2022 年度修士論文 要旨

⼦どもにおけるやさしさの発達段階に関する基礎的研究
̶̶⽂献調査と⾯接調査による検討̶̶
8C21101
（指導教員

梅村 萌乃
清⽔ 寛之）

本研究は，⼦どもにおけるやさしさの発達段階について⽂献調査と⾯接調査を通して検討した。⽂献調査では先⾏研究について論評し，⾯接調査では乳幼児の保護者と教育・保育関係者を対象に⾯接を実施し，⼦どものやさしさに関する認識・理解について検討した。
「やさしい」という⾔葉は⾮常に⼀般的であり, ⽇常⽣活でも多く⽤いられている。しかし，⼼理学的研究として，やさしさに関する研究は⾮常に少なく，これらの多くは特定場⾯における具体的⾏動を扱ったものである。また，先⾏研究ではやさしさの基盤が発達
早期から築かれていくことが⽰されている。やさしさは(1)援助・親切・譲り合い，(2)愛・思いやり・他者理解，(3)気配り・配慮・いたわり，(4)許容・受容・安⼼・穏やかさ，(5)あたたかさ・やわらかさ，(6)献⾝，(7)幸福・感謝，(8)厳しさ，という 8 側⾯で表される。
やさしさの発達過程として，乳児期では他者を助けるおもちゃを注視するなど，限定的ではあるがやさしさが芽⽣える。幼児期では⾏動にむらがあるが発達に伴い，相⼿の⽴場になって考える，譲り合うなど，具体的な⾏動でやさしさを表現するようになる。学齢期
では，⼿を貸すべきではないと判断した場⾯，あえて何もしないという厳しさをやさしさとして表現するようになる。
⾯接調査Ⅰでは，乳幼児の保護者は，①発達早期においても保護者は⼦どもの⾏動をやさしさとして認識している，②全体の 45％の保護者が⼦どもへの願いとして「やさしい」という意味の発⾔をする，といった結果が得られた。
⾯接調査Ⅱでは，教育・保育関係者は，①⼦どもへの願いとして⾃⽴や⽣きていけるという意味の発⾔が中⼼である，②⼦どもの中にはやさしい⼦とやさしくない⼦と感じられる
ような⼦どもがいる，③やさしすぎると感じる⼦ども（他者に譲りすぎると感じられる⼦
ども）もいる，といったことがわかった。
⼦どもは⾃⾝に向けられたやさしさを受け⼊れ，その後，他者を理解し，共感的に接するようになる。保護者や教育・保育関係者は，やさしさを⼦どもが獲得すべき重要な要素であると捉えている。⼀⽅，やさしくないと思われる⼦どもや，やさしすぎる⼦どももいる。そうした⼦どもには個々に環境調整や関わりの⾒直しを⾏う必要があると考えられる。

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神戸学院大学心理学研究 2022 年

第5巻

第2号

発達性ディスレクシアの認知障害をめぐる研究動向
8C21102
（指導教員

⼩倉 諒

⼩⼭ 正）

⽂字の読み書きは学習の基盤となるスキルであり, その後の学習を円滑に進める上でも重要となる。読み書きの教育は⼩学校⼊学後に本格的に開始されるものの, 就学前の幼児期から既に⽂字の習得は始まっているといわれているが, ⼀般⼤学⽣の中には, 読み書きに困難を有する者も⼀定数存在しており, ⽂字の獲得に問題を抱えてきた⼈もいる。わが国においては, このような読み書きの障害である発達性ディスレクシア（DD）の背景となる認知障害として, 視覚認知, ⾳韻, ⾃動化能⼒の障害の存在を明らかにしてきた。DD の児童の多くは, これら複数の認知障害により⽣じており, 個⼈によっても, その認知障害は異なる。そこで, 本研究では DD をめぐる認知障害に関する近年の研究を展望し, 今後の研究的課題を明らかにすることを⽬的とした。その結果, 視覚認知障害においては視覚認知/視知
覚障害, 視機能障害の差によっても読み書きへの影響が異なるため, DD の視覚認知障害を同定する上では, 視覚情報処理過程のどこに障害が⽣じているのか区別が重要となることが明らかとなった。⾳韻障害においては⾳韻認識のアセスメントが重要であり, さらに⾳韻認識と書きに関する詳細な関連について明らかにする必要があると考えられた。⾃動化障害においては Rapid Automatized Naming（RAN）課題の遂⾏には眼球運動の効率性が影響を及ぼす可能性があったり, 英語圏では処理速度などの問題が指摘されていたりすることなどから, 他の認知障害による影響を考慮する必要があると推測された。また, これらの複合的な認知障害構造である⼆重障害構造, 三重障害構造においては児童の良好な認知機能を活⽤した⽀援を⾏うために, 視覚認知課題, ⾳韻認識課題, RAN 課題のアセスメントにより対象児の認知障害構造を明らかにする必要があると考えられた。加えて, ⾳韻障害と⾃動化障害との関連性は指摘されているが, さらにそれらと視覚認知障害との関連性について明確にする必要があると考えられた。⽇本語の⽂字⾔語特性については, 視覚的に複雑である⽂字であるほど習得されにくく, 接触頻度の⾼い⽂字は習得されやすいことから, DD の読
み書きの問題は器質的要因だけではなく, 環境要因も影響すると考えられた。そのため, DDのアセスメントを⾏う上では, DD をもつ児童がどのような環境で育ったのか, ひらがな,
カタカナ, 漢字いずれの⽂字において問題が⽣じているのかといったことを個々に応じてみていく必要があることが明らかとなった。今後は⽇本語の⽂字⾔語特性を踏まえ, ⼆重障
害構造と三重障害構造が⽣じるメカニズムをさらに明らかにすることが研究的課題として考えられた。

