街が沈む−地盤の液状化−
関東学院大学若松

1．はじめに理工学部教授

加寿江 Kazue Wakamatsu

しかし、液状化対策工法を施工してある一部の地区や、粘土質の土で造成された地区は東日本大震災から5年経過した。この震災液状化被害を免れた。の後も、わが国は土砂災害、火山災害、水害

固い地層に打ち込まれた杭で支持されたマなど犠牲者の記録を更新するような自然災害

ンションは被害がなかったが、ライフラインに見舞われてきた。地盤が液状化しても死傷が液状化によって壊滅的被害を受けたため、につながることは稀であるが、ひとたび激し「水なし、火なし、トイレ・風呂なし」の生い液状化が起こると、地中から地下水が湧き活が数週間続いた。電気は震災当日一部が停出し、建物は沈み、ライフラインは寸断され電したが翌日には復旧した。ガスは19日後、る。昨日までの快適な生活のすべてが奪われ上水道は26日後、下水道は35日後に応急復る。斜面や崖地で起こる土砂災害、川沿いの旧が完了した1）。

低地や窪地で起こる水害とは異なり、地形から予想しにくいのが液状化現象である。

被害を受けたのは浦安市など東京湾岸の埋立地だけではない。液状化は東北地方と関東

液状化は古くからの市街地ではなく新興住地方の全都県の193の市区町村で発生した宅地や工業団地に起こることが多いため、工（図2）。その範囲は、南北約650 km に及ん場などの敷地全体が液状化すると、企業存続でいる。関東地方に液状化地点が多いのは、の危機にさらされかねない。本稿では液状化

関東地方がわが国最大の関東平野を擁する地被害の実態を紹介すると共に、液状化しやす域であり、液状化しやすい地盤が多いためでい地盤の見分け方と対策について解説する。

ある。図3は、利根川沿岸の稲敷市における液状化の状況である。地震の翌日撮影された

2．東日本大震災における液状化被害
東日本大震災の液状化というと、メディアで頻繁に紹介された浦安市を思い浮かべる方ものであるが、洪水と見間違えるほどの水深だ。

3．液状化は同じ場所で繰返し起こるが多いことと思う。浦安市は市域の85％が22

1965〜1980年にかけて造成された埋立地

液状化現象について関心を寄せていただいで、その大部分が液状化した。生活道路では、たところで、液状化現象が発生するメカニズ

地中から噴きだした地下水が川のように流ムを紹介したい。図4は、液状化前後の地中れ、約1万棟の住宅が地中に潜り込み、車やの砂粒の状態を拡大して模式的に表したもの

自転車をのみ込んだ（図1）。

である。図の①〜④では、土粒子の大きさや

図1

液状化して地中から噴き出した土砂にのみ込まれた自動車 1）数、地盤全体の体積は変わらず、また砂粒の図2

東日本大震災による液状化被害箇所（赤丸）2）

間のすきまは地下水で満たされているとする。
①は砂粒がかみ合って、いわばスクラムを組んだ状態になっており、物を支える力、すなわち支持力を発揮している状態である。地盤は固体となっている。
ところが、②のように地震の揺れなどの力が繰返し加わると、砂粒の間のスクラムが一時的に外れる。しかし、急激に体積収縮して、より密な構造に移行できないため、③のように地下水の中に砂の粒が浮いた状態になり、地盤は液体となる。こうなると、これまで砂粒にかかっていた土や構造物の重みが地下水に加わり、粒子の間にある地下水の圧力（水圧）が高くなる。水鉄砲と同じ原理で、地上に砂混じりの地下水を噴き出すことになる。
地震の揺れがおさまると、水中に漂っていた砂粒は④のように沈殿して、再び新しい骨格（スクラム）構造が形成され、地盤は固体となり、支持力は回復する。しかし、一度地中に潜り込んだり傾いたりしてしまった建物や工作物が元の状態に戻ることはない。
以上のように液状化現象とは、地震などのSE 182 March 2016 23

図3

液状化による湧水で冠水した土地

稲敷市より提供

図4

液状化現象のメカニズム

地震前砂粒がかみあって支持力を発揮している。
地盤は固体

地震中

液状化中

地震の揺れにより土粒子が離ればなれになりだす。

同じ場所で4～5回は液状化すると考えた方が良い

砂粒が離ればなれになると、物を支える力がなくなる。
液体=液状化

液状化後

地震後、周辺の水が排出されると、骨格構造が元に戻る。
固体=支持力回復

液状化後でもこうはならない

揺れで地盤が一時的に液体のようになり構造の隙間が大きいほど弱い揺れで砂粒の骨格構物などを支える力がなくなる現象である。

造が崩れて液状化しやすい。

液状化が起こる地盤条件は以下のとおりである。

（2）地下水の水位地下水位以下の地層で起こる。つまり地下（1）地盤砂を多く含む地盤で緩く堆積して、締め固まっていない地層である。図4①の砂粒の間
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水位が浅い土地が液状化しやすい。

