東京医科歯科大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 医学部
２． 歯学部
３． 医歯学総合研究科
４． 保健衛生学研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1

東京医科歯科大学

東京医科歯科大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

医学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している歯学部

期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 質を維持している

医歯学総合研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

保健衛生学研究科

期待される水準にある

改善、向上している期待される水準にある

注目すべき質の向上
医歯学総合研究科○

平成 23 年度に「大学院学生研究奨励賞」を創設し、学生に海外研修の機会を提供するとともに、平成 24 年度から文部科学省世界展開力強化事業を活用した取組等を行っており、海外派遣者数は平成 23 年度の２名から平成 27 年度の 95 名へ増加している。

○

留学生の受入体制、支援体制を整備しており、留学生数について、平成 21 年度の137 名から平成 27 年度の 201 名へ増加している。

教育 0-1

東京医科歯科大学

教育 0-2

東京医科歯科大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

東京医科歯科大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科では、医療機関等に所属する医療従事者に臨床教授等の称号を付与
し、臨床教育の指導において協力を得ている。また、保健衛生学科では、附属病院の看護部職員のうち、基準を満たす者に看護実践教授等の称号を付与し、臨床教育の指導において協力を得ているなど、専任教員以外にも多用な人材が教育へ参画している。

○

平成 25 年度に医学教育分野別評価のトライアルを受審するなど、外部評価を活用した教育の質保証に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 23 年度から医歯学融合教育カリキュラムを導入し、学部生とともに医療従事者として他職種と連携・協調し、包括的医療を提供するための基盤となる知識や技能等を学ぶ教育を実施している。

○

平成 25 年度から英語語学力だけでなく、医学医療分野におけるグローバルリーダーに必要な様々なソフトスキルを含めた資質獲得を目指すため、全学共通自由科目として「Health Science Ledership Program（HSLP）」を設置し、教育の国際化に取り組んでいる。また、HSLP ではアクティブラーニングを用いた学習機会と、ルーブリックを用いた効果的省察及びフィードバックを履修生に提供している。

○

平成 23 年度以降、タイ、台湾、韓国、オーストラリア等と協定を締結するなど、学生の派遣先を増やしており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成27 年度）における海外派遣者数は平成 22 年度の 29 名から平成 27 年度の 66 名へ増加している。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

東京医科歯科大学 医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における国家試験合格率（既卒を含む）は医師が95.0％、看護師が 98.1％、保健師が 97.5％、臨床検査技師が 92.4％となっており、すべての年度で全国平均合格率を上回っている。

○

平成 26 年度に実施した平成 25 年度卒業生へのアンケート調査では、教育全般に対する満足度についての肯定的評価は 97.6％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、医学科では卒業生の 90％は臨床研修医として就職しており、保健衛生学科では、第２期中期目標期間の卒業生の 23.4％は大学院に進学し、進学者を除いた 94％は看護師、保健師及び臨床検査技師等として就職している。

○

平成 26 年度に就職先企業等を対象に実施した全学アンケート調査の結果では、幅広い教養について就職先企業等の 99％が肯定的な回答（５段階中４以上）となっており、自己問題提起・自己問題解決能力は 92％、国際感覚は 81％が５段階中４以上の評価をしている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

東京医科歯科大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から医歯学融合教育カリキュラムを導入し、医療人として他職種と連携・協調して包括的医療を提供するための基盤となる知識や技能等を学ぶ教育を実施している。

○

平成 25 年度から HSLP を全学共通自由科目として設置し、アクティブラーニングの手法を用いて、医学及び関連する社会科学系知識の応用力の涵養、批判的思考力等をはじめとした各種スキルの習得を推進し、医療の国際標準化と国際協調に対応できる人材の育成に取り組んでいる。

○

学生の海外派遣者数は、平成 21 年度の 26 名から平成 27 年度の 66 名へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において国家試験合格率（既卒を含む）は医師が95.0％、看護師が 98.1％、保健師が 97.5％、臨床検査技師が 92.4％となっている。

