平成 27 年度事業報告１「将来構想～今後 10 年の展望～」の実現に向けて、重点項目である競技力の向上、スポーツの普及、組織力強化、財政基盤強化、県立スポー
ツ施設整備の要望について、着実な一歩を図るため事業を推進した。

２

競技力の向上について、国体男女総合成績 10 位台の定着を目指し、ジュニア選手の育成・強化や一貫指導体制の再構築等による強化活動に努めた。第 70 回国民体育大会においては男女総合成績 39 位という結果となった。
また、本県からオリンピックに出場し、活躍できるトップアスリートの輩出を目指し、選手の育成強化及び優秀選手や指導者の確保に向けた取組みを実施した。

３ 「新潟県健康づくり・スポーツ医科学センター」の指定管理者として、適切、かつ効果的な施設管理を念頭に置き、本県の競技水準の向上と県民の健康づくり活動の支援のための事業を実施した。
平成 28 年 4 月から 5 年間、引き続き指定管理者として指定された。
４

新潟県広域スポーツセンター事業を中核として、ホームページ等による情報発信、地域のシンボルとなるスポーツを振興するマイタウンスポー
ツ推進事業や総合型地域スポーツクラブの創設・育成支援に関する諸事業を推進するとともに、青少年スポーツの振興を図るため、スポーツ少年団活動等を積極的に実施した。

A 法人事業１ 県体育協会の運営
スポーツの普及・振興、競技力向上等の推進にあたり、次の関連する団体の業務や事務局を担いながら新潟県の総合的なスポーツ振興に取り組んだ。
また、新潟県健康づくり・スポーツ医科学センターにおける研究推進にあたって、多年にわたり多額の寄付により事業推進に貢献された一般財団法人
協和会に感謝状を贈呈した。

＜事務局を担っている関連団体＞
・新潟県広域スポーツセンター
・新潟県スポーツ少年団
・新潟県社会人スポーツ推進協議会
・公益財団法人スポーツ安全協会新潟県支部
・新潟県体育施設協会
・新潟県総合型地域スポーツクラブ連絡協議会
２ 諸会議の開催(1) 理事会
・第１回理事会
・第 2 回理事会

平成 27 年 4 月 6 日 デンカビッグスワンスタジアム
平成 27 年 6 月 9 日 新潟県健康づくり・スポーツ医科学センター

・第 3 回理事会
・第 4 回理事会
・第５回理事会

平成 27 年 6 月 23 日 学生総合プラザＳＴＥＰ
平成 27 年 12 月 16 日 デンカビッグスワンスタジアム
平成 28 年 3 月 16 日 デンカビッグスワンスタジアム(2) 評議員会
・定時評議員会
・臨時評議員会

平成 27 年 6 月 23 日学生総合プラザＳＴＥＰ
平成 28 年 3 月 28 日 デンカビッグスワンスタジアム(3) 専門委員会
・スポーツ医科学委員会

平成 28 年 1 月 14 日

新潟県健康づくり・スポーツ医科学センター(4) その他委員会
・評議員選定委員会
・表彰選考委員会

平成 27 年 4 月 21 日 デンカビッグスワンスタジアム
平成 27 年 12 月 9 日 デンカビッグスワンスタジアム

３ 加盟団体等との連携強化
加盟団体、県や市町村のスポーツ行政等その他関係機関との連携強化及び親睦交流を深めるため、ゴルフ大会及び新年会を開催した。
・ゴルフ大会
平成 27 年 10 月 24 日 笹神五頭ゴルフ倶楽部 50 名・新年会
平成 28 年 1 月 16 日 ホテルオークラ新潟 360 名
４ スポーツ振興基金の管理運用運用財産であるスポーツ振興基金について、基金元金の安全性に十分配慮しながらも可能な限り高い運用益が得られるよう運用に努めた。

・平成 27 年度運用益

18,040,233 円

・スポーツ振興基金

461,283,625 円

B 公益事業Ⅰ 競技力向上対策事業の推進
228,326,941 円
本県の競技水準の維持・向上を図るため、県、加盟団体を始めとする関係機関･団体との緊密な連携･協力を目的とした諸会議を開催するとともに、各種強化事業を実施した。
１

