教育研究業績書
2024年5月1日現在

宮 島 健 次氏名
研 究 分 野学

教育学（比較教育学）・ホスピタリティ教育
研究の位
国際学修士

キーワード

イギリス中等教育制度、ホスピタリティ教育論、武士道とホスピタリティ、教育方法論
教育事
１ 教育方法の実践例
1)視聴覚教材の活用

上の能

項

力に関する

事

概年 月 日項
要

1997年度～現在 学生の集中力維持のために、視聴覚教材、それもバラエティ番組での内容を教材に使う。この目的は学生に息抜きを与えると同時に授業者の話を上塗りするためと、思いもかけないものが教材となり得る可能性を示すためである。

2)自律的・協調的・創造的学修の実践

1997年度～現在 日本大学通信教育部における「教職課題演習」では、受講者の学習履歴や性別・年齢等を加味して5～6人ずつのいくつかのグループに分けた。各グループごとに教育問題で興味のあるテーマを話し合いによって決めさせ、チーム名やリーダーやそれぞれの役割を決めさせた。プレゼンでは聴衆はその発表の仕方や内容についての評価を行い、自らはそれらに加えてそこに至るまでの過程を自己評価するような仕掛けをつくった。

3)「学び合い」の導入と活用

2002年度～現在 西武文理大学サービス経営学部にて選択必修科目「情報処理Ⅰ・Ⅱ」を担当。この授業では学生が主体的に学ばないと意味がないことから、「学び合い」の手法を取り入れ、できるだけ学生たちがストレスフリーで、かつ達成感のある学びをするように工夫している。

２ 作成した教科書，教材
1) 『教育学へのアプローチ～教育と社会を考える18の課題』啓明出版（共著）2017年4月1日 教職課程を履修する学生や教育の問題に興味・関心を持つ人々を対象として、教育学や教育制度についての理解を深めると同時に、教育における根源的な問題を整理し、将来的には何が改善されるべきかを問う。

2) 『よくわかるスポーツ倫理学』ミネルヴァ書房（共著）2017年4月1日 チーム・スポーツに教育効果を見出したイギリスの教育者「トマス・アーノルド」の功績と人となりを紹介。

