イノベーションとメディア
平野 貴⼠（武蔵野⼤学 経営学部 講師）

要約
本研究の⽬的は、メディアがイノベーションにどのように影響を及ぼすのかを探索的に検討することである。
『暮しの⼿帖』の商品テストに関する記事を主たる分析対象として、⾼度経済成⻑期における家電がどのように議論されたのかを内容分析によって検討した。その結果として、ユーザーに製品の⽋陥を⽰し、製品の購⼊を控えさせることで、間接的にメーカーに対して性能改善を促すなどという、能動的なメディア像を明らかにした。

1．はじめにどのような主体がイノベーションを実現するのかという問いには、主たる 2 つの視点を挙げることができる。まずイノベーションを実現する主体としてメーカーを想定する研究である（Tushman and Anderson, 1986；Henderson and Clark,
1990；Christensen, 1997）。例えば、Christensen（1997）によれば、既存企業は、
既存技術の主要顧客に資源を依存しているため、組織内では既存技術の改善に資源配分がなされる⼀⽅で、新規技術の事業化には資源が配分されにくくなり、結果として新規技術への適応が困難になるとされる。それに対して、スピンアウ
トによって慣性から逃れた新興企業であれば、既存企業と⽐べて新規技術への適応をしやすい可能性があると指摘されている（Christensen, 1997）。ただし、このような慣性に関する研究では、慣性に囚われた企業であろうが、慣性を回避した企業であろうが、それらの企業はメーカーであるということが議論の前提であった。
その⼀⽅で、ユーザーがイノベーションを実現する主体であると想定する研究も挙げられる（Von Hippel, 1976）。ユーザーイノベーションに関する研究では、メーカーが開発・製造した製品をそのまま使⽤するユーザーではなく、その製品を⾃ら改良したり新しい製品を開発したりするユーザーの存在が⽰されている。イノベーションの普及モデルを前提としたときに、その最先端に位置する

p.89

イノベーションとメディア

ユーザーはリードユーザーと呼ばれる。リードユーザーは、⾃⾝のニーズに適合する解決策を⽣み出すことで⽐較的⾼い効⽤を獲得できるだけでなく、⾃⾝のニーズがその製品を後から採⽤するユーザーのニーズを先取りしたものである
ことから、商業的価値の⾼いイノベーションを⽣み出す可能性があるとされる（Von Hippel, 1986）。メーカーとユーザーは⼀⾒すると対極に位置する存在であるものの、イノベーションに直接的に携わるという点では共通しているといえる。
それに対して、間接的にイノベーションに影響を及ぼす主体としては、メーカ
ーとユーザーを関係させる場を提供するメディアが挙げられる。例えば、Munir
and Philip（2005）は、コダックによる⾔説戦略によって、ユーザーのカメラに対する認識が変化したことを⽰した。コダックは、コダックのない休⽇は無駄であるというメッセージを記載した広告や、コダックガールとして⾃⽴した⼥性を取り上げた広告、アルバムに⼊った写真を家族で⾒る様⼦を描いた広告、幸せな家族の瞬間を写真として残す様⼦を⽰した広告を展開した。コダックはこれらの⾔説を通じて、写真は芸術の⼀種であるという既存の認識を、写真は⽇常⽣活の⼀部であるという新しい認識に変化させたのである。
ただし、先のイノベーションに関する研究では、メディアは受動的な主体として想定されている。Munir and Philip（2005）では、メディアはメーカーの広告をユーザーに届ける場を提供しているが、メディアはメーカーとユーザーから独⽴して何かの主張をする主体としては描かれていないのである。
しかしながら、マス・コミュニケーションに関する研究を参照すると、メディアが能動的な主体として想定されていることがわかる。議題設定研究によれば、
メディアは報道では少数のイシューを選択し、それらのイシューに優先順位を付けながら提⽰することで、オーディエンスの「何について考えるのか」に影響を及ぼすとされる（McCombs and Shaw, 1972）。またフレーミング研究では、
メディアは報道の枠組みの提⽰の仕⽅を変えることで、オーディエンスの「どのように考えるのか」について影響を与えるとされる（Iyengar, 1996）。
以上のメディアの能動性を前提として、メディアがイノベーションにどのように影響を及ぼすのかを探索的に検討をすることが、本研究の⽬的である。