競技水準向上対策運営業務
27,923,550 円
本県競技水準向上対策の方針について競技団体等関係者との共通理解を図るため諸会議を開催するとともに、本県からオリンピック選手の輩出を目指し、選手の指定を行うためオリンピック選手育成検討委員会を開催した。
また、全国・ブロック大会等に役職員を派遣し各県の情報収集に努めた。
・国体実施競技団体理事長・強化総括責任者会議
第 1 回 平成 27 年 6 月 27 日 県立生涯学習センター
第 2 回 平成 27 年 11 月 21 日 デンカビッグスワンスタジアム・平成 28 年度競技水準向上対策事業委託契約説明会
平成 28 年 3 月 19 日 新潟テルサ
・オリンピック選手育成検討委員会
平成 27 年 5 月 26 日 健康づくり・スポーツ医科学センター

２ 競技水準向上対策事業
173,293,276 円(1) 新潟スーパージュニア養成事業
ア 新潟ジュニア育成事業
22,968,000 円
将来の国体での少年種別の競技力の向上と国内トップ選手の育成を図るため、ジュニア選手（小学生・中学生・高校生）を対象として計画的・継続的な強化合宿を実施した。（38 競技）
イ 新潟県高校スポーツ強化指定校事業
17,901,000 円
少年種別の競技力向上と国内トップ選手の育成を図るため、高校生等の育成拠点となる高等学校をスポーツ活動推進重点校として指定し、強化活動等を支援した。（26 競技・24 校）
ウ 育成指導者配置事業
44,096,027 円
競技力の向上を図るため、全国トップレベルの競技実績を有する育成指導者を市町村体育協会等に配置し、国体選手やジュニア指導を行った。（7 競技 15 人）

(2) 強化事業ア 国体強化事業
73,083,000 円
競技力の向上を図るため、国体選手及び次期候補選手の強化活動を支援した。（40 競技）
イ 強化スタッフ支援事業
5,544,000 円
国体選手や次期候補選手のスポーツ障害の予防・コンディションの調整・技術指導等を行うため、スポーツドクターやトレーナー、コーチ等を活動現場や国体へ派遣した。（30 競技）
ウ 社会人・企業スポーツ指定強化事業
2,701,249 円
社会人スポーツの振興を図るため、新潟県社会人スポーツ推進協
議会においてその方策を協議するとともに、社会人・団体のクラブが行う強化活動を支援した。（9 企業 3 クラブチーム）
・第１回幹事会 平成 27 年 4 月 27 日 デンカビッグスワンスタジアム・第 2 回幹事会 平成 27 年 7 月 31 日 新潟県健康づくり・スポーツ医科学センター
・総 会
平成 27 年 6 月 2 日
日航ホテル
エ トップコーチ等招へい事業 7,000,000 円
オリンピックや国内で活躍する選手の育成と指導者の資質向上を図るため、国内外のトップコーチを招へいし、指導を受けた。
（７競技）
３

オリンピック選手育成事業
27,110,115 円(1) 社会人スポーツ雇用支援事業
3,000,000 円
優秀な社会人選手や指導者が本県を拠点に活動できるよう、雇用を受け入れた企業に支援した。（2 団体 5 名）
(2) ゴールドアスリート活動支援事業
18,325,614 円
強化指定選手等の国内外の遠征等、強化活動に対して支援を行った。
（7 競技 28 名）(3) コーディネーター配置事業5,784,501 円
優秀な選手や指導者が本県に定着し、地域社会で活躍できる仕組みづくりなどを行うためコーディネーターを配置した。

４

スポーツ医科学サポート補助事業
1,997,880 円
国体候補選手等が、健康づくり・スポーツ医科学センターで行うメディカルチャックや体力測定、動作分析等の費用を補助した。（延べ 847 名）

Ⅱ 国民体育大会関連事業の推進
4,188,360 円
国民体育大会への選手等の参加･派遣に関する業務を推進した。
＜第 70 回国民体育大会成績＞

・冬季大会

男女総合

158.0 点4位

女子総合

55.0 点

13 位・本大会
・総合成績

男女総合 609.0 点 44 位
女子総合 376.0 点 40 位
男女総合 767.0 点 39 位
女子総合 405.0 点 40 位
（前回 780.0 点 40 位） （前回 425.5 点 39 位）＜第 71 回国民体育大会成績＞
・冬季大会
男女総合 166.5 点 5 位
女子総合 50.0 点 15 位
１

