NEWSLETTER

No.51
2007 Mar.

日本がん予防学会 Japanese Association for Cancer Prevention(JACP)CONTENTS
01 職業がんの予防（小川 康恭）

02 日本の肝がん罹患率の将来展望と提言（田中 英夫）

職業がんの予防03 年齢を考慮したがん対策の評価
指標（祖父江友孝）

04 EGFR 変異と非小細胞肺がんのリスクファクター（松尾恵太郎）

05 悪性化の予防（小林博、岡田 太）

06 がん予防：世界と日本（大島 寛史）

06 第 44 回日本癌治療学会報告

シンポジウム 17 ；各科領域のおける癌化学予防薬の開発の現状と問題点―臨床試験から承認まで―（赤座 英之）07 国際対がん連合（UICC）アジア
支部の設立（田島 和雄）

小川康恭

独立行政法人労働安全衛生総合研究所 研究企画調整部

2006 年末の IARC のリストで Group

リットに基づき問題点及び予防法はす1 に分類されている 100 要因では、曝でに明確となっており、現在のほとん

露環境 19 要因の内 16、混合物 16 要因

どの問題が社会的対応と関係していの内 6 をはじめ、相当数が職業性曝露る。

に関するものである 1）。このことはここのように曝露量の大きかった過去

れまでに明らかにされてきた発がん性においては職業がんを疑うことはそれ要因の多くが職場にあるということとほど難しいことではなかった。すなわ

は別に、職業がん疫学がひと発がん性

ち、一定の職業に携わっている労働者

07 編集後記

評価に多大な貢献をしていることを示に短い潜伏期間（曝露開始からがん発

08 がん予防大会 in Tokyo 2007

しているともいえる。職業がんを対象

生の確認までの期間）で高率に発生しとしたときのがん研究のメリットは、たので職業がんを確認し対策をたてる

発がん要因の曝露源が職場にあるのでことは相対的に容易であった。このよ

1）取り扱い作業者の曝露量は一般人

うな流れの中で必然的に発がん要因のと比較して大きく、2）曝露期間が明曝露は低減されていき職業がんの環境

確、3）曝露経路が明確、そして 4）在も変わってきている。近年問題となる

職中はフォローできるということなど

職業がんは低濃度慢性曝露によるものである。もちろんそれに対してデメリであり、発症頻度が低く、潜伏期間がットはあり、それらは 1）対象人数が長く、そして非特異的であること等が少ないこと、2）離職後のフォローが特徴といえる。そのうえ、曝露レベル

むずかしいことなどである。近年日本が低くなれば背景要因による効果とのにおいて注目されている中皮腫などの差が縮まってくるので複合曝露も考慮

ように過去における高濃度の石綿曝露する必要が出てくる。一方では、1）が原因している場合には、上記研究メ

作業の効率化による労働者の数の削

01減、2）終身雇用制の崩壊による一定

る様々な要因の影響を受けるため、そ拠として危険であると主張することに職場での在職期間が短くなる等の社会

れらの要因を調整しながら各要因の効なる。いずれも政治的要素が入り込む的要因も加わり職業がん研究のメリッ果を評価する必要がある。ダイオキシ

余地が大きくなる。がん予防研究者はトが帳消しにされてきている。このよン汚染で問題となった清掃工場におけこの当たりの情報も十分に整理して社

うな中で職業がんの予防にとって益々る従業員の健康調査を例で示すと、尿会へ提供することが大切である。

重要となってくるのが 1）曝露評価と中 8-OH-dG も血中ダイオキシン濃度もなお、本論は毛利一平主任研究員

その系統的な記録、2）代理指標の開作業従事期間と相関する 2）。しかし、（有害性評価研究グループ）との議論

発、3）一生を通したフォロー等であ

清掃工場の環境ではダイオキシンばかに基づいている。

る。

りではなく発がん性物質である多環芳

今後は作業環境、作業歴等の綿密な香族の曝露も考えられどちらも酸化的

1）IARC. Overall Evaluations of Car-

情報収集に基づく広汎な労働者を対象

ストレスの増強に寄与していることがcinogenicity to Humans - List of allとする職業がん調査が職業がん研究に考えられる。正に複合曝露の問題であagents, mixtures and exposures