３ 教育上の能力に関する大学等の評価
教授 昇格

2018年4月1日

FD模範授業

2015年10月1日 日本大学経済学部教職課程の全科目にて、学生からの授業評価アンケートが継続的に高評価ということで模範授業対象となった。

４ 実務の経験を有する者についての特記事項
狭山市いじめ問題審議・調査委員

2014年4月～現 狭山市教育委員会より委嘱
在５ その他
1) 西武文理大学「サービスイノベーション人材育成プログラム」事務局長（文部科学省委託事業）

2007年7月

文部科学省から委託をうけ、サービス産業の生産性を高める一環としての人材育成プログラムの開発を提案、実施した。

2) 全国学力テストに関するインタビュー

2014年4月

フジテレビ「あしたのニュース」にて、2015年4月21日に実施された全国学力テストの結果の使用に関して、イギリスの事例を参考にコメントし、全国放映された。

職務

上の事項

実績に関す

る

概年月日

１ 資格，免許
英語科教員免許（中学1種、高校2種）

1989年3月31日 静岡県教育委員会

２ 特許等
３ 実務の経験を有する者についての特記事項なし
４ その他
狭山市いじめ問題審議・調査委員

2014年10月1日 狭山市教育委員会より委嘱（～現在）事項
要日本大学教育学会理事

2011年4月1日 日本大学教育学会より委嘱（～現在）

日英教育学会運営委員

2011年4月1日 日英教育学会より委嘱（～現在）

日本漢字能力検定試験1級

1988年4月22日 日本漢字能力検定協会 第15425号

研

究
単著・著書，学術論文等の名称 共著の別
（著書）
共著1) 『教育学用語辞典』

業績

発行又は発表の年月

等に関発行所，発表雑誌等又は発表学会等の名称

す

る

事

概項
要

2006年

学文社

イギリスの教育関連項目解説担当

東信堂、比較教育学会編

イギリスの試験制度の項目を担当

啓明出版（総211頁）

第3章「学びの変遷」において、わが国の学習観の変遷について説明、第7章「格差と教育」において、わが国における格差問題について問題提起を行った。

2) 『比較教育学事典』

共著

2012年

3) 『教育学へのアプロー
チ～教育と社会を考える18の課題』

共著

2017年4月

第3章「『学び』の変遷～『ゆとり』か『詰め込み』か～

学習指導要領の変遷を通して我が国の学力観の変遷を見ていき、そこから学力テストのあり方、「学び」のあり方について考えていく。
（pp.62-85）

第7章「格差と教育～格差はなぜ生まれるのか～」

日本の格差問題の現状を確認するとともに、なぜ格差が生まれるのか、またどうしたら格差は是正されるのか、といった点を教育との関連を踏まえて説明する。（pp.146-169）

4) 『よくわかるスポーツ倫理学』

共著2017年4月

ミネルヴァ書房（総193頁）

第Ⅳ部13章3節「アーノルドとアスレティシズム」

5.『英国の教育』共編著

2017年5月

東信堂、日英教育学会編（総291頁）

本書はスポーツ倫理学に興味を持つが癖を対象に編集された（友添秀則編）。この中で、1つの節を担当した。
イギリス パブリック・スクールの課外活動でのチーム・スポーツに教育効果を見出した教育者「トマス・アーノルド」の功績と人となり、教育方法等を紹介。
（pp.180-181）
編集委員会のメンバーとして本書を編集するとともに以下2つの章を担当した。

第3章第4節「独立学校」

イギリスの独立学校（私立学校）の呼び名、通史、現状について紹介し、現在イギリスの独立学校が抱えている問題を指摘した。
（pp.104-115）

資料「ブレア以降の英国の教育年表」

歴代の英国首相および教育関連法、ブレア政権以降の法令、白書・報告書、制度・事業についての年表を作成した。
（pp.261-268）（学術論文）
1.教育の国際化における日本語学校の重要性（修士論文）

単

1991年3月

日本大学大学院国際関係研究科「教育の国際化」の象徴ともいえる留学生十万人構想を実現するには、日本語学校の重要性がますます高まるが、現状の制度は多くの問題を抱えており、その実現のために必要な施策を論じた。

2.教育の国際化における日本語学校の重要性

単1992年3月

日本大学大学院国際関係研究科『大学院論集』創刊第1号（総252頁）

修士論文のコンセプトを基に、日本語学校の機能的側面を中心に、その重要性について論じた。
（pp.149-168）

3.レギュラシオン・アプローチで見たパブリック・スクール─教育の国際化への手がかりとして─単

1993年3月

日本大学大学院国際関係 イギリスのパブリック・スクールで行われている研究科『大学院論集』第3 教育を経済学理論のレギュラシオン・アプローチで分析した。（pp.53-68）
号（総168頁）

4.『教育の国際化』概念に内在する問題─
ヒューマニズムと文化相対主義の矛盾─単

1994年3月

日本大学大学院国際関係 「教育の国際化」概念は矛盾した二つの概念が内研究科『大学院論集』第4 在していることを指摘した。（pp.69-83）号（総202頁）

5.植民地総督の学歴に見る日英植民地統治単1995年3月

日本大学大学院国際関係 大英帝国時代のイギリス植民地統治官の学歴と当研究科『大学院論集』第5 時の日本の植民地統治官のそれとを比較し、彼らが学んだ教育によってそれぞれの統治の性格が変号化していたことを論じた。（pp.67-84）（総229頁）

6.パブリック・スクー
ルとアスレティシズム
─Clarendon ReportにおけるEtonの教育課程を例として─

単

1996年3月

日本大学教育学会『教育学雑誌』第30号（総101頁）

7.パブリック・スクー
ルにおける植民地統治
官の教育─植民地統治と古典語教育の関係─単1996年3月

日本大学大学院国際関係 大英帝国時代のイギリス植民地統治官の学歴を調研究科『大学院論集』第6 べ、その教育履歴が彼らの実際の統治にどのように影響を与えたのかを論じた。（pp.85-101）
号（総177頁）

