（別紙様式４）
令和６年７月３１日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

早稲田速記医療福祉専門学
校

昭和51年10月1日

川口拓也

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人川口学園

昭和44年7月14日

川口拓也

分野
教育・社会福祉

認定課程名教育・社会福祉

所在地
〒
（住所）
（電話）

171-8543
東京都豊島区高田3-11-17
03-3208-8461

所在地
171-0033
東京都豊島区高田三丁目11番17号
03-3200-6504
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成10年度
－

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
介護福祉科

職業実践専門課程認定年度
平成28年度

介護福祉士は、介護を支えるマンパワーとして中核的な存在となっている。介護保険制度の導入とその後の見直し、また障害者総合支援法の導入の中で、個別ケアによる利用者本位のサービス提供がすすめられている。介護の現場では、認知症の対応をはじめとして、知的障害、精神障害、発達障害のある方等への対応など、身体介護だけではなく心理的・社会的支援も重要となっている。
本学科では、基本的な介護を提供できる能力及びコミュニケーション能力を身につけ、幅広い介護ニーズへ対応でき、主体的に活動できる介護福祉士を養成する。

学科の目的

２年の養成期間で５回実施する介護実習を軸に、学生一人ひとりが無理なく介護福祉実践力を高めていけるカリキュラムとなっている。特に注力しているのは、一層多学科の特徴（取得 様化する支援を必要とする方々が安心でき、信頼関係の構築の基盤となるコミュニケーション能力を高める授業の配置である。心理学に基づく様々な専門的な技術の可能な資格、中退 修得に加え、手話・点字・文字盤等学科オリジナルの授業を展開している。またコミュニケーション能力が向上することによって生まれる「自己肯定感」の高まりも、弊学科カリキュラムの特徴である。取得可能な資格は、①介護福祉士受験資格・介護福祉士②医療的ケア基礎講習・実地研修修了証③上級救命技能認定証④レクリエー
率 等）
ション介護士２級である。

修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
60 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

1,980 単位時間

実験

実技

840 単位時間

660 単位時間

480 単位時間

0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

演習

実習

留学生割合(B/A)

21 人
48 人
■卒業者数 (C)：20
■就職希望者数 (D)：19■就職者数 (E)：19
■地元就職者数 (F)16■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
84■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
95
■進学者数
0
■その他

44 %
人
人
人
人
％
％
％
人

就職希望なし1名（令和

5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等
特別養護老人ホーム、老人保健施設、有料老人ホーム等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.wasedasokki.jp/gakka/cw.php（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,980 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

480 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

480 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）480 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

0人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

3人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
介護保険制度が始まって20年を経て、専門職である介護福祉士に求められる知識や能力が益々多様化、高度化、複雑化していることから、特に現場の実情を踏まえた教育の実現がテーマとなっている。本学科では福祉関連事業者の役職員が委員として参画する福祉分野教育課程編成委員会を年２回以上開催し、この委員会での意見交換を通して、介護現場における専門性に関する動向、新たに必要となった実務に関する知識・技術・技能などを十分に把握・分析したうえで、本学科の専門教育にふさわしい、現場に求められる授業科目の開設や授業方法の改善・工夫を行って、福祉関連事業者等の要請を十分に生かすことのできる実践的かつ専門的な職業教育を行う。

（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は、本校が実践的かつ専門的な職業教育を実施するために、企業等との連携を通じて必要な情報の把握・分析を行い、企業等の要請その他の情報・意見を十分に生かして教育課程の編成（授業科目の開設や授業内
容・方法の改善・工夫を含む。以下同じ。）を行うため、早稲田速記医療福祉専門学校の組織運営に関する細則第９条第２項(6)に基づき、設置する。
また、教育課程編成委員会は、実践的かつ専門的な職業教育の教育課程編成に関する細則第２条第１項により学科の分野毎に設置することとしており、本学科においては福祉分野教育課程編成委員会を設置している。
学科長は、履修に関する細則第２条第４項により、教育課程編成委員会での審議を通じて示された企業等の要請その他の情報・意見、提案を十分に生かした教育課程の編成を行い、校務運営会議において承認を得る。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和６年７月３１日現在

