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名古屋大学工学研究科ニュース名古屋大学工学研究科ニュース
第 7号

1999July編 集 発 行 名 古 屋 大 学 工 学 研 究 科 PRESS巴編集委員会
住所名古屋市千種区不老町
電
話 052
‑
789・3084 (総務課庶務掛)

F A X :052‑789・3100 (総務課庶務}卦)印

刷ニ ッコアイ 工ム株式会社

4
国際的に適用する技術者教育プログラムの5︺

名古屋大学を幹事校としてわが国の主要 日大学 で︑﹁工学における教育︒
プロ
グラムに関する検討委員会﹂が活 動を開始し て3年となり︑その広報活動の一環 と し て ︑ こ れ ま で 9冊 の報告書︑3部のパンフレ ットを発行した ︒検討を通じて最も重要視したのが︑﹁デザイン型科 目﹂である ︒ このコァ ︐
サイン 型
創成科
科目﹂という用語も現在では ﹁目﹂と新しい 用 語に置き換えられているが ︑ その 内 容 は 今 後 の わ が 国 の 工 学
教育に少なからぬ影響を及ぼすと予想できる ︒
さて︑創成 科目とは 次 の よ う に 定 義している ︒ 知識 を 一方 的 に 教 授 す る 従
来型 の講義ではなく︑学生が実際にものを作 るという過程を経験することで︑
動機 付 け ら れ ︑ 自 分 か ら 進 ん で 物 事 に取り組み︑創り出す能力︑チームで協
力 し て 行 く 能 力 な ど 将 来 に わ た って有用な根本的な 態 度 を 育 成 す る科 目群の総称 ︒
アメ リカ を 中心とし て︑学生に 一つの解 し か な い 問 題 を 解 答 さ せ る 教 育(アナ リ シス)の 多 か った講義型 の教育

認定について新評議員/

かわう版

回答 を 見 い だ す こ と (シ ンセ シ ス)を積 極 的 に訓練 す る 教 育 に ︑ 工 学 教育の考 え 方 が 大 き く 変 わ ってきた ︒ これはアクティブ・ラ l ニン グ と も い わ れ ︑
今までのティ 1 チング主 体 の大学 の講
義 形 式 が 変化し てきたことによる ︒ こ
れはまた︑工 学 がエン ジ ニアリン グ ・
サ イ エ ン ス 重 視 か ら 設 計 重 視 への転換
とも いえるだろう ︒ アナ リ シ ス教育からシンセシス教育への転換と 言っ ても良い ︒
わが国において︑ 真 の意昧での創成
科 目 の 先 陣 を 切 ったのが名古屋大学のコ両度総合工学創造実験﹂であることは意外に 知 られていな い︒ そ の 後 ︑ 東北
大 学 ︑大阪大学と 非常に 多 く の 大学 で独自 の創成 科目 が設けられてきた ︒ しかし︑名古屋大学の例を見てもわかる
ように︑創成科目の実施には産業界の絶 大 な 支 持と ︑ 教 官 や 関 係 職 員 の 献 身
的 努 力 が必須である ︒一 方 ︑ こ の 科 目の学生に与える効果は目を見張るものがある ︒創 成 科 目 は ︑ わ が 国 の 工 学 が世界のフ ロント ランナ ーと なるための︑「
第7号発行にあたって 1̲ ̲ ̲‑

研究科が 、 この的事?をむしろ追い風と受け E学研究科の琵艇の足 目
でに発刊した bりは 1
かわら版

その立 l味で 、 fUHDl:I:l・e の~たす役 目

1
4

中への努力を社会から正しくご珂!解脱くこ 目

研究と設備

も大切なことは本研究所の教育・研究の改 目

12l
平成!Il年度 1
宇研究科

これま 目
制は側めて大きいものでありますM[1め、さらに‑肘の発泌を遂げる 1:で、

DATABOX
平成 10年度 工学研究科修了生の進路とです

れlVm大学 1
学目

1
1

I
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Y代を迎えています
誌の I

工学研究科図書室の「ホームページJが開設される

今、わがいlの大学は、文?どおり疾風恕 目

かわう版

今後の ・
肘の飛躍を約束 目
跡でありました1
5

して、ここに第 7 りをお~けいたします 目

工学部・工学研究科の創立 60
周年を記念し同窓会が樹木を贈呈

8

教育上の 切り札となると期待さ れ る︒

l9
統合音響 情 報 研 究 拠 点 /新しい工学教育プログラムのFしい工学教育プログラムの展開を目指してを改め︑学生 一人 一人が問題を発見し︑談話室設立に向けての準備が進むTLO/
テクノフェア名大 '99開催される

7
平成 10年度工学部懇話会について7
これか 5の改革とこれまでの評価展開を目指して

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サイン型教育についで
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1