とって基本となる。そのため我々は現る。一般に複合曝露とは複数の曝露要

evaluated to date -, http://mono-

在、職業関連疾病サーベイランスシス

因間に交互作用が働きそれぞれ単独でgraphs.iarc.fr/ENG/Classification/cr

テムをはじめ、職務―曝露マトリック

は起こらない有害作用が起こることとthall.php (2007/01/15)

スの構築など、こうした調査・研究にして一般の人々にはイメージされてい2）Yoshida R, Ogawa Y, Mori I,

不可欠な疫学資源の整備に力を注いでるが、低濃度複合曝露の場合にはそれ

Nakata A, Wang R, Ueno S, Shioji I,いる。また我々は、ここ数年尿中 8-以前の問題としていずれの特定要因にHisanaga N (2003) Associationshydroxy-2'-deoxyguanosine（8-OH-

も責任転嫁できなくなってしまうとい

between oxidative stress levels anddG）を発がん性影響評価のための代理う問題がある。そうすると、有害性を

total duration of engagement in jobs

指標として検討している。この指標は打ち消したい人々にとってはこれを論with exposure to fly ash among

ある意味で非常に有効である。しかし

拠として安全であると主張し、有害性

workers at municipal solid waste

非特異的な指標であり日常生活におけを強調したい人々にとってはこれを論

incinerators. Mutagenesis 18: 533-537.

入され、90 年代の終わりには、肝細胞癌の予防効果のあることが筆者らの報

日本の肝がん罹患率の将来展望と提言

告を含む日本の複数のコホート研究か
ら明らかにされた。2000 年代の前半には剤形の改善や抗ウイルス剤との併用等により、その予防効果は大きく向上

田中英夫

地方独立行政法人大阪府立病院機構
大阪府立成人病センター 調査部

した。これらの一連の肝炎治療法は、
この 20 年間で起きたがん予防の分野での最大のブレイクスルーの 1 つと考
えられる。

02

日本の原発性肝癌の 95 ％は肝細胞見た場合、昭和 1 桁世代にそのピーク

HCV の流行拡大が引き起こした癌である。肝細胞癌の 75 ％は C 型肝炎が見られ、同時に肝がん罹患率のピー

1970 年頃から約 20 年間の肝がん罹患

ウイルス（HCV）の持続感染に起因す

クもこの出生年代に見られるという特率の増加は、戦後の社会的混乱と近代る C 型慢性肝炎を発生母地とし、15 ％徴がもたらされた。そして、こは B 型肝炎ウイルス、残りの約 10 ％はの出生年代の加齢および人口

非アルコール性脂肪肝炎などの肝炎ウ減少（すなわち年次推移）に伴

イルスに起因しない肝炎から、肝硬変って年齢階級別に見た肝がんを経て発症する。日本の肝がん罹患率

罹患率は、1980 年代後半に入の動向は、このため HCV の一般住民

ると若い世代から急激に減少におけるキャリア率の動向に大きく影し始めた（図）。この状況が今響を受ける。

後も続けば、2030 年頃には日HCV の国内での感染の拡大は、戦本の肝がん罹患数は 2000 年当

後のヒロポンの使用と昭和 36 年に始時の 3 割程度にまで減少するもまった国民皆保険制度に伴う医療需要のと予想される。

の増大によって引き起こったものと推C 型慢性肝炎に対するウイル

測されている。このような感染様式にス排除の目的でのインターフ

よって、世代間で HCV キャリア率を

ェロン療法は 90 年代初頭に導医療の普及がもたらした負の遺産であ染者の同定と治療的介入を一層推進すに反映されるよう、日本がん予防学会

ると言える。ウイルス感染者の高齢化

る体制を整えるため、平成 19 年度から会員として発言していきたい。

を待つという消極的態度ではなく、感始まるがん対策推進基本計画の策定等

ので、累積がん死亡率が 10 ％となる年

年齢を考慮したがん対策の評
価指標

齢は、男ではほぼ不変かやや高齢化、女ではやや高齢化傾向にあると思われる。また、重みにかけ方で多少は違ってくるかもしれないが、年齢調整がん
死亡率が下がれば、累積がん死亡率が10 ％となる年齢は高齢化することが、

祖父江友孝

ほぼ 1 ： 1 対応で生じると思う。従っ国立がんセンター がん予防・検診研究センター 情報研究部て、わざわざややこしい指標を作らな
くても、がん死亡率の年次推移をよく