名 前

所

属

任期

種別

戸嶋 哉寿男

杉並区定期巡回連絡会 代表

2024年4月1日～
2026年3月31日

①

丸山 泰一

社会福祉法人池上長寿園 専門参与

2024年4月1日～
2026年3月31日

③

川口 拓也

校長

2023年4月1日～

－

松田 朗

介護福祉科学科長

2022年4月1日～

－

中嶋 純也

介護福祉科教員
介護福祉科教務主任

2021年4月1日～

－

渡辺 愛子

介護福祉科教員

2024年4月1日～

－

榊原 幸之

事務局長

2023年4月1日～－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員

（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年間の開催数は２回、開催時期は７月及び２～３月とし、当年度の教育の進め方と次年度の教育課程編成に活用する。
（開催日時（実績））
第１回 2023年度第１回福祉分野教育課程編成委員会 2023年7月27日 14：30～16：30
第２回 2023年度第２回福祉分野教育課程編成委員会 2024年2月26日 14：30～16：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

課題として、①コミュニケーション能力の向上、②利用者ファーストという観点における地域社会での「生活」を体験的に学習する機会としての介護実習実施、③多職種連携の3点が提示されている。①については「調べ学習」「考察学習」「体験学習」「創作活動」をふんだんに取り込んだ授業を設計していただくよう、専任・兼任両教員に依頼し、カリキュラム全体
として学生一人ひとりのペースでコミュニケーション能力が高まっていくよう改善を重ねている。②については、地域密着型の介護サービスの事業場での実習機会を、２年間で２回増やすことで、その成果を見込んでいる。③については、2023年12月に第１回目の看護科との合同授業を行い、課題を検討しているところである。今年度の合同授業に取り入れる予定である。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
介護実習に関する情報共有・意見交換を密に行いながら、実習指導者と連携・協働し、学生が介護実習の目標を達成できるようにする。
「介護実習支援システム」の運用を軌道に乗せ、介護実習の事務的作業の省力化（合理化）・ペーパーレス化を推進し、介護実習指導者と養成校教員がより緊密に連携し、学習効果の向上を図る。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

実習前に介護実習委託契約書、介護実習の目標、学生調書、日程表などの書類を送付し、介護実習の内容を伝達する。その他、必要に応じて学生の情報を伝達し、個々の学生の状況に合わせて実習指導内容を調整する。
実習期間中に１週間に１回以上、担当教員が実習先に訪問して、指導者との情報交換や指導内容の調整をし、学生にグループまたは個別で指導をする。
介護実習評価票を用いて、８つの目標①コミュニケーション、②利用者理解、③日常生活の支援技術、④介護過程、⑤実習施設の役割と機能、⑥チームワークと連携、⑦倫理と態度、⑧自己覚知の項目ごとに４段階で実習指導者が評価する。
その結果により、担当教員が総合的に判断しS、A～Dで評価をする。授業時数の5分の4以上の出席を要する。
隔年で実習指導者懇談会を開催し、情報共有を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
個々の生活リズムや個性を理解するという観点から江東ホーム、あそか園、江古田の様々な生活の場において個別ケアを理解し、利用者・家 森、アトリエ村、関町、富士見台、族とのコミュニケーションの実践、介護技術の確認、多職 フェニックス杉並、しらさぎホーム、
介護実習Ⅰ
種協働や関係機関との連携を通じてチームの一員として 山吹の里、グレイス、アバンセ、音の介護福祉士の役割について理解する学習とする。
羽えびすの郷、池袋えびすの郷、
みぬま 総数15件

介護実習Ⅱ

介護実習Ⅲ

個々の生活リズムや個性を理解するという観点から様々な生活の場において個別ケアを理解し、利用者・家族とのコミュニケーションの実践、介護技術の確認、多職
種協働や関係機関との連携を通じてチームの一員としての介護福祉士の役割について理解する学習とする。

ウェルガーデン西が丘、風かおる
里、なぎさ和楽苑、みどりの丘、奉優の家、はくちょう、アゼリア、さん
じゅ阿佐ヶ谷、プライムケア川越、
江古田の森、しらさぎホーム、シー
ダウォーク、東松山市総合福祉エリア、あそか園 総数15件

個別ケアを行うために個々の生活リズムや個性を理解 江東ホーム、あそか園、江古田のし、利用者の課題を明確にするための利用者ごとの介護 森、風かおる里、アトリエ村、富士計画の作成、実施後の評価やこれを踏まえた計画の修正 見台、関町、しらさぎホーム、みぬといった介護過程を展開し、他科目で学習した知識や技 ま、グレイス、アバンセ、アゼリア、術を総合して、具体的な介護サービスの提供の基本とな 山吹の里、恵みの家、フェニックス
る実践力を習得する学習とする。
杉並、ウェルガーデン西が丘 総
数16件
個々の生活リズムや個性を踏まえ、地域社会の中にある生活の場において、個別ケアを知り、利用者・家族とのコミュニケーションの実践、介護技術について理解を促す学習とする。