（3）地震の強さ
地震動が大きく、地震の揺れが強い場合に起こる。

以上の試験をして、液状化が起こりうる土（砂がちの土）が存在するか否か、存在する場合は深さや厚さなどを調べる必要がある。

以上の3つの条件がすべてそろうと地盤はしかし、このような調査は高額な上、土地液状化する。ただし、地盤の液状化に対する購入前に行うことはできない。次善の策とし抵抗力（例えば、上記（1）の混じりけのなて、 土 地 選 び の 段 階 で 以 下 の（1）〜（3）

い緩い砂が厚く堆積している土地や、（2）をまず調べるとよい。の地下水の水位が高いなど）が、地震力（3）を上回れば液状化しない。これらの相対的な（1）液状化ハザードマップを確認する

力関係で決まるため、絶対的な評価はできな

液状化ハザードマップは、多くの地方自治いが、液状化に対する抵抗力の弱い地盤が液体が作成しており、国土交通省のホームペー状化し始める揺れの強さの目安は、過去の経ジ 3） で全国のハザードマップを探すことが験では震度5強である。

できる。

ここで注意しなくてはいけないのは、液状ハザードマップを見る場合の留意点は、ハ化後の地盤の状態である。図4の⑤のようにザードマップで想定している気象庁震度階級なるというイラストをよく見かける。⑤のよの震度や加速度※1を確認することである。例

うに砂粒が隙間なく堆積すれば、次に地震がえば、「液状化の危険性が小さい」と表示さ起きても液状化は起こらない。しかし、実際れていても、想定している揺れを上回る地震には、図4の①に近いゆるい状態に堆積するが来たときは液状化が起きる可能性がある。と考えられている。厳密には地下の深い所でハザードマップは自治体が液状化危険度の地は地震前より少し締め固まる。

域的傾向をつかみ、また市民の防災意識を啓

従って一度地盤が液状化しても、次に大き発することを目的として作成されており、な地震が来れば再び液状化する（再液状化）

個々の敷地の液状化危険度を必ずしも精度良可能性がある。実際、数十年の間に4回繰返く評価しているとは限らない。液状化危険度

し液状化が発生したことが確認されている場の「目安」として捉えた方がよい。

所はいくつかある。東日本大震災の時も100箇所以上が再液状化による被害であった。

（2）過去に液状化の履歴があるか否かを確認する

4．どんな場所が液状化しやすいか

過去の液状化の履歴は、インターネットで公開されている地域も一部あるが、わが国の西暦745年から2008年までの過去の液状化ある敷地に液状化が起こりそうな地層が存履歴は、文献4）に網羅されている。DVD 版

在するか否かは以下のような試験を行う。の地図集になっており、インデクスマップが・ボーリング調査ついているので全国の液状化履歴を地図上で土の種類と堆積状況と地下水位を調べる。
・標準貫入試験
地盤の硬さを調べる。
・粒度試験
土が液状化し易い土かを調べる。

容易に確認することができる。前述のように、液状化は繰り返す災害のため、過去に液状化の履歴が多い地域は警戒する必要がある。

※１
加速度
地震動の強さを表す指標の 一つで、単 位は cm/。震
sec2またはガル（gal）
度との関係は文献7）参照。

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（3）地形や土地利用履歴から液状化が起こりやすい土地か否かを判断

5．液状化に備える

する
地形や土地利用履歴から判断できる液状化

構造物直下の地盤が液状化すると、固い地が起こりやすい土地は、6項目ある。わが国層に達する杭で支持されていない建物などはで過去に起きた液状化発生の事例約16,500

傾き地中に沈み込む（図5）。住宅などが傾4）地点の分析から得られた土地条件である 。

くと戸の開け閉めの不具合や隙間風の発生な

東日本大震災の際にも、この条件に該当する

どの障害だけでなく、めまい・吐き気・頭痛場所の被害が特に甚大だった。などの健康障害を生じることがある。個人差・若い（新しい）埋立地があるが、床の傾斜角が1/100（0.6度）程・旧河道、旧池沼（昔の川筋や池、沼）

度に達すると、ほとんどの人に健康障害を生・大河川の沿岸（とくに氾濫常襲地）じて建物の水平復元工事を行わざるを得なく

・海岸砂丘の裾や砂丘間低地

なる5）。被害の程度、建物の規模・構造や地・砂鉄や砂礫を採掘した跡地の埋戻し地盤盤条件にもよるが、戸建て住宅の沈下傾斜修・丘陵や台地の谷や沢を埋め立てた造成地

復には、200〜1,000万円程度の費用と1〜6

上記項目は地盤が人工的に改変された土週間程度の工期が必要である5）。また、沈下地、川筋の変動や氾濫によって新しく土砂が修正工法の選定や設計のために地盤調査が必

堆積した土地、風で運ばれた砂が堆積してい要となる。

る土地（砂丘地帯）のうち地下水位が浅い場

建物が杭基礎などで支持されており建物自所である。前章で述べた（1）砂を多く含む体には被害がなくても宅地内の地盤が液状化地盤で、締め固まっていない地層、（2）地すると、屋外に設置された浄化槽、エアコン下水位以下の地層（地下水位が浅い土地）のの室外機、燃料タンク、給湯器などに被害を条件を満たす土地ということになる。本稿で受け、使えなくなることがある。また、水道・は、頁数の制約から上記条件の解説は割愛す

