淺沼組技術研究報告№33(2021)

６．還土ブロック界壁を適用した応接室における空間性能-騒音レベルと 2 室間の室間平均音圧レベル差による空気音遮断性能Spatial performance in the drawing room with the return soil block boundary wall applied-A-Weighted Sound Pressure Level and Airborne sound insulation by averaged Sound
Pressure Level difference between two rooms河合 智寛＊1 山﨑 順二＊1

要 旨
当社の名古屋支店改修工事において，1 階応接室の 3 室（東側幹線道路から応接室 1，応接室 2，応接室 3）の界壁に還土ブロック（版築ブロック）が適用されており，この版築ブロック壁の施工方法としては，応接室 1-応接室 2 の間は「馬目地」仕様，応接室 2-応接室 3 の間は「芋目地」仕様がそれぞれ異なる組積方法によって施工されている。
1 階応接室の 3 室における「静ひつ性」の評価を目的として，3 室で騒音レベル（dBA）を測定すると共に，音源室を応接室 2，受音室を応接室 1 および応接室 3 とした 2 室間の空気音に対する遮音性能を表す室間平均音圧レベル差の測定を実施した。本報では，これらの測定結果を報告する。
3 室の騒音レベル（dBA）の測定結果は，日本建築学会遮音性能基準に示された表示尺度に照らした場合，事務所・応接室： 2 級以上の良い評価となり，建築学会が奨励する好ましい性能水準あるいは一般的な性能水準以上に相当したが，2 室間の空気音遮断性能（D 値）は，建築学会が推奨する特級から 3 級までの適用等級に当てはまらず，奨励される標準的な遮音性能は得られない結果となった。今回の界壁の仕上げは，版築ブロックの組積方法そのままが表わし仕上げとなっており，版築ブロック同士による隙間の影響がその要因の一つであると考えられる。
キーワード：騒音レベル／空気音遮断性能／室間平均音圧レベル差／D 値
騒音レベル（dBA）の測定と 2 室間の室間平均音圧レベ１. はじめに当社の名古屋支店改修工事（2020 年 8 月～2021 年 9ル差の測定を実施した。本報では，2021 年 10 月に実施

月）において，1 階応接室の 3 室（東側幹線道路から応接したデータを主に報告する。

室 1、応接室 2、応接室 3）の界壁に還土ブロック（版築ブロック）が適用されており，この版築ブロック壁の施工

２.１

方法としては，応接室 1-応接室 2 の間は「馬目地」仕様，

２.１.１

応接室 2-応接室 3 の間は「芋目地」仕様がそれぞれ異な測定方法と測定装置
騒音レベル騒音レベル（dBA）の測定は，受音室内に一様に分布した 5 個ずつの測点をとり，マイクロホンの高さは床上約る組積方法によって施工されている。
1 階応接室の 3 室における「静ひつ性」の評価を目的と1.2m（推奨：1.2～1.5m）とし，向きは上向きとした。騒して，3 室で騒音レベル（dBA）を測定すると共に，音源音計の指示メーターの動きに関する動特性は，耳の時間室を応接室 2，受音室を応接室 1 および応接室 3 とした応答に近似させた F 特性「速い動特性（Fast：125ms）」

2 室間の空気音に対する遮音性能を表す室間平均音圧レ（時間重み付け特性 F），人の聴覚感覚により近いとされベル差の測定を実施した。本報では，これらの測定結果をる等ラウドネス曲線の 40phon の曲線に近似させた A 特報告する。

性（周波数重み付け特性 A）で実施した。

２. 測定概要

２.１.２

室間平均音圧レベル差改修工事を終えた直後の名古屋支店において，2021 年

日本建築学会推奨測定基準に従い，測定装置は，音源装9 月に 1 階から 8 階までの主要な各諸室の騒音レベル置と受音装置で構成し，図１の模式図に準じて使用した。

（dBA）を，2021 年 10 月に 1 階応接室の 3 室において，また、測定周波数帯域は 1 オクターブ幅とし，中心周波*1 技術研究所建築材料研究グループ