3
知識と情報を総動員して新しい独自のデザイン型教育について

山 本 尚目
表紙イラスト/ハグルマクイクイ
発表会の様子P
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ビッグプロジ白エクトインタビ ユ一

バイオターゲティングのための生体分子デザイン/
マルチ画像データベースか 5のE像処理を用いた知識発掘支援システム

ご批判開れば字いです .

n~ ，汗In同実路委 111 会委 11'1之 l日大 学 工 学 系 学 部 が 参加 し て 展 開て︑ 8大 学 工 学 部 長 懇 談 会 の 下 に

平 成 8lm年 度 の 3年 間 を か け

が 本 格的 に 始動 す る こ と に な る ︒

本版工 学 教 育 コアリ ション(連合)古屋大学が再び 担 当する ︒正に日

ロ年度の 2年 間 と し ︑ 幹 事 校 は 名

シンポジウムが東工大で開催さ年3月 に は 成 果内 容 を 主 題 と す る

告書が 出 版 さ れ た ︒ ま た ︑ 平 成 日な研究 成 果 を 得 て 終 了 し ︑ 成 果 報部 教 授会 の自主 的 判断とそのアカされており︑ 従 って参加 大 学 各学

り で 提出 ︑ 公 表 さ れ る こ と が 約 束

末には成果報告書が大学の実名人

EI廿ん2 E'
重されることになるが︑ 一︑工‑ EH'iノて︑ 8大学工学部長懇談会は︑ 引

この行動指針及び提言 を 受け

を 模 索 し ︑ 具 体的 提 言 が 行 わ れ た ︒

学 教 育 の 革 新 を 目指 す 新 し い 展 開

さは計り知れない ︒ 日大 学 から 真の成否が将来に与える影響の大き

ションという大学教育の自主改革

が 広 く 共 有 さ れ つ つ あ る ︒ コアリ戦略の主柱の 一つであるとの認識

・そのf也

新カリキュラムの計画策定と試行

5
大学工学系学部、幹事校は名古屋大学
金沢工業大学の 1

的

平成 8
‑1
0年度の研究成果実施のための計 画策ー定と一部試行

ザヨ容‑アウ トカムズアセスメン 卜を基本とするフィード、パック型自己評価 システムの確立

ところが︑ 日本 に は 諸 外 国 で 実 施 さ れ て い る 技

さ れ て い る 技 術 者 教 育 に 同等 性 が 求 め ら れ ま す ︒

ω そ の た め に は ︑ そ の 裏付 け と し て ︑ 各 国 で 実 施術 者 教 育 と の 同 等性を 保 証 す る 制度 が な く ︑ 日

1 技術者教育認定制度とは教育プログラムが︑社会の要求水準を満たして

促 し ︑ 学 生 が 自 ら の こ lズ に 合 致 し た 教 育 プ ロ
グ ラ ム を 選 択 で き る よ う に な り ま す︒にしなければなりません ︒ この要請は︑さまざ
ま な 特 徴 を 持 つ 技 術 者 教 育︒
プログラムの開発を

社会のニ ー ズ を 反 映 し た 教 育 目 的 と 目 標 を 明 確

明 技 術 者 教 育 プ ロ グラ ム は 高 等 教 育 機 関 の 使 命 と術 者資 格 を 取 得 す る 際 に 不 利 に な ら な い よ う にな り ま す ︒ ま た ︑ 海 外 か ら の 留学 生 も 安 心 して
日本 で 学 べる よ う に な り ま す︒

ω これによ って ︑卒業生が海外で就職したり︑技するための作業 を行 い ま す︒に相 互 承 認 す る 制 度であるワシントン協定に 加 盟

日 本 を 代表 し て ︑ 技 術 者 教 育 の 同 等 性 を 国 際的

ω そ こ で ︑ 後 述 す る 日 本 技 術 者教育認定機構が︑を 修 了 す る こ と を 求 め て い ま す︒

国 際的 な 同 等性を考慮した技術者教育プログラム

ω 一方 ︑ 日 本 の 産 業 界 は ︑ 技 術 者 に 就く 学 生 に ︑本 の 技 術 者 が 外 国 で 活 躍 し に く い 状 態 が 顕 在化
し て い ま す︒

ω 大 学 等 の高等教育機関で実施されている技術者
い る か ど う か を 外 部 機 関 が 公 平 に 評価 し ︑ 要 求
水準を満たしている教育プロ グラムを認定する
アクレディテ ￨ション(専門 認定)制 度 で す ︒ 認
定された教育プログラム名は和文と英文で公表されます︒

