2021 年度修士論文要旨

⽼年期の幻覚妄想――その臨床概念と現代における位置づけ――
8C20101 ⼩笠原 梨湖(指導教員

⼩久保 ⾹江)⽼年期には，さまざまな幻覚妄想が認められることが少なくない。⾼齢者では，意識障害や認知症が明らかでないが，幻覚妄想が前景に⾒られる病態がしばしば認められ，さまざまな名称で呼ばれてきた (古野・濱⽥，2006)。この⽼年期に⾒られる幻覚妄想の臨床類型や診断体系について理解し，その病態を適切に捉えることは，治療などにおいて有⽤であると考えられる (上⽥, 2011)。⾼齢者の幻覚妄想状態の理解を深めるため，現代の操作的診断基
準のみならず，過去の精神症候学的知⾒を参照することが有⽤であると考えた。
本研究では，⽼年期に出現する意識障害や認知症の存在が明らかでない幻覚妄想について，その精神症候学的知⾒を概観し，今⽇の診断基準においてどのような精神障害に分類されうるかについて，その概念の変遷を整理した。また，若⼲ではあるが，各症候群の薬物療法と幻覚妄想状態の⼼理社会的治療について概観した。
結果，DSM や ICD のような現在広く使⽤されている操作的診断基準では，⽼年期特有の症状や幻覚妄想の内容について考慮されることが少なく，古典的には含まれていた要素が⾒逃されやすくなっていることが明らかとなった。また，⽼年期に出現する幻覚妄想について概観した結果，共通する要因として，⼥性に多いということと社会的孤⽴が明らかとなったことから，⽼年期の幻覚妄想の発症因⼦として社会的孤⽴と⼥性ホルモンが幻覚妄想に影響を与える可能性が⽰唆された。さらに，⽼年期の幻覚妄想には，認知症の前駆症状や認知症への移⾏が⼀部にあることが明らかとなった。
現在使⽤されている操作的診断基準では，⽼年期特有の症状や幻覚妄想の内容について考慮されることが少なく，古典的には含まれていた要素が⾒逃されやすくなっていると考えられる。⽼年期の幻覚妄想の背景には，患者の性格や環境など⼼理社会的要因と⾝体疾患や⽼化など⽣物学的要因などそれぞれの状況など複合的な要因を考慮し，患者の幻覚妄想という病態を⾒ることが重要ではないかと考えられた。このような，⽼年期特有の⾝体的⼼
理的な状況を考慮し，治療につなげることが重要であると思われる。古典的分類である臨床類型を参考にすることは，患者個⼈の状態を多⾯的に判断することにつながり，治療法の判断やサポートを⾏う上で有⽤であると考えられた。

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第4巻

第2号

Asexual の⼼理的負担
̶̶インタビューを通しての考察̶̶
指導教員

⽯崎 淳⼀

8C20102

⻲井 愛姫

近年, 性の多様性やセクシュアル・マイノリティへの関⼼が⾼まっている。⽇本ではLGBT に⽐べて, その他のセクシュアリティに関する研究が少ない⼀⽅で, 他者に性的魅⼒を感じないセクシュアリティ (Asexual) が存在することが明らかになってきている。
本研究では, Asexual について, 先⾏研究から⾝体的, ⼼理的疾患との関係についてまと
め,さらに, Asexual Spectrum に該当する⽅々にインタビュー調査を⾏い, セクシュアリティ
の幅や個⼈の⼼理的な負担を明らかにすることを⽬的とした。
本研究では, セクシュアリティに明確な定義が存在しないため, Asexual を「他者に対して性的魅⼒を感じない⼈」と定義し, また, Asexual に近いセクシュアリティとして Gray(a)sexual や, Demisexual などの他者に性的魅⼒を感じにくいセクシュアリティについても調査対象に含めることとした。
本研究では, セクシュアリティを⾃認する前後での⼼の変化やセクシュアリティの悩み，
カミングアウトについて 1 時間から 1 時間 30 分の半構造化⾯接を⾏った。インタビュー
内容を, KJ 法を⽤いて分析した結果, Asexual という⾔葉の概念について, Asexual を⾃覚している⼈の中でも意⾒が異なる場合があり, それぞれが⾃分の考えを強く持っている印象を受けた。⼀⽅で, 周囲の⼈に相談やカミングアウトをした際, また, セクシュアル・マイ
ノリティのコミュニティに参加した際などに, ⾃分の感覚を否定されるのではないかと不安に感じており, それが⼼理的な負担となっているのではないかと考えた。セクシュアリ
ティについては他者に相談しづらく, また, セクシュアル・マイノリティのコミュニティがあることを知らない場合やコミュニティを知っていたとしても近くにない場合, 近くに存在していても⾃分のセクシュアリティに⾃信がないために参加できない場合などがある
ため, セクシュアリティについての正しい情報や, 交流会やセクシュアル・マイノリティのコミュニティなどで当事者の⽅と話すことができるような環境を提供することが重要となるのではないかと考えた。