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ひきこもり経験が⻘年期のひきこもり親和性およびレジリエンスに及ぼす影響
8C21103
（指導教員

佐野 春菜

村井 佳⽐⼦）本研究の⽬的は，ひきこもり経験の有無が，ひきこもり親和性やレジリエンスに影響するかどうかについて検討することであった。⼤学⽣ 362 名を対象に，⼤学⽣⽤ひきこもり親和性尺度と⼆次元レジリエンス要因尺度（BRS）および，ひきこもり経験に関する調査を実施した。仮説として，ひきこもり経験がある者は，レジリエンスにおける後天的に獲得する性質の強い「他者⼼理の理解」が⾼いことが予測された。
検討の結果，ひきこもりを経験した「経験あり群」は，ひきこもり経験はないが，ひきこ
もり親和性の⾼い「親和性⾼群」と同レベルのひきこもり親和性があり，ひきこもり経験がなく，ひきこもり親和性の低い「親和性低群」に⽐べて資質的レジリエンスが低く，繊細な資質を有していることが⽰された。しかし，他者⼼理の理解については，ひきこもり経験の有無による差はみられなかった。⼀⽅，共分散構造分析でのモデルを⽐較したところ，「経験あり群」の「ひきこもることへの願望」の低さと「他者⼼理の理解」の⾼さに関連がある
ことが⽰された。また，⾃由記述において，ひきこもり状態の克服のきっかけとして，友⼈
や家族，学校や専⾨機関等の他者との関係性が重要な要素であることが⽰唆された。以上のことから，仮説は⽀持されたとはいえないが，ひきこもり状態の克服には，他者との関係性，
特に，他者⼼理を理解する⼒が重要な要素になる可能性が⽰された。ひきこもり経験のある「経験あり群」においては「他者⼼理の理解」が⾼いことが特徴的であり，「ひきこもり克
服のきっかけ」を問う⾃由記述においても，他者との関係がきっかけとして挙げられていたことから，ひきこもり状態からの克服においては，他者との安定した関係を築く過程で獲得
的レジリエンスの「他者⼼理の理解」の⼒が⾝につくのではないかと思われる。「経験あり群」のひきこもり経験時期と期間をみると，多くが中学校でひきこもりを経験しており，期間も１年以上が多数を占めていることから，資質的に繊細な⼦どもの場合，特に思春期における⽀援が重要であり，安⼼して⾃分を⾒つめ直すことのできる環境を整えることが必要であるといえる。
本研究の限界として，「経験あり群」が 19 名であり，分析結果を⼀般化するには問題があることが挙げられる。また，この 19 名のひきこもり時期や期間も多様で，個⼈差が⼤きい。
ひきこもりの背景には疾病や環境等，多くの留意すべきポイントがあり（厚⽣労働省, 2010），
ひきこもり親和性に関しても，今後，これらをふまえた調査が必要である。