社会 を 託 す こ と が で き る 人 間 力 豊 か な 技 術 者 とω 認定された教育プロ グラ ムの修了者は︑未来のして技術業 (
何ロ性ロ2岳伝)に就くために ︑専門分
野の教育ばかりでな く ︑効果的なコミュニケ ーション 能 力 や 技 術 者 倫 理 を 含 め た 人 文 社会 科 学
な ど の 必 要 不 可欠 な 教 育 を 受 け て い る こ と が 保
証 さ れ ま す︒の 自 由 意 志 に 基 づ い て 実 施 さ れ ま す︒

ω 技 術 者 教 育 プ ロ グ ラ ム の 評価 は ︑ 高 等 教 育 機 関
2 技術者教育認定制度はなぜ必要かの 活 躍 の 場 も 大幅 に 国 際化 し て き ま す ︒ こ の よω 政 治 ︑ 経 済 ︑ 産 業 な ど の 国 際化 に伴 い︑技術者
う な 情 勢 の 中 で︑技 術 者 に は 国 際 的 に通 用 す る
技 術 者資 格 の 必 要 な 時代 が 到 来 し ま す︒

さらに︑教育目標を達成する方法と学習成果を
具 体 的 に 評 価 し ︑ 改善 す る た め の シス テ ム 構築
が 求 め ら れ ま す ︒ 教 育 評 価 ・改善システムを 実

ω 技 術 者 が 国 際的 に 活 躍 す る た め に は ︑ 業 務 を 行 ω

プロ グ ラムは ︑ 教 育 プ ロ セ ス を 恒 常
現 し た 教 育︒

匿聾堅調
8大学工学部長、委員長、委員長、副委員長、幹事、
1
5大学代表委員他 20名程度

15大学工学系学部

新しい工学教育プログラムの展開を目指してされてきた﹁工学における教育プ(下図参照)
︑ 各大学学部
実施 に当た って は

ログ ラ ム 検 討 委 員 会 ﹂ ( 幹 事 校 名
古 屋 大 学 ︑委 員 長 山 本 尚 教 授 ) をれ︑今後の行動指針が採決された ︒
ウンタビ リティ(説 明責任)が 問 わ

教 授 会 の 自 主 性 が百パ ー セン ト尊

現 状 分析
︑ 国 際比 較 等 の 研 究 を 通れることになる ︒

中心 と す る 調 査 研 究が︑ 此 度大きして我が国の工学教育の 問 題点をき続き ﹁工学教育プロ グ ラ ム 実施にポ ジ ティブな情報発信が 出 来る

教育は 剖由 紀 社会に お け る 国 家

検 討 委 員会 ﹂ を 設置し ︑報 告書 のか否かは︑ 2年 間 の集中 的努力に

幻世 紀 を 観 望 し つ つ ︑ 工

内容を工 学教育プ ログラ ムの 中 に
かか って いる ︒

・創成型科目の新設計画策定とその実施
21世紀に活躍できる工学技術者の育成の指針J(平成 1
1年 3月公表)に基づ く専門分野別

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1

国際的に通用する技術者教育プログラムの認定についての追 加 予定) で ︑ 期 間 は平成日︑大学工 学 系 学部 ( 今 後1 12学 部て い く こ と を 決 定 し た ︒参 加 は 日とその 一部 試 行 を 協 力 し て 実 施 し

具 体 的 に 反映 す る た め の 計画 策 定

し

う国の ﹁
技 術 者 資 格 ﹂ を 取 得 す る か 一 国 家 間で﹁技術者資格の相互承認﹂がなされている必要が

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副委員長

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あ り ま す︒

技術者教育毘定制度1JttB喪医冨冨盟
産業界か 5の要請

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大学外諸大学及び諸機関との調整。
タ
ト 海外WGを設置。 1「
事

期間 中必要に応じ 、中間成果公表。

技術者数宵の国際的同等性

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海技術者教育は固の発展の駆動 力「工学教育プログラム実施検討委員 会J(
日本版工学教育コアリション)

的 に改善でき︑技術者教育の質を保証することが で き ま す︒

国標的に適用する技術者資格

関
機

平成 1
1、1
2
年の 2年間。平成 13
年 3月に成果報告書を提出、公表。
間期

8大学及び岡山大学、金沢大学、大阪府立大学、慶応大学、早稲田大学、芝浦工業大学、
加

参

抽

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る実地審査に基づ いて行い ます︒
審査基準に は︑す べて の技術者教育︒
プ ログラ ムに共通な﹁共通基準﹂と審査を受 けよ うと す る
技術 者教育︒プ ログラムが 指定した分 野 に固有な﹁分野 別基準﹂とがあ ります︒
技術者教育プ ログラムの評価 は︑高等教育機関の自由意志に基づ いて実施 されます︒

こが行うのか日本 技術者教育認定機構と は︑文部省︑通産省などの 政府機関なら び に経団連を 始 めとする産業界の支援を得て︑ 技 術系 学協会と密接に連携しながら 活動す る非政府団体 です︒