ニュースレター 49 号（2006 年 9 月とでは意味があるが、がん対策の効果

見れば、それで事足りるのではない号）と 50 号（12 月号）で、がん対策のを示す指標となるかは別問題である。

か、というのが疫学にたずさわるものの自然な感覚ではないかと思う。

評価指標としてのがんの平均死亡・罹では、年齢を物差しとした指標で、患年齢の高齢化の意義について、小林

がん対策の評価指標となるものがある

一方、がん対策の評価指標の中で、博先生、富永祐民先生の間で議論があかだが、0 歳から X 歳までの累積がん

年齢が適切に考慮されているかどうかった。国立がんセンターにおいてがん死亡率（がん以外の死亡がゼロとしについては、検討すべき点がある。

統計を担当するものとして、また、小て、0 歳から X 歳までにがんで死亡す

WHO の National Cancer Control Pro-

林先生に死亡時平均年齢の年次推移デる確率。年齢別がん死亡率から計算可

gramme（2002）によると、がん対策ータを提供したものとして、やや筋違能）が、例えば 10 ％になる年齢が、Yの目的は、①がん死亡・罹患の減少といの論点が含まれているかもしれない

歳から Z 歳まで高齢化したこと示せれ②患者家族の QOL 向上の 2 点にある。

が、若干のコメントを述べたいと思ば、それをもって、がん死亡年齢が遅しかし、90 歳の人に対してがん死亡・う。

延したことを示すことはいえると思罹患の減少をもたらすことががん対策「がん対策の成果により、がんの平う。これは、生存解析における medi-の適切な目的かと聞かれれば、多くの均死亡・罹患年齢が高齢化している

an survival time が延びたことと同じ

人は No と答えると思う。一方、50 歳

か」については、富永先生の説明の通意味だが、累積がん死亡率が 50 ％になの人に対してがん死亡・罹患の減少がり、至難の業という意見に異論はなるのは相当高齢なので、10 ％とか適切な目的かと聞かれれば、多くの人い。高齢者人口の増加（これはがん以

20 ％とか、もう少し低い値を使わざるは Yes と答えると思う。すなわち、上外の死亡率の動向を反映した結果であを得ない。ただし、累積がん死亡率が記の①と②の目的について、年齢ととるが）の影響が大きすぎて、がん対策

10 ％となる年齢の年次推移がどうなる

もに②の比重が増えていく、というのの成果をその中から区別して抽出する

かは、年齢階級別がん死亡率の年次推が多くの人の自然な感覚ではないかとことは、相当難しい。がんの平均死移をみればほぼ想像がつく。図 1、2 に考える。では、がん対策の効果として

亡・罹患年齢の年次推移を観察するこ

示したごとく、男では減少から横ばの死亡の年次推移を観察する際に、年とは、がんの実態を把握するというこ

い、女ではほぼ全年齢で減少している

齢の上限を設けるか、あるいは、もう少しマイルドに言えば、高齢における比重を抑えるかということになる。
この点について、イギリ
ス の が ん 対 策 計 画（National Health Service
Cancer Plan、2000 年に策定）では、75 歳未満の年齢調整がん死亡率（3年平均、基準人口はヨー
ロッパ標準人口を使用）
をがん対策の第一義的な評価指標と設定し、1995-

03

97 年のレベルを 2009-11 年までに 20 ％策の第一義的な評価指標として、75 歳

議論が必要）を採用することが適切で減少させることを目標としており、75未満の年齢調整がん死亡率（基準人口はないかと思う。

歳を年齢の上限と設定している。私見として 1985 年日本人モデル人口を用としては、わが国においても、がん対いるか、より最近の人口を用いるかは

associated with sensitivity oftumors to gefitinib and erlotinib.