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神戸学院大学心理学研究 2022 年

第5巻

第2号

防災教育による効果の検討
̶̶防災意識・災害⾃⼰効⼒感・防災⾏動に焦点をあてて̶̶
8C21104
（指導教員

篠⽥ 茉⾥

⼭本 恭⼦）

わが国では，台⾵，地震，豪⾬，噴⽕などの災害が多発しているため，防災⾏動だけでなく，その⾏動を引き起こすきっかけとなる意識レベルへのアプローチも必要不可⽋である。
防災に関する⼼理的側⾯には，「災害⾃⼰効⼒感」と「防災意識」がある。研究 1 では，世代による防災意識の違いや⼀般的⾃⼰効⼒感と災害⾃⼰効⼒感および対策実施度の関連について検討すること，研究 2 では， 防災ゲーム「クロスロード」を防災教育として実施し，防災意識や災害⾃⼰効⼒感の変化について検討することを⽬的とした。
研究 1 の対象者は，20 代〜60 代の男⼥ 446 名（男性 218 名，⼥性 228 名）であった。質問紙は，災害⾃⼰効⼒感尺度，および，⼀般的⾃⼰効⼒感尺度，防災意識尺度，災害対策実施度として静岡県⾃主防災チェックリスト，被災経験の有無から構成した。各年代と性別を独⽴変数とした分散分析の結果，⼀部の尺度においてのみ年代差が⾒られた。相関分析の結果，災害⾃⼰効⼒感の下位尺度である⾃⼰対応能⼒と対⼈資源活⽤⼒のみ，全ての年代において対策実施度と有意な正の相関がみられた。また， 災害⾃⼰効⼒感の⾃⼰対応能⼒および対⼈資源活⽤⼒と⼀般的⾃⼰効⼒感は全ての年代において相関がみられた。以上のこと
から，災害⾃⼰効⼒感は防災対策の実施に寄与していることが考えられる。
研究 2 の対象者は⼤学⽣ 134 名であった （男性 71 名，⼥性 61 名，ノンバイナリー 2名）。⼼理教育として防災ゲーム「クロスロード」を実施し，実施前と実施後，フォローア
ップ（3 週間後）に，研究 1 と同様の質問紙への回答を求めた。防災教育による各尺度得点の変化を検討するために分散分析を⾏った結果， 防災意識の被災想像⼒，不安，および，
災害⾃⼰効⼒感の⾃⼰対応能⼒，対⼈資源活⽤⼒において平均値の有意な上昇がみられた。
さらに，この 4 尺度の中でフォローアップ調査時まで効果の持続がみられたのは，災害⾃⼰
効⼒感の⾃⼰対応能⼒と対⼈資源活⽤⼒の 2 尺度のみであった。
研究 1 では世代による差はあまり⾒られなかった。つまり，世代によって防災に関する⼼理的側⾯の違いはあまりないということができる。また，研究 2 では，防災教育による災害
⾃⼰効⼒感の向上および持続がみられた。防災意識において世代の差があまりないことを踏まえると，研究 2 でみられた防災教育「クロスロード」の効果は，20 代以外の世代で実施した場合も同様に期待できるかもしれない。

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⼤学⽣が認知する養育者の痩⾝願望が⾃⾝の⾷⾏動異常傾向に及ぼす影響
̶̶家族機能に焦点を当てて̶̶
8C21105
（指導教員

島﨑 紗⾐

村井 佳⽐⼦）本研究の⽬的は, ⼤学⽣の⾷⾏動異常傾向が, ⼤学⽣の認知する養育者の痩⾝願望に関する認知と関連があるかどうか, さらに, 家族機能が⼤学⽣の⾷⾏動異常と養育者の痩⾝願望に関連するかどうかを検討することであった。また, 家族機能の違いによる影響の差についても確認した。仮説は, 仮説 1「養育者の痩⾝願望が強いと認知している場合, ⾷⾏動異常傾向が⾼くなる」と，仮説 2「家族機能は, 養育者の痩⾝願望に対する認知と⾃⾝の⾷⾏動異常に影響している」であった。調査対象者は 20 歳以上の⼤学⽣・⼤学院⽣ 238 名であった。質問項⽬は Eating Disorder Inventory（EDI）, Sociocultural Attitudes Towards
Appearance Questionnaire（SATAQ）⽇本語版, 家族機能測定尺度, ⾃由記述で構成されていた。
検討の結果, 仮説 1 について, ⼤学⽣が認知する養育者の痩⾝願望と, ⾃⾝の⾷⾏動異常
傾向に関連が認められ, ⼤学⽣が養育者の瘦⾝願望が⾼いと認知している場合, ⾃⾝の⾷⾏動異常傾向も⾼くなることがわかった。これは「痩せたい」という親を同⼀視し, その価値観をモデルとして取り⼊れ, 親の価値観に合致した⾃分になろうとすることで, 過⾷やそれに随伴する⼼理的な問題が⽣じやすくなるためであると考えられる。仮説 2 については, 家族機能と⼤学⽣が認知する養育者の痩⾝願望および⾃⾝の⾷⾏動異常には関連が認められなかった。しかし, 家族機能が⾼いほど, ⼦どもの精神安定と, 対⼈交流の良好さが⾼くなることが⽰され, ⼦どもが摂⾷障害等の深刻な状態に陥った時, その⽀援として家族機能が重要な役割を担う可能性が⾒出された。主たる養育者と⼦の情緒的な繋がりが深く, かつ, 状況に応じて家族で適応していくことができる家族機能は, ⾷⾏動異常傾向が⾼くなることを防いだり, ⾷⾏動異常傾向が⾼い⼦どもを⽀えることができたりするのではないかと思われる。また, 新型コロナウイルス感染症の蔓延により家族機能と⾷⾏動の関係はより深いものになったと考えられ, コロナ禍の⽣活に適応し, 増加した家族時間で情緒的なつながりが深まるような関わりを育むことが, ⾷⾏動異常を防いだり, ⽀援に繋がったりするのではないかと考えられる。
今後の課題として, ⾼校⽣など家族と同居している者を対象に調査を⾏うこと, ⾷⾏動
異常傾向が家族機能に与える影響についても検討することが挙げられる。