介護実習Ⅳ

品川区立大井、ルミエール光が丘、白山みやびの郷、ぬくみくる
み、えがおの家、みんなの家岩槻
本町、はなまるホーム川口芝、みんなの家上福岡、はなまるホーム
青戸、きずなホームひばりヶ丘、
シャローム本天沼、みんなの家川越新宿、はなまるホーム北越谷、
はなまるホーム井荻、さんとめ、きずなホーム小金井、 総数16件

介護実習Ⅴ

個々の生活リズムや個性を理解するという観点から セントスタッフ戸田さくらそう、じゃ
様々な生活の場において個別ケアを理解し、利用者・家 すみんの家、愛の家練馬西大泉、族とのコミュニケーションの実践、介護技術の確認、多職 ルミエール光が丘、ココファン勝ど
種協働や関係機関との連携を通じてチームの一員として き、小山倶楽部、小規模多機能の介護福祉士の役割について理解する学習とする。 ホームひばりヶ丘、愛の家板橋小茂根、さんとめ小規模多機能、こもれび、あけぼのさん家、小規模
多機能ホーム小金井 総数12件

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

本校は、福祉分野の教員の専攻分野における実務を教育内容や方法に反映した教育活動を実践するため、常勤教員に対し、企業等と連携して、教員の研修に関する細則に基づいて以下の研修を実施している。
①専攻分野における実務に関する知識、技術及び技能に関する研修②授業及び学生指導に対する指導力等の習得・向上に関する研修
教員は、業務経歴や能力、担当する授業科目や授業以外の担当する業務に応じて、上記の両方またはいずれかの研修を計画的に受講している。
研修は教務委員会が所管し、校外研修への参加は教員の研修に関する細則第７条に規定する以下の企業等が実施するものから、校長の指示及び学科長の作成した実施案を教務委員長がまとめた年度の教員研修計画に基づいて行っている。実施結果は研修報告、その他の方法により管理・評価している。
(1)実務に関する知識、技術、技能などについて知見のある企業、関係施設、業界団体(2)教員の専門性の維持・向上を目的として研修等を行う職能団体（資格者団体、要請施設協会等）(3)関連学会や学術機関等(4)国または地域の地方公共団体等の関係部局等(5)その他学科長または教科系の長から推薦があり、校長が有益と認めた企業等
また、校内で実施している研修は以下の通りである。
・上記の企業等の中から講師招いて、実務に関する知識、技術、技能などについて校内研修を実施している・上記の企業等の中から専門家を招いて、学生相談、指導方法などについて校内研修を実施している（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