8.パブリック・スクー
ルにおける古典語教育
─トゥキディデスの統治の論理と古典語教育の関係─単1997年3月

日本大学教育学会『教育学雑誌』第31号（総127頁）

9.わが国の教育における自主性の問題─アー
ノルドによるパブリッ
ク・スクール改革を手がかりとして─単

1998年3月

日本大学大学院国際関係 イギリスのパブリック・スクールのラグビー校長
研究科『大学院論集』第8 であったアーノルドの思想から我が国の教育に内在する自主性概念の矛盾を指摘した。（pp.93号（総157頁）
110）

10.生涯学習社会実現に向けたインターネッ
ト利用法についての一考察─『コンヴィヴィ
アリティのための道具』としてのインターネット

単

1999年3月

東海大学課程資格教育センター研究紀要 第9号（総30頁）

11.ダートフォード・グラマースクール沿革
史 1576-1902

単

2000年3月『イギリスの中等教育の イギリスの中等学校、特にパブリック・スクール再編に関する研究─スペ と称せられる学校がどのような経緯で名声を博しシャリスト・スクールを ていくのか、をパフォーマンス・テーブルでの上中心─2000年度実績報告 位校に焦点を当て、そのプロセスを検証した。
書)』（文部科学省科学研 （pp.9-25）
究費補助金基盤研究(B)(1)
研究代表者：佐々木 毅（課題番号11610303))（総67頁）

12.19世紀中葉におけるパブリック・スクー
ルの誕生─ラドリー・カレッジ（RadleyCollege）の設立過程
を中心として─単

2000年3月

日本大学教育学会『教育学雑誌』第34号（総284頁）

13.パフォーマンス・
テーブルに見えるスペ
シャリスト・スクールの教育効果─1999～
2001年GCE A/ASレベ
ル試験結果におけるスペシャリスト・スクー
ルの成績を元に─

単

2001年3月『イギリスの中等教育の イギリスの中等学校でその数を増やしたスペシャ再編に関する研究─スペ リスト・スクールの教育効果をパフォーマンス・シャリスト・スクールを テーブルの結果をもとに探った。（pp.24-46）
中心─2001年度実績報告書)』（文部科学省科学研
究費補助金基盤研究(B)(1)
研究代表者：佐々木 毅（課題番号11610303))（総137頁）

14.イギリスにおけるパブリック・スクールの教育効果の一側面に関する研究─パフォー
マンス・テーブルの分
析を中心に─

単

2002年3月

国立教育政策研究所紀要
第131号（総173頁）

イギリスのクラレンドン・レポート（1864）で報告されたパブリック・スクールの教育課程をもとにアスレティシズムの興隆の要因を探った。
（pp.43-59）

大英帝国の礎を築いた植民地統治官の多くはパブリック・スクールで教育されており、その統治がうまくいった背景にはパブリック・スクールの教育そのものが影響していたことを指摘した。
（pp.79-93）

生涯学習においてインターネットをどのように活用すべきか、その原点でありWWWの名付け親でもあるイリイチの思想から検討した。（pp.1430）

イギリスのパブリック・スクールの中でも比較的歴史がいかにしてパブリック・スクールとして承認されるのか、そのプロセスを検証していった。
（pp.151-167）

パブリック・スクールのGCE Aレベル試験結果を分析することを通して、イギリス政府が進めてきた公立学校改革の成否を検討した。（pp.127143）

15.イギリスにおけるカリキュラム2000によるAレベル試験制度改
革の問題と動向─2002
年度のGCE試験を手がかりに─単

2003年10月

関東教育学会紀要第30号 2002年度に行われたGCE試験が引き起こした混乱は教育大臣の引責辞任まで引き起こした。その根（総101頁）底にあった問題を指摘し、今後の試験制度改革の展望を検討した。（pp.81-92）

16.イギリスにおけるカリキュラム2000の改
革と新しいGCE試験制度単

2004年3月『イギリスの中等教育改革に関する調査研究─総合制学校と多様化政策─
中間報告書(1)』（文部科
学省科学研究費補助金基盤研究(B)(1) 研究代表者：佐々木 毅（課題番号15330180))（総75頁）

17.イギリスにおける大学入学試験制度改革の最新動向─トムリン
ソン報告書を手がかりに─

単著

2005年6月『イギリスの中等教育改革に イギリス中等教育改革を、大学入試制度改革論議関する調査研究─総合制学 から概観し、問題点を指摘、日本の教育改革の示校と多様化政策─中間報告 唆を得た。（pp.54-73）
書(2)』（文部科学省科学研究費補助金基盤研究(B)(1)
研究代表者：佐々木 毅（課題番号15330180))（総75頁）