国民体育大会及び北信越国民体育大会への本県選手団派遣
4,075,785 円
各季大会の新潟県選手団を編成し、下記大会に選手団を派遣するとともに、選手団ユニフォーム購入費の一部を補助した。
また、国体本部役員としてスポーツドクターを派遣し、現地における選手の競技活動を医科学面から支援するとともに、国体参加者の傷害事故を補償する制度の加入に努めた。
・第 70 回国体本大会

平成 27 年 9 月 26 日～10 月 6 日／和歌山県＜選手・役員 423 名＞
・第 71 回国体冬季大会スケート競技会・アイスホッケー競技会
平成 28 年 1 月 27 日～1 月 31 日／岩手県＜選手・役員 39 名＞
・第 71 回国体冬季大会スキー競技会
平成 28 年 2 月 20 日～23 日／岩手県＜選手・役員 73 名＞・第 71 回国体冬季大会アイスホッケー競技会北信越・東海ブロック予選会
平成 27 年 12 月 11 日～13 日／愛知県＜選手 26 名＞
・第 71 回国体冬季大会フィギュア競技会予選会
平成 27 年 12 月 5 日～6 日／滋賀県＜選手 2 チーム＞
・第 36 回北信越国民体育大会
平成 27 年 8 月 21 日～23 日／富山県＜選手・役員 683 名＞
２

アンチ･ドーピング教育･啓発活動の推進
112,575 円
国体選手・指導者に対し、アンチ･ドーピングの教育･啓発活動の一環としてドーピングコントロール研修会を実施したほか、啓発リーフレットを作成し各競技団体、県内高等学校やスポーツドクター協会等に配布した。
研修会 平成 27 年 6 月 27 日 県立生涯学習センター

Ⅲ 新潟スポーツムーブメントの推進
１ 新潟スポーツムーブメント推進事業
6,818,887 円
新潟県のスポーツ文化の発展を促すため、スポーツ情報提供やスポーツ功労者等の表彰及びスポーツ事業の支援・助成を行った。また、（公財）日本体育施設協会の体育施設運営士養成講習会を開催した。
(1) スポーツ情報の収集発信の推進
本会ホームページを運営し、本会の諸活動や加盟団体等の情報発信と公益法人としての情報公開に努めた。
(2) スポーツ功労者等の表彰
ア スポーツ栄光賞・受賞者 上尾野辺めぐみ選手（アルビレックス新潟レディース）（2 回目）
北原 佳奈選手（アルビレックス新潟レディース）
川村 優理選手（ベガルタ仙台レディース）
功 績FIFA 女子ワールドカップカナダ 2015 準優勝（なでしこジャパン）
表彰式 平成 27 年 8 月 31 日 デンカビッグスワンスタジアム・受賞者 小野塚彩那選手（石打丸山スキークラブ）（3 回目）
功 績 フリースタイルスキーFIFS ワールドカップ 2015/2016
種目別（ハーフパイプ女子）総合優勝（2 年連続）
イ スポーツ功労者賞受賞者 5 名 倉地修氏（新潟県バレーボール協会
次井 雪雄氏（（公財）新潟県スキー連盟）
山内 春夫氏（（公財）新潟市体育協会）
渡辺茂氏（新潟県体操協会）
野口剛氏（（一財）新潟県水泳連盟）
表彰式 平成 28 年 1 月 16 日 ホテルオークラ新潟
ウ 優秀指導者賞、公認スポーツ指導者賞受賞者 優秀指導者賞 3 名、公認スポーツ指導者賞 10 名
表彰式 平成 28 年 1 月 16 日 ホテルオークラ新潟
エ 優秀競技者賞
受賞者 82 名(3) スポーツ振興支援事業の実施
スポーツ団体が実施するスポーツ事業の開催を支援することで、本県におけるスポーツの普及・振興を図るため 19 団体に補助した。
Ⅳ スポーツ指導者の養成等
1,189,647 円
１ 公認指導員講習会の開催（公財）日本体育協会公認指導員養成講習会専門科目を開催した。
なお、共通科目は（公財）日本体育協会が定める通信教育により行われた。
〈カヌー競技〉
開催期間
平成 27 年 7 月 18 日～8 月 30 日 延 4 日間
開催場所
長岡市寺泊文化センターほか 計 4 会場
参加者数
13 名
〈ゲートボール競技〉
開催期間
平成 27 年 7 月 5 日～9 月 30 日 延 6 日間
開催場所
見附市ゲートボール場ほか 計 2 会場
参加者数
25 名
〈水泳競技〉（競技団体独自開催）
開催期間
平成 27 年 5 月 24 日～10 月 25 日 延 6 日間
開催場所
柏崎市中央地区ｺﾐｭﾆﾃｨｰｾﾝﾀｰほか 計 5 会場
参加者数
21 名
〈空手道競技〉（競技団体独自開催）
開催期間
平成 27 年 10 月 10 日～12 月 6 日 延 5 日間
開催場所
ウエルネス下田ほか 計 3 会場
参加者数