p.90

イノベーションとメディア

2．⽅法
分析対象としては、『暮しの⼿帖』という雑誌を選択した。
『暮しの⼿帖』とは、おしゃれを提案する「⾐」、健康を⽀える「⾷」、家庭を守る「住」に関する記事などを掲載した、暮しの⼿帖社が発⾏する婦⼈向けの総合⽣活雑誌である。
『暮しの⼿帖』は、誌⾯の美しさと⾔論の⾃由のために広告を掲載しないという独⽴した⽴場から、メーカーが製造した商品を実際の使⽤状況を再現してテストする「商品テスト」と呼ばれる企画を⻑期にわたって連載した。その結果として、
商品テストが⾼い評価を受けたことをきっかけに国⺠的な雑誌の⼀つになったものである。
本研究では、『暮しの⼿帖』のなかでも商品テストの記事を主たる分析対象とした。本研究の⽬的に照らし合わせるならば、イノベーションに関して、メーカ
ーやユーザーの意⾒をそのまま掲載するメディアではなく、当該メディアに独⾃の⾒解を発信するメディアであることが望ましい。その点で『暮しの⼿帖』の商品テストは、暮しの⼿帖社がメーカーの製造した商品を批判的に検討した記事であるため、本研究の⽬的に適合する。
データとしては、『暮しの⼿帖』に掲載された商品テストの記事のテキストを使⽤した。テキストには、題名と⾒出し、本⽂が含まれている。具体的には、1955
年から 1973 年までの⾼度経済成⻑期における、冷蔵庫・洗濯機・掃除機という3 つの家電に関する商品テストの記事 20 件である。⾼度経済成⻑期を対象としたのは、家電の導⼊期・成⻑期・成熟期という、製品ライフサイクルにおける主要な期間を分析対象にできるためである。また、冷蔵庫・洗濯機・掃除機という3 つの家電を選択したのは、複数の技術を⽐較分析することで、ある家電に特殊的な問題ではない、メディアとしての論点や問題設定の⽅法が明らかにできるからである。それぞれ異なる家電ではあるものの、炊事・洗濯・掃除という 3 つの主要な家事に対応するという点では共通しているため、それらの 3 つの共通するパターンを抽出することが⽬的である。
これらの『暮しの⼿帖』に掲載された商品テストの記事を、主としてテキスト
マイニングを通じて分析した。対象となる『暮しの⼿帖』の商品テストに関する記事をスキャンし、クリーニングをした上で、⽂字データに加⼯した。その後、テキスト分析⽤のフリーソフトである KH Coder を⽤いて分析をした。

p.91

イノベーションとメディア

3．分析
（1）背景
本研究で主たる分析対象となるのは、1955 年から 1973 年までの⾼度経済成⻑期における冷蔵庫・洗濯機・掃除機という 3 つの家電に関する商品テストである。ここではまず、商品テストのテキストを分析する前に、⾼度経済成⻑期における 3 つの家電の普及率を確認する。図 1 からは、洗濯機の普及率が⾼く、掃除機の普及率は相対的に低いという多少のばらつきはあるものの、3 つの家電の普及率は類似した傾向を⽰していることがわかる。

図 1 家電の普及率推移

注）内閣府（2004）『消費動向調査』より筆者作成。

次からは、⾼度経済成⻑期（1955 年から 1973 年まで）を通じてどのような論点が⽰されていたのかを確認する。その後、1955 年から 1961 年までを導⼊
期、1962 年から 1968 年までを成⻑期、1969 年から 1973 年までを成熟期として分割する。そのうえで、それぞれの期間において暮しの⼿帖社がどのような論点を設定していたのか、またその論点がどのように変化したのかを確認する。

p.92

イノベーションとメディア（2）商品テストにおいて強調された論点
表 1 は、1955 年から 1973 年までの⾼度経済成⻑期全体を通じて、記事内に使⽤されていた単語を出現回数順に並べたものである。この表によれば、
「セン
タク」
「電気」
「掃除」
「機」
「冷蔵庫」のように家電⾃体を指す語、「ホース」「フリーザー」のように家電を構成する部品に関する語、
「脱⽔」
「掃除」
「洗う」な
ど家電の機能に関する語が多く使われていることがわかる。⾼度経済成⻑においてはそもそも家電とは何かということが説明されてきたといえる。