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神戸学院大学心理学研究 2022 年

第5巻

第2号

マッチングサービス・アプリの利⽤者の現状と対⼈コミュニケーション⼒および対⼈依存欲求
8C21106（指導教員

清⽔ 愛由美村井 佳⽐⼦）本研究の⽬的は, マッチングサービス・アプリの現状を把握するとともに, 新たな⼈間関係の構築につながったアプリ利⽤者の⼼理的特徴および対⼈コミュニケーション能⼒について探索的に検討することであった。調査対象者は, 20 歳から 39 歳までの男⼥ 941 名（男性 501 名, ⼥性 440 名）を対象としてオンラインによる調査を⾏った。調査内容は, フェイ
スシート, アプリに関する質問, 対⼈コミュニケーション尺度, および, 対⼈依存欲求尺度で構成されていた。
調査の結果, 利⽤経験については, 全調査対象者の約半数が「マッチングサービス・アプ
リを知っている」と回答し, 利⽤者数は全調査対象者の 1 割程度であった。このことから,アプリが現代社会において徐々に認知されつつあるものの, 利⽤を敬遠している⼈が多い
ことが⽰された。⼀⽅, 利⽤経験者の半数は, 良い出会いがあった等の理由で利⽤して良かったと評価しており, アプリ使⽤時には相⼿の⽴場に⽴った⼯夫をしていることがわかった。また, アプリ利⽤者は対⼈コミュニケーション尺度の積極的関係構築因⼦の得点が⾼く,
このうち良い出会いがあった⼈ほど得点が⾼いことが⽰されており, 積極的に関係を構築する⼒が⾼い⼈ほど新たな出会いを得ることができることが⽰唆された。これに対して, 良い出会いがなかった⼈は情緒的依存が⾼いことが⽰された。適度な情緒的依存欲求は他者への信頼と関連しているものの, これが⾼すぎると相⼿に対する期待が⼤きくなり, 出会
いの機会を失う可能性がある。積極的関係構築⼒があるにもかかわらず良い出会いがないのは, 情緒的依存欲求の⾼さによるのではないかと推測される。
以上のことから, 現時点ではマッチングサービス・アプリに対するネガティブなイメージが強く, 利⽤者はまだ少ないこと, アプリで良い出会いを得るには, 現実と同様に適切なコ
ミュニケーション能⼒が必要であることが⽰された。オンラインの⼿軽さに惑わされず, ⽬の前にいない相⼿に対しても敬意を払って対応することは, インターネット上のコミュニ
ケーションすべてに共通するマナーであるといえる。本研究の課題としては, 「良い出会い」の定義が曖昧であることや, アプリ利⽤者の⼈数が少ないことが挙げられる。アプリの認知度および利⽤者が⾼まってきた時期に再度調査し直すことが必要である。

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若年者の献⾎回数と献⾎知識および共感性の関連
8C21107
（指導教員