EGFR 変異と非小細胞肺がんのリスクファクター

Proc Natl Acad Sci USA 2004; 101:
13 306-11. 481-6.
iii. Kosaka T, Yatabe Y, Endoh H,
Kuwano H, Takahashi T, Mitsudomi T. Mutations of the epidermal

松尾恵太郎

growth factor receptor gene in愛知県がんセンター研究所 疫学・予防部

lung cancer: biological and clinicalimplications. Cancer Res 2004; 64:

非小細胞肺がん（NSCLC）において認められなかった。上記の関連は組織

Epidermal Growth Factor Receptor型を腺癌のみに限った場合でも一貫し（EGFR）遺伝子（EGFR）異常の有無て認められた。

iv. Matsuo K, Ito H, Yatabe Y, Hiraki
A, Hirose K, Wakai K, Kosaka T,

により、患者の性、喫煙等の背景情報

本研究では EGFR 変異を伴う

Suzuki T, Tajima K, Mitsudomi T.

が著しく異なることが報告されてきたNSCLC と、伴わない NSCLC では、喫Risk factors differ for non-small-。これらの報告は、上記因子が疾煙の影響が全く異なることが示されcell lung cancers with and with-

病リスクに影響を与えている可能性をた。伴わない NSCLC では、TP53 や K-

out EGFR mutation: assessment of

示唆するものの、因果関係に関して言RAS 等の喫煙関連の変異が多いとの報

smoking and sex by a case-control

及する上では患者のみの横断研究とい告とも矛盾しない。また、EGFR 変

study in Japanese. Cancer Sci

うデザイン上の限界を伴っていた。こ異を伴う NSCLC では、女性であるこの点を明確にするため、我々は愛知県と自体がリスク上昇と関連し、生殖関v. Shigematsu H, Lin L, Takahashi T

がんセンター中央病院にて NSCLC と連因子においてエストロゲン高曝露とet al. Clinical and biological fea-

診断された 152 名の EGFR 変異を伴う考えられる群がリスクを高める傾向をtures associated with epidermal

NSCLC 患者、283 名の EGFR 変異を伴示した。この結果は、厚生労働省コホ

growth factor receptor gene

わない NSCLC と、2,175 名の非がん対ート研究で認められた内因性エストロ

mutations in lung cancers. J Natl

照者による症例対照研究を実施した 。

ゲンが肺がんリスクの上昇につながる評価する危険因子は喫煙と性とし、関との結果に合致するものであった vi。

i、ii、iii

iv

iii、v

2007; 98: 96-101.

Cancer Inst 2005; 97: 339-46.
vi. Liu Y, Inoue M, Sobue T, Tsugane

連の指標にはオッズ比（OR）とその本研究では、NSCLC を EGFR 変異

S. Reproductive factors, hormone

95 ％信頼区間（95 ％ CI）を用いた。

の有無という観点から評価することに

use and the risk of lung cancer

図に示すとおり、喫煙は EGFR 変異より、喫煙や性が、NSCLC 発がんにamong middle-aged never-smok-を伴わない NSCLC の危険因子であっ分子的なレベルで異なった影響を及ぼ

ing Japanese women: a large-scale

た。一方で、EGFR 変異を伴う NSCLC

していることを示唆する結果を得た。

population-based cohort study. Int

において喫煙との関連は認められなか

今後の追試が待たれる。

J Cancer 2005; 117: 662-6.

った。女性であることは、EGFR 変異

048919-23を伴う NSCLC の単独の危険因子であi . Paez JG, Janne PA, Lee JC

った（OR: 2.19; 1.41-3.39）が、性と喫et al. EGFR mutations in

煙間の交互作用は認めなかった。女性

lung cancer: correlationとの影響が EGFR 変異を伴う NSCLC

with clinical response toにおいて強く認められたことから、女

gefitinib therapy. Science

性の生殖関連因子を検討したところ、

2004; 304: 1497-500.

妊孕可能期間（初経から閉経までの期

ii . Pao W, Miller V, Zakowski

間）が長ければ長いほど、EGFR 変異

M et al. EGF receptorを伴う NSCLC のリスクが高い傾向がgene mutations are com-

示された。一方、EGFR 変異を伴わな

mon in lung cancers fromい NSCLC ではこのような傾向は全く

never smokers

and are

予防に関しては単に発生の阻止にとどめることなく、発生したがんの悪性化の悪性化の予防予防にも新たな視点を向けていく必要があるように思われる。
参考文献
1）Okada F, Hosokawa M, Hamada J,

