有形民俗文化財の保存の実態と地域的ｱｲﾃﾞﾝﾃｨへの役割（瀬戸内海圏の事例）
東京芸術大学 枝川 明敬
はじめに従来我が国の経済発展に応じて，住民を巡る環境・生活様式が大きく変化し，日常生活の必要から生み出され工夫・改良を繰り返しながら伝えられてきた有形の民俗文化財は消滅しつつある．同文化財は，伝統的な衣・食・住や農耕，漁撈などの生産・生業，人の一生，年中行事といった地域社会の暮らしや行事の中で使用されてきた生活用具類であり，我が国民の生活の推移を理解する上で欠くことのできない貴重な文化遺産である．しかしながら，有形民俗文化財（以下，特に区別が必要ない場合は単に「文化財」という）の多くは，明治以降産業構造や生活様式の変化にともない，消滅や散逸の危機に瀕しており，また身近な生活用具類であるため，その文化財的な価値が十分に認識されず，適切な保存・活用が図られていない現状があるといわれる．
第 48 回日本地域学会年次大会（2010 年）では，関東圏の有形民俗文化財に対象を絞り，その収集・保管等の伝承状況を把握することを目的として実態調査を行った結果を発表した．続いて，東海 3 県を対象として実態調査を行い，昨年の本大会で発表を行った．その両地域の調査分析の結果，特に高度経済成長期における産業構造・社会生活様式の大きい変化があった高度経済成長期に，文化財が消滅していたことが知れた．その文化財は，地域のアイデンティティを作ってきた住民の身近に存在する文化財である．人口移動が多く，首都圏が所在する関東圏といった都市化の影響が相当強く作用する地域での調査結果であった．都市化等社
会経済状況の変化は，首都圏だけでなく全国的に見られそのため全国レベルで比較考量する必要がある．
今回の発表の目的として，地域に残された有形民俗文化財が，地域づくりの大きなエネルギーとなり，個性ある人づくり，地域づくりにつながっているととの仮説の適用を考えた 2010 年発表の関東圏，2012 年度における東海圏の実地調査とその仮説の検証に続いて，瀬戸内海圏で行った結果を発表する．調査の結果，文化庁が十分把握していない有形民俗文化財の所在の状況が把握できよう．また，調査結果を考察することにより，衣食住，信仰，年中行事，民俗芸能等にかかわる文化財の利用形態と時間的な消滅を知ることによって，地域住民が構成する社会の構造変化の現れがある程度知れる．
今回の調査結果（瀬戸内圏）からみると，文化財が明治以降製作されたものは，明治大正昭和の三時代に渡って使用されたものが多いが，関東・東海圏と異なり江戸時代において製作されたものは，戦後まで使用されている「生産・生業」「信仰」目的の文化財があった．また高度経済成長後期まで文化財が使用され続
け，後期にてほぼ使用が終了しているのは，関東・東海圏と同様である．東海圏も相当多くの類型の文化財が長期に渡って使用されていたが，瀬戸内圏ではさらに長く使用されている．長期使用は，東海圏ではあらゆる類型の文化財の長期使用が認められたが，瀬戸内圏では「生産・生業」「民俗芸能・娯楽・遊技」用途が多い．
１．調査の背景
高度産業社会の中で，急速な都市化，情報化等による社会全体のグローバル化とローカル化が同時に進行する．特に文化財のうち，住民生活に密着したあるいはそれに活用された民俗文化財は，生活の変化を直接受けやすく，また身近にあるがため逆に貴重感が失われやすく，「気がつけば無くなっていた」との現象が生じやすい．美術工芸品，建造物，埋蔵文化財は，明治時代の「古器旧物保存方」「古社寺保存法」「国宝保存法」「重要美術品等ノ保存ニ関スル法律」により戦前より保護されてきたが，民俗文化財については戦後になって初めて保護されたように，行政側でもその重要性を認識していなかった．

