2020 年度修士論文要旨

ご挨拶
⼼理学研究科⻑

⽯﨑 淳⼀

2019 年 4 ⽉，神⼾学院⼤学⼤学院⼼理学研究科を開設しました。その前年の 2018 年には⼼理学部がスタートしました。⼼理学部の開設記念フォーラムは，ご⾃⾝も専⾨職（弁護⼠・社会福祉⼠）で⼼理職の登⽤に積極的な明⽯市の泉房穂市⻑を迎えて盛⼤に⾏われました。翌年の⼼理学研究科の開設記念講演会では，公認⼼理師の会の理事⻑で東京⼤学⼤学院教授の丹野義彦先⽣に講師をお願いし，公認⼼理師の国家資格化の経緯とその社会的意義について学びました。また，本学の公認⼼理師養成の組織的な取り組みを評価していただき，2020 年の春，季刊誌『公認⼼理師』の創刊号において本学の⼼理学研究科が紹介されました。同じころ，⻑⾕川千洋教授の編集により，本学の⼼理学教育・研究の⼒を結集したテキストである『エッセンシャル⼼理学』がナカニシヤ出版から発刊されています。
このように⼼理学研究科は公認⼼理師養成のための教育に⼒を注いできましたが，いよいよ研究科の 1 期⽣の⽅々が修⼠論⽂を提出する時期となりました。この度，在籍する修⼠ 2 年⽣の 19 名全員の論⽂が提出されました。論⽂指導を中⼼的に担っていただいた演習の指導教員の先⽣⽅にあらためて感謝申し上げます。本学は，2004 年度に⼈⽂学部⼈間⼼理学科を開設し，学部課程における総合的な⼼理学教育の基盤を整えました。そして 2008年度からは⼤学院における臨床⼼理⼠等の養成を始めました。学部での⼼理学の教育は1990 年代に遡りますし，⼀⽅，博⼠課程で⼼理学分野の研究を⾏い，その後に⼤学で教鞭をとっている⽅々も多数おられます。そして臨床⼼理⼠をはじめとする多くの⼼理臨床家を養成してきました。
それらの⼼理学教育・研究の⻑い蓄積を⼟台として，新たに創られた⼼理職の国家資格である公認⼼理師に対する国⺠のニーズに応えるために⼼理学研究科を開設しました。私た
ちなりに公認⼼理師の意義と特徴をとらえ，それまでの考え⽅や組織体制を改編し，演習，
学内実習，学外実習の指導を研究科全体で⼀体となって⾏うという形をつくりました。⼀種のチームアプローチ的な考え⽅とも⾔えるでしょう。これは⼤きなチャレンジです。そのような⽴場から，1 期⽣の⼤学院⽣の皆様には共に⼼理学研究科を創造していくプロセスに参加してほしいとお願いをしました。パイオニアとしての苦労をお願いしたわけです。1 期⽣
はそれによく応えてくださり，院⽣と教員・スタッフが協働しながら新しい研究科のスタイ
ルを追求することができました。⼤変ありがたかったと思っています。
2020 年度は新型コロナ感染症の問題が発⽣し，⼤学院の教育・研究環境もさまざまな制約を受けましたが，何より⼈々の⼼の健康に⼤きな影響があったと思われます。公認⼼理師の果たすべき役割はさらに重要なものとなりました。1 期⽣が社会に出てから，どのような場⾯でも専⾨的な知識と技能，連携の⼒を発揮して困難を克服していってくれることを期待しています。第 1 期の修了⽣の皆様の多⽅⾯でのご活躍を⼼よりお祈りいたします。

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神戸学院大学心理学研究 2021 年

第3巻

第2号

学業課題場⾯における⾃⼰統制葛藤に⾃律性およびエゴ・レジリエンスが及ぼす影響

8C19101

井⽥ 美帆佳（指導教員

⼭本 恭⼦）

私たちは，やらなければならないことがあることをわかっていながら，それとは別のことに⾏動を移すことでやらなければならないことを先延ばしにするといったことを多く経験する。このようなやるべき⾏動と別の⾏動との間で⽣じる葛藤は⾃⼰統制葛藤と呼ばれる。
藤⽥・仲澤(2013)は動機づけの要因が先延ばし⾏動に⼤きく影響するとしており，新垣・都築(2016)は，⾃律的な動機づけが成功や達成などのポジティブな結果に結びつくとしている。さらに，⾃⼰統制葛藤状況において⽬標を遂⾏するためには，衝動や欲求の調整が必要
であり，状況に応じて柔軟に衝動を最適な抑制レベルに調節できる能⼒とされるエゴ・レジリエンス(以下，ER と表記)が関連すると考えられる。そこで，学業課題場⾯における⾃⼰統制葛藤と⾃律性，ER との関連について，(1)ER が⾼いと⽬標関連⾏動の頻度が⾼い，(2)
⾃律性が⾼いと⽬標関連⾏動の頻度が⾼い，(3)ER が⾼いと⾃律性の⾼低に関わらず，⽬標
関連⾏動の頻度が⾼い，という 3 つの仮説を⽴て検討した。
本研究では，やるべき⾏動を⽬標，別の⾏動を誘惑として捉え，⽬標をレポート課題に設定した⾃⼰統制葛藤における想起場⾯を⽤いて，⼤学⽣ 31 名を対象に Google Form での調査を⾏った。質問項⽬には，⼩林(2014)を参考に⾃⼰統制葛藤に関する項⽬として，「⽬標を達成したい程度」「誘惑に対する魅⼒の程度」「⽬標関連⾏動の頻度」「誘惑関連⾏動の頻度」，誘惑対処⽅略尺度(⼩林,2013)，⼤学⽣⽤学習動機づけ尺度(岡⽥・中⾕,2006)，ER89
⽇本語版(畑・⼩野寺,2013b)を使⽤した。
その結果，仮説(1)では，重回帰分析の結果，ER から⽬標関連⾏動に対して有意な標準偏回帰係数は得られず，⽀持するとは⾔えない結果となった。仮説(2)では，重回帰分析の結果，⽬標関連⾏動に対して，RAI で有意傾向，内発で有意な結果が得られたことから，概ね⽀持する結果となった。仮説(3)では，⽬標関連⾏動を⽬的変数とする階層的重回帰分析の結果，RAI と ER の交互作⽤は有意ではなかったが，内発と ER の交互作⽤において有意な結果が得られた。ER ⾼群では内発による効果がみられなかったという点で概ね⽀持する結果となったが，⽬標関連⾏動を⾼めるとはいえない結果となった。⼀⽅，ER 低群では内発がより⽬標関連⾏動を⾼めていた。このことから，⽬標関連⾏動は，⾃律性の⾼さにより⾼められるが，ER が⾼い場合は，内発的動機づけの⾼低に関わらず⼀定の⽬標関連⾏動が遂⾏されると考えられる。

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公衆衛⽣ 学的アプロ ーチによる ⼼理療法の 最適化
8C19102 上⼭ 友輔（指導教員