博

Hasegawa J, Kato M, Mizutani M（財）札幌がんセミナー
北海道大学名誉教授

小林

and Ren J. Takeichi N andKobayashi H. Malignant progression of a mouse fibrosarcoma by
host cells reactive to a foreign
body (gelatin sponge). Br J Cancer
66: 635-639, 1992.
2）Okada F, Kobayashi M, Tanaka H,
Kobayashi T, Tazawa H, Iuchi Y,

岡田Onuma K, Hosokawa M, Dinauer

太MC and Hunt NH. The role of

山形大学大学院医学系研究科
生体分子機能学講座

nicotinamide adenine dinucleotide
phosphate oxidase-derived reac-

がんの予防はがんの発生そのもののない。

tive oxygen species in the acquisi-予防を目的にしている。しかしがんの発一つの可能性は内因性因子として、がtion of metastatic ability of tumor

生が年齢を重ねるごとに止むを得ないんに対する炎症反応が悪性化の原因とcells. Am J Pathol 169: 294-302,

ものとしたとき、次善の策として、発生なるであろうことである。特にそのなか2006.

したがんの悪性化を予防することが出の白血球（1、2）、マクロファージ（3）など3）Yamashina K, Miller BE, Heppner

来れば、がんの治療成績も大きく改善から産出される活性酸素が細胞の遺伝

GH. Macrophage-induced induction

されるはずである。

子に傷をつけ、これががんの発生と同

of drug-resistance variants in a

臨床的にがんの進展経過は個体差が時に悪性化の進展に働くという考えで

mouse mammary tumor cell line.

大きい（図表 1）。短時間に悪性化を進ある。その証拠は次のような実験で示

Cancer Res 46: 2396-2401, 1986.

めるもの（A）
もあれば、逆に長期の時間される（図表 2）。

4）Tazawa H, Okada F, Kobayashi T,

経過ののちにもごく微少の悪性化しか本来レグレッサーと呼ばれ正常同系

Tada M, Mori Y, Une Y, Sendo F,

みられないもの（D）もある。ただ、この動物には増殖しえないようながん細胞

Kobayashi M and Hosokawa M.

ような症例は恐らく全てのがんの 1、2 割に白血球を加えると、このがん細胞は

Infiltration of neutrophils is

でないかと推定される。もしこの比率

増殖をはじめ、生体を殺すようになる

requiredを重視すれば「がん検診百害あって一（1）。これを悪性化の指標と考え、この

metastatic phenotype of benign

利なし」とか、「がんになっても放っておような動物に抗好中球抗体を投与する

murine fibrosarcoma cells: Implica-

こう」という極論になってしまう。

と悪性化は阻止され、再びもとのレグレ

tion of inflammation-associatedforacquisitionof

大部分のがんは時間経過と共に次第ッサーに戻り悪性化は抑制される（4）。

carcinogenesis and tumor progres-に悪性化するタイプのもの（B、C）であ

このような実験はさらに深く追求されsion. Am J Pathol 163: 2221-2232,

る。従ってがんの早期発見が推奨されねばならないが、いずれにしてもがんの2003.

るのも、早期発見の小さながんは手術で取りやすいから良いということだけではなく、悪性化が十分進展していないため結果的に予後が良いか
らなのである。やはりがんは早期発見し、悪性化の進む以前のものに早期治療を加えるに越したことはない。
しかし現状では以上の A、B、C、
D の 4 つの悪性化の異なるパターン
がどのような仕組みで区分されるかについての納得のいく十分な情報は

図表 1

図表 2

05

には、26 年間勤務していましたが、その間には多くの方の温かいご助言、ごがん予防：世界と日本支援を頂きまして有難うございました。静岡においては、「食品・栄養とがん」を中心テーマとして、将来のがん予防の研究を担う若手研究者の育成を目指します。食事・栄養と発がんの関寛史連を指摘する疫学データは多いです静岡県立大学 食品栄養科学部
大学院生活健康科学研究科 生化学研究室 21 世紀 COE プログラム事業推進担当