1

民俗文化財は，国民が日常生活の中で生み出し，継承してきた有形・無形の文化伝承であり，地域的に共有されえる特定の形式をもち，それが繰り返し再生されて行くという特性をもつ．そのため，今日伝えられている民俗文化財の中にはそれぞれの地域の伝統文化の基層的なものが残存しているケー
スが多く，地域文化の理解や伝統文化を解す

表１ 国指定文化財件数区分
2013年8月 2010年7月 増減
国宝
1088
1073
15
特別史跡名勝天然記念物
172
174
-2
指定
重要文化財
12922
11669
1253
史跡名勝天然記念物
2952
2706
246
重要有形民俗文化財
213
207
6
重要無形民俗文化財
281
264
17
重要無形文化財
110107
3選定重要伝統的建造物群
1028715
選定保存技術82748
登録
登録有形文化財
9264
8067
1197
合計
27186
24428
2758
（注）なお，本来の文化財でなく記録のみを残す文化財も若干存在する増減率（％）
1.4
-1.1
10.7
9.1
2.9
6.4
2.8
17.2
10.8
14.8
11.3

る上で欠くことのできないものとして位置づけられる．
2004 年の文化財保護法改正により有形登録文化財制度の改正が行われ，建造物以外の有形文化財も登録対象となった．それにも関わらず国（文化庁）でも実態を十分に把握していない．さらに，昨今では，高度経済成長期修了から 40 年程度経て高度経済成長期に消滅した文化財を実際に活用していた人々も亡くなりつつあり，その使用方法が死去とともに不明となることが懸念されている．以上のことから，関東・東海圏に引き続き今回の調査を行った．
現在の国指定文化財の件数は表１の通りである．最初の関東圏調査(2010)当時と比較する上から，2010 年度も併せて記載する．この調査開始以降３年間でどの類型の文化財も増加しているが，「特別史跡名勝天然記念物」のみは，わずかだが減少している．
２．調査の概要
２．１．調査方法・対象と事前調査
まず，有形民俗文化財がどの程度存在するか，全体件数を把握した．その後，その中から，資料的価値の高い文化財を抽出し，当該文化財を所持している団体に対して，詳細な調査票を送付，または実地に訪問調査を行った．これは，関東圏・東海圏調査と比較するため同じ方法を採った．
調査対象とする有形民俗文化財とは，「衣食住・生業・信仰・年中行事等に関する風俗慣習，民俗芸能，民俗技術及びこれらに用いられる衣服・器具・家屋その他の物件で我が国民の生活の推移の理解のため欠くことのできないもの」(文化財保護法第 2 条第 1 項第 3 号)をいう．具体的には，日本人の衣食住，農耕，漁猟などの生産業・生業，人の一生や信仰行事・年中行事などのくらしの中で種々使用された用具類・施設などである．なお，文化財保護法では，国(文部科学大臣)は特に資料価値の高い物を重要文化財に指定するほか，重要文化財ほど資料価値が高くはないが，保存・活用が特に措置される必要があるものを登録有形民俗文化財として指定できる．また，自治体がその条例の範囲内で指定している有形民俗文化財を除いた文化財の中から，国は，我が国生
活文化の特色を示す典型的なもの，歴史的特色，地域的特色，具術的特色，生活様式の特色，職能の様相を示すもの，生活文化との関連を示す重要なものを登録文化財

2

表２－1 事前調査による有形民俗文化財数
所在地
件数(A)
絞り込み(B) B/A(%)
愛知
646
609.3
三重609
183.0
岐阜
664
487.2
合計
1,919
126
6.6
表２－２ 事前調査による有形民俗文化財数
所在地
件数(A) 絞り込み(B)
B/A(%)
岡山
1264334.1広島
212
3315.6山口
140
1611.4香川
1642817.1愛媛
1432920.3
合計
785
149
19.0
(注)山口，愛媛各県は，瀬戸内海に面した自治体のみ対象として掲げてある．