清⽔ 寛之）

本研究では，科学的根拠のある⼼理療法を全国⺠に提供するため，エビデンスに基づく
⼼理実践（EBPP）や費⽤対効果の検討，ビッグデータの活⽤といった公衆衛⽣学的なアプローチによる⼼理療法の最適化を⽬的としている。この⽬的の背景には，近年増加している精神疾患による影響が，国⺠の⽣活の質だけではなく，経済⾯においても⼤きな影響を与えていることにある。精神疾患のなかには，科学的根拠に基づき治療法が確⽴されているものもあり，うつ病に対する認知⾏動療法（CBT）もその１つである。⽇本においてもCBT の有効性は認められているが，医療機関における実施率は⾼いとはいえない。CBTが医療機関で実施されていない要因の 1 つに，⼼理療法の専⾨家である公認⼼理師が⾏う
CBT が診療報酬化されていないことが挙げられる。⽇本では国⺠皆保険制度に基づいて医療提供がされており，その財源の約 5 割が保険料，約 4 割が公費である。このように公的な性格をもつ財源には納税者である国⺠に対する説明責任が課される。そのため，公認⼼理師による⼼理療法の診療報酬化を実現するためには，⼼理師が⾏う認知⾏動療法のエビデンスを確⽴させる必要がある。このような EBPP を政策として実施している国の１つにイギリスが挙げられる。イギリスでは国⽴医療技術評価機構（NICE）により 100 以上の治療ガイドラインが策定されており，このガイドラインを忠実に実現しようとした政策の１
つが⼼理療法アクセス改善（IAPT）政策である。IAPT 政策とは国⺠保健サービスが全国
⺠にエビデンスのある⼼理療法を組織的に提供するための取り組みである。2015 年以降，毎年 100 万⼈以上の国⺠が IAPT サービスを利⽤しており，成⼈のうつ病と不安障害の治療に変⾰がもたらされた。このような政策を我が国においても実現させるためには，臨床的なエビデンスのみならず，経済的なエビデンスである費⽤対効果の検証も考慮する必要があり，多額の予算が投⼊されている IAPT 政策においても綿密な費⽤対効果の検討結果に基づいて実施されている。さらに IAPT 政策では毎年膨⼤な治療データが集計されており，研究やサービスの改善に活⽤されている。このようにビッグデータを集計し，分析を⾏う研究は近年注⽬されており，優先的に取り組むべき課題やアプローチの対象の明確化，
国⺠や地域のニーズに沿った⼼理療法の提供においても有効な⼿段である。社会構造の変化に伴い，様々な改⾰が検討・実施されている⽇本において，これら公衆衛⽣学的アプローチによる⼼理療法の最適化は今後さらに議論すべき重要な課題であると考えられる。

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神戸学院大学心理学研究 2021 年

第3巻

第2号

⼤学⽣の居場所感の形成要因と⼼理的影響に関する研究-⾃尊感情・孤独感・ストレス反応に着⽬して8C19103 江⼝ 美樹（指導教員

⼭本 恭⼦）

本研究では，居場所を社会的居場所と個⼈的居場所の 2 つから焦点を当て，⼤学⽣のソーシャルスキルが居場所感に関連し，そこから⾃尊感情や孤独感，ストレス反応などの⼼理的変数に影響を及ぼすかどうかを調べることを⽬的とした。仮説は，「①ソーシャルスキル
が⾼い⼈は，社会的居場所感が⾼くなる」，「②社会的居場所と個⼈的居場所の両⽅が⾼い⼈
は，⾃尊感情が⾼く，さらに孤独感やストレス反応は低くなる」の 2 つを設定した。
⼤学⽣ 67 名(男性 22 名，⼥性 44 名，未回答 1 名)を調査対象者とし，ソーシャルスキル
尺度，居場所感尺度，⾃尊感情尺度，孤独感尺度，ストレス反応尺度を⽤いて質問紙調査を⾏った。仮説１について，ソーシャルスキル⾃⼰評定尺度の 6 つの下位尺度を独⽴変数，それぞれの「居場所」を従属変数とし重回帰分析を⾏った結果，主張性が社会的居場所に，主張性と関係維持が個⼈的居場所に正の影響を及ぼしていることがわかった。仮説 2 について，⾃尊感情，孤独感，ストレス反応を従属変数とし，社会的居場所×個⼈的居場所の階層
的重回帰分析を⾏ったところ，LSO-U を除いて交互作⽤がみられなかった。
仮説１が主張性のみ⽀持された理由としては，居場所とは⾃分が居⼼地がよく感じる場
や時間であるため（相川，2006），他者のことを考えるよりかは，まずは⾃分の主張をすることで気持ちが安らぐと感じていると考えられる。また，仮説 2 は⽀持されなかったが，分析結果より社会的居場所は⾃尊感情と無気⼒に正の影響を，LSO-E，抑うつ・不安，不機嫌・怒りに負の影響を及ぼすことがわかった。また，個⼈的居場所は⾃尊感情に正の影響を，抑うつ・不安，不機嫌・怒りに負の影響を及ぼすことがわかった。つまり，社会的居場所，個⼈的居場所が独⽴して各⼼理的変数に良い影響を及ぼしていることがわかった。また，交互作⽤がみられたものもあり，社会的居場所が低い群では個⼈的居場所が LSO-U(⼈間同⼠の理解・共感においての理解）を⾼めていることがわかった。分析の結果より，社会的居場所が低くても，まずは個⼈的居場所があることが⼤切であると考えられる。マズローの欲求 5段階や愛着理論の安全基地と同様で，⼈間は安全の欲求や安全基地にあたる個⼈的居場所が安定することで，社会的な関わりを欲したり，求めて⾏動したりするのではないかと考えた。
今回の研究は単⼀時点での調査に基づくため，因果関係は明確ではないといえる。今後，
どのような因果関係でこれらの因⼦が影響し合うのかを詳しく研究することが求められる。

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⼤学⽣が認知した⽗親の養育態度が現在の⾃⼰肯定意識に与える影響
8C19104 蔭⼭ 翔太
（指導教員