福祉住環境コーディネーター2級

連携企業等： 東京商工会議所

期間：2023年7月30日

内容「生活支援技術」「介護の基本」で教授する上で、直近の検定試験に合格することで、これまでの知識と技術の更新を図る

研修名：

介護福祉士養成施設の存在意義の再検討～介護福祉士の依頼像を問う～

期間：2023年10月27日

対象： 専任教員

連携企業等： 日本介護福祉士養成施設協会
対象： 専任教員

介護ニーズの高度化・多様化・複雑化がますます進む将来に向けて、学生により実践適で未来に役立つ学習機会の提供を目指す。
②指導力の修得・向上のための研修等
内容

研修名：

実践プレゼンテーション研修～聞き手を惹きつけ、心をうごかす

期間：2023年4月6日

内容

プレゼンテーションについて学び、授業等での話し方、内容、方法などを学ぶ

研修名：『昨年よりも入学者数が増えた学校がデジタル広報戦略で大切にしていることを教えます！』期間：

2023年6月9日

内容

募集委員長として、デジタル広報戦略について学必要がある。

研修名：

どのような学生が入学し、その背景には何を抱え、そしてどんな処遇の仕事に就いていくのか。

期間：2023年7月19日

内容

教員、事務局員それぞれの立場で教育活動、学校運営の基礎知識とする連携企業等： 早稲田速記医療福祉専門学校
教務委員会
対象： 教職員全体

連携企業等： (株)日東システムテクノロジーズ ベスト進学ネット
対象： 専任教員

連携企業等： 早稲田速記医療福祉専門学校
教務委員会
対象： 教職員全体

連携企業等： 早稲田速記医療福祉専門学校
教務委員会

研修名：

セルフケア ～皆さんが健やかに過ごすヒント～期間：

2023年8月7日

内容

学生相談コーナーとの連携、データから見た傾向、教員のセルフケアなどを知る

研修名：

令和５年度男女平等参画推進事業 アンコンシャス・バイアス研修「アンコンシャス・バイアスを知る、気づく、学校で活かす―
教員同士の交流から実践のヒントをつかむ」

期間：2023年8月18日

内容

アンコンシャス・バイアス（無意識の偏見）について学び、学校に男女平等参画の視点がなぜ必要なのかを考え、クラス運営や学生指導に活かす

研修名：

上級救命講習 更新講習期間：

2023年8月22日

内容

リスクマネジメント、救急時災害時の対応、応急手当等の演習授業に役立てる。

研修名：「認知症の方が生きる世界を体験する」
認知症世界の歩き方

期間：

2023年9月14日

内容

授業における、利用者（お客様）理解の指導に役立てる

研修名：「19～23年度実施の高校生調査から読み解く今後の学生募集広報」

期間：2023年9月27日

内容

コロナ禍前後の高校生の進路決定過程と今後の見通しを知ることで、募集活動に活かす。

研修名：

養成校における介護ICT 教育の現状

期間：2023年10月21日

内容

2022年度「情報と社会」という科目を多立ち上げ、介護現場のITリテラシーの習得、AIやロボットを活用したICT環境で役立つ技術の修得を目指しているが、現カリキュラムの妥当性と先見性について確認しておく必要があり受講した。結果は現カリキュラムでは全く足りていないことがわかった。次年度に向けて、ICT環境の構築と適切なシステムの導入の必要性を感じた。

研修名：

介護福祉士養成校は外国人留学生をどう支援していくか

期間：

2023年10月28日

内容

多様な外国人留学生への学習支援の質を高めること、トラブルへの対処や予防などの実践に役立てる

研修名：

地域における多職種連携（地域密着型サービスの理解を深める）

期間：

2023年12月6日

内容

介護職として働く現場は常に多職種との連携により生活維持できていることへの理解を深めることで、異なる専門性で協力し合うために必要な知識を、根拠をもって考え行動できる能動的な学習への取り組みに繋げることを目指す。

対象： 教職員全体

連携企業等： 東京ウィメンズプラザ
対象： 専任教員

連携企業等： 東京防災救急協会
対象： 専任教員

連携企業等： 東京都福祉局 認知症シンポジウムj
対象： 専任教員

連携企業等： （株）マインドシェア
対象： 専任教員

連携企業等： （株）ケアコネクトジャパン
対象： 専任教員

連携企業等： 職業教育研究開発推進機構
対象： 専任教員

連携企業等： 現場研修：山王リハビリステーション
対象： 専任教員

研修名：

学習者が育つ授業をどう展開するか連携企業等： 職業教育研究開発推進機構 第4回研修会

期間：2023年12月20日

内容

シラバス、授業計画の見直し、学習者主体の学習方法が「当たり前」の学生がより面白い、楽しい、また参加したいと感じられる（内発的動機付けを高められる）授業を創ることに役立てる。

研修名：

障害者差別解消法と合理的配慮の考え方

期間：2023年12月20日

内容

2024年4月施行される合理的配慮義務化に向けて、学校・学科・教職員が今日しておくべきことを学ぶことで、より緊密な連携協働の実現を目指すことができる。

研修名：

地域における多職種連携（地域密着型サービスの理解を深める）

期間：

2023年12月21日

内容

介護職として働く現場は常に多職種との連携により生活維持できていることへの理解を深めることで、異なる専門性で協力し合うために必要な知識を、根拠をもって考え行動できる能動的な学習への取り組みに繋げることを目指す。

研修名：

介護問題は多文化共生社会の在り方をも問いかけている。
この研究会は様々な国や地域の実情を踏まえながら、「多文化共生と介護」を学術的に議論するものである。

期間：2024年1月27日

内容

外国人留学生の卒業後を知る（より良い職場環境づくりという視点を持つ）ことで、そこから逆算した学習カリキュラムづくりに活かすことができる。

研修名：

職業教育における「実習」での学習支援の重要性

期間：2024年2月24日

内容

職業教育の問題点（課題）の本質を知り、その価値の再発見と具体的な取り組みへの気付きを学習支援に活かす。

対象： 専任教員

連携企業等： 早稲田速記医療福祉専門学校
教務委員会
対象： 教職員全体

連携企業等： 現場研修：ジップ・山王リハビリ
対象： 専任教員「多文化共生社会と介護」
連携企業等： 第3回研究会「外国人介護労働者を受け入れて育てること～制度と実践の交差～