表 1 3 種の家電に関する頻出語上位 30 語
抽出語

出現回数

抽出語

出現回数

抽出語

出現回数

センタク

485

時間

204

円

132

ナショナル

278

テスト

203

シャープ

124

使う

275

三菱

191

力

123

掃除

272

脱水

177

高い

122

電気

255

冷蔵庫

170

フリーザー

115

東芝

235

機

165

大きい

109

日立

232

洗う

162

温度

105

ゴミ

222

入れる

160

吸

103

サンヨー

214

霜

151

ホース

102

水

211

多い

144

故障

102

しかし、洗濯機や冷蔵庫、掃除機という⼀般的な技術に関する論点だけではない。
「ナショナル」「⽇⽴」「東芝」「サンヨー」「三菱」「シャープ」などメーカー
に関する語が挙げられていることからは、どのメーカーが製造した家電であるのかが重要な論点であることがわかる。また、
「円」
「⼒」
「⼤きい」
「⾼い」
「時
間」など価格や性能に関する⾔葉も多いことから、複数の評価軸に基づいてメー
カー間における差別化や競争⾏動も主要な論点であったといえる。
メーカーによって製造された家電を対象として、暮しの⼿帖は商品テストを
実施した。
「テスト」
「使う」
「⼊れる」など商品テストに関する⾔葉が多く使わ

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イノベーションとメディアれていることからは、商品テストを実際にしている状況が詳細に描かれている
ことがわかる。その際には、「霜」「故障」といった家電が抱える問題に関する単語が多く使われていることから、暮しの⼿帖が実際に家電を使⽤することで⾒いだされた問題があることがわかる。

図 1 3 種の家電に関する共起ネットワーク

図 1 の共起ネットワークからは、商品テストにおいてどのような問題提起がなされていたかがわかる。まずは⼀般的な評価軸である場所（サブグラフ 02：
「部分」
「上」
「下」
「⾒る」）、時間（サブグラフ 05：
「テスト」
「機種」
「こんど」
「前」、サブグラフ 07：「時間」「早い」）、価格（サブグラフ 06：「円」「安い」「⾼い」）から家電が分析されていたといえる。さらに商品テストの⽬的である
実際に使⽤して初めてわかる問題（サブグラフ 06：「使い勝⼿」）や、商品テストの結果として最終的に消費者に提案する製品（サブグラフ 06：「⼀番」）が提⽰されたこともわかる。

p.94

イノベーションとメディア（3）導⼊期：1955 年から 1961 年
1955 年から 1961 年までの期間は、家電が新しく出現した時期である。1957
年における普及率は、最も⾼い値を⽰す洗濯機であるとしても 20.2％、続く冷蔵庫は 2.8％である。また、導⼊期の終わりである 1961 年の普及率は、洗濯機
では 50.2％と過半数を超えるものの、冷蔵庫では 17.2％、掃除機では 15.4％である。これら 3 つの家電に関する普及率の推移からは、製品ライフサイクルの導⼊期にあたる期間であり、消費者はそもそも家電がどのような製品なのかを⼗分に理解しておらず、反対にメーカーもいかなる技術開発が製品の性能を向上させるのかを⼗分に把握していない状況であったことが⽰唆される。

表 2 導⼊期における頻出語
洗濯機

冷蔵庫

掃除機

抽出語

出現回数

抽出語

出現回数

抽出語

出現回数

センタク

308

冷蔵庫

61

ゴミ

15

機

96

電気

54

⾵

12

⽔

81

氷

32

吸う

11

使う

73

箱

23

掃除

11

洗う

62

⼊れる

20

使う

10

時間

56

温度

19

吸いこむ

9

電気

54

フレオン

18

ナショナル

8

故障

53

故障

15

⾳

8

多い

49

買う

15

⼝

8

サンヨー

47

冷える

14

⼒

8

表 2 に⽰したのは、1955 年から 1961 年までの期間を対象とした、『暮しの⼿帖』の洗濯機・冷蔵庫・掃除機に関する商品テストに登場する語の頻度である。
これらは、対象期間における 3 つの家電のデータを結合して分析したものではなく、洗濯機と冷蔵庫、掃除機に関するデータをそれぞれ独⽴させて分析したものである。
まず表 2 からは、家電が出現した時期における中⼼的な論点は、そもそも家