として指定できる．
以上の民俗有形文化財の定義の下，瀬戸内圏の自治体，博物館(美術館あるいは類似施設を含む)に対し，指定・登録されていない有形民俗文化財(むしろ法的保護がされていない段階なので，将来の保護対象物というべきか)の所有の状況を調べた．関東圏(2010)，東海圏(2012)に続いて，瀬戸内海圏を対象としたのは，古来より水運に恵まれかつ経済政治の中心であった京阪神に地理的に近いため，古くから人口密度も高くかつ経済的に開発され高度経済成長期に重工業を中心として発展してきた地域だからである．同地域は，人口移動や阪神・北九州圏といった都市化の影響が相当強く作用する地域に両端を接する地域であり，かつ古来より人的物的流れの中心であった瀬戸内海を囲む文化的・経済的な一体化した地域である．
表 2 に瀬戸内，東海各圏での有形民俗文化財数を記載する．事前調査における文化財数は，山口県がトップであり，東海圏よりは 1 県当たりの文化財数が少なくなっている．やはり，東海圏の「物持ちのよさ」であろうか．なお，各対象の県の対象地域世帯数からみると世帯数当たりではほぼ同程度と思われる．県別の大きい相違は少ない．なお，回収割合は全体で 45.1％であり，関東圏の 51%，東海圏の 48%とほぼ同じである．なお，調査対象文化財は，「登録」，「指定」，「重要」などの法的な保護対象となっていない文化財である．
事前調査時は 2012 年秋に行い，事前調査票配の布先は，県，市町村教育委員会，公私立博物館（美術館），NPO 等の非営利団体である．資料性の高い文化財なら自治体教育委員会，博物館等にはその所在が既知であると思われるので，個人を対象には調査票を配布していない．すなわち，未知の資料性の高い文化財が個人レベルで所持されている可能性も否定できないが，調査の期間・経費と未発見のリスクの可能性を比較して，．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．
当初，今回も個人は対象としなかった（これも関東圏・東海圏と同じ）．しかし，後述するように，「博物館・．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．
美術館」宛の調査から，一部「個人」が管理している文化財で資料的に重要な文化財の情報提供があり，既．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．
述の関東・東海各圏とはことなり，個人所持（当然管理も）の文化財も２次調査では対象とした．
つぎに，収集された 785 件の文化財から，資料性の高いいわば登録文化財に相当すると思量できる対象文化財を以下のような基準で抽出した（絞り込みは，関東圏・東海圏と同じく，国立文化財研究所民俗文化財担当者を中心とした研究者に依頼）．文化財の体系性と網羅性(ある特定の文化財のみが存在しないこと，文化財から生活や職能等が明確に理解できること)，代表性(多く類似文化財が合った場合，その中でももっとも代表できる文化財)，地域性(地域をまたいでいてもよいが，大量生産され地域性の薄い文化財は除く)，時代的歴史的価値が見いだされること，大量生産的商品的とは逆だが，希少性があるもの，以上の観点から絞り込んだ．
絞り込みにより，詳細調査対象件数は約 1/5 程度になったが，採択率は岡山県が他県に比べ高い．一方，山口県は文化財数は多いが，資料性からみた価値ある文化財は少ない．この理由として，山口県は県，博物館・美術館等が事前調査に熱心であり，調査票の回収率も高かったためであろう．
２．２．詳細調査

