cephalometric standards for Yemeni adults andテーション室（リハ室）の一年間の患者動向を報告し，

compare it with cephalometric standards of normal

摂食嚥下機能障害（嚥下障害）患者を治療していく上で，North American Caucasians.

総合病院の中で摂食・嚥下機能回復部が管轄するリハ室【Methods】

が担うべき役割について考える。

Fifty Yemeni men aged 20-27 years; mean age 23.1

【結果および考察】

years with normal occlusion were selected. Using

平成 18 年に嚥下障害を疑われてリハ室に紹介されてdouble selection by orthodontists and laypersons, a

きた患者の新患総数は 140 名（月平均 11.7 名），うち男

subsample of esthetically pleasing subjects was

性 90 名（平均年齢 64.8 歳，０〜 93 歳），女性 50 名（平selected. Lateral cephalometric radiographs of all

均年齢 69.0 歳，１〜 88 歳）であった。原疾患の内訳はsubjects were analyzed according to Legan-Burstone

変性疾患が 33 名と最も多く，次いで頭頚部腫瘍 31 名，

and Holdaway analyses.

脳血管疾患 20 名，呼吸器系疾患 9 名，反回神経麻痺８【Results and conclusion】

名であり，神経病や脳血管疾患に伴う嚥下障害患者を抱The Yemeni esthetically-pleasing subjects (YPG) and

える神経内科からの紹介が 49 名（35.0％）と最も多かっ

remaining subjects (YNG) showed significant

た。リハ室開設後の新たな取り組みとして，昨年７月嚥

differences with respect to mandibular prognathism,

下障害患者のデータベース構築を開始し，患者情報の共lower face-throat angle, nasolabial angle, mentolabial

有化・客観的評価を開始した。これにより患者統計用資

sulcus depth and interlabial gap, when compared with

料の作成を容易にするだけでなく，嚥下障害の臨床デー

Legan-Burstone norms for White Caucasian Americans,

タを共有化し，摂食・嚥下リハチームとして臨床的アプwith YPG also having a signiﬁcantly less obtuse facial

ローチに取り組むことが可能となった。他職種との連携

convexity angle than YNG. Most of the values of bothの一環としては総合リハビリテーションセンター所属のYemeni groups were generally within the range of

言語聴覚士との連携の一環として，嚥下直接訓練（経口values reported by Holdaway, except for three

摂取の介助）への介入の依頼を始めている。現在，１日

variables: skeletal profile convexity, basic upper lip

平均４人ほどの介入の協力があり，同時にリハ部との嚥

thickness and H-angle, which were all significantly

下障害患者に対する症例検討会も独自に行い，個々の事

larger than those in Holdaway, with YPG showed less

例に対する臨床的アプローチを学ぶ場として若手歯科医

skeletal proﬁle convexity than YNG.

には有効な場であると考えている。平成 19 年に取り組

These results show that soft-tissue facial proﬁles of

もうとしている試みのひとつに，学部学生の患者実習がYemeni Caucasians and White American Caucasians

ある。臨床実習を行う学年において，嚥下障害患者の評

are partly different, and indicate that such racial

価，治療などの見学，診療補助，症例検討会への参加を

differences need to be taken into account during

行うもので，リハビリテーション医学教育の重要性へのdiagnosis and treatment planning. The present results

理解が深まることが期待される。

will hopefully serve as a useful reference fororthodontists and maxillofacial surgeons treating
Yemeni patients, and also contribute to moresatisfactory diagnosis and treatment planning for them.

− 71 −

72

新潟歯学会誌

５．嚥下時オトガイ舌筋の筋電図記録

37（1）：2007

６．座位における下顎タッピング運動に随伴する体幹動
揺の出現様相12

新潟大学大学院医歯学総合研究科

腔生理学分野新潟大学大学院医歯学総合研究科 摂食・嚥下リハビリテーション学分野○杉野伸一郎 1，塚田

徹 2，谷口裕重 2，井上

新潟大学大学院医歯学総合研究科

誠 2，山田好秋 1, 2【目的】

摂食機能再建学分野○竹内聡史，河野正司，細貝暁子，金城篤史，甲斐朝子，
小林

博

【目的】

摂食・嚥下機能を評価する上で，顎口腔顔面筋群の活

顎口腔機能時には，立位において下顎運動に随伴した動を記録することは有用であると考えられる。その中で頭部運動が存在し，これに協調した体幹動揺が認められも口腔期，咽頭期において食塊の形成・移送に大きく関ている。そこで本研究では，日常食事をする座位におけ与すると思われる舌筋の運動評価については，これまでる体幹動揺について出現様相に着目し検討した。