p.95

イノベーションとメディア

電とは何かという点であったことがわかる。3 つの家電における上位の頻出語を⾒てみると、洗濯機では「センタク」「機」「⽔」という語、冷蔵庫であれば「冷蔵庫」「電気」「氷」という語、掃除機については「ゴミ」「⾵」「吸う」という語のように、家電の基本的な仕組みや機能に関する単語が挙げられているからある。暮しの⼿帖では、これから商品テストをする前に、そもそも家電とは何かをユーザーとなりうる読者に伝えていた。
家電とは何かという論点では、家電の技術的な仕組みが議論されていたことがわかる。これらの上位に挙げられている語について、KWIC コンコーダンスでオリジナルのテキストを確認すると、次のような⽂章が確認できる。例えば、実際の商品テストにおける記述としては、「センタク機にはどんな⽅がありますか、
またどんな仕組みになっているのでしょうか」（『暮しの⼿帖』1956 年第１世紀第５号）や、「電気冷蔵庫どういう働きをする道具か早くいえば、密閉された箱です」（『暮しの⼿帖』1958 年第１世紀 45 号）、「電気掃除機がホコリを吸い取るのはこういうわけなのです」（『暮しの⼿帖』1961 年第 1 世紀第 58 号）という記述が⾒られる。つまり、家電が出現した時期の主要な論点は、家電の技術的な仕組みであったといえる。
実際に家電の技術的な仕組みを読者に伝える際には、暮しの⼿帖は、家電メー
カーの関係者による意⾒を参考にしていた。例えば、洗濯機では「この特集につ
いては、つぎの⽅々のご意⾒も参考にいたしました

三洋電機株式会社…神鋼

電機株式会社…東京芝浦⼯業電機株式会社…」（『暮しの⼿帖』1956 年第 1 世紀
35 号）という記述、また冷蔵庫については「東芝、ナショナル、⽇⽴、東京ガス、並びに三越のご意⾒も参考にいたしました（『暮しの⼿帖』1958 年第 1 世紀
45 号）」という記述が⾒られる。
また表 2 からは、当時の家電が直⾯した技術的な⽋点が第 2 の論点として挙げられる。洗濯機と冷蔵庫の頻出語では「故障」という語、掃除機では「⾳」という語が頻出語の下位に挙げられている。
「故障」という語について KWIC コン
コーダンスでオリジナルのテキストを確認すると、洗濯機では「電気センタク機は、どこかが故障するものなり？」（『暮しの⼿帖』1956 年第 1 世紀第 5 号）、冷蔵庫では「⼀体どれくらい故障しているかを調べたのが、下の表です」（『暮しの⼿帖』1958 年第１世紀第 45 号）という記述が⾒られる。また掃除機では「⾳がp.96

イノベーションとメディア

⼤きいのもごめんです。⼤変迷惑します」（『暮しの⼿帖』1961 年第１世紀第 58号）のように、騒⾳問題が指摘されている。それらの家電を実際に使⽤したことで初めて認識される課題が指摘されていたのである。
これらの課題は主として「協⼒グループ」と呼ばれる読者からの報告によって発⾒されたものである。洗濯機であれば、284 名の主婦が実際に洗濯機を使⽤したうえで⾒つけた課題を報告している。主要なクレームのほかにも「移動するのに不安」「塗装がはげる」「モーターの⾳がうるさい」「絞り機の⼱が狭すぎる」「排⽔ホースが短い」「ミシンに⽐べて⾼すぎる」などがなされている。また冷蔵庫であれば、839 名の回答が集まっている。特に故障についての回答結果は読者が⼀⽬で⾒てもわかるように図⽰されている。
つまり、導⼊期の暮しの⼿帖は、外部から得た情報を発信するメディアであったといえる。暮しの⼿帖は、メーカーから得た情報をユーザーに伝えるとともに、ユーザーが発⾒した問題をメーカーにも⾒える形で⽰していたのである。

