パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

販売用資料
2020. 5

今だから注目すべきテクノロジー・インフラ

愛称：未来インフラ
追加型投信/内外/複合資産

本資料は「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド」を投資家のみなさまにご理解いただくために作成したものです。このため、ファンドの商品性、リスク、お申込みメモなどについては投資信託説明書（交付目論見書）をご確認いただく必要があります。

最新技術を支えるテクノロジー・インフラとは

米国REIT市場のセクター別パフォーマンス
【2020年初来】
期間：2019年12月末～2020年4月末（米ドルベース）

テクノロジー・インフラ・セクター18%

インターネット動画

テレワーク/オンライン会議

オンライン学習

遠隔医療

REIT全体-17%

9%

インターネット・ショッピング
-3%

-14%

データインフラ
物流施設
センター（主に通信タワー）（eコマース）

データセンター通信タワー

eコマース関連施設

世界で約35億人いるSNSユーザーや、ネット動画等を支えるインフラ

5G、遠隔医療、オンライン学習、自動運転の位置情報等を支えるインフラ

世界で約28億人いるeコマース
ユーザーを支えるインフラ

世界のデータ通信量146%

2018年（予測）1.8

森林-30%

-31%

-32%

ヘルスケア

複合施設

特殊用途
施設

121%

-41%

-46%

商業施設

ホテル・リゾート

REIT全体
21%
23%

10%

4%
-3%

インフラ
データ 物流施設（主に通信タワー）センター（eコマース）

兆ドル

ZB

ZB

137%

兆ドル

1.533

オフィス

-26%

【2016年来】

世界のeコマース市場規模
4.9

4.8ZB

住宅

-23%

期間：2015年12月末～2020年4月末（米ドルベース）

テクノロジー・インフラ・セクター

爆発的な成長を裏打ちする今後の市場に関する見通し
世界のデータ生成量
175ZB

個人
倉庫

-18%

住宅

特殊用途
施設

オフィス

ヘルスケア

-4%

-5%

個人
倉庫

森林

-18%

-27%

複合施設

ホテル・リゾート

-41%
商業施設

出所：ブルームバーグ、セクターはNAREITの分類に基づいています。
2025年（予測）2017年

2022年（予測）2016年

2021年（予測）

米国におけるREITセクター別の利益成長率予測

出所：IDC、Cisco、Statista ※1ZB = 1兆GB、データ生成量：データが生成される量、データ通信量：通信を行う際に発生するデータ量

当ファンドはこれらのテクノロジー・インフラを保有するREITや企業に投資
提供
利用
提供
利用

最終ユーザー（企業、個人、官公庁）利用

提供

IT企業等
通信会社等
ネットショッピング企業等

提供
利用
提供
利用
提供
利用

投資対象
データセンター
通信タワー

（％）

9

7.4%（3セクター平均）

今後2年平均予測（2020年～2021年）
テクノロジー・セクター
非テクノロジー・セクター

6
2.3%（7セクター平均）

30

eコマース関連施設【ポイント】★テクノロジー企業への投資ではなく、それらを支えるテクノロジー・インフラ企業に投資妙味あり★
例① クラウド企業A社とB社がおり、どちらの企業が競争を制しても、不可欠なデータセンターを提供する企業に恩恵あり
例② eコマース・プラットフォーマーの競争が激化する中、それらが必要なeコマース関連施設を提供する企業の需要高

-3

通信タワー

データセンター

物流施設（eコマース）

オフィス

集合住宅

ヘルスケア

個人
倉庫

モール

ショッピングセンター

ホテル

出所：センタースクエア（2020年3月時点）※テクノロジー・セクターとは、通信タワー、データセンター、物流（eコマース）の3セクター、非テクノロジー・セクターは、オフィス、集合住宅、ヘルスケア、個人倉庫、モール、ショッピングセンター、ホテルの7セクターとします。

上記の図はイメージです。当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性についてはパインブリッジ・インベストメンツが保証するものではありません。当資料の留意事項については裏面をご覧下さい。
上記は、過去の実績および現時点における推測であり、当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