⽑ 新華）

近年では，⽇本の若者の⾃⼰肯定意識の低下が問題となっている。⼼に関連する問題を抱えているにもかかわらず，⾃⼰肯定意識の低さにより，周りと相談できない若者もいる。幼少期からの様々な経験は「⾃⼰肯定意識」に影響を与えるなか，親の養育態度は重要な影響要因の⼀つである。共働きの世帯が増えてきた現代において，⺟親が育児の主な担い⼿という従来の考え⽅は，⽗親も積極的に育児に関わることに転換せざるを得ない。そこで，本研
究では，⽗親の養育態度が⼦どもの⾃⼰肯定意識にどのように影響するのかを調査し，⺟親の影響と⽐較しながら，⽗親の影響⼒を明らかにする。
本調査は，兵庫県内の私⽴⼤学に通う⼤学⽣ 58 名(男性 22 名，⼥性 36 名，平均年齢19.12±0.86)を対象とした。使⽤尺度は，親の養育態度を測定するために，「受容」，「無関⼼」，「統制」の３領域に基づき，先⾏研究（⼩林, 2011 など）にある尺度から 17 項⽬を抽出した。⾃⼰肯定意識を測定するために，⾃⼰肯定意識尺度にある「⾃⼰閉鎖性・⼈間不信」，「⾃⼰表明・対⼈的積極性」，「被評価意識・対⼈緊張」，「⾃⼰受容」，「⾃⼰実現態度」，「充実感」の 6 つの因⼦を使⽤した。夫婦関係を計るために，⼦どもから⾒た両親の夫婦関係満⾜尺度(諸井, 1998)を使⽤した。
親の養育態度を測定する 17 項⽬に対して因⼦分析を⾏った結果，想定通りの「受容」，「無関⼼」，「統制」の３因⼦が抽出された。⼦どもが認知する親の養育態度を説明変数に，
⾃⼰肯定意識を基準変数とする重回帰分析を男⼥別に⾏った。その際，調査対象者が最も記憶に残っている養育時期，そして⼦どもが認知した夫婦関係満⾜度を統制変数とした。
結果として，男性に対する⽗親の統制的な養育態度は，⾃⼰閉鎖性を⾼め，信頼を築きにくいこと，また⽗親の受容的な養育態度が充実感及び⾃⼰表明・対⼈積極性を⾼めることが分かった。⼀⽅で⼥性は両親からの養育に対する影響は少なく，⽗親の受容的な養育態度のみ充実感に影響を与えていた。
以上の結果から親の養育は，幼少期から必要なもので，特に厳しく統制するような育児ではなく，⼦どもを尊重し受容するような育児が⾃⼰肯定意識を⾼めるうえで⾮常に重要であるといえる。⺟親の養育は，基礎的な対⼈スキルを育むうえで重要であり，そのなかで⽗親が⼦どもの意⾒を否定することなく，悪いところはどうすればよいのかを共に考えるような関わりが必要不可⽋であると考えられる。

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神戸学院大学心理学研究 2021 年

第3巻

第2号

成⼈形成期における痩⾝願望と他者からの否定的な評価への恐れおよびボディ・イメージとの関連
8C19105 ⼩林祐希
（指導教員

秋⼭ 学）

現代の⽇本では摂⾷障害が問題となっている。DSM−5では、摂⾷障害群は⾷⾏動または⾷⾏動に関連した⾏為に持続的な変化を起こし、⾝体的不調や⼼理社会的障害を引き起こすとされている。摂⾷障害の傾向として、ボディ・イメージの障害や体重に関わらない
痩⾝願望、症状の消失に⻑い期間を要することが挙げられる。⼤学⽣が好発機であり症状が持続される傾向にあるため、本研究では成⼈形成期（Arnett，2000)を対象とし、⾃⾝の体型への認知と理想的体型とのボディ・イメージのズレと痩⾝⾏動を促す⼼理的要因である痩⾝願望を測る痩⾝願望との関係を検討する。また、成⼈形成期の課題として対⼈関係
不安があげられることから、社交不安症の認知⾏動モデルにおける他者からの否定的な評
価への恐れ(以下：FNE)も取り上げ，ボディ・イメージのズレと痩⾝願望との関係におけるFNEの媒介効果を性差も踏まえながら検討することを本研究の⽬的とした。
調査対象者である18歳から25歳の男⼥300名に対して、痩⾝願望を測る痩⾝願望尺度(⾺場・菅原, 2000)、FNEに関する⽇本語短縮版尺度(⼆瓶他, 2018)、ボディ・イメージの測定としてContour Drawing Rating Scale (Thompson＆Gray, 1995)という係留として体型がイラストで表現された尺度、そしてBMIを算出するために⾝⻑と体重への回答を求めた。
結果として、⼥性においてはボディ・イメージのズレと痩⾝願望との関係におけるFNEの媒介効果有意な媒介効果は認められたが、男性においては有意な媒介効果が認められなかった。また，現在体型のボディ・イメージの分布では男⼥間に⼤きな差は⾒られなかったが、理想体型のボディ・イメージでは男性が標準体型への解答が約4割を占めるのに対して、⼥性は痩⾝体型への解答が約7割となる偏りをみせた。加えて、男性ではBMIから痩⾝願望への直接効果がパス解析の結果から確認された。
本研究では、⼥性にFNEの媒介効果が認められ、男性はBMIの痩⾝願望に対する直接効
果が認められるとともに，男⼥間に理想体型に差異が認められた。以上のことから⼥性
は、理想とする⾝体像が痩⾝体型に偏っていること、周囲の対⼈関係における評価から⽐較的強く影響を受けることを⽰した。男性では、体格のいい体型を理想としており、実際の肥満傾向が痩⾝願望を強めることが⽰された。理想とする⾝体像や痩⾝願望に⾄る過程に男⼥差がみられ、その背景には周囲の他者の捉え⽅の違いが挙げられる。痩⾝願望の問
題を考える上で、特に⼥性は周囲の他者との関係を理解することの重要性が⽰唆された。

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学校現場におけるいじめ問題の現状とスクールカウンセラーの役割
8C19106
（指導教員

杉本 和也
村山 恭朗）

いじめ問題は小中学校における主要な問題の一つである。文部科学省（2019）によると，小中学校におけるいじめ認知件数は増加傾向にあり，国内の研究（村山他, 2015; 伊藤,2017; 川畑他, 2018）から，誰もがいじめの当事者になる可能性があることが示唆された。
このような問題に対応するためには，心理や福祉等の専門家や専門機関と連携・分担することが必要不可欠である。その中でも心理の専門家として，チーム学校の一員に位置付けられているのがスクールカウンセラー（SC）である。そこで本研究は，いじめ問題の現状について整理するとともに，心理専門職としていじめ問題に関わる SC のいじめ問題における役割について検討した。
いじめの要因として，発達障害，貧困，養育行動，教員のメンタルヘルスとの関連が示
唆され，SC がそれぞれの問題に対してどのような取り組みが行えるのかを検討した。まず，
SC の活動は，発達障害特性を示す児童生徒に対する個別支援のみが強調され，その他の児童生徒への関わりが無いことが報告された（渡邉, 2017）。このことから，SC は日常的な関わりからすべての児童生徒との関係性を作ることが必要であると考えられた。次に，学校現場では子供の貧困に関心が低く，貧困対策への取り組みが進まないケースが多いことが挙げられた（末富, 2016）。そのため，SC が SSW と協働し，貧困に関する心理教育を行う
ことで，教員の貧困問題への意識や関心を高めることが必要であると考えられた。次に，保護者が子供を褒めてあげられていないという現状や家庭の教育力の低下が示唆された（花王, 2015; 文部科学省,1996）。このことから，SC が児童生徒との日常的な関わりをさらに増やすことで，児童生徒の良い所を見つけ褒めてあげることが有用であると考えられた。最後に，教員の精神疾患による病気休職者数の現状は，高水準にあり深刻な状況である（文部科学省, 2013）。そのような現状の中，SC は教員への支持的なコンサルテーションを行うことで教員のストレス軽減やエンパワメントを高める可能性が考えられた。そして，
以上のような取り組みに SC が携わることで長期的にみるといじめの早期発見，未然防止の可能性が考えられた。しかし，教員は多忙であり，SC もまた勤務時間が限定されている。
今後の課題としては，SC が多忙である教員の労働環境と多職種連携の重要性について，
学部生や院生の段階で知っておく必要があると考えられる。加えて，学校現場の抱える課題に対して，多職種連携や役割の異同を踏まえた，さらなる研究が必要であろう。