18.ﾎｽﾋﾟﾀﾘﾃｨ教育としての西武文理大学「ホテル宿泊研修」

共著

2005年6月「『ホスピタリティ教育』のプロ 西武文理大学で行っている宿泊研修のあり方と今後のグラム開発のための基礎的 課題を論じた。(pp.67-107）
研究 2004年度報告書」西武文理大学（総78頁）

19.イギリスにおける試験制度改革の最新動向 ─白書『14歳～19歳の教育とスキル』に関する議論を中心に─

単著

2006年6月『イギリスの中等教育改革に イギリス中等教育改革の動向を、試験制度改革か関する調査研究─総合制学 ら概観し、問題点を指摘、日本の教育改革の示唆校と多様化政策─最終報告 を得た。（pp.67-107）
書』（文部科学省科学研究費補助金基盤研究(B) （研究代表者：佐々木 毅（課題番号15330180))（総137頁）

20.ﾎｽﾋﾟﾀﾘﾃｨ教育の到達目標を考える─新渡
戸稲造『武士道』を手がかりに─

単著

2007年6月「『ホスピタリティ教育』のプロ ﾎｽﾋﾟﾀﾘﾃｨ性の到達目標を武士道になぞらえ、そのグラム開発のための基礎的 徳の解明を試みた。（pp.16-36）
研究 2006年度報告書」西武文理大学（総120頁）

21.ﾎｽﾋﾟﾀﾘﾃｨ性を持って患者と接しよう！

単著

2010年2月「月刊歯科衛生士」クインテッセンス出版（総98頁）

22.ﾎｽﾋﾟﾀﾘﾃｨ教育の可能性─教育学的考察

単著

2010年3月「『ホスピタリティ教育』のモ ﾎｽﾋﾟﾀﾘﾃｨという不可視の心性を可視化するとともデル化に関する調査研究─ に、その教育可能性について教育学的検討を加え研究成果最終報告書 」（文 た。（pp.38-56）
部科学省科学研究費補助金・萌芽研究（研究代表者：小山周三）・課題番号19653034）（総118頁）

23.「ﾎｽﾋﾟﾀﾘﾃｨ教育のモデル化」について本
研究の結論

単著

2010年3月「『ホスピタリティ教育』のモ ﾎｽﾋﾟﾀﾘﾃｨ教育の具体的な教育内容をマトリックスデル化に関する調査研究─ にまとめ、モデル化を行った。（pp.10-18）
研究成果最終報告書 」（文部科学省科学研究費補助金・萌芽研究（研究代表者：小山周三）・課題番号19653034）(総118頁）

イギリスにおける中等教育改革の一環として実施されたカリキュラム改訂（カリキュラム2000）とｱｶﾃﾞﾐｯｸルートと職業ルートの結合を目指す新しいGCE試験制度の案について概観した。（pp.2653）

歯科衛生士を対象に、歯科医療現場におけるﾎｽﾋﾟﾀﾘﾃｨの重要性およびその育て方について平易に解説を加えた。（pp.34-35）

24.人が人を教えるとは─第1回 教え上手になるための第一歩─「教えることの難しさ」を知ろう

単著

2010年5月「月刊歯科衛生士」クイン
テッセンス出版（総94頁）

歯科衛生士を対象に、歯科医療現場における後輩指導、人材育成の方法について論じた。（pp.74-77）

25.人が人を教えるとは─第2回 教えるプロ
セスを知る─ガイダン
ス、モデリングの方法

単著

2010年6月「月刊歯科衛生士」クイン
テッセンス出版（総94頁）

歯科衛生士を対象に、歯科医療現場における後輩指導、人材育成の方法について論じた。（pp.72-75）

26.人が人を教えるとは─第3回 教えるプロ
セスを知る②─ロール
プレイ、フィードバッ
クの方法

単著

2010年7月「月刊歯科衛生士」クイン
テッセンス出版（総94頁）

歯科衛生士を対象に、歯科医療現場における後輩指導、人材育成の方法について論じた。（pp.78-81）

27.人が人を教えるとは─第4回 教えるプロ
セスを知る③─フォ
ローアップの方法

単著

2010年8月「月刊歯科衛生士」クイン
テッセンス出版（総90頁）

歯科衛生士を対象に、歯科医療現場における後輩指導、人材育成の方法について論じた。（pp.74-77）

28.アスレティシズム
は何をもたらしたのか

単著

2010年11月「現代スポーツ評論」23号（総164頁）

19世紀イギリスのパブリック・スクールで発生した運動競技に教育的価値を見出す「アスレティシ
ズム」が日本にどのような影響を与えているかを論じた。（pp.72-81）