表3

所管別文化財の種類
文化財の種類

衣食住
生産・生業
交通運輸
社会生活
信仰
民俗芸能・娯楽
冠婚葬祭・産育等
年中行事
合計
上記割合

文化財の管理者
自治体
12
2
4

1812.1%

非営利法人 博物館・美術館
124
45
6
2
14
16126
1
2
79
32
53.0%
21.5%

個人
8
3
12
2
4

20
13.4%

合計

右記割合

2466
5326
22
12
149
100.0%

16.1%
44.3%
3.4%
2.0%
17.4%
14.8%
0.7%
1.3%
100.0%

絞り込んだ資料性の高い文化財について，詳細調査を行った．その内容は，文化財の所管者(管理者)，名称，種別，構成点数，文化財の特徴と概要，所有者，収蔵あるいは展示場所，保存状況，保存の態様，文化財の製作時期と使用時期，文化財の消滅の理由と今後の保存のための課題である．まず，アンケート調査を3行い，その後必要に応じて訪問調査を行った．
調査時期は，2013 年 1 月から３月である．調査票の配布，訪問調査は，先の事前調査から得られた文化財所持者または管理者である．なお，文化財保護法では，所有者より管理者への規制，支援措置が強いので，できるだけ管理者を調査対象とした．
表 3 にその調査結果を示す．管理者の欄をみると，瀬戸内圏では個人による管理が博物館・美術館に比べても多い特徴がある．関東・東海圏では，個人による管理対象は詳細調査対象とはならないくらい資料価値の少ない文化財である．その反面，関東・東海圏では，「博物館・美術館」での管理が行われている．文化財の用途を見てみると，「生産・生業洋具」「衣食住」「祝祭用具等の信仰」「民俗芸能・娯楽」が多く，それらで全体の 90%を占める．以上の用途の文化財が多い傾向は，東海圏とほぼ同じだが，東海圏ではその全体に占める割合が半数を超える程度である．関東圏では，もっとも多かったのは「生産・生業」であり，「奉納用具」「衣食住その他」「農具」「祝祭用具」はきわめて少なかった．
つまり，関東圏では生産等に関連している資本財としての道具は残ったが，精神生活に繋がるような祝祭・奉納，実生活に繋がる日常使用品は，残っていなかったが，瀬戸内・東海圏では精神生活に繋がる文化財も残っている．生産・生業にかかわる資料性の高いものが残されている傾向は，それらの文化財が使用される産業・生業が変化しない限り，また物理的に滅失，変化，崩壊しない限り使用されてきたからだと思える．
「衣食住」にかかわる文化財は，商品性の性格をもち，新しい衣類等が出現すれば捨てられる．また購入意欲，所得等によって，用具の機能とは別に捨てられる可能性が高いという特徴を考えると，瀬戸内圏では身近な民俗文化財を実際に社会生活上利活用している可能性がある．従って，博物館・美術館といった展示・保存する施設での管理でなく，個人による管理が行われているのだろう．以上のことから，瀬戸内圏では日常生活が関東圏ほど変化しづらかったと言えそうである．
次に，製作時期と使用時期の関係をみてみる．表４に民俗文化財の製作時期と最終使用時期とをクロスし
表４

製作時期別使用時期

製作時期

江戸以前

最終使用時期
江戸
明治・大正昭和（戦前）
昭和３０年まで
昭和４０年代

現在

不明

江戸以前

02

江戸

2

1410

明治・大正

合計

5(3.4)
1

13

18

10

1

11

31
11
8

1

12

2

13(14.4)

61(40.9)
13(14.492
23(15.4)
昭和３０年まで
112(13.3)
236(4.0)昭和４０年代17
1
18(20.0)41
16(4.0)不明
27
27(30.0)27
27(18.1)
4(4.4)
10(11.1) 13(14.4) 13(14.4) 20(22.2)
30(33.3) 90(100.0)
合計
2(1.3)
12(8.1)15(10.1) 39(26.2) 37(24.8)
10(6.7)1(0.7)
33(22.1) 149(100.0)（注）上段は東海圏調査で，下段は瀬戸内圏調査である．( )内は，それぞれ縦横欄の合計に対する割合で％昭和（戦前）