大島が、背後にある分子機構については明らかでないことが多いと思います。食

現在、がんの原因として明らかなもした。日本でも、タバコの値段を上昇

物中の個々の成分によるがん予防だけのは、喫煙、食事・栄養、いくつかのさせて喫煙率を低下させようという議でなく栄養・運動を含む全体的な観点

感染症、UV ・放射線、職場あるいは論が起こるが、いつの間にか消えてしから発がん過程における食習慣の役割

環境由来発がん物質（例えばアスベス

まう。日本政府が国民の真の健康長寿を捉えて行こうと考えています。今後

ト）への暴露などがあげられる。喫煙を望むなら、是非早いうちにタバコのともよろしくお願いいたします。

は、肺がんなどを含む全がんの約 30 ％

値段を上げてくの原因と考えられている。すでにイギださい。そして、リスやアメリカのように喫煙率の減少

タバコ税の増収している国では、肺がんの罹患率・死分は、フランス

亡率も減少していることから、禁煙が政府が行ってい肺がん防止に有効なのは明らかであるように、健康る。日本での今後の課題は、どうすれのための研究費

ば、喫煙率を下げることができるか？

に回してくださである。フランスでは、2003-4 年に、い。

タバコの値段を 40 ％上昇させた。現在

さて私事ですは、一箱 1,000 円ぐらいする。この値段が、昨年 4 月に、上昇の結果、12-19 歳の喫煙率が半減し静岡県立大学のた。若い人が、タバコを買えなくなっ

教授として着任

たということである。喫煙率だけでなしました。フラく、タバコの値段の上昇により、一人

ンスリヨンの国

当たりの喫煙数も 6 本から 4 本に減少

際がん研究機関研究室のメンバーと著者（後列右）

第 44 回日本癌治療学会報告
シンポジウム 17 ；各科領域のおける癌化学予防薬の開発の現状と問題点―臨床試験から承認まで―
赤座

英之

第 44 回日本癌治療学会総会会長
筑波大学大学院腎泌尿器科学／男性機能科学・教授

06

近年の癌化学予防に関する議論は、に対する化学予防はホルモン療法を中

素阻害剤を用いた大規模臨床試験のひ理論から実践へと移行してきている。

心に行われてきた。すでに、抗エスト

とつが終了し、他の一つが進行中であ

第 44 回日本癌治療学会では、この時流

ロゲン剤の有用性が証明され、現在ることが報告された（Klotz 教授、金に沿う形でシンポジウム（17）を企画

は、閉経後女性を対象にしたアロマタ武教授）。さらに、肝癌（森脇久隆教した。金武洋（長崎大）・曽根三郎

ーゼ阻害剤の有用性に関する検討が世授）と大腸癌（石川秀樹教授）に関す（徳島大）両教授の司会のもとに、ト

界規模で行われている（戸井雅和先る取り組みが紹介された。おのおの

ロント大学の Klotz 教授の基調講演を生）。同様に、前立腺癌もアンドロゲ

target oriented の基礎研究成果を基に皮切りに熱い議論が交わされた。乳癌

ン作用を抑制する観点から 5 α還元酵

した臨床試験の現況が紹介された。製薬業界の取り組みとしては、

試験が大規模かつ長期化する、（3）臨的・臨床的研究は、ますます盛んにな

AstraZeneca（Dr. Vose）とバイエル

床試験の設定では、一般人口を対象にると思われる。臨床の場においても多薬品（中島圭子先生）からそれぞれ話するのか、あるいは high risk group

くの領域で、その使用が求められるこ

題を提供していただいた。予防薬の臨を対象にするのかなど、様ざまな問題とになると予想される。経済的・社会床試験は、治療薬とは異なり、（1）よが認識された。

的基盤の整備が重要である。

り安全性と簡便性が求められる、（2）

今後、癌の化学予防に関する基礎上げてみると UICC 本部、およびUICC-SDCP Asia と協調し、第一に、国際対がん連合（UICC）
アジア支部の設立

アジア地域における対がん活動を推進していくために既存の学会活動や学術雑誌の発刊を支援する、第二に、アジ
ア地域の対がん活動に役立つ会議、セミナー、ワークショップなどを開催