○

平成 26 年度に就職先企業等を対象に実施した全学アンケート調査の結果では、幅広い教養について就職先企業等の 99％が肯定的な回答（５段階中４以上）となっており、自己問題提起・自己問題解決能力は 92％、国際感覚は 81％が５段階中４以上の評価をしている。

○

文部科学省「経済社会の発展を牽引するグローバル人材育成支援」において開催した英語プレゼンテーション大会で、HLSP 受講者が平成 26 年度は準優勝、平成 27 年度は優勝している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

東京医科歯科大学 歯学部

歯学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

東京医科歯科大学 歯学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度における歯学科の教員一人当たりの学生数は 2.2 名となっている。

○

平成 22 年度に歯学系スキルスラボラトリーを拡張し、教育シミュレーション機器５台を設置して臨床技能向上のために活用するなど、学習環境を整備している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 23 年度から医歯学融合教育課程を導入しており、多職種間で連携し、包括的医療を提供する医療人の資質を養うために、医師と歯科医師に必要な知識を学ぶ医歯学基盤教育（グローバル・コミュニケーション、生命倫理及び臨床統計）を実施しており、頭頸部について学ぶ頭頸部基礎ブロック、頭頸部臨床ブロック及び高齢者の医療を学ぶ老年医学ブロックを、医学科と歯学科の学生が共同で学んでいる。

○

平成 24 年度から、全学科の最終学年に在籍する学生が、多学科混成グループによるケーススタディを通じて患者中心の専門職連携を学ぶ包括医療統合教育を実施しており、平成 26 年度からは私立大学の学生も参加している。

○

歯学科では、海外研修奨励制度や文部科学省の世界展開力強化事業等により、チュラロンコーン大学（タイ）、インドネシア大学（インドネシア）、ホーチミン医科薬科大学（ベトナム）等へ学生を派遣し、口腔保健学科では、台北医学大学（台湾）での海外研修等を行っており、両学科の海外派遣者数は平成 22 年度の６名から平成 27 年度の 61 名へ増加している。

以上の状況等及び歯学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

東京医科歯科大学 歯学部

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

歯学科では、５年次に歯科共用試験（CBT 及び OSCE）を受験し、毎年度ほぼ全員が合格基準を満たし、臨床実習に進んでいる。歯科共用試験の平均正答率
は、平成 22 年度から平成 26 年度の平均 77.6％から、医歯学融合教育を含む新教育課程を履修した学生が初めて CBT を受験した平成 27 年度の 82.1％へ上昇している。また、本試験合格率は平成 26 年度の 83.1％から平成 27 年度の 95.5％へ上昇している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における歯科医師国家試
験では、新卒者の各年度の合格率は平成 22 年度の 91.5％から平成 27 年度の94.5％へ上昇している。また、新卒者と既卒者を合わせた合格率は 84.8％となっており、いずれもすべての年度において全国平均合格率を上回っている。

○

第２期中期目標期間における口腔保健学科の国家試験の新卒者と既卒者を合わせた合格率は、歯科衛生士は 98.6％、社会福祉士は 55.3％、歯科技工士は100％で、平成 27 年度の歯科衛生士国家試験を除き、すべての年度において全国平均合格率を上回っている。

○

平成 26 年度に実施した平成 25 年度卒業生へのアンケート調査では、専門分野に関する知識や技能について、91.3％が在学中に「身に付いた」又は「やや身に付いた」と回答し、91.3％が現在「役に立っている」又は「やや役に立っている」と回答しており、また、教育全般の満足度について 91.3％が肯定的に回答している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、歯学科の卒業生は 87％が臨床研修医となり、口腔保健学科の卒業生は 18.7％が大学院等へ進学し、進学者を除く 83.6％が歯科衛生士や歯科技工士等の資格を活かし、大学病院、総合病院及び歯科診療所等に就職している。

○

平成 26 年度に実施した就職先企業等への全学アンケート調査では、幅広い教
養は 99％、自己問題提起・自己問題解決能力は 92％、国際感覚は 81％が５段階中４以上の肯定的な回答となっている。