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社会変化と不登校現象との関連
8C20103 佐藤 早瑛 (指導教員 ⼩⼭ 正)

⽂部科学省 (2020) によると, 2019 年度の⼩, 中学校の不登校児童⽣徒数は 18 万 1272⼈であり, 過去最多を更新した。⾼⽊ (2010) は, 戦後の⾼度経済成⻑などを含む急激な社
会構造の変化と, それに伴う家族構造の激変が不登校の増加に関係していることを指摘している。しかし, 不登校が我が国において問題になり始めて, 今⽇に⾄るまで, ⾼度経済成⻑など社会における変化と不登校との関連についての検討は少ない。
本研究では, 社会の変化に伴う家族や教育の変化と, 不登校現象との関連について, 社会
変化や不登校事象が記述された⽂献・資料を収集し, ⽂献的考察により明らかにすることを⽬的とする。対象とした期間は, 不登校児童⽣徒数の調査が始まった 1966 年〜2019 年 までとした。そして, 不登校児童⽣徒数の増減に合わせて 5 つの時期 (横ばい期 1, 増加期 1,
増加期 2, 横ばい期 2, 増加期 3) に分け, 不登校現象と, 社会の変化とそれに伴う家族や教育の変化との関連について検討した。
調査の結果, 1966 年〜2019 年における主な不登校現象と, 社会の変化とそれに伴う家族や教育の変化が明らかになった。横ばい期 1 (1966 年〜1974 年) は, 1950 年代半ばから始まった⾼度経済成⻑によって, 社会・家族・教育において様々な変化が⽣じた。1950 年代
半ばごろから不登校が確認され始め, 1966 年度から⽂部省の不登校調査が開始された。増加期 1 (1975 年〜1990 年) には, 安定成⻑期やバブル景気に移⾏し, 教育における問題の増加や不登校児童⽣徒数の増加, 不登校の⾒⽅の転換, フリーススクールの創設などが⾒られた。増加期 2 (1991 年〜2001 年) には, バブル崩壊による景気・雇⽤の悪化が⾒られ,不登校現象では, 不登校児童⽣徒数の急増や, 学校外通所の出席扱い, 登校拒否から不登校へ名称変更などが⾒られた。横ばい期 2 (2002 年〜2012 年) には, 景気の低迷が続き, リー
マンショックと東⽇本⼤震災が⽣じた。不登校児童⽣徒数は横ばいであり, 介⼊する姿勢が重視された。増加期 3 (2003 年〜2019 年) には, 景気低迷は続くが雇⽤情勢は回復した。不登校児童⽣徒数は急増し, 学校外の教育機関の確保と休養の必要性が強調された。
以上の結果から, ⾼度経済成⻑期や安定成⻑期, バブル景気, バブル崩壊などの⼤きな経
済・社会変化と不登校児童⽣徒数との間には⼀定の関連があることが明らかとなった。このことから, 不登校現象の背景には, 家族問題や教育問題のみではなく, 社会の変化という⼤きな現象が存在していることが分かった。