のところ定量評価を行うための有効な手段が得られてい【方法】ない。そこで本研究では，外舌筋のうち舌突出筋である

被検者は顎口腔系に自覚的，他覚的に異常を認めない

オトガイ舌筋の表面筋電図記録を目的として，独自に開健常ボランティア６名（25 〜 29 歳，男性）とした。下発した電極を用いて，随意運動および嚥下運動時におけ顎運動と頭部運動の記録には，６自由度顎運動測定装置

るオトガイ舌筋の筋電図活動を記録した。

TRIMET Ⅱ（東京歯材社製）を使用し，体幹動揺の記【方法】

録には，ProReﬂex 三次元モーションキャプチャーシス

全身と咀嚼系に臨床的な異常を認めない健常成人 10テム（Qualisys 社製）を用いた。

名（男性８名，女性２名，平均年齢 26.6 歳）を被験者

姿 勢 は 立 位， 座 位 の ２ 種 類 と し て， 測 定 開 始時にとした。被験者には実験の主旨を十分に説明した上で同Camper 平面を水平に保ち，10 秒間の咬頭嵌合位保持

意を得た。筋電図記録を行う対象として左側オトガイ舌の後，20 秒間のタッピング，その後 10 秒間咬頭嵌合位筋，舌骨上筋群を選択した。オトガイ舌筋の記録には当保持を１測定クールとして測定を行った。下顎運動は上分野で独自に考案した表面筋電図記録用電極ユニットを顎座標系にて下顎切歯点を，頭部は上顎切歯点，下顎頭用いた。電極先端はボール状（直径２ミリメートル）に点，頭頂点，後頭点を大地座標系で，また体幹動揺は大丸めた銀線を使用し，これを２本伸ばして左側舌下面舌地座標系で胸骨点の矢状面内運動を分析した。

下ひだ内側に当たるように調節（電極間距離１センチ【結果および考察】メートル）し，先端以外は塩化ビニルのチューブで被覆

立位，座位共にタッピング運動時，上顎切歯点はこれした。そのチューブは反対側の犬歯から第一大臼歯にかまでの報告と同様に，下顎切歯点と同期した動きを示し

けての鼓形空隙を通して口腔外に出した。このほかの筋た。座位における胸骨点は，下顎切歯点の動きと同期し電図に関しては日本光電製塩化銀皿電極を使用し，最大て，開口時には前方へ，閉口時には後方へ周期的な運動

開口・最大舌突出，指示嚥下による液体およびトロミつを示し，立位における運動と同様であった。座位では，き液体嚥下を行った際の記録を解析した。

立位で認められた呼吸と同期している大きな周期の波形【結果および考察】が顕著でなかった。下顎運動に随伴する頭部運動の出現

舌突出時にはオトガイ舌筋に，最大開口時には舌骨上率は，立位で 91.2 〜 100％，座位で 96.4 〜 100％と両姿筋群に特徴的な大きな発火活動が見られた。さらに指示

勢においてほぼ 100％に近い出現率を示した。しかし，

嚥下時，オトガイ舌筋筋電図は大きなバーストとこれに下顎運動に随伴する体幹動揺の出現率は立位で 54.9 〜

続く小さな２つめのバーストを伴っていた。また，オト97.3％，座位で 68.7 〜 95％を示し，いずれも頭部運動

ガイ舌筋の活動は，いずれの嚥下時においても舌骨上筋よりも小さくなり，座位では立位よりも出現率が高い傾群の活動に先行していた。さらに，食品の物性の違いが向をしめした。