対象： 専任教員

連携企業等： 職業教育研究開発推進機構 第５回研修会
対象： 専任教員

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
株式会社リクルート

研修名：

第１回教職員全体会 最新の専門学校進学動向について期間：

2024年5月8日

内容

専門学校を取り巻く環境を学ぶ。

研修名：

関東信越ブロック研修会

期間：

2024年10月1日

内容

介護の現場の現状に則した研修を受講することで、介護現場のニーズに応えられるよう、学習活動に反映する。

研修名：

全国教職員研修会期間：2024年11月1日

内容

多様な学生に対する教育方法、授業設計を学ぶ。

②指導力の修得・向上のための研修等
教職員研修 留学生への日本語の使い方や対応につい
研修名：て連携企業等： 専門学校・短大企画営業部
首都圏第２グループ

対象： 教職員全体

連携企業等： 日本介護福祉士養成施設協会
対象： 専任教員

連携企業等： 日本介護福祉士養成施設協会
対象： 専任教員

連携企業等： 早稲田速記医療福祉専門学校
教務委員会

期間：

2024年8月21日

対象： 教職員全体

内容

留学生への日本語の使い方、対応を学び授業運営・学生指導に活かす。

期間：第２回教職員全体会
専門学校における合理的配慮の提供や留意点
2024年8月28日

内容

専門学校における合理的配慮の提供や留意点を学び授業運営・学生指導に活かす。

研修名：

連携企業等： 早稲田速記医療福祉専門学校
教務委員会
対象： 教職員全体

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本校では学校教育法上の努力義務である学校関係者評価を実施して、高等学校、関連業界・企業関係者、卒業生、保護者などを委員とする学校関係者評価委員会を設置して、サポーターとしての視点から、本校が実施した自己評価の結果や課題の改善方法について評価や助言をいただき、次年度の重点目標の設定や具体的な取り組みの改善に役立てている。
また、結果を公表・説明して説明責任を果たし、学校関係者との連携、協力による特色ある学校づくりを目指している。
具体的には、自己評価報告書と関連資料等の確認や学校運営の観察等を通じて、本校教育と学校運営の継続的改善を図る観点から、以下について評価、改善のための助言をいただいている。
・自己評価の結果の内容が適切かどうか
・自己評価の結果を踏まえた今後の改善方策が適切かどうか
・重点目標や自己点検・自己評価の評価項目等が適切かどうか
・学校運営の改善に向けた実際の取組が適切かどうか
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目的・育成人材像（２）学校運営（２）学校運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の募集と受入れ
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（10）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流実施していない※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
各委員の提言に基づき、①募集委員を通した広報室との連携を図り、学科のカリキュラム・教育成果・最新の取り組み、職業の魅力や就職率の高さ等を、パンフレットやニュースレターとして発信している。②TPCを反映したカリキュラムポリ
シーとディプロマポリシーを掲げ、その達成に向けた授業設計を実践することで、実習先から高い評価をいただけるコミュ
ニケーション能力の習得につなげている。③卒業生と教員間での情報交換や、就活や就業の様子に関する、卒業生から在校生へと発信される情報の共有を促進している。④教員の教育力向上に資する研修等（職場見学含む）への参加を、積極的に推奨している。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和６年７月31日現在