和雄

し、それらの情報をアジア各国・地域

愛知県がんセンター研究所に広報する、第三に、UICC 本部と協田島

調しながら、アジアに特化した、ある世界では約 1,100 万人が新たにがん

おいて、北川先生と私は画期的とも言

いは世界に共通した対がん情報などのに罹患しており、その半分以上がアジえる UICC-ARO の設立案を説明する

共有化を図り、UICC-ARO の活動を世ア地域に分布している。その増加傾向

機会を与えられた。そして、その秋に界に広めていく、ということになる。

も著しいので国際対がん連合（UICC）

は UICC 本部で開催された理事会で最UICC-ARO の活動を活かすためにはアジア地域におけるがん対策強化の終案が承認された。

は、日本を始めとしたアジア諸国の関必要性を唱いはじめた。一方、UICC

UICC 本部はその案に呼応するよう

連各位による協力体制の強化が必要で

日本国内委員会はこれまでにも多額のにアジア地域に特化した UICC Strate-

あり、日本がん予防学会の会員の方々

資金拠出、特に山際・吉田奨学資金な

gic Direction of Cancer Prevention &のご支援にも大いに期待している。そど、UICC 活動には米国と肩を並べてEarly Detection in Asia（UICC-SDCP

して、UICC-ARO、-SDCP Asia がア大きく貢献してきたが、日本が UICC

Asia）の設立を同時に提案した。最終

ジア地域における対がん活動に関心をに貢献している大きさに比べてアジア的 に は UICC-ARO は Dr. Malcolm

持つ若い研究者を育成していく場を提地域における UICC の対がん活動はあ

Moore を Head として事務所をバンコ供する機関として発展するよう、そのまり進展していなかった。

クに置き、アジア地域におけるがん対責任の一端を担う者として少しでも努力していきたい。

そこで UICC 日本国内員会の代表、策を支援する基点として機能すること

北川知行先生はそのような現状を憂慮に な り 、 UICC-SDCP Asia は 私 がされ、アジア地域における UICC 活動

Strategic Leader を務めて前者の活動のあり方について討議する過程でを推進していくということになった。

UICC Asia Regional Office（UICC-

UICC の主目的である世界の開発途上ARO）の設立案を出された。その後も国におけるがん対策の推進活動をアジ

日本がん予防学会は 1 月 1 日より

UICC 本部の Franco Cavalli 会長や日ア地域で効率よく展開していくための年度が始まります。つきましては、

本国内委員会の幹部との間で議論が続基点として UICC-ARO の機能に期待

平成 19 年度年会費の納入をお願い

き、昨夏には米国ワシントンで開催さしているのである。

申し上げます。

れた UICC 世界会議の理事会や総会に

ここで UICC-ARO の主要な役割を

年会費納入のお願い

年会費は一般会員が 8,000 円、学生会員が 5,000 円となります。同封の郵便振替用紙にてお振込下さい。
また過年度未納分がある会員に〈編集後記〉

つきましては過年度分もお支払いをお願い申し上げます。なお、年今回は、いろいろな方に、いろいろに社会問題化して注目をあびた。そのなジャンルの記事を執筆して頂いた。

ような意味から、労働安全衛生総合研

会費 3 年間未納の場合は会員資格

職業がんに関しては、これまでは環境究所（旧：産業医学総合研究所）の小を失うこととなっておりますので発がんの歴史的な事例という感があっ川先生に、最近の「職業がんの予防」

ご留意下さい。

たが、アスベスト問題が今さらながらをテーマに執筆して頂いた。今後は、

07

複合曝露のハザードとしての同定やリ少の影響があるように見える。札幌が月より静岡県立大学に移られた大島先スク評価の科学的方法論の確立が、重んセミナーの小林博先生と山形大学の生には、日本のがん予防について、世要な課題となるとのことである。

岡田太先生からは、「悪性化の予防」

界との対比で感想をお願いした。改め大阪成人病センターの田中先生にというタイトルでご寄稿頂いた。新してたばこ対策というがん罹患率の激減

は、肝がん罹患率の動向とそれを踏まい機器の開発による診断精度の向上にという目標に、確実に近づける方法にえた提言を記して頂いた。年齢階級別より、がん検診において超早期とも、

対して、積極的とはいえない日本政府

罹患率の動向は、昭和一桁世代を中心

いわゆるとも区別のつの姿勢に対して疑問を感じる。メタボとしたコホート効果を端的に表していきにくい病変が発見されるようになっ

リックシンドローム対策を、健康長寿

る。また、感染率では説明出来ないでた。そのようながんの見極め、およ対策の切り札と言わんばかりに推し進あろう男女差がとても興味深い。肝がび、対処法に対する科学的知見は重要めているが、循環器疾患の発症率減少