6-1

淺沼組技術研究報告№33(2021)

２.１.３

測定機器等の諸元

測定の機器および条件は以下の通りであり，測定機器類および測定状況例を写真１～写真４に示す。
機器：精密騒音計（NL-52），オクターブ・1/3 オクターブ
実時間分析プログラム（NX-42RT），波形収録プログラム（N42WR），音響校正器（NC-75），雑音信号発生器（SF-06），騒音計用三脚：床上約 1.2m を保持（ST-80），
図１

測定装置の構成

スピーカーYAMAHA 製

数が 125, 250, 500, 1k(1000), 2k(2000), 4k(4000) (Hz)の

条件：Main 周波数重み付け特性 A，Main 時間重み付け6 帯域とした。なお，平均化時間については，オクターブ特性 F，オクターブバンド分析周波数重み付け特性 Z，バンド分析器付き積分平均型騒音計などを用いる場合は，オクターブバンド分析時間重み付け特性 F，WAVE フ

250Hz 帯域以下では 10 秒以上，500Hz 帯域以上では 5ァイル周波数重み付け特性 Z（波形収録），演算時間 10秒以上が推奨されている為，演算時間は 10 秒で設定した。

秒，表示フルスケール 130dB，マイクロホン高さ≒

さらに，暗騒音の影響の補正は，試験音の断続による指示

1.2m

値の変動などから補正が必要とされているが，2021 年 9月の測定時に既に確認済みであり，表１に準じる補正は２.２

2021 年 10 月の測定時点でも 10dB 以上の結果であった

測定場所

改修工事後の名古屋支店では，ハイスピーカーからハため補正不要と判断した。

イレゾ音源による吉野の自然音を流している為，測定時

表１は音を止めた状態で測定した。1 階応接室の配置図を図２

指示の差

3未満

暗騒音の補正値(単位：dB)
3補正値 測定不能 -3457-2

写真１

写真３681910以上に示す。東側幹線道路から応接室 1，応接室 2，応接室 30の並びであり，応接室 1-応接室 2 の間は「馬目地」仕様

測定機器類

写真２

測定状況（応接室１）

測定状況（応接室 2）

写真４測定状況（応接室 3）

6-2

淺沼組技術研究報告№33(2021)

芋目地
馬目地

図２

1 階応接室の配置図（左から応接室 1,応接室 2,応接室 3）50の還土ブロック（版築ブロック）界壁，応接室 2-応接室応接室1法によって施工されている。

３. 騒音レベル
３．１

騒音レベルの算出

騒音レベル(dBA)

3 の間は「芋目地」仕様の同界壁がそれぞれ異なる組積方

応接室2応接室34030

機械で測定した音は人の聞こえる音の感覚と異なるため，騒音計には聴覚補正した回路（A 特性）があり，騒音レベルは dBA で表示される。周波数重み付け特性 A の他

20にオクターブバンド分析は周波数重み付け特性 Z（単位：測点1dB）で補正無しの FLAT を用いる。今回の騒音レベルの

図３

測点2

測点3

測点4

測点5

PL平均

応接室の 3 室における騒音レベル(dBA)の結果

測定では音圧を一定の時間間隔でサンプリングし，2 乗平均して求めた音圧レベルであるため，等価音圧レベル

表２Leq として扱う。

一般的な環境騒音の目安-騒音レベルと代表的な音(１時間等価 A 特性音圧レベル：Leq)

騒音レベル３．２（dBA）

騒音レベルの測定結果

代表的な音

人間の感じ方

各応接室において，一様に分布した 5 個ずつの測点を140―

耳が壊れそうとり，A 特性で測定した等価音圧レベル Leq（単位：dBA）

130

ジェット機の離陸音

耳が痛くなる120

リベット打ち―110

自動車の警笛叫び声（30cm）

100

電車のガード下

非常にやかましいの結果を図３に示す。
パワーレベル平均（PL 平均）としては，応接室 1：38.8dBA，応接室 2：31.7dBA，応接室 3：30.6dBA が得られ，東側幹線道路側に近い応接室 1 から順に値が小さくなる結果となった。