下良 菓

⼭本 恭⼦）

⽇本では，少⼦⾼齢化や近年の医療発展による寿命伸⻑で多くの輸⾎が必要である⼀⽅，⽇本の若年層による献⾎者減少が著しい。先⾏研究では，献⾎未経験者から初回献⾎者に⼊る段階において，関⼼や知識を持っている⽅がより初回献⾎への意欲が⾼いことが明らかとなっている。しかし，献⾎知識の普及だけで，献⾎への協⼒を⾼めることは難し
いことも考えられる。先⾏研究では共感性の⾼さが献⾎をはじめとする向社会的⾏動を促進することが指摘されている。そこで，本研究では⼤学⽣を対象に献⾎回数と献⾎に関する知識及び共感性との関連の検討を⾏った。仮説として，①献⾎経験者は未経験者より共感性が⾼い，②複数回献⾎者（年に⼆回以上の献⾎を指す）はその他の献⾎者よりも共感性が⾼い，の⼆つを設定した。
⼤学⽣ 263 名を対象として，多次元共感性尺度，献⾎知識，献⾎経験を問う項⽬から構成される質問紙調査を実施した。調査は学部の講義時間内，または，校内の献⾎実施時に献⾎バスの⾞内で実施した。
その結果，献⾎経験のある⼈は 97 ⼈，ない⼈は 162 ⼈であった。なお，複数回献⾎者が少なく，分析が難しいため，献⾎回数による⽐較は⾏わなかった。献⾎経験の有無により献⾎知識や共感性が異なるかについて t 検定を⾏った結果，献⾎経験のある⼈がない⼈
よりも献⾎知識得点が⾼く，仮説①は⽀持された。また，献⾎経験の有無別に献⾎知識と共感性下位尺度の相関係数を調べた結果，共通して献⾎知識と他者指向性尺度，想像性尺度，視点取得尺度に有意な正の相関が⾒られた。さらに，献⾎知識のない⼈において，その理由により献⾎知識や共感性が異なるかについて分散分析を⾏った。その結果，献⾎知
識と他者指向的反応，視点取得において，理由による主効果が有意であった。多重⽐較の結果，「⾏きたくない」⼈は他の理由を回答した⼈よりも献⾎知識得点が有意に低いことや，「⾏きたいと思うが⾏ったことがない」⼈は「⾏きたくない」⼈よりも他者指向的反応，視点取得の得点が⾼いことが⽰された。
以上のことから，献⾎知識があることが献⾎協⼒・参加に繋がっているのではないかと考えられる。また，献⾎未経験者でもその理由によって，献⾎知識や共感性には差異があることから，共感性に訴えるアプローチと⾃⼰の不安等を取り除くアプローチを使い分けるなど，対象に応じた⽅法を⽤いることが献⾎参加者増加に有効ではないかと考えられる。本研究では，献⾎経験者に対してその理由を聞いていないため，献⾎経験者における献⾎回数別の理由について考察することが出来なかった。そのため献⾎経験者に対する献⾎理由を選択肢に⼊れることで複数回献⾎者増加のアプローチ⽅法を調べることもできるのではないかと考えられる。また，未経験者の理由に関してもさまざまな理由があった可能性があるため，他の理由も追加して研究を⾏うことで献⾎理由別で，今後の献⾎参加へのアプローチ⽅法を調べることができるのではないかと考える。

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神戸学院大学心理学研究 2022 年

第5巻

第2号

⼤学⽣における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響による強迫傾向の変化
8C21109
（指導教員

福井 優哉

⻑⾕川 千洋）新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡⼤に伴い，清潔に関する側⾯に与える影響は⼤きい。頻回な⼿指の洗浄やアルコール消毒といった⾏動は，感染拡⼤以前においては，強迫傾向，特に清潔に関する強迫傾向と捉えられていたが，発⽣後においては，強迫傾向を測定することが難しいことが考えられる。また，感染状況が変化する中，われわれの新型コロ
ナウイルス感染症に対する恐怖感情及び強迫傾向が変化することが考えられる。本研究では，新型コロナウイルス感染症に対する恐怖感情と強迫傾向との関連を調べ，新型コロナウ
イルス感染症発⽣時以降，時間の経過とともに強迫傾向は変化するのかということについて，質問紙を⽤いて調査することを⽬的とした。新型コロナウイルス感染状況として，「初回緊急事態宣⾔」，「デルタ株」，「オミクロン株」の 3 つの時期を設定し，それぞれに新型コ
ロナウイルス恐怖尺度（Fear of Coronaviruss-19 Scale）⽇本語版と⽇本語版モーズレイ強迫
神経症尺度（MOCI）の 2 つの尺度と学年，居住地，情報源を選択式で，各時期でのエピソードを⾃由記述式での回答として質問紙を構成した。
結果，新型コロナウイルス感染症に対する恐怖感情と各強迫傾向の相関関係については，
3 つのどの時期も正の相関を⽰した。また，各尺度の変化について，3 つの時期にわたる各尺度の変化を検討するために反復測定の分散分析を⾏ったところ，新型コロナウイルス恐
怖尺度は有意な差が⾒られ，各強迫傾向については「洗浄強迫」では「初回緊急事態宣⾔」と「オミクロン株」の間，「デルタ株」と「オミクロン株」で，「強迫的思考」では「初回緊急事態宣⾔」と「オミクロン株」の間で有意な差が⾒られた。
以上より，新型コロナウイルス感染症に対する恐怖感情と各強迫傾向との関係性は時間が経過しても維持され，洗浄強迫は，恐怖感情が減少したことと関連し，洗浄に対する⾏動・意識も減少した可能性が考えられた。確認強迫・強迫的思考は，尺度の項⽬が新型コロナウ
イルス感染症対策と直接関連しない項⽬（「何回かチェックしないと気がすまない時がある。」，「4，13 など気になる数字がある。」等）が含まれているため，洗浄強迫と⽐較して，感染拡⼤の時期による影響を受けにくかった可能性が考えられる。また，感染拡⼤以降は新型コロナウイルス感染症に対する恐怖感情への耐性が出現した可能性も考えられた。

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セクシュアルマイノリティと⼼理的⽀援
̶̶今後の⼼理専⾨職の役割̶̶
8C21110

