パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド
愛称：未来インフラ

販売用資料

金利上昇はREITの敵？～金利上昇局面におけるREITの値動き～

2022年4月14日

 コロナ禍における景気回復や、ロシアのウクライナ侵攻に伴うコモディティ価格の上昇を受け、世界的にインフレが高止まりしており、米国では今後も複数回の利上げが見込まれています。
 金利上昇局面においては、インカム資産と呼ばれる債券やREITに逆風というイメージがありますが、実際の米国REITのパフォーマンスを政策金利と長期金利の上昇局面に分けて見てみましょう。

 利上げ(米政策金利上昇)局面では、全局面においてプラスのリターン実績があり、米長期金利上昇局面においては一部で上昇し難い局面がある反面、大きく上昇した局面もあります。

米政策金利(短期)上昇局面
1,400

米長期金利(10年)上昇局面

期間：1999年12月末～2022年3月末（月次）①②③

1,200(%)(%)

71,4006

1,200

期間：1999年12月末～2022年3月末（月次）①②③④7⑤6

米政策金利(右軸)

米10年国債利回り(右軸)51,000

4800

4600

3600

3400

2400

2200

1200

100

1,000
800

0

米国REIT(左軸)※米国REITは1999年12月末を100として指数化

1999年12月

2004年12月

局面

2009年12月

2014年12月

2019年12月

5

米国REIT(左軸)※米国REITは1999年12月末を100として指数化

1999年12月

2004年12月

2009年12月

0
2014年12月

2019年12月

①②③局面

①②

③④

⑤

米政策金利の上昇幅+1.00%+4.25%+2.25%

米10年国債利回りの上昇幅

+1.8%

+1.6%

+1.6%

+1.7%

+1.8%

米国REITのパフォーマンス

10.0%

62.6%

14.8%

米国REITのパフォーマンス

105.0%

40.8%

4.9%

-0.6%

41.1%

出所：ブルームバーグのデータを基にパインブリッジ・インベストメンツ作成。米国REIT:FTSE NAREITオール・エクイティ・リート指数、指数はすべてトータルリターン、米ドルベース。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

1/6

販売用資料

金利上昇局面におけるテクノロジー・インフラのパフォーマンス①政策金利上昇時

 テクノロジー・インフラ・セクター指数算出開始時(2015年12月)は、米国では利上げ局面の初期段階にあり、2015年12月末時点で0.50%の政策金利が2018年12月には2.50%まで上昇。
 この間、米国REITは8.9%上昇、テクノロジー・インフラは31.0%と大きく上昇しました。足もと2022年3月においては、同年1月～2月のウクライナへの侵攻による急落後の反発で上昇しました。
作成日：2022年1月13日

前回の利上げ局面においても、強さを発揮するテクノロジー・インフラ
前回の利上げ局面
米政策金利 0.20%⤴2.50%
局面リターン(25ヵ月)
40%【米政策金利およびテクノロジー・インフラのパフォーマンス推移】
期間：2015年12月末～2022年3月末（月次）400(%)

3.5

前回の利上げ局面(+2.00%の利上げ幅)

31.0%

30%

350

3.0
テクノロジー・インフラ(左軸)

20%
8.9%

10%

米政策金利(右軸)300

2.5

米国REIT

250

2.0（ご参考）米政策金利 0.25%⤴0.50%
局面リターン(単月:2022年3月)

200

1.5

150

1.00%
テクノロジー・インフラ

40%
30%

米国REIT(左軸)

20%
10%

8.6%

7.1%

100

0.5
※テクノロジー・インフラおよび米国REITは2015年12月末日を100として指数化

0%50
テクノロジー・インフラ

米国REIT2015年12月

0.0
2017年12月

2019年12月

2021年12月

出所：ブルームバーグのデータを基にパインブリッジ・インベストメンツ作成。米国REIT:FTSE NAREITオール・エクイティ・リート指数、テクノロジー・インフラ： 米国REITのうち、データセンター、通信タワー、物流施設の3セクターおよびパフォーマンスは3セクターの単純平均。指数はすべてトータルリターン、米ドルベース。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

2/6

販売用資料

金利上昇局面におけるテクノロジー・インフラのパフォーマンス①長期金利上昇時
 テクノロジー・インフラ・セクター指数の算出開始以降、米国において長期金利の上昇局面は大きく分けて2回あり、両局面においてテクノロジー・インフラはプラス・リターンとなりました。

 短期間で長期金利が急上昇する局面では、一時的にパフォーマンスが低下する場合もありますが、金利上昇局面全体を通して見た場合、テクノロジー・インフラは強い金利上昇耐性を示しています。
作成日：2022年1月13日