152
13
11
1

7(7.8)
21(14.1)て記載してある．これをみると，江戸時代から昭和時代(戦前・戦後を含む．使用期間は最大約 400 年間程度)まで長期間に渡って製作されてきた文化財も 9 件（東海圏では 2 件）あった（表４）．その多く(64%)が，また生産・生活様式が戦後変化してもその影響を受けない「信仰」目的の文化財であった．江戸時代から戦前まで製作された文化財は 11 件あったが，それら長期に渡って使用された文化財のうち，先述の信仰用途を除くと生産・生業用途は 2 件あり，残りは衣食住用途，その他であった．
東海圏においても長期に渡って使用されたのは，生産・生業にかかわる文化財であったが，その機能性が落ちない限りかなり多く残っている．そのことは，身近な生産業・生業の形態が江戸時代より 1970 年代(高度経済成長後期)当たりまで変化しないケースも多かったからと思われる．逆にいうと，高度経済成長後期になって，身近な産業・生業が廃業，変化したものとも思える．

4

表５

文化財の用途別・制作時期
用途種別

区分

衣食住

生産・生業

交通・運輸

社会生活

信仰

民俗芸能・娯楽

0

江戸以前

1江戸
明治・大正
製作時期

昭和（戦前）
昭和３０年まで
昭和４０年代
不明

合計

合計

12915

3230

15
4

3142

3
11

1

33

1

1

1

102

11

1

114
711
12
6

182

1
132

148
1125(19.8) 51(40.5)
24(16.4) 66(45.2)

5(3.4)

2
19(7.1)5(3.4)

4(3.2)
3(2.1)

27(5.6)26(17.8)7(5.6)
2 20(13.7)625(19.8)
9 60(41.1)
626(20.6)
2 23(15.7)
7
23(18.3)
1 5(3.4)
8
18(14.3)
3 6(4.1)
327(21.4)
5 27(18.5)30(23.8)
126(100.0)
22(15.1)
146(100.0)(注)上段は東海圏，下段は瀬戸内圏での実数．( )内は，それぞれの内訳の合計に対する割合で％.表4との合計の差は，「用途別」には不明があるため．
民俗文化財から生活様式に深くかかわっているので，文化財の製作時期をみると製作が修了したことによって，生活様式の変化が読み取れる．そこで表５には，文化財の用途種別の(当初の)製作時期を記載した．
なお，東海圏での件数も併せて比較のため下段に記載する．これをみると瀬戸内・東海圏とも用途別の文化財の割合はほぼ同じ傾向がある．具体的には，「衣食住」「生産・生業」「民俗芸能・娯楽」が多く，「交通・運輸」「社会生活」が少ない．製作時期別でみると瀬戸内圏は，「明治大正期」が多いが，東海圏では「明治・大正」「昭和戦前期」「昭和３０年まで」など時代的に散らばっている．瀬戸内圏・東海圏とも，「信仰」用途の文化財は大正以前の製作が中心であるが，「衣食住」「生産・生業」用途の文化財は，江戸時代から昭和４０年代まで，幅広く製作期間が長期に渡っている．両圏とも，「民俗芸能・娯楽」関係は明治以降の製作である．
「交通・運輸」関係も戦前期で製作が修了している．交通・運輸関係は，科学技術の進展に伴い機械化・高速化・大型化が図られ，従来の江戸時代や明治期の交通手法では対応できないため，製作が戦前で修了しているのだといえる．一方，「衣食住」「生産・生業」関係の文化財は，社会生活や生産形態が大きく変化しない限り，使用可能な道具が多く，高度経済成長期以前まで製作が続けられたのであろう．
クラヴァル(Claval，Paul)は，地域的な空間組織の形成と機能メカニズムを解明するためには，生態学的，経済的，社会的，政治的ばかりでなく，文化的な面からの地域意識と地域的アイデンティティの視点が重要としている．特に，現代は文化の伝達と空間の分節化が議論され，文化の伝達は，近代以前の口承，身振り伝達から，口承，文書伝達へと２極化し，それが文化空間の二重構造を引き起こすという．
すなわち地域的な文化は小規模な単位で伝達され，かれのいうエリート文化はより広い基盤に立って，同一価値基準で伝達される．コミュニケーション技術の進展によって，より地域的な文化は大衆文化の発展に取り代わり，またエリート文化は技術文化の出現を促すという．そして，大衆文化や技術文化は文化的社会や空間を画一化し，そのアンチテーゼとして地域的なアイデンティティの確立運動が起きると考える．さらに，地域の文化が社会的アイデンティティ，集団意識としての形成を促す要因となり，それは，国レベルでのアイデンティティの後退の中で地域的なアイデンティティの復活が図られ，地域イデオロギー，地域への情熱が生ずると指摘している．
また，田中は地域アイデンティティを地域イメージから生ずるものとして，またイメージは地域のもつ実態から生ずるとする．つまり，実態→イメ―ジ→アイデンティティと一連の因果関係があるとする．さらに実態にフィードバックされると考える．つまりイメージを中心におき，そのイメージの構成によってアイデンティティが構成されると考えるのである．その観点からは，地域の実態を示す田中のいう「地域資源」「文化活動」「行政」に今回調査の民俗有形文化財はすべてに関わっている．