福⻄ 萌々果（指導教員

清⽔ 寛之）

本研究では，セクシュアルマイノリティの現状や問題について整理し，先⾏研究やすでに公表されている事例を通して⼼理専⾨職の役割と⼼理的⽀援を検討した。公認⼼理師の主な５つの活動分野のうち，教育分野と産業・労働分野，特に学校と職場に着⽬してセクシュアルマイノリティ⽀援に関する⼼理専⾨職の役割と今後の課題を考察する。
セクシュアルマイノリティの割合は 8％〜10％である。セクシュアルマイノリティはセクシュアルマジョリティよりも，メンタルヘルスが低い傾向にある。いじめや差別の被害に遭っているセクシュアルマイノリティも多くいる。しかし，カミングアウトをしている
⼈は半数にも及ばず，カミングアウトをしていない期間が⻑期間にわたる傾向にある。
⼼理専⾨職は，性の多様性に関する専⾨教育やトレーニングを⼗分に受けているとは⾔えず，適切な⽀援が⾏えない状況にある。⼼理専⾨職のセクシュアルマイノリティに対する態度は重要である。専⾨的なトレーニングを受けることで，同性愛者やトランスジェン
ダーへの否定的な態度の減少がみられ，LGBT クライエントとの治療的関係を形成する知
識とスキルの向上が報告されている。
⽇本には，セクシュアルマイノリティの⼈権を守るための法律や制度が⼗分でないため，
学校現場や職場で，困難を抱える⼈が多いことが事例から明らかとなった。事例では，いじめや虐待，差別，ハラスメントに関する困難も多く挙げられていた。これらは，メンタ
ルヘルスの問題にも深く関わっていると考えられる。法律や制度，環境が整い，多様な性の教育が浸透していくことで，差別等の問題が減少することも考えられる。そのため，メンタルヘルスの問題も改善される可能性がある。⼼理専⾨職は，現在メンタルヘルスの困難を抱えるセクシュアルマイノリティへの⽀援を⾏う⽴場でもある。セクシュアルマイノ
リティの⼈たちがそれぞれどのような困難を抱えているのか⾒極め，対応する必要がある。
セクシュアルマイノリティの正しい知識が⼗分でない⼼理専⾨職が多く，公認⼼理師の養成課程においても教育を受ける機会は多くない。⼼理専⾨職がこれまで⼼理⽀援を⾏ってきた要⽀援者の中にも，セクシュアリティに関する悩みを抱えている⼈がいる可能性もある。そのため，⼼理専⾨職の今後の課題として，肯定的な⼼理⽀援ができるようになる
必要がある。

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神戸学院大学心理学研究 2022 年

第5巻

第2号

愛着と表情認知の関連について
8C21111
（指導教員

古橋 由唯

⼟井 晶⼦）

本調査の⽬的は，曖昧な表情についての認知と愛着スタイルがどのように関連するのかを明らかにすることである。⾦政（2005）は，⾃⼰や他者への信念や期待として考えられる
⻘年期の愛着スタイルが，他者の顔⾯表情の認知に影響を及ぼすと述べている。調査対象者
を 4 つの愛着スタイル（安定型・回避型・とらわれ型・拒否型）に分類し，愛着スタイルと曖昧な表情の認知との関連について検討した。曖昧な表情に対する認知の先⾏研究では，対象となる表情の種類が少ないため，本調査ではより多くの情動を表す表情を対象とした。
調査は質問紙を⽤いてオンラインで実施した。調査対象者は，20 歳以上の⼤学⽣ 140 名（男性 50 名，⼥性 89 名，その他 1 名）であり，平均年齢は 20.8 歳（SD=1.11）であった。
中尾・加藤（2004）の⼀般他者版成⼈愛着スタイル尺度（ECR-GO）および表情認知課題として，呈⽰された表情（喜び・悲しみ・怒り・驚き・嫌悪・恐怖の 6 表情×2 ⽔準（25%・100%）に真顔を加えた計 13 シーン）を提⽰した。各シーンについて 6 つの情動語（喜び・悲しみ・怒り・驚き・嫌悪・恐怖）から⼀つ選択させた。
ECR-GO の結果をもとに対象者を 4 つの愛着スタイル群に分類し，表情認知課題の各表
情によって群による認知の違いがあるのかを検討した。クロス集計表を⽤い，χ2 検定を⾏った結果，いずれの 25%⽔準の表情においても有意な偏りは認められなかった。⼀⽅で，真顔においては，有意な偏りが認められ，真顔に対する表情の認知は愛着スタイルによって有意な差があるといえる。25%⽔準において，有意な偏りは認められなかったが，嫌悪や恐怖表
情では誤答が多く，⽇常で⾒慣れない表情であったことが影響していたのではないか。⼀⽅
で，その他の曖昧な表情では，正答率は⾼かった。つまり，愛着スタイルよりも，⽇常⽣活で⾒慣れているかどうかが影響したと考えられる。また，どの愛着スタイルでも真顔をネガ
ティブにみていた。これは，選択肢の中に真顔という項⽬がなく回答が択⼀式だったことや，
ポジティブな情動が喜びしかなかったために，回答がネガティブな情動に偏ったのではな
いか。また，喜びや驚き，怒り以外の表情は正確に認知していないということが⽰された。
本調査では，表情の種類が増えたことや，嫌悪と恐怖表情が識別しにくいことから，結果の解釈がかえって困難となった。また，択⼀式での回答を求めたが，量的な回答を求めれば，愛着スタイルと表情認知に関してより詳細に検討できた可能性がある。さらに，選択肢の中に「真顔」や「分からない」を⼊れなかったが，これに関して今後検討が必要であろう。

