未来インフラシリーズ

販売用資料
2021. 1

未来インフラは、おかげさまで■本資料において「未来インフラシリーズ」とはパインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（愛称：未来インフラ）、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞（愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞）、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）（愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型））を指しており、本資料は各ファンドをご理解いただくために作成したものです。このため、各ファンドの商品性、リスク、お申込みメモなどについては投資信託説明書（交付目論見書）をご確認いただく必要があります。

加速度的に必要性が増すテクノロジー・インフラ

ごあいさつ
未来インフラ（以下、当ファンドという場合があります）は、2018年1月10日の設定から3年を迎えることができました。日頃より当ファンドをご愛顧いただきまして、厚く御礼申し上げます。

1位（256本中）4位（264本中）2021年1月8日現在(円ベース)

未来インフラシリーズのパフォーマンス

過去1年 (2020年1月10日～2021年1月8日)
過去2年 (2019年1月10日～2021年1月8日）
過去3年 (2018年1月10日～2021年1月8日）

1位（249本中）38.2%

1位（264本中）未来インフラオンライン学習未来インフラ※（3ヵ月決算型）

未来インフラ※＜為替ヘッジあり＞-2.8%-12.3%
海外REITファンド平均（ご参考）
先進国株式指数

データセンター通信タワー

eコマース関連施設

世界で約35億人いるSNSユーザーや、ネット動画等を支えるインフラ

5G、遠隔医療、オンライン学習、自動運転の位置情報等を支えるインフラ

世界で約28億人いるeコマース
ユーザーを支えるインフラ

今後の見通し短期でも中期でもREITをけん引し、株に勝る上昇を誇るテクノロジー・インフラ
米国REITセクターにおいても、勝ち組と負け組が明確に分かれる結果に進化し続ける技術革新を追い風に、テクノロジー・インフラ需要は躍進 2021年の経済の見通しは、ワクチンの供給動向と足元の景気刺激策が鍵

2020年のリターン

テクノロジー・インフラ・セクター（期間：2019年12月末～2020年12月末、米ドルベース）

21%

18%

12%

10%

7%

-8%

-10%

個人
倉庫

物流施設
（eコマース）

森林

通信タワー

特殊用途施設

ヘルスケア

住宅

オフィス

-22%

-24%

-25%

複合施設

ホテル・リゾート

商業施設

米国
株式

過去5年のリターン

テクノロジー・インフラ・セクター
156%
143%
143%

（期間：2015年12月末～2020年12月末、米ドルベース）

41%

34%

26%

26%

9%

データセンター通信タワー

特殊用途施設

森林

住宅

ヘルスケア

個人
倉庫

オフィス

世界のデータ生成量
149

3%
-6%

物流施設
（eコマース）当ファンドの投資環境を支える、無線通信需要の飛躍的な増加、情報量の爆発的な増加、店頭取引からeコマースへの構造変化など、長期的に見て普遍的なテクノロジー・トレンドは経済状況にかかわらず、決して崩れることはないと考えています。
2020年のように、マクロ経済の成長が鈍化すると、テクノロジー・セクターの成長も鈍化することが予想されますが、テクノロジー・セクターは相対的に良好な成長を維持すると考えられます。また、マクロ経済が回復する際には、成長のエンジンとしてその回復をけん引すると考えられるため、中長期的な見通しはポジティブに見ています。
出所：運用担当者（センタースクエア）のコメントを基に作成

103%
48%

ワクチンの効果に懐疑的な見方も一部あり、ワクチン接種が世界中に広く行き渡るまでには、相当な時間を要すると見ています。短期的にはパンデミックが世界経済の足枷となります。現在の財政・金融刺激策が景気を支えるものと考えますが、それが十分かどうかは注視していかなければなりません。新型コロナウィルスの感染拡大を背景に更なる行動制限等が導入される場合は、追加の景気刺激策が必要になると考えます。

 テクノロジーは、これまでも、そしてこれからも世界のマクロ経済が成長する主要なエンジン

-11%
-18%

データ
センター

インターネット・ショッピング

10.6%

3.4%

出所：QUICK、ブルームバーグ、パフォーマンスのランキングは、国内公募投資信託のうち、QUICK投信分類_大分類における「海外REIT」に分類されるファンドで評価。外貨建指数（米ドル建）は前営業日の終値に当日の為替レートを用いて円換算しています。米ドル（対円）の為替レートは、三菱UFJ銀行の対顧客外国為替相場仲値を使用しています。※未来インフラ(3ヵ月決算型)および未来インフラ<為替ヘッジあり>は2020年1月10日設定。

13%

遠隔医療

23.4%

7.0%

2.3%

2.2%

テレワーク/
オンライン会議

39.4%

3位（264本中）32.3%

インターネット動画

ホテル・リゾート

複合施設

ZB

-24%
商業施設

米国
株式

5Gによる情報量の爆発的な伸びも2024年（予測）2017年

世界のeコマース市場規模
6.5 兆ドル

4.8 ZB2.4 兆ドル

1.5ZB

26ZB
2017年

出所：ブルームバーグ、セクターはNAREITの分類に基づいています。

世界のデータ通信量

2022年（予測）2017年

出所：statista、Cisco ※1ZB = 1兆GB、データ生成量：データが生成される量、データ通信量：通信を行う際に発生するデータ量

上記の図はイメージです。当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性についてはパインブリッジ・インベストメンツが保証するものではありません。当資料の留意事項については裏面をご覧下さい。
上記は、過去の実績および現時点における推測であり、当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