（4）成⻑期：1962 年から 1967 年
1962 年から 1968 年までの成⻑期には、冷蔵庫・洗濯機・掃除機という 3 つの家電が既に社会的に認知された時期だといえる。3 つの家電を購⼊する顧客層
は、初期採⽤者から追随者へと変化した。3 つの家電の普及率は、1962 年時点
では洗濯機では 58.1％、冷蔵庫では 28％、掃除機では 24.5％であったが、1967
年時点には洗濯機では 79.8％、冷蔵庫では 69.7％、掃除機では 47.2％へと増加した。そのため、この期間に 3 つの家電を購⼊する主要な顧客層は、⾃らの知識に基づいて製品を購⼊する初期採⽤者から、それらの初期採⽤者の意思決定を模倣する前期追随者、後期追随者へと変化したといえよう。
まず表からは、成⻑期（1962 年〜1968 年）における中⼼的な論点は、新機能に関するものであることがわかる。表 2 では、導⼊期には挙げられていなかったが成⻑期では挙げられた語を太字で⽰している。このとき洗濯機・冷蔵庫・掃除機の 3 つの家電全てにおいて、約半数の語が太字で⽰されていることから、導⼊期と成⻑期では中⼼的な論点が変化したといえる。具体的には、洗濯機であれば「脱⽔」「ホース」という語、冷蔵庫であれば「霜」「フリーザー」という語、掃除機であれば「タタミ」という語のように、それぞれの家電の新機能に関するp.97

イノベーションとメディア語が挙げられた。家電⾃体を認識するという段階から、家電を認識した上でその新機能を検討するという段階に移⾏したのだろう。

表 3 成⻑期における頻出語
洗濯機

冷蔵庫

掃除機

抽出語

出現回数

抽出語

出現回数

抽出語

出現回数

センタク

53

霜

129

掃除

107

脱⽔

51

冷蔵庫

60

ゴミ

87

⽔

28

フリーザー

55

ホーキイ

44

⽇⽴

25

電気

53

タタミ

24

使う

24

庫

41

使う

24

テスト

22

温度

38

機種

22

時間

22

時間

36

電気

22

機

20

ナショナル

34

外国

21

ホース

18

⼊れる

33

チリトリ

20

洗う

18

サンヨー

31

ナショナル

20

家電の新機能に関する論点では、暮しの⼿帖が消費者の⽴場から家電の新機能を検討し、消費者に対して家電の問題を提⽰するという形式で議論がなされている。脱⽔機付き洗濯機が出現した洗濯機では、「これまでのセンタク機とちがって脱⽔機が新しくつけ加っているだけに、ツマミやダイヤルが、どうしても多くなりがちです」（『暮しの⼿帖』1965 年第 1 世紀第 56 号）や、⾃動霜取り装置が開発された冷蔵庫では、「お⽫にたまった⽔は、完全に蒸発してくれない
ので、いつもそのへんがぬれているし、霜の多いときは、お⽫から⽔があふれそ
うになることがあります」（『暮しの⼿帖』1964 年第 1 世紀第 76 号）として、実際に使⽤した際に⽣じる問題が指摘された。切りかえレバーが付けられた掃除機では「じゅうたん以外の床は、板の間もビニールタイルも、もちろんタタミ
もみんなこの〈たたみ〉のほうで使うようになっている。これはおかしい」（『暮しの⼿帖』1966 年第 1 世紀第 85 号）として、表現上の問題が指摘されている。
さらに、暮しの⼿帖は、先の要因などを理由として、消費者に家電の買い換えを延期するように呼びかけており、その結果としてメーカーによる技術開発を