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神戸学院大学心理学研究 2021 年

第3巻

第2号

認知症高齢者に対するイメージの規定因―認知症に関する知識，向社会的行動，および親近性に関する分析―
8C19107
（指導教員

空野 伶大

長谷川 千洋）本調査では，認知症高齢者イメージにおける認知症の知識，向社会的行動，高齢者・認知症高齢者に対する親近性との関連について検討した。認知症に関する講義を受講していな
い大学 1 年生 56 名（男性:19 名，女性:37 名，平均年齢:18.75 歳±3.35）を対象とし， Google
フォームを使用し，インターネット上での質問紙調査を行った。
調査項目は，認知症の主観的知識，認知症予防の可能性，認知症の疾患名，認知症によって生じる症状，一般高齢者に対するイメージ，認知症高齢者に対するイメージ，向社会的行動（対象別利他行動尺度），認知症高齢者に対する親近性の 8 項目を使用した。
介護経験の有無による一般高齢者イメージと認知症高齢者イメージの差を調べるために

ｔ 検定を行った結果，介護経験の有無により，一般高齢者イメージと認知症高齢者イメー
ジに有意な差は認められなかった。また，調査項目である 8 項目からなる変数の積率相関係数を基に重回帰分析（強制投入法）を行ったところ，認知症高齢者イメージに影響を与える
要因として一般高齢者イメージと，親近性の項目である認知症高齢者との関わりの経験であることが明らかになった。一方で，認知症の知識と向社会的行動は認知症高齢者イメージに影響を与える要因ではないことが認められた。
先行研究では関連が報告された認知症の知識と認知症高齢者イメージについては，本研
究では関連がみられなかった。認知症の知識を有している介護職員を調査対象とした先行研究とは異なり，本研究の調査対象が認知症の専門的知識を有していない大学生の回答であったため，明らかな関連性が示されなかった可能性がある。向社会的行動については，今回用いた利他別行動尺度は，認知症高齢者に対しての向社会的行動を正確に把握できていない可能性があり，尺度の選択やその妥当性について更なる検討が必要であると考えられる。
認知症高齢者イメージに影響を与える要因として，介護や同居という物理的環境や具体的行動ではなく，「関わり」というやや広義で抽象的行動を示す項目との関連があったため，どのような「関わり」が認知症高齢者イメージに影響を与えるのかについて今後，詳細に検討する必要があるだろう。

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グリーフケアの現状―緩和ケア領域を中心に―
8C19108（指導教員髙部 恵利花小久保 香江）グリーフケア（悲嘆ケア）とは，悲嘆のさなかにある人を支え，癒すことといわれている。しかし，グリーフケア（悲嘆ケア）という言葉は，まだあまり聞き馴染みがなく，日本での取り組みも少ない。そこで，本研究では，日本におけるグリーフケアについて，
その活動や内容を調べ，グリーフケアとは何かを明らかにすることを目的とする。本研究では特に，緩和ケア領域におけるグリーフケアについて検討することとする。
まず，悲嘆の心理として，(1)悲嘆の誘因となる喪失体験，(2)悲嘆反応，(3)悲嘆の回復
過程，(4)複雑性悲嘆について検討した。そして，悲嘆者への支援における注意点について検討した。それらを踏まえて，日本におけるグリーフケアとして，(1)災害時のグリーフケ
ア，(2)遺族会とグリーフケア，(3)がん患者を看取る家族とグリーフケアについて紹介し，最後に，緩和ケア領域におけるグリーフケアと心理師の役割について検討した。
緩和ケア領域におけるグリーフケアでは，患者だけでなくその家族も対象になる。患者とその家族の思いを橋渡しできるような関わりが必要になり，さらに，患者と死別した後の家族も対象になってくる。緩和ケア領域では，患者に関わる人々は心理師だけではな
く，看護師等もグリーフケアを行うことができる。看護師は，患者と触れ合う機会は多い
が，看護の仕事に重点をおくため，一人の患者の話を聞くことに，時間を多く費やすことは難しいかもしれない。しかし，心理師なら一人の患者にじっくり向き合い，話を聞くことができる。また，患者と関わる中で，その家族と関わることも増えるため，患者の死後における関わりに，つなげることができる。
緩和ケア領域における心理師の役割として，患者やその家族だけでなく，医療者へのサポートも必要になってくる。支援を行っていくうえで，医療者が，患者本人や家族との関係づくりに困難を感じていたり，治療に対するコンプライアンスが悪かったりする場合に，心理師が患者や家族の心理状態などから見立てをし，それをもとに，どのように接するべきか，どのような対応が考えられるかを，コンサルトすることが求められていると考える。また，医師や看護師に対する，心理的教育や研修を行うことも挙げられる。心理師
が医療者に対して，医療者のバーンアウトに関する知識や対処方法，医療者に対してのグリーフケアに関することなどを研修内容として取り上げるべきである。

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神戸学院大学心理学研究 2021 年

第3巻

第2号

児 童 虐 待 にお け る 家 族再 統 合 に 向け た 保 護 者の ケ ア
8C19109
（指導教員

中川 雅胤

長谷川 千洋）厚生労働省の発表では，児童相談所の児童虐待相談対応件数は，統計を取り始めた 1990
年度から 27 年連続で増加している。厚生労働省の通知（2004）では，「保護者が虐待の事
実と真摯に向き合い，再び児童とともに生活できるようになる（「親子の再統合」）のであ
れば，それは児童の福祉にとって最も望ましい」との表記があり，児童虐待後の親子関係の望ましい結果の一つとして，家族再統合が掲げられている。しかし，現在，児童虐待事案において，虐待を受けた子どもについては多くの支援形態が報告されているが，児童虐待を行った側（保護者）の支援については，子どもの支援に比べ十分に確立されているとは言い難い現状がある。本研究では，家族再統合における保護者の支援に焦点を当て，それに伴う問題点に注目し，以下の点について文献考察を行うことを目的とする。①現在，
児童相談所等で行われている保護者支援プログラムにおける効果と問題点を挙げ，家庭復
帰・家族再統合の割合を増やすためには何が必要であるかを考察する。②保護者の行動変容段階に合った支援プログラムの提供について考察する。③福祉の分野，とりわけ児童虐
待事案における家族再統合の場面において公認心理師としての可能な役割，及び支援について検討する。
現在の支援プログラムを実施する上での問題点として，費用や人員不足が実施の弊害となっていること，現在児童相談所等で行われている支援プログラムの実施率の高いものについて，集団を対象として実施されるものが多いこと，科学的なエビデンス評価の高いプ
ログラムの実施率が低いことがわかった。
児童相談所における措置解除後の家族再統合の割合を増加させるためには，保護者の行動変容段階を見極め，対象の段階に合わせた支援プログラムを適用することが，より効果的であると考えた。具体的には，段階的親子再接触において保護者の状態によって各段階を設定すること，次の段階へ進むための保護者の変化とその条件，プログラムに対する保護者の認識やモチベーションから行動変容階段階を基にした支援プログラムの導入を検討した。
心理支援の実施の場所が市区町村へと細分化してゆくこと，支援の内容も集団から個人を対象としたものに推移していくことが予想される。支援プログラムには心理的な技法が多く取り入れられているため，実施に際しては心理職が適任であることをかんがみると，公認心理師の活躍の場が福祉の分野において拡がることが考えられる。