以上の状況等及び歯学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

東京医科歯科大学 歯学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から医歯学融合教育教育課程を導入し、多職種との連携により、包括的医療を提供できる医療人の資質を養う医歯学基盤教育を実施しており、頭頸部や高齢者の医療を医学科と歯学科の学生が共同で学んでいる。また、平成 24 年度から実施している包括医療統合教育では、最終学年の学生が多学科混成の少人数グループで問題解決に取り組んでいる。

○

文部科学省大学の世界展開力強化事業に採択された「東南アジア医療・歯科医療ネットワークの構築を目指した大学間交流プログラム」によりチュラロン
コーン大学、インドネシア大学及びホーチミン医科薬科大学とコンソーシアムを形成し、学生の派遣・受入を行うなどの取組により、海外派遣者数は平成 21年度の４名から平成 27 年度の 61 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の歯科医師国家試験において、新卒者の合格率は平成 22年度の 91.5％から平成 27 年度の 94.5％となっており、また、新卒者と既卒者を合わせた合格率は 84.8％となっている。

○

平成 27 年度の全国共用試験（CBT）の平均正答率は 82.1％となっており、平成 22 年度から平成 26 年度の平均正答率と比較して 4.5 ポイント上昇している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

東京医科歯科大学 医歯学総合研究科

医歯学総合研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

東京医科歯科大学 医歯学総合研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 24 年度から、理化学研究所、国立精神・神経医療研究センター等との連携大学院を設置しており、学外の研究者が研究指導、講義及び学位審査に加わるなど、研究機関等と連携した教育に取り組んでいる。

○

平成 26 年度から博士課程に「疾患予防科学コース・領域」を設置しており、企業の研究者等が講義を担当することにより、学生が、専門分野の研究に加え、広い視野や研究開発力を獲得し、将来のリーダーとしての素養を育むための体制を構築している。

○「疾患予防グローバルリーダー養成プログラム」、「歯科医学グローバルリーダー養成プログラム」、「ミャンマー連邦共和国に対する歯学の指導者養成事業」等の実施により、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の留学生数は、平成 22 年度の 163 名から平成 27 年度の 201 名へ増加している。

○

高い研究成果をあげ、将来研究者としての活躍が期待できる学生を毎年３名から 10 名選出し、海外研修の機会を提供する「大学院学生研究奨励賞」を平成23 年度に創設しており、海外派遣者数は平成 23 年度の２名から平成 27 年度の95 名へ増加している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修士課程では平成 24 年度の改組により、医歯学と生命理工学の有機的連携を図っており、理工学分野の科目や医療管理政策学（MMA）分野の科目を履修可能としている。また、博士課程では医療分野における理学及び工学の先端融合的学問領域に対応したカリキュラムを実施するとともに、学際生命科学東京コンソーシアムに基づき、お茶の水女子大学、北里大学及び学習院大学と連携して開設している「疾患予防科学コース・領域」では学内外の組織と連携した学際的なカリキュラムを実施している。

○

研究に実際に携わる学生に研究倫理講習会の受講を義務付けているほか、elearning による「CITIJAPAN program」受講による研究倫理理解を義務付けるなど、研究倫理と安全管理に関する教育を充実させている。

教育 3-2

東京医科歯科大学 医歯学総合研究科

以上の状況等及び医歯学総合研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における学位授与率は、修士課程（MMA コースを除く）が 92.7％、修士課程の MMA コースが 90.7％、博士課程が 59.8％となっている。また、学位論文の下地となる論文には、インパクトファクター（IF）10 以上の学術誌に掲載された論文も含まれている。

○

第２期中期目標期間における学生の国際学会での発表件数は平均 248.3 件となっている。

○

日本学術振興会の特別研究員に採用された大学院生総数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の 78 名から第２期中期目標期間は 98 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、修士課程の修了生は 17.5％が博士課程等に進学している。また、進学者を除いた修了生のうち、就職した者の割合は 85.9％となっている。また、博士課程の修了生のうち、就職した者の割合は 53.2％となっており、医師・歯科医師、看護師・保健師等に就職している。