29.イギリス初等・中等教育の動向～連立政権成立から2012年2月まで

単著

2012年12月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する動向
育研究フォーラム」第16号 を、保守党・自由党の連立政権成立から2012年2月までに区切り、新しく組織された教育省の報道（総224頁）
資料をもとに整理し、キーワード別にまとめ、そのトレンドを探った。（pp.76-97）

30.イギリスの教育動
向～初等・中等教育を中心に 2012年3月から2013年2月

単著

2013年8月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する2012
育研究フォーラム」第17号 年3月から2013年2月までの動向を、イギリス教育（総126頁）
省の報道資料を整理し、キーワード別にまとめ、この1年間のトレンドを探った。（pp.91-106）

31.イギリスの教育動
向～初等・中等教育を中心に 2013年3月から2014年2月

単著

2014年9月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する2013
育研究フォーラム」第18号 年3月から2014年2月までの動向を、イギリス教育（総134頁）
省の報道資料を整理し、キーワード別にまとめ、この1年間のトレンドを探った。（pp.99-109）

32.Mossbourne
Community Academyの成功の鍵～Britain'sworst schoolからBritain's Bestへ

単著

2015年5月

西武文理大学紀要第26号（総182頁）

33.イギリスの教育動
向～初等・中等教育を中心に 2014年3月から2015年2月

単著2015年9月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する2014年3月
育研究フォーラム」第19号 から2015年2月までの動向を、イギリス教育省の報道資（総110頁）料を整理し、キーワード別にまとめ、この1年間のトレンドを探った。（pp.73-98）

34.イギリスの教育動
向～初等・中等教育を中心に 2015年3月から2016年2月

単著

2016年8月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する2015年3月
育研究フォーラム」第20号 から2016年2月までの動向を、イギリス教育省（総224頁）（Department for Education）の報道資料（PressRelease）を整理し、キーワード別にまとめ、この1年間のトレンドを探った。（pp.191-207）

イギリスにおける失敗校の復活の軌跡をまとめ、そこから日本の学校がどのような示唆を受けるかを検討した。（pp.97-109）

35.イギリスの教育動
向～初等・中等教育を中心に 2016年3月から2017年2月

単著

2017年8月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する2016年3月
育研究フォーラム」第21号 から2017年2月までの動向を、イギリス教育省（総136頁）（Department for Education）の報道資料（PressRelease）を整理し、キーワード別にまとめ、この1年間のトレンドを探った。（pp.115-119）

36.イギリスの教育動
向～初等・中等教育を中心に 2017年3月から2018年2月

単著

2018年8月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する2017年3月
育研究フォーラム」第22号 から2018年2月までの動向を、イギリス教育省（総118頁）（Department for Education）の報道資料（PressRelease）を整理し、キーワード別にまとめ、この1年間のトレンドを探った。（pp.91-101）

37.イギリスの教育動
向～初等・中等教育を中心に 2018年3月から2019年2月

単著

2019年8月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する2018年3月
育研究フォーラム」第23号 から2019年2月までの動向を、イギリス教育省（総134頁）（Department for Education）の報道資料（PressRelease）を整理し、キーワード別にまとめ、この1年間のトレンドを探った。（pp.89-103）

38.イギリスの教育動
向～初等・中等教育を中心に 2019年3月から2020年2月

単著

2020年8月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する2019年3月
育研究フォーラム」第24号 から2020年2月までの動向を、イギリス教育省（総116頁）（Department for Education）の報道資料（PressRelease）を整理し、キーワード別にまとめ、この1年間のトレンドを探った。（pp.61-80）