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親の養育態度が適応感に与える影響 ―精神的⾃⽴の媒介効果―
8C19110 永⽥ 尚輝（指導教員

秋⼭ 学・道城 裕貴）

本研究では親の養育態度が⼦の精神的⾃⽴および適応感にどのような影響を及ぼしているのかを検討することを⽬的とした。先⾏研究では，親の養育態度を過保護だったとする評価が，⼦どもに⾃主性を阻害されたと感じさせ，さらに⾃⼰に対して不安を抱かせ受動的で消極的な態度を形成させるとしており，親の養育態度が⼦どもの精神的な⾃⽴に影響を及ぼしているということを明らかにしている。さらに，⻘年期の愛着スタイルが友⼈関係での相⼿が捉える個⼈間の適応性にも関連していると⽰唆する研究もある。これらの事から親の養育態度をポジティブに認知することが，⼦どもの精神的⾃⽴を促進させ，そのことがこどもの適応感に影響を与えているということが推測される。
本研究ではこれらの先⾏研究をもとに，親の養育態度と⼦どもの適応感との関連が⼦どもの精神的⾃⽴によって媒介されているというモデルを設定した。モデルの内容としては，
主な養育者からの“ケア”を⾼く認知しているほど，“親との信頼関係”が⾼く，養育態度が“過保護”であったと認知しているほど，“親との信頼関係”が低くなると想定した。また，精神的⾃⽴から適応感の影響については，“親との信頼関係”が“居⼼地の良さ”，“被信頼感・受容感”，“課題・⽬的の存在”，“劣等感の無さ”に正の影響を与え，⼼理的分離が“劣等感の無さ”に正の影響を与えると考えた。
このモデルを検証するため，⼤学⽣ 102 名を対象とした質問紙調査を⾏った。その結果，
主な養育者からの“ケア”を⾼く認知しているほど，“親との信頼関係”が⾼く，“⼼理的分離”が低くなっていた。このことから，ケアを受けたという認知は親との信頼関係を⾼くする⼀⽅で親からの⼼理的分離を抑制するということが分かった。しかし，本研究ではデータの性
質上，⺟娘間の影響が⾊濃く出ているデータであることに留意する必要があると思われる。
また，養育態度が“過保護”であったと認知しているほど，“親との信頼関係”が低くなっていた。このことから親⼦の信頼関係を築くためには，親が⾃分中⼼の養育ではなく，⼦ども中⼼の養育を⾏い，⼦どもの⾃律性を配慮することが重要であるということが⽰唆された。精神的⾃⽴から適応感への影響については，“親との信頼関係”が“居⼼地の良さ”，“被信頼感・受容感”，“劣等感の無さ”に弱い正の影響を与えていた。この結果から，⼦どもは親との関わり合いを通して，ポジティブな内的作業モデルを形成し，⼦どもの適応感を⾼めるということが推測される。
以上の事から⼤学⽣から⾒た親の養育態度の認知と学校での適応感は，親との信頼関係を媒介して影響を与えているということが分かった。しかし，本研究ではデータの性質から⺟娘間の親⼦関係に偏った結果になっていた。そのため今後は，⽗娘，⺟息⼦などそれぞれの親⼦関係を⽐較できるようなサンプルを回収した上で性差の検討を⾏うことが，⻘年期の親⼦関係とその後の適応に関する理解のために必要であると思われる。

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神戸学院大学心理学研究 2021 年

第3巻

第2号

児童期における家族機能への認知が現在のネガティブな反すうおよび抑うつに及ぼす影響
8C19111
（指導教員

濱本 実花

村山 恭朗・道城 裕貴）

近年，抑うつの増加・慢性化は深刻な問題となっている。青年期にある大学生は，抑うつを経験することが知られているため（西河・坂本，2005），抑うつは青年期の心理的問題のひとつであると考えられる。抑うつには，青年期にある大学生の家族機能への認知が関連すること（佐藤，2014），ネガティブな反すうが強いほど抑うつが高まること（伊藤・上里，2001）が示されている。しかし，これまでの研究では，家族機能の認知とネガティブな反す
うの抑うつに対する相互作用に関して十分な検討は行われていない。そこで本研究は，大学生を対象として，児童期の家族機能への認知と抑うつの関連に対するネガティブな反すうの調整効果を検証することを目的とした。web 調査を行い，大学生 86 名（男性 31 名，女性 55 名，20.44±1.36 歳）を分析対象とした。質問紙は，家族構造測定尺度―ICHIGEKI―（野口・狐塚・宇佐美・若島，2009），ネガティブな反すう尺度（伊藤・上里，2001），ベ
ック抑うつ性尺度（林，1988）を用いた。分析は，各家族機能（「結びつき」
・
「勢力」
・
「利
害的関係」），各関係性（家族内・親子間・父母間）に分けて行った。重回帰分析の結果，家族内の勢力とネガティブな反すうとの交互作用が有意傾向にあり（β=−.141），ネガティブな反すうが高い学生では，家族内の勢力が低いと認知しているほど，抑うつが強いことが示された（β=−.265）。一方で，ネガティブな反すうが低い学生では，このような関連は認められなかった（β=−.002）。親子間（β=−.129）と父母間の勢力（β=−.116），各関係性における結びつき（家族内：β=−.028，親子間：β=−.043，父母間：β=.004），利害的関係（家族内：

β=.086，親子間：β=.085，父母間：β=.060）と抑うつの関連に対するネガティブな反すうの調整効果は認められなかった。
本研究では，家族内の勢力と抑うつの関連に対するネガティブな反すうの調整効果が示された。「勢力」とは，家族成員が他の成員に対して保持している影響力や発言力の程度である。勢力の機能が高い家族では，肯定的なコミュニケーションが促進され，両親が子どもにとってサポート源として適応的に機能していると考えられる。勢力の機能が高い家族において，学生は家族からの情緒的サポートを得ることができるため，ネガティブな反すうの効力が減弱されることが示された。そのため，抑うつの悪化・維持に関わるネガティブな反すうを捉えるうえで，家族内の情緒的サポートに着目することが重要であると考えられる。

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発達障害における就労上の問題と心理支援―注意欠如・多動症（ADHD）に焦点を当てて―8C19112
（指導教員