長期金利上昇局面においても強さを見せるテクノロジー・インフラ局面①米10年国債利回り 1.45%⤴3.14%
局面リターン(27ヵ月)【米長期金利およびテクノロジー・インフラのパフォーマンス推移】
期間：2015年12月末～2022年3月末（月次）

400

50%
40%

30%

21.1%

350

20%
10%
0%

-0.6%
テクノロジー・インフラ

41.1%

40%

30%
20%

テクノロジー・インフラ(左軸)300

2.52502.02001.5150

1.0

米国REIT局面②米10年国債利回り 0.53%⤴2.34%
局面リターン(20ヵ月)
50%

3.5

3.0
米10年国債利回り (右軸)-10%長期金利上昇局面②(+1.8%上昇)

長期金利上昇局面①(+1.7%上昇)(%)

米国REIT(左軸)

16.5%

100

10%0%

0.5
※テクノロジー・インフラおよび米国REITは2015年12月末日を100として指数化-10%テクノロジー・インフラ

米国REIT50
2015年12月

0.0
2017年12月

2019年12月

2021年12月

出所：ブルームバーグのデータを基にパインブリッジ・インベストメンツ作成。米国REIT:FTSE NAREITオール・エクイティ・リート指数、テクノロジー・インフラ： 米国REITのうち、データセンター、通信タワー、物流施設の3セクターおよびパフォーマンスは3セクターの単純平均。指数はすべてトータルリターン、米ドルベース。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

3/6

販売用資料

金利上昇局面における未来インフラのパフォーマンス
 未来インフラは2018年1月10日の設定後、様々な金利上昇局面を乗り越え、2022年4月13日時点での基準価額は18,677円となっています。
 足もとでは、インフレ継続への懸念が根強いものの、投資対象セクターのファンダメンタルズは堅調であり、更なる上昇が期待されます。
(円)①20,000

作成日：2022年1月13日期間：2018年1月10日～2022年4月13日（日次）【金利および未来インフラのパフォーマンス推移】②③

米10年国債利回り (右軸)

④⑤(%)

3.5

未来インフラ(左軸)

18,0003.0
米政策金利(右軸)

16,0002.5

14,0002.0

12,000

1.5

10,000

1.0

8,000

0.5

6,000

0.0

2018年1月

2018年7月局面②⑤

2018年3月20日～
2018年12月19日

2022年3月15日～
2022年4月13日

米政策金利の上昇幅+1.00%+0.25%

未来インフラのパフォーマンス

6.9%

13.8%

期間

2019年1月

2019年7月

2020年1月

2020年7月局面

2021年1月

2021年7月

2022年1月①③④

2018年1月11日～
2018年11月8日

2020年8月4日～
2021年3月31日

2021年8月3日～
2022年4月13日

米10年国債
利回りの上昇幅+0.70%+1.23%+1.53%

未来インフラのパフォーマンス

5.1%

2.3%

13.0%

期間

出所：ブルームバーグのデータを基にパインブリッジ・インベストメンツ作成。
*基準価額は信託報酬（年1.738%（税抜 年1.58%））控除後のものです。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

4/6

未来インフラの特色

投資リクス、お申込メモ

未来インフラの特色

1
2
3

販売用資料

投資リスク

当ファンドは、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、日本を含む世界各国の取引所に上場されているテクノロジー・インフラに関連するREIT 投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、当ファンドの内容・リスクを⼗分ご理解のうえ、お申込みください。当ファンドが有する主なリスク要因は、次の通りです。価格変動リスク、および株式を実質的な主要投資対象とし、中長期的に信託財産の成長を目指します。 為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、REIT固有の投資リスク、特定の業種・テーマへの集中投資リスクです。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
※テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設等を指します。
収益分配金に関する留意点
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて行う場合があり実質的な資産の運用にあたっては、センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エル ます。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分エルシー（CenterSquare Investment Management LLC）に運用に関する権 配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。
計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
限の一部を委託します。
投資信託に関する留意点◆投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。◆投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◆投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◆投資信託
実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。◆証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。◆投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオ
年1回（12月15日、休業日の場合は翌営業日）決算を行い、収益分配方針に基づ フ）の適用はありません。

4 いて分配を行います。

お申込メモ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等、委託会社の判断により、分配を行わないこともあります。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

未来インフラの特色
パインブリッジ・インベストメンツ・グループについて個人投資家および機関投資家に対し、上場株式、債券、オルタナティブ戦略等の多様な投資商品とサービスを提供するグローバルな運用会社です。運用資産残高は約1,487億米ドル（2021年12月末時点）となっています。