p.98

イノベーションとメディア促したように思われる。洗濯機であれば「慌てて買いかえるほどでもないこの 9
種の脱⽔機付きセンタク機」（『暮しの⼿帖』1965 年第 1 世紀第 56 号）という
ように、新機能を理由として新製品を購⼊する必要性がないと⽰唆している。同
じく冷蔵庫であれば「もし現在⼿持の冷蔵庫が⼗分働いているのなら、なにも⾃動霜取り装置がついていなくても、あわてて買いかえるほどでもないといえるでしょう」（『暮しの⼿帖』1964 年第 1 世紀第 76 号）と記載されている。その結果として、家電メーカーは暮しの⼿帖が指摘した問題に取り組んだ。例えば洗濯機については、「最近になって、ナショナルと富⼟から新しい型の脱⽔センタ
ク機がでています。メーカーの連絡によると、これはテストの結果を参考にして改良したものだということです」（『暮しの⼿帖』1966 年第 1 世紀第 84 号）と記載されている。
ユーザーの視点から新機能とその⽋陥が指摘されるようになった背景としては、暮しの⼿帖が、⾃社内での商品テストを開始したことがある。暮しの⼿帖が商品テストを実施する主な⽅法は、導⼊期と成⻑期で変化した。導⼊期の暮しの⼿帖は、協⼒グループと呼ばれる消費者からアンケートを取り、実際に家電を使⽤した際に⽣じる問題を洗い出した。それに対して成⻑期の暮しの⼿帖は、実際に家電を購⼊したうえで、社内の「暮しの⼿帖研究室」と呼ばれる部屋で商品テストを実施するようになった。この商品テストの様⼦を撮影した写真が、『暮しの⼿帖』の紙⾯上に載せられている。例えば、洗濯機では、洗濯機が研究室に並べられており、それらの洗濯機に洗濯物を出し⼊れしたり、その様⼦を記録したりする担当者の姿が写真に収められている（『暮しの⼿帖』1965 年第 1 世紀第79 号）。冷蔵庫についても研究室に⼤量の冷蔵庫が整列されており、担当者がそれらの使⽤状況を分析して記録している様⼦の写真が掲載されている（『暮しの⼿帖』1965 年第 1 世紀第 80 号）。同様に掃除機でも掃除機で畳や絨毯のゴミをとる担当者と、その⾏動を観察して記録をとる担当者の様⼦が写真で⽰されている（『暮しの⼿帖』1966 年第 1 世紀第 85 号）。
つまり、暮しの⼿帖は、⾃社内で蓄積した知識を外部に発信するようになったといえる。暮しの⼿帖は、導⼊期はメーカーやユーザーなどの外部から得た情報を発信したのに対して、成⻑期はユーザーの使⽤環境を社内に再現して商品テストをし、製品の問題点を⾃社内で発⾒して外部に発信するメディアになった。

p.99

イノベーションとメディア（5）成熟期：1968 年から 1973 年
1968 年から 1973 年までの成熟期には、冷蔵庫・洗濯機・掃除機という 3 つの家電は社会全体に広く普及していたといえる。1968 年時点の普及率は、洗濯機は 84.8％、冷蔵庫は 77.6％、掃除機は 53.8％であり、1973 年時点の普及率
は、洗濯機は 97.5％、冷蔵庫は 94.7％、掃除機は 85.2％である。最も普及率の低い掃除機であるとしても、製品ライフサイクルは成熟期に達しているため、3つの家電についてメーカー間での競争が激化していることが推測される。このような⽂脈の元で、『暮しの⼿帖』では何が論点とされたのだろうか。

表 4 成熟期における頻出語
洗濯機

冷蔵庫

掃除機

抽出語

出現回数

抽出語

出現回数

抽出語

出現回数

センタク

120

フリーザー

60

掃除

141

洗う

82

ドア

55

ゴミ

118

脱⽔

82

温度

48

吸

97

ナショナル

81

冷蔵庫

48

込

94

テスト

79

庫

46

吸う

71

⽔

63

時間

40

東芝

63

サンヨー

61

東芝

34

三菱

58

⾃動

60

冷やす

33

GE

47

使う

59

電気

31

テスト

44

円

55

⽇⽴

29

ナショナル

42

表 4 からは、成熟期における中⼼的な論点は競争であることがわかる。表 4 では、導⼊期と成⻑期には挙げられていなかったが、成熟期に始めてあげられた語を太字で⽰している。洗濯機では全⾃動洗濯機が出現したため「⾃動」という語、冷蔵庫では新たに開発された 2 ドア式冷蔵庫の「ドア」という語のように、新しい機能に関する語が挙げられていることがわかる。また冷蔵庫では「東芝」「⽇⽴」という語、掃除機であれば「東芝」「三菱」「GE」という語のように、家電メーカーの名称が多く使われていることから、それぞれのメーカー家電での⽐較がよりなされるようになったことが⽰唆される。さらには洗濯機において「円」