原田 裕子

清水 寛之・道城 裕貴）

発達障害の中でも ADHD の人は, 不注意, 多動性, 衝動性といった特性によって, 就労にさまざまな困難を抱える。例えば, 誤字脱字なく書類を作成し, それを適切に管理することが困難であり, 就職活動に支障が出る可能性がある。また, 成人の ADHD は職場での機能, 成績, 出勤状況の不良さ, 失職の可能性が高い対人的葛藤の高さとも関連する。しかし, 成人の ADHD の職場における問題の理解や対処についての実証的研究はほとんどない。また, 成人の ADHD の治療について論じた文献のうち, 社会的環境への直接的な介入について詳細な議論を展開したものはきわめて少ない。そこで本研究では, 発達障害の中でも成人期 ADHD に焦点を当て, ADHD の概要, 日常生活の困難に対する治療と介入, 就
労上の問題と心理支援について展望し, 今後の課題を明らかにすることを目的とした。
まず, ADHD の人は併存症や二次障害を抱えていることが多いことが示された。そのため, ADHD の症状のみに焦点を当てて支援を行うのではなく, ADHD の併存症について知っておくことや, 二次障害につながる要因を取り除くことが必要であると考えられる。また, 成人期 ADHD の日常生活の困難に対しては, 薬物療法, 認知行動療法, コーチングな
どを組み合わせた包括的支援が推奨されていることが示された。ADHD を含む発達障害者の就労に関しては, さまざまな法律が制定され, 支援機関による取り組みがなされている
ことが明らかになった。さらに, ADHD の特性は行動力がある, 判断スピードが速い, 枠に捉われず発想できるといった心理面での強みにもなりうることが示された。全体を通して,
ADHD の人がよりよく働くためには本人が努力するだけでなく, 職場が ADHD の特性を理解し, 配慮する必要があることが示唆された。そこで心理専門職は, ADHD の人が困り感を抱える部分や配慮が必要な点をアセスメントし, 「ナビゲーションブック」を用いて職場に伝えるよう促すとよいと考えられた。しかし, 合理的配慮に関する理解は職場に浸透していないため, その要因をアセスメントし, その職場に合わせた具体的な合理的配慮を提示することが必要であると考えられる。
ADHD の就労に関する国内の論文は少なかったが, 論文化されていない事例も多数存在すると考えられる。特性を上手に活かして働く ADHD 当事者を対象に質的研究を行うことは, 今後の課題となるだろう。

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神戸学院大学心理学研究 2021 年

第3巻

第2号

大学生のレジリエンス，親からの自立，自我同一性の関連について
8C19113（指導教員

藤岡 瑛
村山 恭朗）

レジリエンスとは，精神的に不安定な状況にあっても，良好な状態に適応する過程や能力とされている。近年，レジリエンスと関連がある要因として，自我同一性と良好な親子関係が示されている。特に，自我同一性は青年期の重要な発達課題であり，青年期は親からの自立や親離れする時期である。この時，母親は子どもに対して，自立を促すような態度が求められる。一部の研究では，親からの自立と自我同一性は強く関連していることが報告されている。しかし，レジリエンスと自我同一性，自我同一性と親からの自立の 2 変数の関連は検証されているものの，3 変数（レジリエンス，親からの自立，自我同一性）の関連を検討した研究はほとんどない。そのため，本研究では，大学生を対象として自我同一性，親子関係，
レジリエンスの関係性を検討することを目的とした。具体的には媒介モデルとして，青年期における養育行動と大学生が示すレジリエンス（獲得的レジリエンス）の関連は，自我同一性の程度によって媒介されると予測した。
本研究は Web 上にて調査を実施し，神戸市の単一の私立大学に通う大学生（20 歳以上）
103 名（20.53±0.70 歳）を分析対象とした。質問内容は，レジリエンス，親からの自立，自我同一性を測定するため，二次元レジリエンス要因尺度（平野，2015），母子関係における精神的自立尺度（水本・山根，2011），アイデンティティ尺度（下山，1992）を用いた。
階層的重回帰分析を行ったところ，獲得的レジリエンス，自我同一性の確立，母親との信頼関係の変数が，媒介モデルとして検証された。間接効果の検討により，自我同一性の確立を介した間接効果は有意水準にあり，獲得的レジリエンスと母親との信頼関係の関連を完全媒介することが示された。
本研究の結果は，現在の生活において，母親との信頼関係を維持する学生ほど，自我同一性が確立され，その確立された自我同一性の高さがレジリエンスの維持につながることを示している。これまでの研究では，良好な親子関係が大学生のレジリエンスを高める直接的な要因として考えられていたが，本研究の結果を踏まえると，親子関係は大学生の自我同一性を形成する土台として機能し，間接的にレジリエンスの向上に寄与すると考えられる。
しかし，本研究で示された，母子関係，自我同一性，レジリエンスの関連の方向性（因果性）は完全には保証されていない。そのため，今後，縦断調査を行い，本研究の結果を再検証する必要がある。

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権力志向性が自尊感情およびセルフハンディキャッピングに及ぼす影響
8C19114

古川 知佳

（指導教員

毛 新華）

本研究では大学生における権力志向性が自尊感情を介してセルフハンディキャッピング
(SHC)に与える影響について検討することを目的とする。先行研究では，権力志向性と自尊感情には関連があり(小塩,1998)，自尊感情と SHC には関連がある(鹿角,1994)ことが明らかにされたが，3 つの変数を総合的に検討した研究が見当たらない。そこで，本研究では，
権力志向性が自尊感情を介して SHC に影響することを想定し，因果モデルを立てて検証を行う。また，先行研究で検討されなかった「権力志向性が直接 SHC に関連すること」についても，探索的に検証する。
本研究は関西私立大学に在籍する大学生 93 名（男性: 33 名，女性: 90 名，平均年
齢:18.8±0.54）を対象に行った。因子分析では先行研究で示された因子構造が得られた。権
力志向性と自尊感情，権力志向性と SHC，自尊感情と SHC，さらに SHC とその下位因子であるやれない因子，やらない因子それぞれに相関を想定した共分散構造分析を行った。男
女込みの分析では，自尊感情から SHC へ有意な負の関連がみられた。また，SHC の下位
因子が権力志向性や自尊感情から受けた影響の詳細を検討するために，SHC の各因子それぞれに対し関連を検討したところ，自尊感情から「やれない」因子への負の関連と，自尊感情から「やらない」因子への負の関連がみられた。性別ごとの分析では，女性では有意な関連はみられず，男性においては，自尊感情から SHC へ有意な負の相関と，自尊感情から「やれない」因子へ有意な負の関連がみられた。
以上より，本研究では権力志向性において自尊感情や SHC との関連は認められなかった。
一方，男女込みの結果では自尊感情が高いものほど，SHC 方略を用いないことが示唆された。また，男性においては自尊感情が高いほど，努力しないことによる SHC 方略を用いないことが考えられる。それにより，大学生では，自尊感情が低い男性ほど SHC を用いやす
いために保守的になり，その結果向上心と積極性が下がってしまう可能性がある。
本研究では大学生における権力志向性と自尊感情および SHC との関係を明らかにするために共分散構造分析を用いて検討を行ったが，権力志向性との関連はみられず，権力志向性
自体の関連項目が結果的に不明瞭であった。今後の研究では，自尊感情の高低による影響の違いも加味していく必要がある。また，今回はサンプル数の少なさから，結果の安定性の課題も残されている。今後の研究において男性に焦点を当てる場合には男性の人数を増やし，さらに実験法を取り入れ，因果関係を検討する必要があると考えられる。