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神戸学院大学心理学研究 2022 年

第4巻

第2号

クリティカルシンキング志向性および確証バイアスがうわさの伝播に及ぼす影響―不安要因と信憑性要因を考慮した検討―
8C20104 清⽔ 友梨⾹
（指導教員

⽑ 新華）

本研究の⽬的は，うわさの伝播に及ぼす要因を明らかにすることである。Twitter での情報拡散および共有⾏動に焦点を当て，確証バイアスとクリティカルシンキング志向性との関連と，社会的不安の強い状態での確証バイアスの受けやすさを検証する。先⾏研究を踏まえて，仮説は①不安の⾼い状況では，クリティカルシンキング志向性の低さが確証バイアス
を⾼め，うわさの伝播につながる，②信憑性の低い状況では，クリティカルシンキング志向
性が⾼いほど確証バイアスが低くなり，うわさの伝播につながらない，の 2 点とした。
本研究は，⼤学⽣および⼤学院⽣に，社会的クリティカルシンキング志向性尺度，4 枚カード問題を⽤いた質問紙調査と，不安の⾼低と信憑性の⾼低で 4 種類に分類したシナリオ
実験を⾏った。最終的な分析対象者は 130 名 (男性 69 名，⼥性 59 名，その他 2 名，M =19.37 歳，SD = 1.05) であった。仮説の検討は SEM 分析を⽤いた。不安と信憑性の⾼低それぞれにおいて，情報拡散⾏動 (リツイート) および共感⾏動 (いいね) の可能性を検討した結果，どの群においても「確証バイアスの⾼さ」と「クリティカルシンキング志向性」には有意なパスは⽰されなかった。確証バイアスの⾼さと拡散・共感⾏動との関連については，
情報の不安の⾼低に関わらず，確証バイアスの⾼さが拡散⾏動を⾼めるが，共感⾏動にはつながらないことが⽰唆された。したがって，仮説１は⽀持されなかった。また，情報の信憑性の⾼低に関わらず，確証バイアスが⾼くても共感を⽰さなかったが，信憑性が低い情報に限り，確証バイアスの⾼さが拡散⾏動を⾼めるということが⽰唆された。しかし，確証バイ
アスとクリティカルシンキング志向性の関連がみられず，部分的な検証に留まった。
これらの結果から，不安が⾼い状況では，正常な判断が鈍り，客観的に情報を取捨選択できず，情報拡散につながると推測される。⼀⽅，信憑性が⾼い情報では，確証バイアスの⾼さに左右されず，情報拡散⾏動はとらず，信憑性が低い情報では，確証バイアスが⾼い⼈ほど，情報に真実を⾒出そうとし，拡散につながると推測される。
新型コロナウイルス感染症の流⾏に伴い，不安の強い状況での SNS による誤情報の拡散が顕著であった。意図に関わらず誤情報を発信，拡散することを防ぐうえで個⼈の認知を知ることは有⽤である。今後は，不安の操作や個⼈の不安の度合いの調査が課題となる。

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2 型糖尿病患者のセルフケアの促進要因・阻害要因の検討
8C20105下野（指導教員 山本和花恭子）