48 名

２

スポーツ指導者研修会の開催（公財）日本体育協会公認スポーツ指導者の更なる資質向上と活動促進
及び指導者の連帯感を深め、組織的活用を図るため開催した。
開 催 日
平成 28 年 2 月 14 日
開催場所
新潟ユニゾンプラザ
参加者数
318 名

３

日本スポーツマスターズ 2015 への参加
競技志向の高い中・高年齢者を対象とした総合大会（13 競技）である「日本スポーツマスターズ 2015 石川大会」に参加した。
開催期間
平成 27 年 9 月 19 日～23 日（中心会期）
開催場所
石川県
参加者数
169 名

Ⅴ

広域スポーツセンターの運営等
16,036,371 円
県からの委託を受け「新潟県広域スポーツセンター」を県体育協会内に設置し、生涯スポーツの推進に関する総合的な業務を推進した。
(1) スポーツ情報の収集・提供
県内のスポーツ情報ポータルサイト「にいがた Sports.net」を運営し、様々なスポーツ情報の収集・発信を行った。
また、「新潟県生涯スポーツの現状」などの統計資料を作成・公開した。
(2) マイタウンスポーツ推進事業の実施
地域のシンボルとなるスポーツを振興し、定着させるため、５団体を指定し、地域住民が特定のスポーツに主体的に参加できる環境の整備に向けた推進態勢づくり等を行うため、地域・施設の特色と競技の特性に応じた教室・大会等の開催、普及・広報、関係団体との連携強化を図った。
また、最終年度（３年目）にあたり、各団体で事業を総括し、今後の事業成果の継承を図った。
・新潟県相撲連盟（糸魚川市・相撲）
・新潟市アイスホッケー協会（新潟市・アイスホッケー）
・NPO 法人 Tap（津南町・ウエイトリフティング）
・三条市体育協会（三条市・カヌー）
・NPO 法人希楽々（村上市・スポレック）(3) 総合型地域スポーツクラブの育成・支援
総合型地域スポーツクラブの創設と活動を支援するため、クラブアドバイザーを配置し、総合型クラブへの指導・助言を行うとともに、各種研修会を開催し、クラブ関係者等の資質向上と連携強化を推進した。
また、クラブの安定化等に向け新潟県が策定した「新潟県総合型地域スポーツクラブの指針」の運用を図るとともに、クラブの地域における認知度・理解向上と役割の確立を図り、自立を促すため、「総合型地域スポーツクラブ協働展開事業」について３クラブを選定し、観光、学校等の多分野とクラブとの協同を促進した。
ア 地域スポーツクラブマネジメントセミナー＜前期＞
開催期日 平成 27 年 7 月 1 日～2 日

開催場所

新潟県健康づくり・スポーツ医科学センター

参加者数 17 名＜後期＞
開催期日 平成 27 年 12 月 11 日
開催場所 新潟県健康づくり・スポーツ医科学センター
参加者数 15 名
イ 新潟県総合型地域スポーツクラブ連絡協議会研修会
開催期日 平成 27 年 10 月 27 日～28 日
開催場所 妙高市総合体育館ほか
参加者数 57 名
ウ 実務担当者研修会
開催期日 平成 27 年 5 月 22 日
開催場所 新潟県健康づくり・スポーツ医科学センター
参加者数 55 名
エ 総合型地域スポーツクラブ協働展開事業〈選定クラブ〉
・NPO 法人希楽々・認定 NPO 法人新発田市総合型地域スポーツクラブ
・NPO 法人 Tap(4) その他関連業務の実施
ラジオ体操の普及及び文部科学省「体力・運動能力調査」「総合型地域スポーツクラブ活動状況調査」等の諸事務を実施した。
Ⅵ スポーツ少年団の育成
11,126,294 円
スポーツを通じて心身ともに健全な青少年を育成するため、日本スポーツ少年団等との連携により平成 29 年度の全国スポーツ少年大会の開催準備を始めとする諸事業を実施するとともに、広くジュニアスポーツの振興を図るため、関係団体との連携協力や「いじめ見逃しゼロ県民運動」にも取り組んだ。
１