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神戸学院大学心理学研究 2021 年

第3巻

第2号

アサーティブな表現が怒りの喚起・持続傾向やストレス反応に及ぼす影響―青年期に着目して―8C19115 水内 淳平（指導教員

山本 恭子）

本研究は，怒りの影響が問題化されやすい青年期の怒りの「喚起されやすさ・持続されやすさ傾向」を取り上げ，アサーティブな表現と怒りの喚起・持続傾向やストレスとの関係を調べることを目的とした。仮説として，日常的にアサーティブな表現を行いやすい人は，アサーティブな表現を行いにくい人に比べて，怒りが喚起された際の持続傾向が低く，ストレスが低いだろうと設定した。
この仮説を調べるため，大学生の男性 11 名，女性 46 名の計 57 名（平均年齢 19.49 歳,SD
＝0.93 歳）を対象に Google form による調査を実施した。質問紙は「課題達成」，「語用論的配慮」からなる「機能的アサーション尺度」，「怒りの喚起傾向」，「怒りの持続傾向」
からなる「怒り喚起・持続傾向尺度」，「抑うつ・不安」，「不機嫌・怒り」，「無気力」からなる「心理ストレス反応尺度」から構成されていた。「機能的アサーション尺度」の各下位尺度を独立変数，「怒りの喚起・怒りの持続尺度」を従属変数とする重回帰分析をおこなった結果，課題達成から怒りの持続に対して負の影響があることが示された。また，怒り喚起・持続傾向の下位尺度からストレスに対する重回帰分析をおこなった結果，怒りの喚起
からストレス反応の不機嫌・怒りと無気力，怒りの持続から抑うつ・不安と無気力に対して正の影響があることが示された。しかし，アサーションからストレスに対する直接の影響は見られなかった。
以上のことから，課題達成が怒りの持続に影響を及ぼし，怒りの持続から抑うつ・不安，
無気力へのパスが認められ，自らが主体的に課題を達成しようとすることにより，怒りが早期に収まり，その結果，抑うつ・不安，無気力感情が低減されることが示された。また，怒りの喚起・持続傾向とストレスとの関連について，怒りが喚起した際には不機嫌や怒りといったストレス反応を強く感じるが，それが長期化すると抑うつや不安といった感情に変化すると考えられる。したがって，健康に影響を及ぼすような抑うつ感情を増大させないために，アサーティブな表現を早期に用いて怒りを表出させることが大切だと考えられる。本研究の結果からアサーションは怒りが喚起した際に長期化しないような方法として有効であると考えられる。そのため矯正分野や医療分野でのデイケアなどにおいて，アンガーマネジ
メントの分野等におけるアサーションが活用できるのではないかと考えられる。

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認知症患者を介護する人に対する支援の検討
8C19116
（指導教員

宮内 恭平

⼩久保 ⾹江）認知症は「⼀度発達した知的機能が，脳の器質的障害によって継続的に低下した状態のこと」
である。認知症は疾患名ではなく，種々の原因疾患により⽣じる症状である。原因疾患により治療できる場合と治療できない場合がある。治療できない原因疾患によって認知症になった場合は，認知症患者と介護者は⻑期的に認知症と付き合っていかなければならないため，その双⽅の⽣活の質（Quality of Life：QOL）を向上させるための⽀援は重要である。
⽇本の認知症患者の⼈数は年々増加しており，認知症患者の増加に伴い，必要な介護者の数も増えている。また，多くの主介護者がストレスを感じていることも分かっている。⽇本の⾼齢者虐待の問題にも着⽬すると，養介護施設従事者等による虐待件数は年々増加しており，養護者の虐待件数は急激に増加しているわけではないが，⾼く推移している。また，
⾼齢者虐待の発⽣要因の調査では，ストレスが関与していることから，介護ストレスが増加することで，⾼齢者虐待につながる可能性があると考えられる。そのため，介護ストレスを軽減する⽅法や対策を考えることは重要になると思われる。
本研究の⽬的は，認知症患者を介護する⼈の介護負担を増加させる要因に対して，⼼理⽀援者として何ができるのか，どのようなアプローチが適しているのかについて論⽂や著書をもとに検討することである。認知症の症状には，中核症状と周辺症状の⼤きく 2 つに分けられる。周辺症状は認知症の⾏動・⼼理症状（BPSD）ともいわれている。
（以下，周辺症状
を BPSD とする）。BPSD に⾼齢者領域にて従事している⼼理⼠は，本⼈⽀援や介護者⽀援のスキルや知識をより⾝につけたいと考えていることから，臨床現場において本⼈⽀援や介護者⽀援を求められることが多いことも考えられる。介護負担と BPSD は関連しており，
BPSD を呈することで介護負担は増え，介護者の精神疾患の罹患リスクが⾼くなること，また，BPSD 数が増加することで介護負担が⼤きくなることと被介護者に対して虐待⾏為を⽣じる可能性があることが分かった。介護者の対応によっては BPSD を増悪させうるため，介護者に対して教育的な介⼊が必要だと考えられる。
BPSD が出現している患者と介護者に対する介⼊として有効とされるものは，グループに対してではなく個々の認知症患者や介護者に対して直接的に⾏われるものであることが分かった。また，介護者が個々に合った⼼理教育を受けることで BPSD の減少に効果があり，なおかつ，効果の持続が⻑いことが分かった。
⾼齢者領域の⼼理⽀援者は，⼼理⽀援に重点をおくため実践的な介護スキルをすぐに⾝につけることは簡単ではない。そのため，既に介護スキルを有している介護⼠等の養介護施設従事者との連携によって，より実践的に個別介⼊を⾏うことができるようになると思わ
れる。