2 型糖尿病はその発症や経過に生活習慣が大きく関与し，食事療法や運動療法をはじめとするセルフケア行動が，治療経過や生活の質を大きく左右する。本研究は，2 型糖尿病患者のセルフケア行動の促進要因と阻害要因を明らかにする目的で行った。本研究のセルフケ
ア行動の定義は，食事療法，運動療法，薬物療法を中心とした自らが行う糖尿病の療養・健康管理のためのものである。
はじめに糖尿病の特徴や診断・治療についてまとめ，つづいてセルフケア行動の促進要因と阻害要因に関する文献研究をおこなった。先行研究を Google scalar で検索したところ，約410 件の論文がヒットし，そのうち本研究の目的と合致または類似する内容の論文を集め，5 件を検討対象とした。その結果，セルフケアの促進要因は「糖尿病と向き合うこと」や「支援環境を形成すること」，「自己効力感を高めること」，「炭水化物を食べ過ぎない工夫」であった。一方，セルフケアの阻害要因は「糖尿病と向き合えないこと」や「支援環境が広がらないこと」，「制約による負担」，「炭水化物に関する知識のあいまいさ」などであった。これらのことから，セルフケア行動を促進する要因と阻害する要因は表裏一体であり，促進要因
がいつでも阻害要因に変化する可能性があると考えられる。
以上のことから，セルフケアを長期にわたって継続するには，患者自身が糖尿病と向き合
うこと，セルフケア行動に対する自己効力感を高めること，支援環境を形成することが重要になると考えられる。そのためには，2 型糖尿病患者に正しい知識を継続的に学んでもらう場が必要であると考えられる。セルフケア行動において成功体験を積み重ねることで取り組んだ効果を実感し，糖尿病への自己効力感を高めると考えられる。
また，医療者は患者への説明を発症時に行うだけでなく，治療を継続していくにあたっての不安や不満を聞き取り適宜治療への不安を取り去ることが必要であると考えられる。
また，患者はセルフケア行動を試みようとしているにもかかわらず，医療者の認識とはずれていることも明らかになった。医療者だけなく，周囲の人の支援が得られていないと感じている患者は少なくない。心理師が周囲の人の協力を得るためにできることは，糖尿病について知ってもらう機会を設けること，家族にも面接の機会を設けることや食事療法・運動療法の体験の機会を設けることであると考えられる。

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第4巻

第2号

いじめ予防を目的とした感情理解を促す心理教育が小学生の共感性に及ぼす効果
8C20106
（指導教員

夏目 瑞希

道城 裕貴）

現代において，いじめは重要な社会問題である。国もいじめに対する問題意識を強く持っているということが窺われており，いじめの内容が，より残酷なものになると考えられる中学生になる前に，いじめ予防的介入をする必要があると思われる。従来のいじめに関する心理教育では，いじめに関する知識を与えたり，SST を実施したりすることが多かったが，渡辺・原田・齋藤（2009）の指摘から，いじめ行為は否定しながらも，ネガティブな感情を否定することなく，理解し，受け止めるといった，共感性を高めるための他者，自身の感情理解に焦点を当てた心理教育の重要性が考えられた。
そこで研究 1 では，共感性を心理教育の効果指標とすることの妥当性について明らかにするため，小学校高学年 116 名に対して質問紙調査を実施し，共感性（村上・西村・櫻井，
2014）と，自尊感情（東京都教員研修センター，2010）・社会的スキル（嶋田・戸ヶ崎・岡安・坂野，1996）
・ストレス対処方略（山野・高平，2013）
・コミュニケーションスキル（東海林・安達・高橋・三船，2012）との関連について検討した。その結果，共感性が高いほど適応的な特性・スキルがいずれも高くなること，不適応的な特性・スキルがいずれも低くなることが明らかになり，心理教育の効果指標として適切であることが示唆された。
研究 2 では，共感性を効果指標とした，感情理解に焦点を当てた心理教育を，小学校 5 年
生 48 名に対して 1 回実施した。事前調査は心理教育実施の 1 週間前に，事後調査は心理教
育実施直後に，共感性（村上・西村・櫻井，2014）を含む質問紙調査を行った。心理教育の内容は，著者が，約半年間の公認心理師養成課程の学外実習を通して，直接児童らと関わる中で把握したニーズや，教職員と 3 回協議した内容をもとに決定した。その結果，本研究の心理教育は，一部の対象児童らにとって効果があったということが示された。具体的には，共感性の「他者感情への敏感性」「他者のポジティブな感情への共有・好感」低群に対しては，一部の共感性の向上が認められ，共感性の「他者感情への敏感性」「他者のポジティブな感情への共有・好感」高群に対しては，一部の共感性を低下させることが示唆された。効果は一部においてのみ認められているため，心理教育の内容や実施方法，研究デザインなどを見直す必要があるだろう。一方，学校関係者や，児童らに対する調査から妥当性の確認がされ，対象児童らに適合した心理教育を作成することができた。

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若年社員と中堅社員の電子メールにおけるコミュニケーション・マナーのズレが職場のメンタルヘルスに及ぼす影響
8C20107
指導教員