嚥下時のオトガイ舌筋活動に影響を与えることが示唆された。さらなる記録を行った上での臨床応用を目指した開発が期待される。

− 72 −

学 会 抄 録

７．外傷による歯の欠損に対してインプラント補綴を

73

現在まで 850 本以上の埋入を行ってきた。無歯顎患者ではとくに咬合機能が損なわれるとともに，義歯の装用お行った患者に関する臨床的検討

よび不安定さにより社会活動性を失うこともある。その
新潟中央病院○鶴巻

歯科口腔外科浩，小柳広和【目的】

ため当科では無歯顎患者に積極的にインプラント治療を行ってきた。今回私たちは当科における無歯顎患者のイ
ンプラント治療について，臨床的に検討したので，報告した。

当院は救急指定病院であり，歯科口腔外科においても【方法】

外傷症例の占める割合が比較的多い。外傷症例は比較的

対象は 1999 年４月から 2007 年２月までの７年 10 か

若年者が多く，歯を喪失した場合の補綴に際し，可撤性

月間に上，下無歯顎にインプラント治療を行った男性

義歯は装着感やクラスプ等の審美性に問題が残り，ブ

23 例，女性 21 例の計 44 例で，上下顎別では各 22 例だっリッジにおいては支台歯の削合，負担の増加という問題た。手術は上下顎同時の３例および上顎に埋入した３例が切り離せない。当科では 2000 年にインプラント治療

のみ全身麻酔を行い，他は IVS 下，局所麻酔で行った。

を導入したが，当初より外傷による歯の欠損に対しても当科での無歯顎患者の補綴方法は可撤性のバーデン

インプラント補綴を取り入れている。今回，当科におい

チャー，ボールアバットメントデンチャーと術者可撤性て外傷による歯の欠損に対してインプラント補綴治療をのフルブリッジから選択しており，補綴方法別に比較検行った症例について臨床的に検討し，若干の知見を得た討した。

のでその概要を報告した。

【結果および考察】【方法】

バーデンチャー群は 10 例（上顎２例，下顎８例），平2000 年７月から 2006 年 12 月までの６年６か月間に，

均年齢は 68.8 歳で，埋入本数は平均 3.4（２〜５本）だっ

外傷が原因で生じた歯の欠損に対し，インプラント補綴た。荷重は上顎では３〜６か月免荷し，下顎では４本の治療を行った 10 例を対象に臨床的事項につき検討を場合，術後４〜 16 日で早期荷重を行っていた。ボール

行った。

アバットメント群は２例で，平均年齢 77.5 歳と高齢だっ【結果および考察】

た。フルブリッジ群は上顎 19 例，下顎 13 例で，平均年性別は男性５例，女性５例であった。初診時年齢は齢はそれぞれ 55 歳，57 歳，平均埋入本数は 5.3 本（４14 歳から 65 歳，平均 32 歳。歯の喪失原因は交通事故〜８本），4.4 本（４〜５本）だった。荷重時期は上顎で７例，転倒・転落３例。部位は上顎前歯部８例，上下顎は術後６か月としていたが，近年では４本埋入，術後２

前歯部，下顎前歯小臼歯部各１例。喪失歯の診断は，脱か月で荷重を開始していた。また下顎では術後２〜３か臼５例，歯根破折３例，脱臼 + 歯根破折２例であった。

月で荷重していたが，近年では４本埋入，術後１週間以なお合併症として上下顎骨折が２例，歯槽骨骨折が３例

内の早期荷重を行っていた。脱落は９本で認め，何れもにみられた。喪失歯数は１歯４例，２歯２例，３歯，４早期脱落であり，成功率は 95.5％だった。脱落は上顎８歯，６歯，7 歯各１例。骨移植は９例に行い，採取部位は，

本，下顎１本であり，上顎で明らかに多く，骨量不足，

下顎枝４例（うちブロック２例），オトガイ部２例（う初期固定の不良，術後の免荷期間における義歯の使用に

ちブロック１例），腸骨骨髄，上顎結節，埋入周囲各１よるものなどが原因として考えられた。

例であった。観察期間４か月から５年 11 か月間に喪失したインプラントはなかった。受傷程度が重度になるに９．当科における埋伏智歯抜歯後感染予防に対する抗菌

従い骨移植などの付随手術が必要となり，治療期間も長薬投与期間の検討期にわたる傾向がみられたが，補綴物の安定性，隣在歯新潟労災病院の保護という観点から外傷による歯の欠損に対するイン○松井

プラント補綴治療は有用であることが示唆された。
８．当科における無歯顎患者に対するインプラント治療
新潟労災病院歯科口腔外科

口腔インプラント科○武藤祐一，松井

宏，関

雪絵

宏，関

歯科口腔外科雪絵，武藤祐一【目的】
手術部位感染予防対策（SSI: Surgical Site Infection）
は，CDC（アメリカ疾病予防センター）ガイドライン
を参考に，各施設で検討が行われている。今回私達はSSI における抗菌薬投与期間に関して，埋伏智歯抜歯時【目的】の術後感染を retrospective に検討し，その投与方法の当科では平成 10 年からインプラント治療を開始し，妥当性を評価したので，考察を加えて報告する。