○

平成 26 年度に就職先企業等を対象に実施した全学アンケート調査の結果では、幅広い教養について就職先企業等の 99％が肯定的な回答（５段階中４以上）となっており、自己問題提起・自己問題解決能力は 92％、国際感覚は 81％
が５段階中４以上の評価をしている。

以上の状況等及び医歯学総合研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

東京医科歯科大学 医歯学総合研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度に「大学院学生研究奨励賞」を創設し、学生に海外研修の機会を提供するとともに、平成 24 年度から文部科学省世界展開力強化事業を活用した取組等を行っており、海外派遣者数は平成 23 年度の２名から平成 27 年度の 95名へ増加している。

○

留学生の受入体制、支援体制を整備しており、留学生数は平成 21 年度の 137名から平成 27 年度の 201 名へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

進学者を除いた修了生のうち、就職した者の割合については修士課程は平成21 年度の 69.4％から平成 27 年度の 87.4％、博士課程は平成 21 年度の 28.3％から平成 27 年度の 60.9％へそれぞれ上昇している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

平成 23 年度に「大学院学生研究奨励賞」を創設し、学生に海外研修の機会を提供するとともに、平成 24 年度から文部科学省世界展開力強化事業を活用した取組等を行っており、海外派遣者数は平成 23 年度の２名から平成 27 年度の 95名へ増加している。

○留学生の受入体制、支援体制を整備しており、留学生数について、平成 21 年度の 137 名から平成 27 年度の 201 名へ増加している。

教育 3-4

東京医科歯科大学 保健衛生学研究科

保健衛生学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

東京医科歯科大学 保健衛生学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度に総合保健看護学専攻を５年一貫制博士課程の看護先進科学専攻へ改組し、グローバルな場で活躍できる看護学の研究者・教育者・高度実践者の育成に取り組んでいる。看護先進科学専攻においては、研究者・教育者養成コース、高度実践者養成 CNS-D コース、若手研究者養成 Nurse-Investigator 養成
Pathway コースの３コースを設けている。

○

高知県立大学、兵庫県立大学、千葉大学、日本赤十字看護大学との共同教育課程として、平成 26 年度に博士課程教育リーディングプログラム「災害看護グローバルリーダー養成プログラム」において共同災害看護学専攻を設置し、災害看護に関する課題に的確に対応する学際的かつ国際的指導力を備えたグローバルリーダーの育成に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度に「大学院学生研究奨励賞」を創設し、高い研究成果をあげて将来研究者としての活躍が期待できる学生に海外研修の機会を提供しているほか、短期派遣プログラム等を実施しており、海外派遣者数は平成 23 年度の１名から平成 27 年度の 20 名となっている。

○

看護先進科学専攻では、長期的視野に立った研究計画立案を行い、２年次終了時には中間評価を実施し、研究の進捗状況の的確な把握に努めている。

以上の状況等及び保健衛生学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

東京医科歯科大学 保健衛生学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、学生を筆頭著者とする論文等は 364 件となっており、そのうち英語原著論文は 76 件となっている。

○

博士前期課程の学位の平均取得率は、平成 22 年度の 80.5％から平成 27 年度の94.7％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、博士前期課程の修了生の就職先は、看護師や医療技術者等となっており、博士後期課程への進学率は平均 25％となっている。博士後期課程の修了生の就職先は、研究者又は教員が 55.6％となっている
ほか、看護師や医療技術者等が 38.9％となっている。

以上の状況等及び保健衛生学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

東京医科歯科大学 保健衛生学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度に「大学院学生研究奨励賞」を創設し、大学院生に海外研修の機会を提供しているほか、短期派遣プログラム等を実施しており、海外派遣者数は平成 23 年度の１名から平成 27 年度の 20 名へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

就職率について、平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、博士前期課程は72.0％から 93.8％へ、博士後期課程は 30.8％から 58.8％へ、それぞれ上昇している。

○

第２期中期目標期間において、博士前期課程の修了生の就職先は、看護師や医療技術者等となっており、博士後期課程への進学率は平均 25％となっている。博士後期課程の修了生の就職先は、研究者又は教員が 55.6％となっている
ほか、看護師や医療技術者等が 38.9％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4