成井 里緒

村井 佳比子

本研究は，企業における若年社員と中堅社員の電子メールによるコミュニケーションのマナーに関する考え方や捉え方について調べ，その違いを検討することで，社内のコミュニ
ケーションを円滑なものにする手がかりを得ることを目的とした。仮説は，「若年社員と中堅社員の電子メールのマナーにはズレがあり，このズレは職場でのコミュニケーションの一端を示すと考えられることから，上司もしくは部下との電子メールのマナーのズレが大きい場合，心身のストレスが大きくなる」である。企業（中小企業を除く）に正社員として勤務する者 680 名（入社 2-3 年目の上司のいる若年社員 367 名，勤続年数 10 年以上で 30 代
から 40 代の部下のいる中堅社員 313 名）を対象としてオンラインによる調査を行った。
検討の結果，電子メールのメリット・デメリットに対する捉え方については，若年社員と中堅社員に大きな違いはなかった。一方で，中堅社員においては，自分の電子メールのマナーが適切でなく，部下のマナーも適切ではないと評価している場合，および，自分の電子メールが正確ではなく，部下のメールが正確であると評価している場合にストレスが高くなる傾向があることが示された。つまり，中堅社員は，自分自身の電子メールのマナーを低く評価していると，ストレスが高くなるということであり，仮説は一部支持されたといえる。
多くの社員が電子メールに関する講習を受けたことがないと回答しており，自分なりのマ
ナーでやり取りをしている可能性がある。自由記述からは，お互いに手探りで良好な関係を築こうとしていることがうかがえるが，それがかえって距離感を掴みにくくしていることが示唆された。
電子メールを用いる場面が増えた現代社会において，電子メールのコミュニケーションにズレが生じた状態が維持されていると問題になる可能性がある。若年社員と中堅社員の電子メールに対する捉え方や考え方の違いを解消するために，ビジネス場面での電子メー
ルに関する授業や研修等を行うことが必要になると思われる。しかし，本研究の限界として，個人が抱える問題については触れることができず，どのような経過によって問題が生じているかについては明らかにできていない。そのため，今後の課題として，若年社員と中堅社
員それぞれにインタビュー調査を行い，より質的なテータを収集し分析することを挙げる。

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神戸学院大学心理学研究 2022 年

第4巻

成⼈期の夢とエリクソンの発達段階との関連

第2号―事例からの検討―
8C20108 ⻄川 絵⾥
指導教員

⼩⼭ 正

「夢は無意識への王道である」という Freud (1900) の⾔葉にあるように, 夢は臨床場⾯
で⼼の奥に隠された無意識を⾒つける⼿がかりとされ, 諸学派で夢を扱う分析が⾏われた(粉川, 2017)。また, ⼼理療法場⾯以外でも, 夢の⾃⼰分析は, 無意識を意識化し, 内省を促すなど, ⾃⼰理解の⼿がかりになると考えられる (岡本・⽯⽥, 2012)。
数多くの夢研究の中で, 鑪・平野 (1985) は, 世代によって夢主題が異なり, 夢主題には
Erikson (1950) の提唱する発達課題が影響を及ぼすと述べた。
本研究は, 成⼈期の発達課題である⽣殖性や, 未解決だと考えられる発達課題の夢への現れ⽅, 向き合い⽅を夢の中の⾔動から明らかにする事を⽬的とする。また, 研究協⼒者の語りから, 個⼈の⽣育歴や経験が夢に与える影響を事例検討し, さらに,