名 前

所

属

任期

種別

黒田 江里

本校在学生保護者

2023年4月1日～
2025年3月31日

保護者委員

森川 雅彦

元東京都立晴海総合高等学校
相談部主任 主幹教諭

2023年4月1日～
2025年3月31日

高等学校関係者委員

石川 幹夫

本校昭和53年３月卒業生

2023年4月1日～
2025年3月31日

卒業生委員

篠塚 功

株式会社To Do ビズ 代表取締役

2023年4月1日～
2025年3月31日

医療事務関連業界関係者委員

藤井 寿和

合同会社福祉クリエーションジャパン 代表

2024年4月1日～
2026年3月31日

福祉関連業界関係者委員

齊藤 つばさ株式会社ＭＣＣマネジメント
管理本部 人材開発部 採用課

2024年4月1日～
2026年3月31日

くすり関連
業界関係者委員

赤塚 敦子

公益社団法人東京都看護協会
財務担当理事2024年4月1日～
2026年3月31日

看護関連業界関係者委員※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等

（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期
ホームページ
URL：
https://www.wasedasokki.jp/link/info_disclosure.php
公表時期：2024年7月1日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業、在学生、卒業生、入学志願者、保護者、高校教員等に対し、教育内容、教育成果、教職員の取り組み、ハード面・ソ
フト面の変化への対応等について、学校関係者評価委員会、教育課程編成委員会等の外部委員のチェックを受けた上で、ホームページでの情報公開をはじめ、入学案内書、採用案内等の印刷物でも積極的な情報提供を行っている。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援（８）学校の財務（９）学校評価（１０）国際連携の状況（１１）その他

・学校の目標及び計画 ・学校の沿革、歴史・諸活動の計画(防災対策等)
・入学者に関する受け入れ方針 ・カリキュラム ・進級・卒業の要件
・資格取得、検定合格等の実績 ・卒業者数、進路・教職員数、教職員の組織、校務分掌 ・教員の専門性
・キャリア教育への取組状況 ・実習・実技等の取組
・就職支援等への取組
・サークル活動 ・ボランティア活動
・学生支援の組織、諸問題への対応
・学生納付金の取り扱い
・事業報告書 ・収支計算書等
・学校関係者評価の結果 ・評価結果を踏まえた改善方策
・留学生の受け入れ、派遣
・学則
・学校関係者評価委員会名簿、会議録・医療事務分野教育課程編成委員会名簿、会議録・福祉分野教育課程編成委員会名簿、会議録・看護分野教育課程編成委員会名簿、会議録
・くすり・調剤事務分野教育課程編成委員会名簿、会議録・医療秘書科別紙様式4・介護福祉科別紙様式4
・看護科別紙様式4・くすり・調剤事務科別紙様式4
・自己評価報告書※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法
ホームページ
URL：
https://www.wasedasokki.jp/link/info_disclosure.php
公表時期：2024年7月1日

授業科目等の概要
教育・社会福祉専門課程介護福祉科（令和６年度）
分類
必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授

授業方法

場所 教員
企
実
業
験
講 演
校 校 専 兼 等
・
位
と
技実
の
習
数 義 習
内 外 任 任 連
・
携
実
単

業
時
数

○

人間の尊厳
と自立

人間の理解を基礎として、尊厳の保持と自立
1について理解し、介護福祉の倫理的課題への前対応能力の基礎を養う。

30

2 ○

○

○

人間関係と
対人援助に必要な人間の関係性を理解し、関コ ミ ュ ニ1
係形成に必要なコミュニケーションの基礎的なケーション
前知識を習得する。
Ⅰ

30

2 ○

○

○

介護実践のために必要な人間関係の理解や、人間関係と対人援助理解、基礎的なコミュニケーション能コ ミ ュ ニ1
力を養うと同時に「介護サービスの特性」「チーケーション
後ムマネジメントの基本」に対する考え方とそのⅡ取り組みについて学ぶ。

30

2 ○

○

○

○

社会の理解

対象者の生活の場としての地域という観点 1から、地域共生社会や地域包括ケアの基礎 前的な知識を習得する。
後

60

4 ○

○

○

○

現代社会の基礎的問題を理解し、社会を見
生きがいと
2
つめる感性や現代を生きる個人の生き方に
地域社会
前ついて考える力を養う。

30

2 ○

○

○

○

日本文化論

介護を実施するにあたって必要な礼儀作法や1
社会人としてのマナーや接遇、日本の伝統文前化について理解する。

30

2 ○

○

○

○

情報と社会

現代社会の基礎的問題を理解し、社会を見つ
1
める感性や現代を生きる人間としての生き方に
後ついて理解する。

30

2 ○

○

○

30

2 ○

○

○

60

4 ○

○

○

○

介護福祉士の基本となる理念や、地域を基盤
介 護 の 基 本 とした生活の継続性を支援するためのしくみを 1
Ⅰ
理解し、介護福祉の専門職として能力と態度を 前養う。
介護福祉の基本となる理念や、地域を基盤とし
1介 護 の 基 本 た生活の継続性を支援するためのしくみを理
前Ⅱ
解し、介護福祉の専門職としての能力と態度を
後
養う。

○

○

○

○

介護福祉の基本となる理念や、地域を基盤とし
1介 護 の 基 本 た生活の継続性を支援するためのしくみを理
前Ⅲ
解し、介護福祉の専門職としての能力と態度を
後
養う。