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集団意思決定状況下のコントロール感及び後悔に関する検討
8C21112
（指導教員

⽔野 悠⽃

⻑⾕川 千洋）我々は，⽇々数ある選択肢の中からその時点で最良と思われる選択を探し, 意思決定を⾏いながら⽣活をしているが，意思決定が失敗に終わったとき，後悔を感じることがある。また，個⼈意思決定状況だけに限らず，集団として決定を導き出す，集団意思決定状況におかれることもある。これまでの研究で集団意思決定は個⼈意思決定に⽐べ, 構成員のコントロール感が下がるため, 意思決定失敗の際に後悔が低くなるとされている。しかしこれらの研究は構成員のコントロール感が全て同程度と想定されている。本研究では，集団意思決定においてリーダーを設定して役割を与え，集団意思決定課題遂⾏におけるリーダーと構成員のコントロール感と後悔を⽐較・検討した。仮説として，リーダーは集団討議において構成員の意⾒をまとめ話し合いの⽅向性を決め，最終的に決定の責任を負う可能性があることから，コントロール感, 後悔が他の構成員より⾼くなると考えられる。また, 集団意思決定
は集団討議を⾏うことから，リーダーの個性が，集団討議において重要な役割を持つと予測
し，コントロール感, 後悔, コミュニケーションスキル（ENDCOREs）との関連についても合わせて検討した。
本研究は，⼤学⽣ 60 名（男性 30 名・⼥性 30 名）で 3 ⼈ 1 組を 1 集団とした 2 条件（リーダー有り集団条件：リーダー1 名と構成員 2 名，リーダー無し集団条件：構成員 3 名）を対象とした。参加者は 2 つの集団のいずれかの役割にランダムに配置され，「コンビニエン
スストアの商品８品を価格の安い順に並び替える」課題を⾏った。
その結果，集団条件を独⽴変数，コントロール感，後悔を従属変数とした 1 要因の分散分析を⾏ったところ，リーダーと他の構成員との間にコントロール感の差が⾒られたが，後悔に差は⾒られなかった。また，集団内のコントロール感が同程度と考えられるリーダー無し
群の構成員においてコントロール感と後悔に相関が⾒られ，先⾏研究と同じ結果となった。
コミュニケーションスキルに関して, コントロール感と後悔との関連は⾒られなかった。したがって，集団意思決定におけるコントロール感と後悔にはコミュニケーションスキルの影響は少ないことが⽰された。しかし，本研究において，リーダーとリーダー無し群の構成員に相関が⾒られず，役割によってコントロール感と後悔の関係に差がみられたことは，意図的にコントロール感を操作すると，後悔とコントロール感の関係に影響を与える可能性を⽰している。