反復夢が表す夢

主題を Erikson (1950) の発達段階と関連づけて検討することを⽬的とする。
現在も反復夢を⾒ている成⼈期の男⼥ 3 名に, 夢とその内容に関する質問項⽬について 1
か⽉間記録してもらい, その後, 乳児期から成⼈期に関する質問項⽬に沿って, 半構造化⾯
接を 2 回⾏った。また, エリクソン⼼理社会的段階⽬録検査 (EPSI: Erikson Psychosocial
Stage Inventory, 中⻄・佐⽅, 2001) を⽤いて発達課題の達成度を測定評価した。
成⼈期の夢と発達課題との関連について, 夢に現れている事例もあれば, そうでない事例もあった。また, 発達課題が夢の主題だけでなく, 登場⼈物の数, 夢に伴う感情の有無など, 夢全体の特徴として現れている事例もあった。夢と⽣育歴や経験との関連について,EPSI で測定した発達課題の達成度が⾼いほど, 経験を肯定的にとらえ, 夢にも⾏動や感情がはっきり現れていた。さらに, インタビューでの語りから, ⽇常⽣活での発達課題との関
わりの深さや重要度, 経験の意味付け⽅により, 夢に与える影響は異なると考えられる。また, 反復夢の内容は 3 事例とも⾮現実的であり, 学童期の挫折が現れていた。発達課題の達成度が⾼いほど, 夢には⾃主的な⾏動が現れ, 達成度と夢の中の⾏動には関連が⾒られた。
夢に全てが現れるわけではなく, 夢から全てが分かるわけではない。しかし, 夢から与えられるメッセージに対して⾃分⾃⾝と向き合えると, 夢を⾒ることは, ⾃⼰理解につながる
能動的な⾏為であることが分かる。そして夢の中で何度も⾃分⾃⾝に向き合う結果, 夢に現れる発達課題を達成する⼿がかりを得られるのではないかと考えられる。

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日常的フォーカシング態度と主張性及びバーンアウト，ワーク・エンゲイジメントとの関連――仕事の要求度・資源モデルに基づいた検討――
8C20109

野﨑 光紀

(指導教員

土井 晶子)

本研究では，仕事の要求度・資源モデル (JD-R モデル) に基づいて，日常的フォーカシン
グ態度と主張性，バーンアウト，ワーク・エンゲイジメントとの関連について検討した。JDR モデルにおける個人資源の位置づけに関する新たな知見を得ること，加えて園田 (2001)の示唆した主張性とフォーカシング態度との関連を明らかすることを目的とした。
仕事の要求度がバーンアウトを促進させ，同時に個人資源である日常的フォーカシング
態度が，同じく個人資源である主張性を向上させ，バーンアウトを軽減しワーク・エンゲイジメントを向上させる，という仮説モデルを設定した。
現在就労している成人 (20 代～60 代) 359 名 (男性 134 名，女性 222 名，未回答 3 名，
39.91±10.00 歳) を分析対象者とし，「自分自身や仕事との関わり方」に関する質問紙を用いた，Web による自己回答式の調査を実施した。仮説モデルの検証には共分散構造分析を用いた。
分析の結果，個人資源間においては「自己感覚表現」と他の下位尺度との相関の低さがみられたものの，日常的フォーカシング態度から主張性へ正の係数 (β= .83，p < .01)，主張性を介してバーンアウトへは負の係数 (β= -.38，p < .01)，ワーク・エンゲイジメントへ
は正の係数 (β = .31，p < .01) が示された。このことから，本研究にて設定した仮説は概ね支持されたといえる。
日常的フォーカシング態度によって，ネガティブな内的事象を受け止め，巻き込まれにく
くなることが可能となるため，ネガティブな感情からの影響が減少しバーンアウトが軽減されることが示唆された。一方で主張性は，互いを尊重・信頼して意見を出し合える環境を生み出すことで，バーンアウトを軽減させ，ワーク・エンゲイジメントを向上させうることが示唆された。また，園田 (2001) の示唆した主張性とフォーカシング態度との関連については，自分の気持ちに丁寧に向き合い，自分がどう感じているのか認識するという点は共通しているが，自分の気持ちだけでなく，相手の状況をも考慮して言語化を行うことを重視するのが主張性で，あくまでも自分の感じや気持ちを正確に象徴化し，言語化することを重視するのがフォーカシング的態度であるという相違点も示唆された。