ガスなどの配管類の屋内への引き込み部分で5）るが、日本建築学会のウェブサイトが詳しく解説している。

で筆者の接合部の破損や、地盤沈下によって下水の排水勾配が変化し下水が流れないなど、様々な障害が起きる可能性がある。

図5

地中に沈み込んだ建物

以上のような液状化被害を防止・軽減するための最も有効な方法は、建物直下の地盤の改良である。地盤改良の原理は、前述の「液状化が起きる地盤条件」の（1）と（2）を除去してしまうことである。すなわち、・地盤を締め固める。
・地盤に薬液などを注入して固結させる。
・地下水位を低下させる。
この3種類の工法がある。実際に対策を行う場合は、専門家と相談して地盤調査を行った上で地盤や敷地条件、施工性、近隣への影

筆者撮影

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響、費用などを考慮して最も適した工法を選が起こるとは思ってもみなかった」など、大ぶ必要がある。
住宅などの小規模建築物の液状化対策を行う場合は、一般的には震度5程度、地表での2部分の住民が災害に対して無防備に近かったことが浮き彫りになる。

最大加速度が200 cm/sec （ガル）程度の揺近い将来発生することが想定されている南れを想定して対策が行われる6）。それ以上の海トラフの巨大地震や首都直下地震をはじめ強さの地震に耐えるようにするためには、当として、わが国ではいつどこで大きな地震に然のことながら費用の増加を伴う。いずれの見舞われても不思議はない状況にある。

場合も、想定した地震の揺れによって液状化

東日本大震災の液状化被害を経験して、わする地層の深さを適切に予測することが重要

が家やわが社の建つ土地が「液状化被害を受であり、せっかく地盤改良をしても改良深度けやすい土地だとは知らなかった」という状が不十分だと対策効果が得られないことも況は回避したい。本稿が読者の自助の参考にある。

なれば幸いである。

地盤改良をせずに建物の液状化被害を低減する方法としては、杭基礎など建物の基礎を強化する方法がある。しかし、液状化の発生そのものは抑止できないことから「被害低減」対策と考えるべきであろう。
上記の地盤改良も建物の基礎を強化する方法もかなりの費用がかかり、戸建て住宅のような小規模建築物を対象とした液状化対策で安価で万全な方法はないのが現状である。次善の策としては、地震保険に加入する（液状化被害も適用される）、ライフラインが止まった場合に備えて飲料水の備蓄、風呂の水を常

参考文献
1） 浦安市：東日本大震災への対応，第1回浦安市液状化対策
技術調査委員会資料1-4, 2011. http://www.city.urayasu.
lg.jp/shisei/johokoukai/shingikai/shichoukoushotsu/1002796/1002934.html
2） 若松加寿江・先名重樹：2011年東北地方太平洋沖地震による東北地方と関東地方の液状化発生地点とその特徴，第14回 日 本 地 震 工 学 シ ン ポ ジ ウ ム 論 文 集，2281-2290,2014.
3） 国土交通省：ハザードマップポータルサイト http://disaportal.gsi.go.jp/
4） 若松加寿江：日本の液状化履歴マップ 745-2008，東京大学出版会，2011.
5） 日本建築学会復旧・復興支援 WG：液状化被害の基礎知識，
2015. http://news-sv.aij.or.jp/shien/s2/ekijouka/
6） 国土交通省都市局：宅地の液状化可能性判定に係る技術指針 に つ い て，2013. http://www.mlit.go.jp/report/press/
toshi06̲hh̲000009.html
7） 気象庁：震度と加速度．http://www.data.jma.go.jp/svd/
eqev/data/kyoshin/kaisetsu/comp.htm

時溜めておく、災害用簡易トイレを備える、などの備えが必要になる。災害復旧費のための預金というのも一つの選択肢であろう。
ただし、企業の場合は被災しても重要業務の継続が求められるため、損害を最小限に抑えるための地震対策の一環として地盤や構造物の液状化対策が必要である。

6．おわりに大きな自然災害に見舞われる度にハード対策の不十分さ、避難勧告の発令の遅れ、
ハザー
ドマップの不備など行政側の落ち度が指摘される。その一方で、被災した住民の声として「これまでこんな災害はなかった」「こんな事わかまつかずえ

早稲田大学理工学研究科建設工学専攻修了。博士（工学）。東
京大学生産技術研究所研究員・国立研究開発法人防災科学技術研究所研究員等を経て、2008年4月より現職。
専門は地震地盤工学・都市防災工学。

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