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神戸学院大学心理学研究 2022 年

第5巻

第2号

仮想的有能感がオンラインゲームの利⽤および社会性に与える影響
8C21113
（指導教員

森 聡太

⽑ 新華）

近年，若者を中⼼としてオンラインゲームの利⽤が増加している。それに伴って，ゲームへの没⼊や依存およびゲーム内の攻撃⾏動がオンラインゲームの問題⾏動として現れている。本研究は，オンラインゲームの問題⾏動を引き起こす⼼理的要因として「仮想的有能感」
を取り上げ，仮想的有能感がゲームの問題⾏動を増幅させ，現実場⾯の社会性に否定的な影
響をもたらすと予測を⽴てた。また，ゲームの利⽤時間もゲームの問題⾏動を引き起こす要因として考えられる。先⾏研究では，⼼理的要因とゲームの利⽤時間の両変数を絡めて，性質の異なる利⽤者による利⽤時間の影響を明らかにすることができていなかった。そこで
本研究では，このような問題点を踏まえて，RGR モデルに基づき，仮想的有能感が⾼い個
⼈が，ゲームを⻑時間利⽤するほど，ゲームの問題⾏動が増加し，そして現実場⾯の社会性を低下させると予測を⽴てた。
オンラインゲームの利⽤経験がある関⻄圏の私⽴⼤学に通う⼤学⽣ 226 名（⼥性 92 名，
男性 129 名，その他 5 名）を対象とした。先⾏研究にならい，参加者を 4 つの有能感タイプ（全能型，仮想型，⾃尊型，萎縮型）に分類した。有能感タイプを独⽴変数に，ゲームでの問題⾏動および現実場⾯の社会性を従属変数とした 1 要因の分散分析を⾏った。そして，ゲームの利⽤時間からゲームの問題⾏動および社会性への影響に関するモデルを⽴てて，仮
想型・⾮仮想型による多⺟集団同時分析を⾏った。
分散分析の結果から，「仮想型」の個⼈はゲームへ没⼊的に関与することやゲーム内で攻撃⾏動を⾏うことが⽰された。また，多⺟集団同時分析の結果から，仮想的有能感の⾼い個⼈においては，ゲームの⻑時間の利⽤により，ゲーム内での攻撃⾏動が増幅される。その⼀⽅で，仮想的有能感の低い個⼈においては，ゲームの⻑時間の利⽤が現実場⾯での社会性を促進することが明らかとなり，RGR モデルが裏付けられた。
このように，オンラインゲームの利⽤者の現実場⾯での社会との関わり⽅の背景にある
⼼理的要因に着⽬する本研究は，近年のオンラインゲームの利⽤がもたらすゲーム依存やネットいじめなどの問題を引き起こす原因を⾒つけることができ，それらの問題への解決
⽅法や予防について考える⼿がかりとなるだろう。今後の研究では，有能感タイプがゲームへの没⼊的，依存的関与に与える影響をより詳細に検討すること，オンライン上の対⼈関係の良好さやゲームの内容的な差異を含めたゲーム利⽤が現実場⾯の社会性に与える影響を検討すること，が望まれる。

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カサンドラ情動剥奪障害と共感性
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吉⽥ 春緋

（指導教員

⼩⼭ 正）

近年, ⼤⼈の発達障がいという⾔葉が広がったことで, 発達障がいと夫婦問題について取り上げられる機会が多くなった。夫婦は家庭の維持や⼦育てにおいて「協働」があるべき姿の⼀つとなっているが, 発達障がいをもつパートナーとの間では「協働」が成⽴しない場
合があり, 苦しんでしまう状況がみられている。そこで注⽬されてきたものがカサンドラ情動剥奪障害 (Cassandra Affective Deprivation Disorder 以下, CADD) である。CADD とは,様々な要因の結果, パートナーに対する共感性が低下し, 思いやりのある相互的なコミュ
ニケーションがとりにくい相⼿, なかでも AS のため, 共感性や情緒的な反応が乏しいパー
トナーと暮らしている Neurotypical (以下, NT) の⼈が⼼⾝の障害を呈するに⾄った状態をいう。近年その理解の低さと AS をもつ⼈と結婚した NT の経験を助けるための社会的⽀援の少なさが問題視されてきた。CADD を⽣じさせる夫婦関係に影響を与える要素として, 共感性の⽋如が挙げられることや, AS のある⼈と情緒的な関係が築きにくい要因として, 想
像⼒, 共感性の習得のしにくさがあるといわれていることから, CADD を理解する上で共感性はキーワードになると考えられた。そこで本研究では, ⽂献的考察を通して, 共感性という観点から CADD の症状とその発現メカニズムについて理解を深めること, CADD の臨床的⽀援を明確にすることを⽬的とした。その結果, CADD は NT 側だけでなく, AS 側にもみられること, NT 側 AS 側どちらも⾃分と類似性の低い相⼿には共感しにくいという共感のメカニズムがあること, 夫婦間の共感が夫婦関係に影響すること, CADD の症状の発現に親⼦関係が影響していることが明らかになった。また, CADD の臨床的⽀援については, AS の特性の理解や CADD の症状の理解をすること, ⼤⼈の発達障がいをもつ⼈やそのパートナーへ専⾨的な⽀援ができるような相談機関を紹介し情報提供を⾏うこと, 共感性を⾼める
トレーニングを⾏うこと, CADD の⾃助グループへの参加が挙げられた。AS 特性の⾼い配偶者をもつパートナーの夫婦関係満⾜度の低さが報告されていることから, CADD の発症には夫婦関係の満⾜度が関係していると考えられるため, 今後は CADD が⽣じる夫婦と⽣じない夫婦での夫婦関係の違いを夫婦満⾜度の観点から検討することが課題である。さらに,
今回は夫婦の CADD に焦点を当てていたが, CADD は夫婦以外でもみられるといわれているため, 夫婦以外の関係性 (兄弟・友⼈・同僚など) において共感性の影響がどの程度あるのかを今後検討する必要があると分かった。

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