39.イギリスの教育動
向～初等・中等教育を中心に 2020年3月から2021年2月

単著

2021年8月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する2020年3月
育研究フォーラム」第25号 から2021年2月までの動向を、イギリス教育省（総132頁）（Department for Education）の報道資料（PressRelease）を整理し、キーワード別にまとめ、この1年間のトレンドを探った。（pp.83-99）

40.文系大学生への情報教育のあり方～
Word・Excelの指導を通して得られた知見

単著

2022年2月『現代教育改革の理念と実 2011年4月より担当していた情報処理Ⅰ・Ⅱにおける授践に関する研究─日本大学 業実践の報告とそこから得られた知見の一部を論じた。
文理学部人文科学研究所 （pp.141-144)
共同研究 第四次報告書─』（日本大学文理学部人文科学研究所 令和3年度共同研
究「戦後教育改革期におけるカリキュラム改造運動の実態に関する基礎的研究」）（総１４６頁）

41.イギリスの教育動
向～初等・中等教育を中心に 2021年3月から2022年2月

単著

2022年8月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する2021年3月
育研究フォーラム」第26号 から2022年2月までの動向を、イギリス教育省（総136頁）（Department for Education）の報道資料（PressRelease）を整理し、キーワード別にまとめ、この1年間のトレンドを探った。（pp.93-109）

42.イギリスの教育動
向～初等・中等教育を中心に 2021年3月から2022年2月

単著

2023年8月

日英教育学会紀要「日英教 イギリス教育、特に初等・中等教育に関する2022年3月
育研究フォーラム」第27号 から2023年2月までの動向を、イギリス教育省（総152頁）（Department for Education）の報道資料（PressRelease）を整理し、キーワード別にまとめ、この1年間のトレンドを探った。（pp.119-135）

1.イギリスにおける試
験制度改革の動向─
2002年度のGCE試験結果から─

単独

2002年6月

関東教育学会（筑波大学）

2.イギリスにおけるカリキュラム2000の実際

単独

2002年6月

日本比較教育学会（九州大 イギリス中等教育におけるカリキュラム改革の実態を概学）
観した。

3.イギリスにおける試
験制度改革のゆくえ

単独

2003年6月

日本比較教育学会（玉川大 イギリスの中等教育改革の最新動向を概観、検討し、学）日本への示唆を求めた。

（学会口頭発表）
イギリスにおける中等教育改革を、大学入試結果から概観、分析した。

4.イギリスにおける試
験制度改革の動向─英国バカロレア導入に関する議論を中心に─

単独

2004年6月

日本比較教育学会（名古屋 イギリスの中等教育改革において、従来の試験制度に大学）代わる新しい試験制度であるバカロレアの導入論議を報告、検討した。

5.イギリスにおける試
験制度改革の最新動向(2)─白書『14歳～19歳の教育とスキル』に関する議論を中心に─

単独

2005年6月

日本比較教育学会（日本大 イギリスの中等教育改革の最新動向を報告した。
学）

6.「イギリスにおける中等教育改革の最新動向─トムリンソン報告書が中等教育改革に与えた影響を中心に─」単独

2006年6月

日本比較教育学会（広島大 イギリスにおける中等教育改革において、トムリンソン報学）告書と呼ばれる政策文書が与えた影響を検討した。

7. 「イギリス中等教育改革におけるBLPの位置づけ」

単独

2008年6月

日本比較教育学会（東北大 イギリス中等教育改革で、草の根的に新興しつつある学）
新しい学力観およびその指導法について報告した。

8.MossbourneCommunity Academyの成功の鍵～Britain'sworst schoolからBritain's Bestへ～
9.日英教育学会第32回
大会シンポジウム「英国の独立学校について考える─グローバルに進行するプライヴァタ
イゼーション？─」指定討論

単独

2012年7月日 英 教 育 学 会 （ 早 稲 田 大 イギリス教育界で、いったんは「失敗校（failing学）school）」という烙印を貼られた中等学校がいかにして「優秀校」と復活することができたか、その成功の鍵を探った。

単独

2023年8月

日英教育学会第32回大会 英国の独立学校を取り巻く歴史的・現代的状況を紹介（専修大学）
したシンポジストに対し、現代の日本の私立学校を取り巻く状況をもとに論点を提示し、シンポジストとオーディエンスとの議論を促す役を担った。

以上