90

地下鉄の車内怒鳴り声

80

交通量の多い道路

電話が聞こえない

70

―

大声で会話

これは，表２の一般的な環境騒音の目安とされる 1 時

60

TV、ラジオの音普通の会話

間等価 A 特性音圧レベルに照らし合わせた場合，「静かな50

一般的な事務室―事務室」相当に当てはまるレベルになる。

40

静かな事務室静か、夜は睡眠が妨げられる

30

夜の郊外の住宅地

非常に静か

20

木の葉のそよぎ

ささやき声

6-3

淺沼組技術研究報告№33(2021)

表３60

オクターブバンド音圧レベル (dB)

N-60

建築物

室用途

N-50

集合住宅

N-45

ホテル

騒音レベル(dBA)

40

N-40

2級

3級

1級

2級

3級

居室

35

40

45

N-35

N-40

N-45

客室

35

40

45

N-35

N-40

N-45

オープン事務所

40

45

50

N-40

N-45

N-50

会議・応接室

3540

45

N-35

N-40

N-45

学校

普通教室

3540

45

N-35

N-40

N-45

病院

病室(個室)

3540

45

N-35

N-40

N-45

20

25―

N-20

N-25―

事務所

N-35

30

N-30
N-25

20

録音スタジオ

N-20

表４

応接室110

応接室2

適用等級

応接室3特級A

図４63125

250

500

1k

2k

4k

騒音等級

1級

N-55

50

0

室内騒音に関する適用等級

適用等級の意味

遮音性能の水準

性能水準の説明

遮音性能上 特に優れている 特別に高い性能が要求された場合の性能水準

1級

遮音性能上 優れている

オクターブバンド中心周波数 (Hz)

2級

遮音性能上 標準的である

一般的な性能水準

オクターブバンド分析の結果(応接室の 3 室)

3級

遮音性能上 やや劣る

やむを得ない場合に許容される性能水準

次に，オクターブバンド分析した結果を図４に示す。図建築学会が奨励する好ましい性能水準

ただし，４は，周波数重み付け特性 Z（FLAT）を日本建築学会の= 10「建物の内部騒音に関する騒音等級の基準周波数特性」にプロットしたものであり，応接室の 3 室とも 250Hz 欠∑ 10

ここに， ：室間平均音圧レベル差（dB）損となり，応接室 1：N-40，応接室 2：N-30，応接室 3：：音源室内の平均音圧レベル（dB）

N-30 という室内騒音に関する適用等級が得られる。

：測定点の数

これは，表３および表４の日本建築学会遮音性能基準

なお，室内の各測定点における測定値の最大と最小とに照らした場合，事務所・応接室： 2 級以上の良い評価の差が 10dB を超える場合は，特定場所間音圧レベル差であり，建築学会が奨励する好ましい性能水準あるいはを考慮することが望ましいとされているが，今回はこの一般的な性能水準以上に相当する。

10dB を超えないことを測定時点に確認できたので，特定以上のことから，事務所の応接室として騒音レベルに場所間音圧レベル差の測定は実施しないものとし，室間より評価した場合，一般的な標準環境騒音（室内騒音レベ平均音圧レベル差をそのまま測定結果として取り扱うこル）と判断して支障はないと考えられる。とにした。

４. 室間平均音圧レベル差

４．２

４．１

室間平均音圧レベル差の測定結果

音源室を応接室 2，受音室を応接室 1 および 3 とした

室間平均音圧レベル差の算出

音源室：5 測点，受音室：5 測点における室内平均音圧それぞれの室内平均音圧レベルを図５に示す。

レベルの差を，2 室間の室間平均音圧レベル差とし，騒音音源室とした応接室 2 において，電力増幅器およびス計で音圧を一定の時間間隔でサンプリングし，2 乗平均しピーカーは，全測定周波数帯域内で十分な出力と良好なて求めた音圧レベルであるため，等価音圧レベル Leq と周波数特性をもつことが既に確認済みであり，測定の結して扱う。