− 73 −

74

新潟歯学会誌【方法】

37（1）：2007

51.5 歳。診断は舌癌が６例，下顎歯肉癌が４例，上顎歯対象は 2002 年４月〜 2007 年１月までの 330 人，753 本。

肉癌が２例，頬粘膜癌，口底癌が各１例であり，組織型

全例中央手術室で施行した。対象歯は，抜歯に際して歯は全例扁平上皮癌で，stage1 が１例，stage Ⅱが２例，肉弁形成や骨削除を必要とした埋伏智歯とした。抗菌薬

stage Ⅲが１例，stage Ⅳが 10 例で，全例 M0 であった。

は点滴静注とし，手術開始前までに投与を行った。そし１次治療については，全例に手術を行い，組織学的リンて全対象患者のうち術後抗菌薬投与を 24 時間以内に終パ節転移が認められた７例に対しては術後放射線療法を了したＡ群，24 時間以上としたＢ群に分け，術後感染施行した。TCF の投与スケジュールは，TXT 50mg/の発症と抗菌薬投与期間，薬剤，術者，既往疾患との関

mm2，CDDP 50mg/mm2，その後５日間，5-FU 10mg/

連を検索した。なお術後感染の基準としては，CDC ガ

kg/day を５日間投与を基本とした。

イドラインの SSI 診断基準に則した。

【結果および考察】【結果および考察】

観察期間は補助化学療法後６か月から４年９か月経過

Ａ群 403 本，Ｂ群 350 本で，男女比，年齢，体重，上下顎比に有意差はなかった。

し，13 症例で再発や転移なく生存。１例は１次治療で切除標本により断端に腫瘍の残存が確認されたもので，術後感染はＡ群５本（1.2％），
Ｂ群４本（1.1％）であっ術後補助化学療法を施行したが，原発巣再発と頸部リンた。抗菌薬との関連では，セファゾリン（セファメジン

パ節転移をきたした。有害事象は，血液毒性においては，TM） を 使 用 し た 症例中，術後感染発症数はＡ 群 ２ 本

白血球減少が 10 例で grade3 が４例，Hb 減少が６例に（0.5％），Ｂ群４本（1.1％）であった。術者別ではＡ群みられた。消化器症状については，悪心嘔吐が 12 例，

で感染を生じたのは卒後 1 年目の術者で 36 本中１本

下痢は 10 例で，１例は grade3 であった。口内炎は７（2.8％），８〜 12 年目が 159 本中４本（2.5％），Ｂ群で例でみられた。腎障害，肝障害，電解質異常については

は８〜 12 年目が 260 本中３本（1.2％），13 年目以上がgrade ２以上のものはなかった。脱毛は８例みられた。

88 本中１本（1.1％）だった。既往疾患では易感染性のいずれの有害事象も，GCSF 製剤，制吐剤，輸液などで基礎疾患は糖尿病以外になかったが，このうち感染を発

全例回復した。

症したのは B 群中の１本だけであった。抜歯後感染の発症件数は非常に少数であった。そして抗菌薬の投与期

11．鼻腔内に歯牙を認め当院耳鼻科と共同手術した一例

間やその種類との関連性はないと考えられた。また術者

1や既往疾患との関連も，明らかにされなかった。以上よ2

り医療経済的側面，耐性菌の抑制を考慮すれば，埋伏智

伊勢崎市民病院

新潟大学大学院医歯学総合研究科

歯科口腔外科組織再建外科学分野○芝加奈子 1，中西義崇 1，佐々井敬祐 1，新垣

歯抜歯時の抗菌薬は手術直前と術後 24 時間以内に，セ晋2

ファゾリン（セファメジン TM）を投与することで十分であると思われた。

【目的】

10．口腔癌 14 例に対する TCF 補助化学療法の効果と殖をきたしたと思われる歯牙を耳鼻科と共同手術で抜歯

今回われわれは鼻腔内に歯牙が露出し，鼻腔粘膜の増した症例を経験したのでその概要を報告する。

安全性

【症例】
1

新潟大学大学院医歯学総合研究科
2

新潟大学医歯学総合病院

顎顔面口腔外科学分野
インプラント治療部○青柳貴之 1，星名秀行 2，永田昌毅 1，藤田 一 1，池田順行 1，
高木律男 1

患者：５歳８か月，男性
初診：2006 年９月 21 日
主訴：右側の鼻閉感がある。右側鼻腔内に歯が突出している。
既往歴：１歳半時に転倒し前歯部を受傷した既往あり。