60

4 ○

○

○

○

介 護 の 基 本 介護を必要とする人の理解と生活を支える 2Ⅳ
しくみ、多職種連携の意義を理解する。
前

30

2 ○

○

○

○

対象者との支援関係の構築やチームケアを実
コ ミ ュ ニ践するためのコミュニケーションの意義や技法 1
ケーションを学び、介護実践に必要なコミュニケーション 後技術Ⅰ能力を養う。

30

2 ○

○

○

聴覚障害のある人たちのコミュニケーション手コ ミ ュ ニ段を知ることによって、聴覚障害者への理解を 1
ケーション
深める。コミュニケーションの方法の一つとして 前
技術Ⅱ
手話の基礎技術を習得する。

30

2 ○

○

○

○

生 活 支 援 技 利用者の心身の状況に応じた食事を通し 1
術Ⅰて、QОLの向上が図れる。
前

30

2

○

○

○

○

利用者本位のサービスを提供するため、多生 活 支 援 技 職種協働によるチームアプローチの必要性 1
術Ⅱを理解する。利用者の安全に配慮した介護 前を実践する能力を養う。

30

2

○

○

○

○

「尊厳の保持」「自立支援」の観点から、どのような状態であっても、その人の自立・自律を尊重し、残存能力を活かし潜在 1
生活支援技
能力を引き出したり、見守ることも含めた 前術Ⅲ
適切な介護技術を用いて、安全に援助でき 後る技術や知識について習得するための科
目。

60

4

○

○

○

○

介護を必要とする人の暮らしと生活のあり
2
生 活 支 援 技 ようを学び、生活場面における支援技術を前術Ⅳ理解し、実践できるための知識と技術を習
後
得する。

60

4

○

○

○

利用者の心身の状態や生活を理解し、自立生活支援技
2
支援・介護予防の観点から家事支援の在り術Ⅴ
前方について理解する。

30

2

○

○

○

障害や疾病に関する基礎的知識の理解や状態変化の把握を行い、生活上の困難に対し
生 活 支 援 技 どのようにかかわるか学ぶ。特に障害に伴 2
術Ⅵう基礎疾患として多い内部障害や脳血管障 前害、パーキンソン病、高次脳機能障害などがある方々の生活支援技術について学ぶ。

30

2

○

○

○

○

介護を必要とする人の個別性を重視することと、疾病や障がいの持つ特性をいくつか
2
生 活 支 援 技 の視点で具体的に理解することの重要性を前術Ⅶ理解し、利用者の状態・状況に応じた支援
後が展開できる基盤となる知識と技術を習得
する。

60

4

○

○

○ ○

○

介護過程Ⅰ

本人の望む生活の実現に向けて、生活課題の分析を行い、根拠に基づく介護実践を伴 1
う課題解決の思考過程を習得する。各領域 前で学んだ知識と技術を統合し、介護実践に 後必要な観察力・判断力及び思考力を養う。

60

4

○

○

○

○

介護過程Ⅱ

本人の望む生活の実現に向けて、生活課題の分析を行い、根拠に基づく介護実践を伴 2
う課題解決の思考過程を習得する。各領域 前で学んだ知識と技術を統合し、介護実践に 後必要な観察力・判断力及び思考力を養う。

60

4

○

○

○

○

介護過程Ⅲ

介護保険制度において、介護支援専門員に2よる適切な介護サービスの在り方を習得す
前
る。

45

3

○

○

○

介護実践に必要な知識や技術の統合を行うとともに、介護観を形成し、専門職として
1
介 護 総 合 演 の態度を養う。
前習Ⅰ
質の高い介護実践やエビデンスの構築に繋後がる実践研究の意義とその方法を理解す
る。

60

4

○

○

○

○

○

○

○

○

介護実践に必要な知識や技術の統合を行うとともに、介護観を形成し、専門職として 2
介護総合演の態度を養う。質の高い介護実践やエビデ 前
習Ⅱ
ンスの構築に繋がる実践研究の意義とその 後方法を理解する。

60

4

○

介護実習Ⅰ

地域における様々な場において、対象者の生活を理解し、本人や家族とのコミュニ
ケーションや生活支援を行う基礎的能力を 1習得する。本人の望む生活の実現に向け 前て、多職種との協働の中で、介護過程を実践する能力を養う。