果，周波数重み付け特性 A で，音源室の応接室 2：Leq=84.0（dBA）の値が得られ、受音室の応接室 1：室間平均音圧レベル差は，次式によって算出する。

=

1− 2

Leq=61.3（dBA），および受音室の応接室 3：Leq=55.5（dBA）という値が得られた。

ここに， ：室間平均音圧レベル差（dB）
1：音源室内の平均音圧レベル（dB）
2：受音室内の平均音圧レベル（dB）

6-4

淺沼組技術研究報告№33(2021)60100
応接室1(受音室)
応接室3(受音室)
応接室2(音源室)50
室間平均音圧レベル差 (dB)

オクターブバンド室内平均音圧レベル (dB)

90

応接室2→応接室1(馬目地)

N-85

80

N-80
N-75

70

N-70
N-65

60

N-60
N-55

50

応接室2→応接室3(芋目地)
D-35
D-30

40

D-30Ⅰ

30

D-30Ⅱ

D-25
D-20

20

D-15

10

N-50N-45400N-40A

125

N-3530A

図５63500

1k2k4kオクターブバンド中心周波数 (Hz)
室間平均音圧レベル差の結果

N-3020250

図６
表５125250500
1k2k4kオクターブバンド中心周波数 (Hz)

室間平均音圧レベル差に関する適用等級

建築物

応接室 1,2,3 における室内平均音圧レベル

次に，2 室間の室間平均音圧レベル差を，日本建築学会の音圧レベル差に関する遮音等級の基準周波数特性にプロットした図６に示す。

室用途

集合住宅

居室

ホテル

客室

事務所

部位
隣戸間界壁
隣戸間界床
客室間界壁
客室間界床

業務上プライバシー 室間仕切壁を要求される室

テナント間界壁

適用等級
特級

1級

2級

3級

D-55 D-50 D-45 D-40
D-55 D-50 D-45 D-40
D-50 D-45 D-40 D-35

応接室 2→応接室 1（馬目地）の場合も，応接室 2→応学校

普通教室

室間仕切壁

D-45 D-40 D-35 D-30

接室 3（芋目地）の場合も，両方とも 500Hz 欠損となり，病院病室(個室)

室間仕切壁

D-50 D-45 D-40 D-35

界壁に還土ブロックを適用した室対室の空間性能として
は，馬目地仕様：D-20，芋目地仕様：D-30Ⅱという D 値差の測定結果から，以下のことが考えられる。

（空気音遮断性能）になった。なお，芋目地仕様の 500Hz

1) 応接室の 3 室の騒音レベル（dBA）は，日本建築学会

帯域は，+2dB までの許容差を認めて，芋目地仕様：D-30

遮音性能基準の表示尺度に照らした場合，事務所の応接Ⅱと判断される。

室としては，一般的な標準環境騒音（室内騒音レベル）と表５に，日本建築学会遮音性能基準の室内平均音圧レ判断しても支障はない性能が得られると考えられる。

ベル差に関する適用等級を示すが，2 室間の空気音遮断性

2) 音源室を応接室 2，受音室を応接室 1 および 3 とした

能（D 値）としては，特級から 3 級までの適用等級に当2 室間の空気音遮断性能（D 値）としては，特級から 3 級てはまらず，奨励される標準的な遮音性能は得られない。

までの適用等級に当てはまらないため，奨励される標準

今回の界壁の仕上げは，版築ブロックの組積方法その的な遮音性能は得られない結果となった。今回の界壁のままが表わし仕上げとなっており，版築ブロック同士に仕上げは，版築ブロックの組積方法そのままが表わし仕よる隙間の影響がその要因の一つであると考えられる。

上げとなっており，版築ブロック同士による隙間の影響がその要因の一つであると考えられる。

５．まとめ
応接室の 3 室で騒音レベル（dBA）の測定と共に，音【参考文献】

源室を応接室 2，受音室を応接室 1 および 3 とした 2 室

1) 日本建築学会編，建築物の遮音性能基準と設計指針[第二間の空気音に対する遮音性能を表す室間平均音圧レベル版]，技報堂出版，1997.12
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