5池上は，これら地域の固有価値が地域再生の鍵となるのではないかと述べ，自然の固有性と伝統文化，地域住民の創造性発露による地域活性化策を提言している．さらに，田中は地域の精神を誇りに思いそれを育てていくことは，地域づくりの大きなエネルギーとなり，個性ある人づくり，地域づくりにつながっていると考える．この考えの背景には，地域アイデンティティは他地域のそれと競合・差別化することによって，地域への構成住民がもつ誇り，愛着，コミュニティ意識をもつことが基底にあるからである．
表６

人口の流動比別文化財活用方法（複数回答）
瀬戸内東海
地域活用方法箇所数 流動比（％）の平均 標準偏差 箇所数 流動比（％）の平均 標準偏差5(21.7)
22.36%
18.06 4(20.0)
7.22%
0.79
観光
学校教育
4(17.4)25.05%
18.86 5(25.0)
6.41%
1.154(17.4)
21.90%
20.74 5(25.0)
6.62%
1.35
研究資料
地域ｱｲﾃﾞﾝﾃｨﾃｨ 6(26.1)
17.26%
17.21 4(20.0)
6.80%
1.68
4(17.4)5.70%
1.80
2(10.0)10.45%
4.62
文化イベント合計
23(100)18.76%
17.19 20(100)
7.25%
1.97
全体数
146
126
(注)「箇所数」の( )内は，割合で％人口移動の激しい地域は，地域独自のアイデンティティが確立継承しにくい．そこで，人口移動ととの関連について，ｱﾝｹｰﾄ調査から見てみると，表６の通りである．表６には，有形民俗文化財の活用方法別に活用策に対応した自治体の人口移動状態(2000 年と 1975 年の比較(転出数＋転入数)/1975 年の人口比（文化財所在地の市町村人口）)を瀬戸内・東海圏を比較して記載した．いずれもサンプルが少ないので，結論づけることには慎重さが必要であるが，次の特徴がある．
① 東海圏に比べて，瀬戸内圏の人口流動化率は高い．活用策類型別では，「地域アイデンティティ」活用は，瀬戸内圏は実数と活用策に全体に占める割合が大きい．
② 東海圏は，「研究資料」「学校教育」活用策が実数，割合とも大きい．
③ 人口移動率との関係では，瀬戸内圏では「文化イベント」活用が，東海圏と逆に，人口流動率が小さい自治体で行われている．
地域・対象数限定という条件付きながら大胆に述べると，今回の有形民俗文化財の調査結果からそれを活用することで地域アイデンティティの確立をめざし，地域社会の再構築への道筋が見えてきた．本研究の対象地域を拡大するとともに，地域社会の状況(社会指標との関連とか)詳細な分析を行って，有形民俗文化財を活用した地域アイデンティティの確立方策を考えたい．

6