【目的】

2004 年頃から「大きい鼻くそが取れない」と本人が母

口腔癌患者に対し術後に TXT，CDDP，5-FU（TCF）

親へ訴えた。その後，母親が歯のようなものがあるのにを用い補助化学療法を施行した 14 例を対象に，その効気づき，近医耳鼻科受診し，2006 年９月 20 日当院耳鼻果と安全性について検討したので報告する。

科紹介初診。耳鼻科より当科へ検討依頼あり，９月 21【方法】

日当科初診。

対象症例は１次治療に根治的治療を施行，超高齢者で現症：全身所見：身長 117.8cm，体重 21.3kg，栄養状態はない（75 歳未満）
，肝，腎，骨髄機能に障害がない，良好。

患者の同意が得られたものとした。症例の内訳は男性８口腔外所見：右側鼻腔底に歯牙様の硬組織の露出，周囲名，女性６名の計 14 例で，年齢は 21 歳〜 69 歳，平均

鼻粘膜に隆起あり。

− 74 −

学 会 抄 録

口腔内所見：右上 A 欠損，他左右上下 ABCDE は正常

75

13．基底細胞母斑症候群の 12 例に萌出している。
臨床診断：右側鼻腔内異所性歯萌出。

長野赤十字病院

処置及び経過：11 月 30 日全身麻酔下に右上Ａ抜歯術，○上杉崇史，横林敏夫，清水武，相川

鼻腔粘膜整形術施行した。現在，耳鼻科外来と当科外来

口腔外科

弦，川原理絵，櫻井健人，飯田昌樹

で経過観察中である。
【結果および考察】【目的および方法】

本症例では，１歳６か月ごろ転倒し上顎前歯部の打撲

今回われわれは，当科の開設した 1983 年 10 月からした既往があることから，外傷性に A が陥入し鼻腔内2007 年２月までの 23 年５か月の間に当科を受診し，基に露出した可能性が高い。

底細胞母斑症候群と診断された５家系 12 例について，

12．長野赤十字病院口腔外科におけるいびき・睡眠時【結果および考察】

臨床統計的検討を行い，以下の結果を得たので報告する。
１：性別では，男性５名，女性７名であり，その比は無呼吸症候群患者の臨床統計的検討
12

相川

１：1.4 であった。２：初診時の年代別では 20 歳代が４

長野赤十字病院

新潟大学大学院医歯学総合研究科

口腔外科

組織再建口腔外科学分野

名と最も多く，次いで 10 歳代が３名であった。最少年
齢は８歳で，最高年齢は 59 歳であった。３：角化嚢胞弦 ，飯田昌樹 ，上杉崇史 ，櫻井健人 ，川原理絵 ，性歯原性腫瘍の発現状況については，11 例は多発性，

五島秀樹 ，清水１例は単発性で，最高は８個で，平均は 3.7 個であった。

1

1

1

1

2

1

武 ，横林敏夫
1

1

12 例 44 腫瘍のうち，初発腫瘍は 38 個で，再発腫瘍は【目的および方法】

当科で摘出後に再発したものが３個，他院で摘出後に再

今 回 我 々 は， い び き・ 睡 眠 時 無 呼 吸 症 候 群（sleep

発したものが３個であった。４：随伴症状として，顎顔apnea syndrome: SAS）で長野赤十字病院口腔外科を受面領域の発現症状については，両眼隔離が全例に，前頭・診した患者において，口腔内装置（oral appliance; OA）

側頭部の突出の突出，鼻根の低下がそれぞれ７例に認めの治療が保険適応された 2004 年４月前後３年間（2001た。皮膚の発現症状については，掌蹠の小窩が８例に，〜 2003 年度と 2004 〜 2006 年度）の患者の治療，動向