新潟県スポーツ少年団の運営及び登録の促進
3,966,163 円(1) 諸会議の開催
新潟県スポーツ少年団の関連会議を開催し、事務・事業の円滑な実施を図るとともに、日本スポーツ少年団の諸会議に参加したほか、幹事県として、北信越ブロックスポーツ少年団連絡協議会理事会を開催した。
〈総会〉
第 1 回 平成 27 年 6 月 8 日 デンカビッグスワンスタジアム

第2回

平成 28 年 3 月 11 日 新潟県健康づくり･スポーツ医科学センター(2) 登録数の拡大促進
県内市町村スポーツ少年団の設置及び登録者（団員・指導者）の促進を図り、県内のスポーツ少年団活動の充実を図った。
ア 平成 27 年度市町村設置状況
27 市町村（出雲崎町・刈羽村・粟島浦村未設置）
イ 単位団等登録の状況
・単位団数
665 団（前年比 △21 団）・指導者及び役職員数
3,783 名（同37 名）
・団員数
13,111 名（同△293 名）(3) 情報提供の推進「にいがたスポ少ニュースレター」（2 万 1 千部）を発行するなど、広報と情報提供を推進した。
(4) 顕彰の実施等
・県スポーツ少年団顕彰
単位団 9 団、指導者 33 名・日本スポーツ少年団顕彰
聖籠町、胎内市、指導者 3 名
・生涯スポーツ優良団体表彰（文部科学大臣表彰）
村上市、三条市
２ 事業の実施
7,160,131 円(1) 広域（地域）活動の支援
250,000 円
各地区連絡協議会が実施する事業に助成し、各地区におけるスポーツ少年団活動の充実を図った。
(2) 第 35 回県総合体育大会の開催
2,506,338 円
開催競技
10 競技
開催期間
平成 27 年 5 月 3 日～11 月 8 日
開催場所
新潟市ほか 5 市
参加者数

3,140 名(3) 北信越ブロック事業への参加及び開催
1,436,599 円
ア 第 46 回北信越ブロックスポーツ少年大会
開催場所 国立妙高青少年自然の家

開催期日

平成 27 年 7 月 31 日～8 月 2 日

参加者数 61 名イ 第 35 回北信越ブロックスポーツ少年団競技別交流大会
開催場所 石川県
開催期日 平成 27 年 8 月 1 日～2 日 ほか
参加者数 43 名
ウ 第 37 回全国スポーツ少年団軟式野球交流大会北信越大会
開催場所 長野県
開催期日 平成 27 年 7 月 19 日～20 日
参加者数 18 名(4) 全国交流大会等への派遣

474,308 円

ア 第 53 回全国スポーツ少年大会
開催場所 宮城県
開催期日 平成 27 年 8 月 1 日～4 日
参加者数 9 名
イ 第 38 回全国スポーツ少年団剣道交流大会
開催場所 鹿児島県
開催期日 平成 28 年 3 月 26 日～28 日
参加者数 8 名
ウ 第 13 回全国スポーツ少年団バレーボール交流大会
開催場所 福岡県
開催期日
参加者数

平成 28 年 3 月 27 日～30 日
11 名(5) 国際交流活動の実施
335,000 円
ドイツスポーツユーゲントとの国際交流事業である日独スポーツ少年団同時交流事業を実施し、本県から女子団員 1 名をドイツへ派遣した。
(6) 指導者の養成と資質向上の促進
1,788,668 円
ア スポーツリーダー養成講習会兼スポーツ少年団認定員養成講習会
開催期日 平成 27 年 6 月 13 日～14 日 ほか 5 回期
開催場所

新潟県健康づくり・スポーツ医科学センター
ほか 3 会場
受講者数 224 名（98 名認定、保留 125 名）
イ 県スポーツ少年団指導者研修会
開催期日 平成 27 年 12 月 20 日