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神戸学院大学心理学研究 2021 年

第3巻

第2号

大学生のユーモアとコミュニケーション・スキルが生きがい感に与える影響
8C19117

室山 由貴

（指導教員

毛 新華）

本研究の目的は，ユーモアとコミュニケーション・スキルが生きがい感にどのような影響を与えているのかを明らかにすることである。先行研究を踏まえて，仮説は①ユーモアの表
出は直接生きがい感に影響を与える，②ユーモアの表出はコミュニケーション・スキルを媒介して生きがい感に影響を与える，の 2 つとし，これらを一つのモデルと想定し検討した。
本研究は大学生 75 名（男性 27 名，女性 48 名，平均年齢 19.6 歳（SD＝1.07））を対象に，ユーモアに関する尺度，コミュニケーション・スキルを測定する尺度，生きがい感を測定する尺度を用いて質問紙調査を行った。仮説の検討は SEM 分析を用いて行った。その結果，「ユーモアの表出」と「コミュニケーション・スキル」，「コミュニケーション・スキル」と「生きがい感」に有意なパスが引かれた。このような結果をふまえて，仮説①は支持されず，仮説②は支持された。
仮説①が支持されなかった理由として，ユーモアの表出は自己の認識の範囲で表出すること，なおかつそれが楽しいユーモアであることが生きがい感に影響を与えるためと考えられる。また，仮説②が支持された理由としては，「おもしろい人」というポジティブな側
面の自己を，他者目線で理解できるという，コミュニケーション・スキルの意味合いを持つ
ユーモアが生きがい感に影響を与えたためではないかと考えられる。
これらの結果から，楽しいユーモアを表出することや，コミュニケーションのツールとしてユーモアを用いることで生きがい感を感じることができるのではないかと考えられた。
これまでのユーモア研究はユーモアの持つ意味により分類し，その他の変数との検討が行われていたが，本研究において，ユーモアを区別せずに行う研究の意義が示された。また，
大学生におけるコミュニケーションの取り方の 1 つの特徴が明らかになったと考えられ，複雑で明確にされないことの多い青年期の研究にとって意義のあるものとなった。さらに，
本研究で得られた結果から，ユーモアをコミュニケーションの一つのツールとして表出することがコミュニケーション・スキルを高め，大学生のメンタルヘルスにポジティブな影響を与えていると言える。これは本研究における実践的意義であろう。
今後は，ユーモアを分類し文化差も検討することでユーモアの概念を明らかにすること，対象の範囲を広げて検討することで，若者の生きがい感に及ぼす影響をコミュニケーションの特徴の観点から詳細に明らかにすることができると期待される。

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青年期の自閉スペクトラム症を対象とした支援の検討
8C19118 山田 真司（指導教員

小久保 香江）本研究では，青年期における様々な問題に対し，自閉スペクトラム症(Autism Spectrum
Disorder：ASD)がどのように関与しているのか，青年期の自閉スペクトラム症の支援について探っていくことを目的とした。まず，青年期における発達について，日本における発達障害者の青年期の特徴と問題点について文献を検索しまとめた。次に，発達障害者本人への支援と周囲の人々の対応・環境調整について文献を検索しまとめた。
文献研究の方法として，Computer Search として，国立情報学研究所の CiNii(NII 論文
情報ナビゲータ)，J-STAGE 及び，Google Scholar を用いて，青年期の発達障害及びその支援について論文の検索を行った。この時検索条件として，「発達障害」「青年期」「思春期」「支援」をキーワードとした。論文を抽出した結果，23 編の研究論文が抽出され，23 文献を概観するため，各文献を類似性により分類しながら文献マップを作製した。
23 文献は，ASD の認知や心的状態に関するものや，対人関係に関するものなどの「青年期の ASD の特性に関する文献」と，介入プログラムについての研究など，ASD 自者に対する支援について触れた「青年期の ASD の支援に関する文献」，ASD 者が ASD の特性について研究を行った「ASD の当事者研究に関する文献」の３つに大別された。
「青年期の ASDの特性に関する文献」からは，ASD 児者の認知や対人関係に関する特徴に関する文献があり，ASD を有する人は定型発達児者と比較し，関係開始が苦手であるといった消極型のソーシャルスキルの特徴を有しているなどといった特徴が示された。「青年期の ASD の支援に関する文献」からは，ASD 児者に対し，直接介入を行った文献や，介入研究のレビューを行った文献が存在しており，介入を行った結果，全体的な社会的スキルの改善や問題行動のレベルが低下したことなどが明らかとなった。介入研究のレビューからは，システムの構造化や保護者の介入の工夫が見られ，獲得スキルの般化効果の検討を行った研究が少ないということなどが示された。
「ASD の当事者研究に関する文献」からは，当事者の感じた困難とそれに対する対処に関する文献などがあり，ASD 者の情報保障の在り方には多様性があることが示された。
これらの結果から，学校場面・就職場面など，具体的な文脈を想定した介入を行う必要性があること，また，親や家族などの周囲の人間の助けを得ることが重要であること，さらに，ASD 児者の抱える困りごとを ASD という症状の特徴として捉えるのではなく，一人一人の困りごととして捉えることが重要であると考えられた。

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神戸学院大学心理学研究 2021 年

第3巻

第2号

強迫症に関する『精神疾患の診断と統計マニュアル』（DSM）の変遷と心理療法の課題
8C19119 山本 紗弥音（指導教員

清水 寛之）

本論文では，強迫症に関する DSM における診断基準の変遷をまとめ，その中で様々な症状や規定因に関する概念が変更された根拠を探究し，考察した。また，今後の心理療法のあり方を検討した。強迫症とは，強迫観念および強迫行為の存在で特徴づけられる精神疾患である。DSM-5 において，不安障害の領域に大きな変更が加えられ，強迫症は不安症群カテゴリーから分離し，「とらわれ」あるいは「繰り返し行為」を共有する「強迫症および関連症群」という新たなカテゴリーの中核に位置づけられた。60％以上の強迫症患者では，他の精神疾患の併存が観察されている。特に，うつ病は約 20～37％に併存しており，生涯有病率は約 54～67％とされている。DSM-5 において強迫症の診断基準の変更された点として，強迫症状の不合理性や過剰性の洞察に関する診断項目が削除され，この状態を，十分，不十分，欠如の 3 段階で特定するようになったことがあげられる。また，DSM-5 において強迫症に新たに加えられた分類として，チック関連サブタイプがある。これは「チック症の生涯
罹病の有無」によって特定される。強迫症の病態メカニズムとして，近年進んでいる脳神経画像を用いた研究の結果から，OCD ループ仮説が提唱された。この仮説は，強迫症の症状発現時において，前頭眼窩面―線条体―視床間の神経ループにおける促進系，抑制系の調整
不均衡により，これらの領域の神経回路が連続発火現象を起こして過活動となるというものである。また，1990 年代初めに，Hollander, E.らは強迫スペクトラムという概念を提唱した。DSM-5 では，その延長上の強迫症および関連症群として，新たなカテゴリーを構成することになった。強迫症のアセスメントには、代表的なものとして、Y-BOCS とパドゥア尺度があげられる。どちらも質問紙検査である。強迫症に対する現時点での有効な治療法は，選択的セロトニン再取り込み阻害薬を主とした薬物療法および認知行動療法である。認知行動療法は，主に曝露反応妨害法が用いられる。曝露反応妨害法の中にも，制止学習理論に基づくタイプなどがある。その他にも，森田療法やハビットリバーサルが行われている。
このように，強迫症は病態メカニズムや心理療法などから不安症との違いが示されてきており，症状にも多様性があることが明らかになってきている。したがって，治療も多岐に渡っており，一人ひとりに適した治療を行っていくことが重要である。一方、強迫症に対する認知行動療法の効果を検討した研究はあまり進んでいない。このような研究が進むこと
で、患者に適した治療が今後さらに使われていくことが期待される。

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