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神戸学院大学心理学研究 2022 年

第4巻

第2号

不安と抑うつがコラージュ作品に与える影響
8C20110 藤井 沙央理（指導教員 土井 晶子）

本研究は，未だ明確でない点が多いコラージュの解釈について，不安と抑うつに注目し，コラージュ表現での時間軸の視点から検討することを目的とした。森谷（2012）はコラージ
ュ作品をアセスメントに用いる場合，量（切片の枚数，面積，制作時間，重ね貼りの枚数等）に注目すると述べており，先行研究でも，量に注目した検討がなされている。しかし，量以外の判断軸について検討した研究が見当たらない。そこで本研究では，判断軸の一つである
時間軸と，時間情報の処理におけるバイアス等が深く関与している抑うつ・不安に注目し，①抑うつが高い研究協力者はインタビューにおいて過去のエピソードについて言及する傾向がある，②不安が高い研究協力者は未来のエピソードについて言及する傾向がある，の 2つを検討した。また，切片の数，重ね貼りの出現頻度等と抑うつ・不安の関係についても考察した。近畿圏に在住する大学生 2 名，大学院生 4 人の計 6 名（女性 6 名，平均年齢 25.3
歳，SD=6.5）を調査対象者とし，抑うつと特性不安の質問紙調査への回答，コラージュ制作の実施，完成したコラージュ作品に関する半構造化インタビューへの回答を求めた。インタ
ビュー終了後，切片数，重ね貼り，内容，インタビューで語られたコラージュの時間軸（過去，現在，未来）を分析・検討を行った。さらに，インタビューでやりとりした中で新たに自分自身や作品について気づきが生じた対象者が多かったため，その内容についても検討することにした。
結果は，抑うつ・不安と切片数の関連について，統計分析は行わなかったため今回の調査では見いだせなかった。特性不安と重ね貼りの違いについて，特性不安が高い傾向にあるほど重ね貼りが多いことが示唆され，切片内容と抑うつ傾向との関連について，抑うつ傾向のあった D のみ，まなざし刺激の使用があり，どちらも先行研究を裏付ける結果であった。
一方，抑うつと重ね貼りの違いについては，本調査で関連は見いだせなかった。また，抑う
つと不安の傾向と時間軸の関連は見出せなかった。インタビューを通じて，作成時には明確でなかった意味が明らかになったケースでは、調査者側が丁寧に聴こうとしたことで，参加者に気づきが生じた。本調査の問題点として，調査人数が少なく女性のみになった点が挙げられ，今後はより多くの参加者を対象に実施する必要がある。時間軸の検討については，制
作時に時間に関する教示等を入れるなど，細かく設定する必要がある。

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青年期に見られる日常的解離について——対対人関係及びインターネット行動との関連——
8C20111 宮田 真由奈（指導教員 石崎 淳一）
近年，日常生活の中にも認められる解離が注目を集めている。本研究では，第 1 の目標
を日常的な解離についての調査，第 2 の目標を下記の尺度を使用した質問紙調査とした。
日常的解離体験の実態を把握し，その理解・支援ついて検討することを研究テーマとした。
解離と関連があると思われる心理的特性について，先行研究では，主体性の低さ，被受容感・被拒絶感と情緒が適切に機能しない状態，SNS における自己の分離・断片化などが指摘されており，対人関係やインターネット行動に注目し調査を行うこととした。そのため，DES（Dissociative Experiences Scale）-Ⅱ尺度，被受容感・被拒絶感尺度，スマートフォン依存傾向尺度を使用して質問紙を構成し，117 名の結果を分析対象とした。なお，被拒絶感の影響により，スマートフォン依存傾向が高まり，日常的解離傾向が生じると仮定した。それに対して，被受容感を感じられていた場合，スマートフォン依存傾向及び日常的解離傾向は生じないと仮定した。また，スマートフォン依存傾向を介さずとも，被受容感・被拒絶感が直接日常的解離傾向の生じやすさ・生じにくさに影響すると想定した。
解離傾向の分布を求めた結果，DES 全体の平均は 32.3 点，カットオフ得点 30 点を超過した割合は，57 名（49%）となった。また，相関分析を行った結果，解離との関連は，被受容感は無相関，被拒絶感は 1%水準で有意な正の相関，スマートフォン依存傾向は無相関という結果となった。最後に，重回帰分析を行った結果，従属変数を DES-Ⅱとすると，R²が.34 で，0.1%水準で有意な結果となった。被受容感は 0.5%水準で有意，被拒絶感は 0.1%
水準で有意となり，日常的解離傾向に対してこの 2 つが有意な正の影響を与えていた。
本研究における解離傾向の結果を先行研究と比較すると，かなり高い割合で青年が日常的に解離体験をしていると考えられる。相関分析の結果から，被受容感とスマートフォン
依存傾向及び日常的解離傾向との関連は支持されなかった。重回帰分析の結果から，被受容感・被拒絶感のどちらが高まっても解離傾向は高まるといえる。本研究の結果から，被拒絶感へ対処することで，青年期における解離傾向が低まると考えられる。ただし，病理的とされていた解離性体験を生じる青年が増加してきているといえることから，どの対象に支援が必要かという議論も生じると思われる。今後は日常的解離に関するより多くのデータを集め，詳しく調査し，検討していく必要があるだろう。