60

2

○

○ ○ ○ ○

介護実習Ⅱ

地域における様々な場において、対象者の生活を理解し、本人や家族とのコミュニ
ケーションや生活支援を行う基礎的能力を 1習得する。本人の望む生活の実現に向け 後て、多職種との協働の中で、介護過程を実践する能力を養う。

150

5

○

○ ○ ○ ○○

介護実習Ⅲ

地域における様々な場において、対象者の生活を理解し、本人や家族とのコミュニ
ケーションや生活支援を行う基礎的能力を 2習得する。本人の望む生活の実現に向け 後て、多職種との協働の中で、介護過程を実践する能力を養う。

180

6

○

○ ○ ○ ○○

介護実習Ⅳ

対象者の生活と地域との関わりや、地域で1の生活を支える施設・機関の役割を理解す
前
る。

30

1

○

○ ○ ○ ○○

介護実習Ⅴ

対象者の生活と地域との関わりや、地域で２の生活を支える施設・機関の役割について
前
理解を深める。多職種連携の実際を学ぶ。

30

1

○

○ ○ ○ ○○

こ こ ろ と か 介護実践に必要な観察力、判断力の基盤とな 1
ら だ の し く る人間の心理、人体の構造と機能の基礎的な 前
みⅠ知識を理解する。
後

60

4 ○

○

○

○

生活支援を行う際に必要となる基礎的な知識
こころとか2として、生活支援の場面に応じた、こころとかららだのしく
前
だのしくみ及び機能低下や障害が生活に及ぼみⅡ
後す影響について理解する。

60

4 ○

○

○

○

障害の理解

認知症の人の心理や身体機能、社会的側面に関する基礎的な知識を習得するととも
2に、認知症の人を中心に捉え、本人や家前
族、地域の力を活かした認知症ケアについて理解するため基礎的知識を習得する。

60

4 ○

○

○ ○

○

老化に伴う身体的・心理的・社会的な変化
発 達 と 老 化 や、高齢者に多く見られる疾病と生活への 1の理解Ⅰ
影響、健康の維持・増進を含めた生活を支 後援するための基礎的な知識を理解する。

30

2 ○

○

○

○

人間の成長と発達の過程における、身体的・心理的・社会的変化及び老化が生活に発達と老化
2
及ぼす影響を理解し、ライフサイクルの特の理解Ⅱ前徴に応じた生活を支援するために必要な基礎的な知識を習得する。

30

2 ○

○

○

認知症の人の心理や身体機能、社会的側面に関する基礎的な知識を習得するととも認知症の理
1に、認知症の人を中心に捉え、本人や家解Ⅰ
前族、地域の力を活かした認知症ケアについて理解するため基礎的知識を習得する。

30

2 ○

○

○

○

認知症の人の心理や身体機能、社会的側面に関する基礎的な知識を習得するととも認知症の理
1に、認知症の人を中心に捉え、本人や家解Ⅱ
後族、地域の力を活かした認知症ケアについて理解するため基礎的知識を習得する。

30

2 ○

○

○

○

医療的ケアを受ける利用者や家族の気持ち1
医 療 的 ケ ア に寄り添った声掛け・対応を学び、「医行前Ⅰ為」に伴うリスクについての知識と介護福
後祉士としての対処方法を習得する。

60

4 ○

○

○

○

医療的ケアを受ける利用者や家族の気持ち
医 療 的 ケ ア に寄り添った声掛け・対応を学び、「医行 2Ⅱ為」に伴うリスクについての知識と介護福 前
祉士としての対処方法を習得する。

15

1

○

○

○ ○

○

生涯学習に向けた自己学習の仕方を養い、
介護福祉ゼ
1
学びを楽しむ力と学習習慣の涵養を目指す
ミⅠ
後
科目。

30

2

○

○

○

○

生涯学習に向けた自己学習の仕方を養い、
介護福祉ゼ
2
学びを楽しむ力と学習習慣の涵養を目指す
ミⅡ
後
科目。

30

2

○

○

○

○

臨地実習（実地研修）を通して、医療的ケ
医 療 的 ケ ア アの内の喀痰吸引と胃ろうによる栄養摂取 230
Ⅲの実技習得度を評価し、実地研修修了証の 前取得を目指す。
合計
科目
42

○

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 所定の修業年限以上在籍し、所定の単位時間数の単位を取得すること。
履修方法： 各科目指定の方法（通学、オンライン授業等）にて履修

1

○

○

○

○

○

○

1980 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2 期
15 週