皮膚の色素斑が２例に認めた。経過観察中の１例においの変化について臨床統計的検討を行った。

て，背中，頭部，右頬部の皮膚に基底細胞癌の出現を認【結果および考察】

めた。骨格系の発現症状については，二分肋骨が４例に患者総数は 314 例（男性 245 例，女性 69 例）で平均認めた。内分泌系の発現症状については，大脳鎌の石灰

年齢は 49 歳であった。又，01 〜 03 年度の患者数は 159

化が７例に認めた。５：角化嚢胞性歯原性腫瘍の処置方例（男性 124 例，女性 35 例）で平均年齢は 50 歳，04

法については，摘出後開放創としたものが 26 個，摘出

〜 06 年度の患者数は 155 例（男性 121 例，女性 34 例）

後一次閉鎖としたものが９個，摘出し上顎洞根治術を施で平均年齢は 48 歳と，患者数，男女比，平均年齢で差行したものが６個，開窓後に摘出したものが２個，開窓は認めなかった。紹介医療機関では他病院からの紹介患後に摘出し上顎洞根治術を施行したものが１個であっ者が増加し（40 例 25.1％→ 57 例 36.8％），紹介なし患た。

者が減少していた（57 例 35.8％→ 27 例 17％）
。治療別
患者数では，OA 治療を行った症例は保険導入後にほぼ14．治療方針に苦慮した広範な下顎骨骨髄炎の１例

倍 増 し， 全 例 に PSG 検 査 が 施 行 さ れ て い た。 更 にCPAP 治療から OA 治療への移行依頼症例は約３倍に

新潟大学大学院医歯学総合研究科

増加していた（11 例 36％ → 30 例 53％）
。OA 治療の保組織再建口腔外科学分野○高井貞浩，小林正治，中里隆之，小田陽平，高田佳之，

険適応により SAS 患者，特に軽症患者や CPAP 治療か

鈴木一郎，齊藤

らの移行患者の経済的負担が軽減され，より治療を受け力やすい環境になったと考えられる。
【目的】
抗菌薬により急性化膿性下顎骨骨髄炎の発生は減少したといわれるが，難治性の骨髄炎はむしろ増加しているように思われる。今回我々は，間質性肺炎，多発性筋炎，
骨粗鬆症の既往があり，多薬剤を投与されている広範な
下顎骨骨髄炎の１例を経験したのでその概要を報告す− 75 −

76

新潟歯学会誌37（1）：2007る。

良好であった。

【症例】

口腔外所見：左側下顎部に腫脹と知覚鈍麻を認め，また，患者：65 歳女性。

同部に外歯 を認めた。

初診：2006 年 10 月 12 日

口腔内所見：左側下顎第二小臼歯は残根状態で，その遠主訴：左側下顎の違和感。

心に腐骨形成を認めた。

家族歴：特記事項なし。

処置および経過：入院当日から抗菌剤を９日間点滴静注

既往歴：間質性肺炎，多発性筋炎，骨粗鬆症の診断のもし，消炎処置を行った。

とに 2004 年から某病院呼吸器内科にてシクロスポリン

全身麻酔下での顎骨離断を視野に治療計画を進めたが，（免疫抑制薬），プレドニゾロン（副腎皮質ホルモン製剤）

当院呼吸器内科を対診したところ，全身麻酔による，間およびアレンドロン酸ナトリウム（ビスホスホネート，

質性肺炎の憎悪，呼吸不全に陥る可能性を指摘された。

骨粗鬆症治療薬）を投薬中であった。

胸部エックス線，胸部 CT において肺がんの疑いも指摘

現病歴：2006 年８月ころから左側下顎臼歯部に違和感された。消炎処置を進めていたところ入院から２ヵ月後，があるも放置していた。９月中旬になり左側下顎部に腫腐骨が可動性となったため，肺がんが否定できたところ

脹を自覚し通院中の内科医に相談したところ，歯科口腔で，静脈内鎮静法併用局所麻酔下で 12 月 19 日下顎骨腐

外科受診を勧められ受診した。エックス線で下顎骨下縁

骨除去術を施行した。12 月 26 日抜糸，経過良好であっ付近まで腐骨形成が認められたため，当科での精査加療たため 12 月 29 日退院した。術後３か月経過した現在，を勧められ紹介され初診し当日入院となった。

感染所見はなく，エックス線において骨の新生も認めら

現症：全身所見，身長 154cm，体重 45kg，栄養状態はれ，現在のところ経過は良好である。

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