133神戸学院大学心理学研究 2022 年

第4巻

第2号

災害⽀援者の惨事ストレスに関する⽂献研究
̶̶被災地内群と派遣群の⽐較̶̶
8C20112 森⽥ 明穂(指導教員 ⼭本 恭⼦)
惨事に直⾯した⼈や，あるいは惨事の様⼦を⾒聞きした⼈に起こるストレス反応のことを惨事ストレスという(畑中, 2016)。本稿では，2010 年以降に発⽣した⾃然災害において，災害発⽣後に被災地で活動した災害⽀援者が対象とされている⽂献を⽤いて，災害⽀援者のストレス要因と対策を検討した。災害⽀援者本⼈を取り巻く環境や状況に関して，被災地内群と派遣群では異なり，その差異によってより有効となる介⼊・⽀援⽅法も変化するのではないかと考えたため，⽐較結果から，群間の共通点，相違点を検討し，各群の特徴から適切な⽀援⽅法を考察した。
被災地内群と派遣群のストレス要因の⽐較のため，各群のストレス要因を扱った 9 件を対象に，⽂献で実施された質問紙調査やインタビュー調査から，惨事ストレスに関する項
⽬・回答を抜き出した。記述内容から類似状況をまとめ，カテゴリ化し，カテゴリを群間で⽐較した。ストレス要因をまとめた結果，被災地内群・派遣群共に【災害的要因】，
【個⼈的
要因】，
【業務的要因】の 3 つに⼤別することができた。また，すべての要因からなる【複合的要因】も⾒られた。群間を⽐較した結果，災害的要因の［悲惨な光景の⽬撃］，［災害への不安］，業務的要因の［災害による出勤困難］［混乱した現場］，［被災者からネガティブな感情をぶつけられる］，［通常ではない業務］［遺体の⽬撃］，［物資不⾜］，［チーム内での対⼈関係］，［⼗分な⽀援ができないもどかしさ］，［⻑時間労働］，複合的要因の［⾝の危険］が共通して⾒られた。また，共通して⾒られたサブカテゴリでも，回答を⾒ると群間で差異が感じられるものもあった。本稿では，個⼈的要因の共通点は⾒られなかった。
被災地内群の個⼈的要因の⼤半は，被災者としてのものであった。派遣群は，活動期間に限りがある分，不全感や罪悪感，⼿持ち無沙汰な気持ちが表れやすいのではないだろうか。
災害的要因の対策は，災害を体験した全ての者に適している。惨事を体験した後に，⼼⾝に変化があることは正常な反応である。そういった⼈間の正常な⼼⾝の反応を理解しておく
ことは，災害と向き合う上で必要となる。被災地内群は被災者としての問題，派遣群は慣れない地域・チーム内での活動による問題を抱えるなど，群間で個⼈的要因の共通点が⾒られなかったように，ストレス対策にも個⼈差があると考えられる。業務的要因の対策には災害⽀援者には，⻑時間労働等によってバーンアウトが懸念される。被災地内群にはリーダーの役割や，チームを思いやること，派遣群には派遣前後に⼼理教育・研修を実施することが重要視されると考えられる。

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