開催場所

長岡造形大学

参加者数 65 名
ウ 北信越ブロックスポーツ少年団指導者研究協議会
開催期日 平成 27 年 11 月 14 日～15 日
開催場所 まちなかキャンパス長岡 ほか 1 会場
参加者数 38 名
エ 認定育成員研修会
開催期日 平成 27 年 10 月 17 日 ほか 2 会期
開催場所 東京都・石川県
参加者数 11 名
オ 第 20 回スポーツ少年団指導者全国研究大会
開催期日 平成 27 年 6 月 21 日
開催場所
参加者数東京都8名(7) リーダーの育成
369,218 円
ア シニア・リーダースクール
開催期日 平成 27 年 8 月 6 日～10 日
開催場所 国立妙高青少年自然の家
参加者数 5 名（うち認定 4 名）
イ ジュニア・リーダースクール
開催期日 平成 27 年 8 月 21 日～23 日
開催場所 国立妙高青少年自然の家
参加者数 14 名
ウ 全国スポーツ少年団リーダー連絡会
開催期日 平成 27 年 9 月 26 日～27 日
開催場所 東京都
参加者数 2 名エ 北信越ブロックスポーツ少年団リーダー研究大会
開催期日 平成 27 年 10 月 31 日～11 月 1 日
開催場所 富山県
参加者数 3 名
オ 県リーダー研修会
開催期日
開催場所
参加者数

平成 27 年 5 月 23 日
長岡市市民体育館
19 名

(8) 第 55 回全国スポーツ少年大会の開催準備
平成 29 年に国立妙高青少年自然の家を主会場に開催する第 55 回全国
スポーツ少年大会の開催準備活動（宮城大会視察、企画会議開催、会場予定施設視察等）を推進した。
Ⅶ 高等学校体育連盟助成金
468,358 円（公財）日本体育協会国民スポーツ推進キャンペーンとして実施される「推進費付き自動販売機設置事業」に協賛して、県内高等学校に設置した自動販売機の販売手数料を高等学校体育連盟へ助成金として交付した。
Ⅷ 新潟県健康づくり・スポーツ医科学センターの管理運営
185,659,857 円
指定管理者として施設を適切に管理運営するとともに、本県の競技水準の向上及び県民の健康づくり活動の支援を行った。
１ 事業の推進(1) スポーツ科学事業
72,397,183 円
本県アスリートの競技水準の向上、スポーツ愛好者の体力向上のため、体力測定・動作分析による科学的な測定及び分析、それに基づく科学的なトレーニング指導による支援を行った。
体力測定
779 名
動作分析
312 名
競技力向上相談

1,930 名(2) スポーツ医学事業
41,081,042 円
診療所を核として、体力測定・健康づくり事業利用者の医学検査・データ分析により、スポーツ障害の整形外科疾患、生活習慣病等の内科疾患に対し予防・治療を行い、その収集データにより関連機関と連携し、臨床的側面を含めた調査研究を行った。
内内科

容

利用者数

体力測定医学検査779 名

改善コース医学検査

134 名

健康サポート医学検査

66 名

小計

979 名

整形外科外来診療2,810 名リハビリテーション外来診療

2,143 名自主事業内科外来診療
合計

339 名
6,271 名(3) 健康づくり実践指導事業

24,008,990 円

県民の健康維持・増進及び生活習慣病の予防・改善に寄与する健康づくりのモデルコース（医師の健康管理下による生活習慣しっかり改善コース・個別プログラムサービス）の実施を通して、「健康づくりの実践的な指導者の養成」と「県内各地への配置」の支援を行った。
生活習慣しっかり改善コース
864 名
実践指導者研修630 名
個別プログラムサービス
557 名
合計
2,051 名(4) 健康・スポーツ医科学に関する調査研究・情報提供事業
4,926,376 円
年報及び業績集を作成し、県内外各市町村の教育・保健・医療機関等へ配布し情報提供を行った。これらの資料は情報コーナーで事業紹介ビデオと共に広く県民へ公開を行った。
情報コーナー利用者数
3,976 名(5) 健康・スポーツ県民講座
1,237,037 円
健康とスポーツについて、一般県民向け講座、県内外の教育・保健医療機関等指導者向け専門講座を開催した。
一般講座
944 名
専門講座
180 名
合計

1,124 名(6) 施設貸出事業
36,875,361 円
フィットネスホール及びスポーツ団体への研修室等の貸出しを行った。
フィットネスホール 利用者数 30,675 名
研修室等
利用者数 11,878 名
Ｃ 収益事業
施設貸出事業
5,133,868 円
民間企業等へ研修室等の貸出しを行った。
利用者数7,746 名