2023年（予測）未来インフラシリーズ

販売用資料
2021. 1

未来インフラは、おかげさまで

これまでの投資環境の振り返り

未来インフラシリーズの基準価額および純資産総額の推移（2019年12月30日時点）

期間：2018年1月10日～2021年1月8日（日次）

様々な逆風を乗り越え、良好なパフォーマンスを達成
当ファンドは設定来、３つの局面に分けられます。そしてその局面ごとの逆風を乗り越えながらも良好なパフォーマンスを達成してまいりました。
３つの局面とは、①設定年である2018年の米国好景気に伴う米国金利上昇局面、②2019年の主に米中貿易摩擦の激化に伴うリスクオフ局面、そして③2020年の新型コロナウィルスのパンデミックです。これらの逆風を乗り越えられた最大の要因としては、やはり当ファンドが投資対象としているテクノロジー・インフラ関連セクターの成長性の高さとそれらの銘柄群への集中投資が挙げられます。
21世紀は第４次産業革命の変遷期と言われ、AI（人工知能）やIoT（モノのインターネット）が身近なものとなりつつあります。その為、各企業にとってもテクノロジー投資は、競争力向上に向けた企業戦略上、必要不可欠な投資となっており、扱うデータ量は年を追う毎に増大基調にあります。したがってクラウド・５G・eコマースに向けたテクノロジー・インフラを担うREITや企業が、当ファンドの設定来でも恩恵を享受してきました。したがって成長性が高いセクターであるが故に、通常であれば①のように金利上昇がネガティブ視される局面や、②のようにリスクオフとなる景気後退局面にあっても、投資対象として銘柄選別されやすいと考えられます。さらに③の新型コロナウィルスのパンデミックにおいては、在宅ワークの積極推進によって起こった生活スタイルや働き方の変化が、この成長速度を一層速めることとなりました。加えてFRB（米連邦制度理事会）の積極的な金融緩和政策も追い風となりました。
【本資料で使用している指数について】
先進国株式指数：MSCIワールド指数、米国株式指数：S&500種指数、米国REIT指数：FTSE NAREITオール・エクイティ・リート指数。指数は全て米ドル建て、トータルリターン。

（億円）

（円）

18,00016,000米国金利上昇局面

500

コロナ・ショック400

12,000300

10,000200
2020年1月10日
設定

8,000100

未来インフラシリーズ合計純資産総額（右軸）6,00002018年1月

2018年7月

2019年1月

2019年7月

2020年1月

2020年7月＊未来インフラ、未来インフラ＜為替ヘッジあり＞は過去に分配金をお支払いしていないため、基準価額を使用しています。未来インフラ（3ヵ月決算型）は過去に分配金をお支払いしたため、分配金込み基準価額を使用しています。「基準価額」は信託報酬（年1.58%+消費税）控除後のものです。「分配金込み基準価額」は過去に支払った分配金を分配日に再投資したと仮定して計算していますので、実際の基準価額とは異なります。なお、再投資する際に税金は考慮しておりません。

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは「未来インフラシリーズ」は、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。
販売会社名
したがって、「未来インフラシリーズ」は預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、 「未来インフラシリーズ」の内容・リスクを十分ご理解のうえ、お申込みください。 「未来インフラシリーズ」が有する主なリスク要因は、以下の通りです。価格変動リスク、為替変動リス
株式会社愛知銀行
登録金融機関ク、信用リスク、流動性リスク、REIT固有の投資リスク、特定の業種・テーマへの集中投資リスクです。詳しくは投資信託説明書（交付目論見株式会社池田泉州銀行登録金融機関書）をご覧ください。基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
◆投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。◆投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◆投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◆投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。◆証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。◆投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

米中貿易摩擦激化局面

14,000

投資リスク

投資信託に関する留意点

600

未来インフラ基準価額（左軸）
未来インフラ＜為替ヘッジあり＞基準価額（左軸）
未来インフラ（3ヵ月決算型）分配金込み基準価額（左軸）

登録番号
東海財務局長(登金)第12号

取扱ファンド一般社団 一般社団 一般社団
日本法人日本 法人金融 法人第二種
未来インフラ 未来インフラ
証券業
投資顧問 先物取引 金融商品 未来インフラ <為替ヘッジ (3ヵ月決算協会業協会
業協会 取引業協会あり>型)○○

近畿財務局長(登金)第6号○

エース証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第6号○○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第65号○

株式会社滋賀銀行

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第11号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長(金商)第21号

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十六TT証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第188号

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ファンドの費用

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第114号○○○【購入時手数料】購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.85％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。 【信託財産留保額】ありません。【運用管理費用（信託報酬）】信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。【その他の費用・手数料】有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料（国内において発生するものに限

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第17号

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中銀証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長(金商)第6号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第121号

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西日本シティTT証券株式会社 金融商品取引業者 福岡財務支局長(金商)第75号
広島信用金庫 広島信用金庫は信金中央 登録金融機関
中国財務局長(登金)第44号

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八十二証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第21号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第134号○○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第152号○○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第5号○○○○(委託金融商品取引業者三菱ＵＦＪモルガン・スタ 登録金融機関
ンレー証券株式会社) (インターネットトレードのみ)

関東財務局長(登金)第5号

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○○○○

ります。）には消費税等相当額が含まれます。※費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。※手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。※詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）などでご確認いただけます。

委託会社、その他の関係法人
委託会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

受託会社

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

販売会社

委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関

投資顧問会社

センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売用資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを行う場合には投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。■当資料に記述されている見解や意見は作成時の当社の見解であり、事前の予告無しに変更される事があります。

金庫の取次販売会社です（インターネットバンキング専用)

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

三菱ＵＦＪモルガン・
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号
スタンレー証券株式会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社 登録金融機関
関東財務局長(登金)第33号
楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号

当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性についてはパインブリッジ・インベストメンツが保証するものではありません。上記は、過去の実績であり、当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

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