センタースクエア・インベストメント・マネジメントについて※マザーファンドの運用の指図に関する権限の委託を受け、マザーファンドの運用の指図を行います。
不動産やインフラ分野に特化した米国の運用会社です。1987年に設立され、運用資産残高は約150億米ドル（2022年1月末時点）となっています。

信託期間
購入単位購入価額
購入代金
換金価額
換金代金
申込受付中止日
申込締切時間
換金制限
購入・換金申込受付の中止及び取消し
繰上償還

決算日
収益分配

課税関係

2027年12月30日（木）まで（2018年1月10日（水）設定）
販売会社が定める単位購入申込受付日の翌営業日の基準価額 （※基準価額は1万口当たりで表示しています。）
販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
ニューヨーク証券取引所の休業日、またはニューヨークの銀行休業日のいずれかと同じ日付の場合
原則として毎営業日の午後3時まで
信託財産の資産管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
運用の基本方針などの観点から受益者にとって不利益と判断する場合は、委託会社の判断で購入の申込を受付けない場合があります。委託会社は、取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金を取消すことができます。
受益権の総口数が20億口を下回ることとなった場合は、委託会社は受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
12月15日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、収益分配方針に基づいて分配を行います。収益分配金は、原則として決算日から起算して5営業日までにお支いします。※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等、委託会社の判断により、分配を行わないこともあります。
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用
税金
個人受益者については、収益分配時に普通分配金に対して、換金時および償還時に差益（譲渡益）に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

【購入時手数料】購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.85％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。 【信託財産留保額】ありません。【運用管理費用（信託報酬）】信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。【その他の費用・手数料】有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料（国内において発生するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。※
費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。※手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。※詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）などでご確認いただけます。

5/6

販売用資料

委託会社、その他関係法人
委託会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

受託会社
販売会社

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
投資顧問会社
委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関

センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは販売会社名

登録番号

日本
証券業協会

一般社団法人日本
投資顧問業協会

一般社団法人金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

登録番号

日本
証券業
協会

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第1977号○

登録金融機関中国財務局長（登金）第44号

○

販売会社名

一般社団
法人日本
投資顧問
業協会

一般社団
法人金融先物取引業協会

一般社団
法人第二種
金融商品
取引業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第12号○

株式会社池田泉州銀行

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第6号○

池田泉州TT証券株式会社

金融商品
取引業者

近畿財務局長(金商)第370号○

百五証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長(金商)第134号○

エース証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長(金商)第6号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長(金商)第152号○

auカブコム証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長(金商)第61号○

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第24号○

株式会社SBI証券

金融商品
取引業者

関東財務局長(金商)第44号○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長(登金)第3号○○

大垣西濃信用金庫

登録金融機関東海財務局長(登金)第29号○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長(登金)第3号

○

○

金融商品
取引業者

関東財務局長(金商)第65号

○

金融商品
取引業者

北海道財務局長(金商)第1号○

登録金融機関東海財務局長(登金)第35号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第5号○○○

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第11号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第5号○○○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品
取引業者

四国財務局長(金商)第21号

○

金融商品
取引業者

関東財務局長(金商)第2336号

○

○

○

⼗六TT証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長(金商)第188号○

登録金融機関○関東財務局長(金商)第114号

関東財務局長(登金)第33号ちばぎん証券株式会社

金融商品
取引業者

○

関東財務局長(金商)第195号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第17号

金融商品取引業者○

中銀証券株式会社

金融商品
取引業者

中国財務局長(金商)第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長(金商)第140号○

東洋証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長(金商)第121号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品
取引業者

福岡財務支局長(金商)第75号○

八⼗二証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長(金商)第21号○*大垣西濃信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です

極東証券株式会社

岐阜信用金庫*岐阜信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です

株式会社滋賀銀行

浜銀TT証券株式会社
広島信用金庫○○*広島信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です

○

○

○

○

福岡ひびき信用金庫＊福岡ひびき信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です（委託金融商品取引業者北洋証券株式会社)○

北洋証券株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（インターネットバンキング専用)

株式会社三菱ＵＦＪ銀行○（委託金融商品取引業者三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）（インターネットトレード専用）

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
楽天証券株式会社

○○○

○

○
○

○

○

■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売用資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを行う場合には投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。 ■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。
過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。■当資料に記述されている見解や意見は作成時の当社の見解であり、事前の予告無しに変更される事があります。

○○

6/6