p.100

イノベーションとメディアという価格に関する語が出現したことからは、家電を購⼊する際の基準として価格がこれまでよりも重視されたことがわかる。これらの新しく挙げられた語からは、成熟期には、それぞれの製品市場における競争が激化したことにより、技術的性能に基づいた差別化と並⾏して、価格競争が重要な論点として設定されたといえる。
成熟期には、メーカーの主張に対して反論をするという形式で問題提起がなされた。例えば全⾃動洗濯機に対しては、全⾃動という表現から予想される機能を⼗分に備えているとは⾔えないという旨で、批判がなされている。
「いわゆる家庭電機メーカーにかぎって全⾃動でもないものを〈全⾃動〉といいたがる、そのひとつの例が、この〈全⾃動センタク機〉である」（『暮しの⼿帖』1969 年第
2 世紀第 1 号）、「ただ〈全⾃動〉という⾔薬のために設計者が性能の点で妥協したのであろう、売らんがため、といわれてもしかたあるまい」（『暮しの⼿帖』
1969 年第 2 世紀第 1 号）「〈全⾃動〉という⾔葉に引きずりまわされた設計者の悲劇であり、買うほうからみれば〈情けない喜劇〉でもある」（『暮しの⼿帖』1969
年第 2 世紀第 1 号）という記載がなされている。
このようにメーカーの主張が過⼤であると暮しの⼿帖が反論をするに⾄った背景としては、次の 3 つが挙げられる。まず第 1 に、3 つの家電が社会に広く普及したため、メーカー間での競争が激化したことである。製品市場における競争が激化したことにより、メーカーは、たとえ技術的な性能が満たされていないとしても、ユーザーにとってより魅⼒的な⾔説を作り上げようとした可能性がある。第 2 に、暮しの⼿帖が、⾃社で独⾃の分析をしているからである。暮しの⼿帖は、メーカーやユーザーなどの組織外の主体から得られる情報のみを活⽤す
るのではなく、「暮しの⼿帖研究室」と呼ばれる社内の研究室における商品テス
トから得られた知識も⽤いて、メーカーの主張と実際の家電の性能を⽐較する
ことができた。第 3 に、暮しの⼿帖が広告を採⽤していないことである。暮しの⼿帖は、メーカーからの広告を採⽤していないため、メーカーに依存することなく事業を運営し、独⽴した視点から意⾒を表明することができる。
つまり、成熟期の暮しの⼿帖は、能動的なメディアになった。メーカーからの広告をとらず、またユーザーの使⽤環境を社内に再現することで、独⽴した⽴場から、メーカーによる過度な主張を批判的に検討していたのである。

p.101

イノベーションとメディア

4．考察
本研究では、メディアがイノベーションにどのように影響を及ぼすのかを探索的に調査した。イノベーションに関する既存研究では、メディアはメーカーの主張を表現するだけの受動的な主体として描かれていた。それに対して、マス・
コミュニケーションに関する研究では、メディアは議題やフレーミングをすることでオーディエンスの判断に影響を与える能動的な主体であると想定される。
そこで、商品テストを⻑期的に継続していた『暮しの⼿帖』を対象として分析をした。
その結果として、次の点が明らかになった。まず暮しの⼿帖は、メーカーからは広告をとらず、またユーザーの使⽤環境を⾃社内の研究室で再現することで、メーカーとユーザーからの独⽴性を⾼めた。このように独⽴性を⾼めることで、暮しの⼿帖は、メーカーに対しては批判的な主張を展開すると同時に、ユーザーに対しては⾃社の基準に沿ってある製品の購⼊を促したり妨げたりする意⾒を発信するメディアになった。これらの結果からは、独⽴性の⾼いメディアは、メーカーと同等の技術的な専⾨知識を保有していなくとも、ユーザーの購買活動に影響を及ぼすことで、メーカーの技術開発活動やマーケティング活動の⽅向
性を左右するという間接的な経路で、イノベーションの実現プロセスに関与できる可能性が⽰唆される。
今後の研究としては、メディアによる⾔説戦略とメーカーによる⾔説戦略との相互作⽤を検討する可能性が挙げられる。メディアによる⾔説とメーカーによる⾔説が次第に類似性を⾼めていく場合と、反対にそれぞれが異なる⾔説を⽰すようになる場合とを分ける条件は何かを検討する必要があるだろう。
あるいは、メディアの組織構造とメディアによる⾔説戦略との関係を検討することも重要である。今回の分析からは、メディアがメーカーやユーザーといった利害関係者から独⽴する体制を構築したことで、メディアによる⾔説の質が変化したことがわかる。したがって、どのような組織体制を構築しているメディ
アが、どのような⾔説戦略をとる傾向があるのかという、組織構造と⾔説戦略との関係性について類型化をすることが求められるだろう。
周辺的な主体が間接的な経路でイノベーションのプロセスに重⼤な影響を及ぼすという研究については、今後の発展が期待されるところである。

p.102

イノベーションとメディア

参考⽂献
Christensen, C. M. (1997). The Innovatorʼs Dilemma: When New Technologies

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