んの流行は、今後、沈静化に向かうでである。

への貢献は、たばこ対策と比べてどのがんもどきあろうが、現在でも数百万人というオ

愛知県がんセンターの松尾先生にーダーで存在する肝炎ウィルスキャリ

は、女性の非小細胞肺がんに、喫煙と第 44 回日本癌治療学会を主催され、アの洗い出しと発がん予防は、がん罹

は無関係のホルモン関連の部分があ治療研究者の学術総会の中で、予防に患率の激減を達成するための重要な課

り、それが EGFR 遺伝子異常の有無で関するシンポジウムを企画された筑波題であろう。

表現されるという Cancer Science に掲

大学の赤座先生に、癌の化学予防に関

位有効であろうかと考えてしまう。

国立がんセンターの祖父江先生に載された論文の解説をお願いした。喫するシンポジウムの報告をお願いしは、小林博先生と富永祐民先生の議論

煙との関連が薄い女性の肺がんの成因た。癌の化学予防の臨床での一刻も早を補足して頂いた。年齢階級別死亡率を知る上で、とても興味深い。

い実現を切に願う。

に、肝がんの罹患率の動向と重ね合わ

長い間、WHO 傘下のがん研究機関

愛知県がんセンターの田島先生にせると、中高年期男性のがん死亡率全である IARC において、世界的視野では、UICC のアジア支部の設立につい体の近年の減少に、肝がん罹患率の減

がん予防研究を進めてこられ、昨年 4ての案内をお願いした。アジア各国との協力によるがん対策は、今後、極めて重要になると思われるが、そのよう

がん予防大会 in Tokyo 2007

な中、その拠点となるアジア支部が設第 14 回日本がん予防学会（会長：若林敬二）
第 8 回日本がん分子疫学研究会（会長：樋野興夫）
第 30 回日本がん疫学研究会（会長：山口直人）

リーなことである。韓国では、莫大な立されたことは、大変有意義でタイム
たばこ税を原資として、また、国家レベルの疾病登録を利用して、大規模な■会
期： 2007 年 7 月 12 日（木）〜 13 日（金）■会
場：学術総合センター（東京都千代田区一ツ橋 2-1-2）■プ ロ グ ラ ム（予定）
7 月 12 日
9 ： 45-12 ： 30 合同シンポジウム（A）「がんのハイリスクグループに対する有効な予防方法」
14 ： 30-15 ： 30 ポスターセッション
15 ： 40-17 ： 40 一般演題（口演）18 ： 00-20 ： 00 会員懇親会
7 月 13 日
9 ： 20-11 ： 35 合同シンポジウム（B）「がん予防におけるがん検診の役割」
11 ： 40-12 ： 30 招待講演（Prof. Jonathan Samet）
13 ： 15-13 ： 45 日本がん予防学会総会
13 ： 50-14 ： 50 ポスターセッション
14 ： 55-15 ： 55 一般演題（口演）16 ： 15-18 ： 15 市民公開シンポジウム「がんの原因と予防法：アス
ベスト、ピロリ菌、肝炎ウイルスについて考える」■演 題 募 集：発表形式：一般演題は口演またはポスター発表
受付締切日： 2007 年 4 月 14 日（土）■問い合わせ先：がん予防大会 in TOKYO2007 事務局
プランニングオフィス アクセスブレイン〒 113-0034 東京都文京区湯島 3-31-5 YUSHIMA3315 ビル 3 階( 03-3839-5032 FAX03-3839-5035■参加登録要項：
参加費：事前登録（大会参加費： 7,000 円、懇親会費： 5,000 円）
当日登録（大会参加費： 8,000 円、懇親会費： 5,000 円）

ゲノムコホート研究を立ち上げつつある。今後も、アジアの中で日本がリーダーシップを発揮出来るか否かの瀬戸際にいる。
（津金昌一郎）発 行Japanese Association for Cancer Prevention
日本がん予防学会会 長
若林 敬二（国立がんセンター研究所 副所長）

編集委員（※本号担当者）
大澤 俊彦
小林
博
田中 卓二

※津金昌一郎中江大
浜島 信之（50 音順）事務局
札幌市中央区大通西 6 北海道医師会館内
TEL:011-241-4550 FAX:011-222-1526
E-mail:master@jacp.info
URL:http://jacp.info/
問い合わせ、入会のご希望などは事務局へ

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