販売用資料
2020. 5

今だから注目すべきテクノロジー・インフラ

愛称：未来インフラ
追加型投信/内外/複合資産

設定来で、先進国REIT指数に対して＋50％（2019年12月30日時点）
未来インフラの投資対象マザーファンド・パフォーマンス

未来インフラの基準価額および純資産総額の推移

期間：2018年1月10日～2020年4月30日（日次、円ベース）
35.0%

設定来リターン

年初来リターン

29.5%

（ご参考）

期間：2018年1月10日～2020年4月30日（日次）
（円）

（億円）

15,000400
純資産総額（右軸）14,000

-0.7%

-3.7%

投資対象
マザーファンド

先進国
テクノロジー
株式指数
先進国
テクノロジー
株式指数

先進国
インフラ
株式指数
先進国
インフラ株式指数350

13,000300

12,000250-13.9%-17.9%

11,000

200

先進国
株式指数

日本
株式指数

10,000

150

9,000

100

先進国
REIT指数

先進国
株式指数

（ご参考）
日本
株式指数

8,000

50

7,000

0

-3.6%
-14.2%

基準価額（左軸）-15.5%-24.6%

先進国
REIT指数-4.8%-14.1%

設定来

投資対象
マザーファンド

年率リターン①

14.3%

12.2%

-1.6%

-7.2%

-2.2%

-8.4%

年率リスク②

24.6%

31.1%

20.3%

22.9%

23.3%

18.5%

投資効率①÷②0.580.39

-0.08

-0.32

-0.09

-0.46

出所：ブルームバーグ。未来インフラの投資対象マザーファンドは「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド（設定日：2018年1月10日）」です。上記はマザーファンドの運用実績（信託報酬等コスト控除前）であり、当ファンドの運用実績ではありません。米ドル（対円）は、三菱UFJ銀行の対顧客外国為替相場仲値を使用しています。外貨建て指数は、前営業日の終値に、当日の為替を用いて円換算しています。

2018年1月

2018年5月

2018年9月※投資信託に関する留意点◆投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。◆投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◆投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◆投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。◆証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。◆投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

ファンドの費用【購入時手数料】購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.85％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。 【信託財産留保額】ありません。【運用管理費用（信託報酬）】信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。【その他の費用・手数料】有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料（国内において発生するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。※費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。※手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。
※詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）などでご確認いただけます。

■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売用資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを行う場合には投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。■当資料に記述されている見解や意見は作成時の当社の見解であり、事前の予告無しに変更される事があります。

2019年5月

2019年9月

2020年1月【本資料で使用している指数について】 米国REIT指数：FTSE NAREITオール・エクイティ・リート指数、先進国株式指数：MSCIワールド指数、先進国REIT指数：FTSE EPRA/NAREIT先進国REIT指数、先進国テクノロジー株式指数：MSCIワールド情報技術指数、先進国インフラ株式指数：
MSCIワールド・インフラストラクチャー指数、日本株式指数：東証株価指数。

投資リスク
当ファンドは、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）
テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、当ファンドの内容・リスクを十分ご理解のうえ、お申込みください。当ファンドが有する主なリスク要因は、次の通りです。価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、REIT固有の投資リスク、特定の業種・テーマへの集中投資リスクです。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

2019年1月＊基準価額は信託報酬（年1.58%+消費税）控除後のものです。

委託会社、その他の関係法人
委託会社
受託会社
投資顧問会社
販売会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー
委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは販売会社名
株式会社愛知銀行
株式会社池田泉州銀行
エース証券株式会社
株式会社SBI証券
株式会社滋賀銀行
十六TT証券株式会社
ちばぎん証券株式会社
株式会社中京銀行
中銀証券株式会社
東洋証券株式会社
西日本シティTT証券株式会社
百五証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録番号
登録金融機関東海財務局長(登金)第12号
登録金融機関
近畿財務局長(登金)第6号
金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第6号
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号
登録金融機関
近畿財務局長(登金)第11号
金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第188号
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第114号
登録金融機関東海財務局長(登金)第17号
金融商品取引業者 中国財務局長(金商)第6号
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第121号
金融商品取引業者 福岡財務支局長(金商)第75号
金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第134号
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第152号

日本 一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
証券業 日本投資顧問 金融先物
第二種金融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会
〇〇
〇
〇
〇
〇
〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇

登録金融機関関東財務局長(登金)第5号〇〇〇(委託金融商品取引業者三菱ＵＦＪモルガン・ス 登録金融機関
タンレー証券株式会社) (インターネットトレードのみ)

関東財務局長(登金)第5号〇〇〇〇〇〇

〇

〇
〇〇

(インターネットバンキング専用)

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号
株式会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
登録金融機関関東財務局長(登金)第33号
楽天証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号

当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性についてはパインブリッジ・インベストメンツが保証するものではありません。上記は、過去の実績であり、当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

〇〇〇