日本 技術 者教育認定機構 (EE‑s﹄告白ロ﹀2Z
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位︒ロ・﹄
﹀切開開)がF巾巾コロ MN開行います ︒︑ 新
スタ ート し︑現在 の工学教育プ ログラム 問 題
研究 科 構 想 へ と 続 いて いる︒更に近い将来には︑定員の大幅 削減 問題 ︑独 立行 政法 人化 問題などの大波が待ちかまえて います︒ これからの改革方針の検討と 同時に︑ これ まで 行 った改革の評 価 も重要 で す ︒ 工学 研 究 科 ﹁流 動 型大学院システム﹂ ︑
工学部 四年 一貫教育などについて ︑ その良さを活かし問 題点を修 正する フィード バックシステムの 確立が望ま れ ます︒ 工学研究科 ・工学部の組織は巨大であり︑ その管 理 ・運営 は至難な事であります︒

の手順は

P

最終審査
理車会の示認

質疑応答

大学等

5月

5 技術者教育プログラムの審査・認定

6 今後の予定は
正式 に発足 します︒

ω 平成 日年 叩月1日に日本技術者数育認定機構が
ω
平成 口︑ ロ年度の 2年 間は ︑審査を希望する高等教育機関を募 って︑技術者数育プ ログラムの審査 ・認定の試行を行いま す ︒

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社)日本工学教育協会
詳細 につ いては︑(す︒

4 技術者教育プログラムの認定はどω 平成日年度以降は︑正規の審査 ・認定を行い まωωω 自己点検結果を参考 にし て︑中立的第三者に よ ω 下図に 沿 った流れで行い ます︒

五;口できるだ け多くの方々のご意見を聞き︑ご 助言 ・

実地審査

4
3

2
1
2

1
1
10
9

8
7
6

5
4月

学内への開示審査結果を教育活動へ
フィード/{ァク

織討
実地審査
自己点検書題等
作成
申情書
受付

決定通知
補足説明

1次審査
結果通知
結果等
送付

案地検査
日程打ち合わせ
自己点検
関係書類
送付

申請書

認定された技術者
教 育 プロデラムの
公表

最終報告書
作成
作成

りグ

ご支援を いただいて ︑よ りよ い教育研究システム

平成 10
年 12月 11日と平成 11
年 3月

/

23日ζ
i、それぞれ「工学部に於ける教育研究についてJと「名古屋大学工学1
次審査報告書方香
容プのコント ローラ作 りを 目指 した いと思 っております︒

平成 1
0年度工学部懇話会について

評価?者

新評議員/ん﹄れかぺ桟渋評価
浅井評議員とともに

機械制御、画像処理

自己点検書

処罰

末松良

集積機械工学講座
専門分野

審査委員
決定

さ術

nU 年代初頭から始ま った大学改革の波は︑ 四
GV 年 一貫教育︑大学院 重点化︑ 自己評価 から

講 座名

申請書
受付

審
査
は
ど
電子縫械工学専攻

属
所

JABEE‑学協会、技術者団体、その他研究科に於ける産学連携のあり方Jと題して二回開催した。
前者は入試に焦点を当てたもので、一つの予備校と 62の高等学校から 82
名の先生方をお迎えして行われた。「センタ 一試験の科目が減ると、生徒は必す勉強しなくなる j、「センタ ー試験重視の推薦入学制度は必要芯し )Jといった、高校側からの生々しい声が中日新聞に報ぜられたことからも祭せられるように、忌慢のない意見交換が恕された。
後者については、従来、非公開であったものを、今回、パネル討論形式に改めるとともに、パーティ形式の懇親会を併設した。 中部産業界トップの方々から、率直なご意見を直に伺う、得難い機会となった。

3の技

今 ︑低迷 して いる我国の経済を活性の成果を有効に社会へ還元し ようとす

確保す るイン センティブを高め︑大学

か︑また︑技術移転を進めるごとが将た め に は ど の よ うな 体 制 を 取 る べ き

れ︑大学と して社会の要請に対応するる検討委員会 ・専門委員会﹂が設 けら7月から は︑﹁技 術移転の 促進 に関 す団も検討を 開始した ︒にな っていただくように.要請 し︑同財究所 にお願いして︑ TLOの設立 母体

は︑ 公訴法 人 である名古屋産業科学研

︑ TLO の設立 母体 としてこのため に

全地域 的 なものに したいと考えてる ︒

本研究拠点では理論 面を中 心とした基盤

応用システム

民間企業群

設立ヘ向けての準備が進むTLO
化するため に︑大学の 研究資源の有効

TLOの設立には全学的 に対応すると来の大学にと ってどういう効果をもたるも のである ︒名古屋大学と しては︑活用が期待さ れ て いる︒名古屋大学では︑ 乙の ような 期待に 応 えるべくさま
ともに︑周辺 の大学に も呼びか け て︑らすのかなどの点について議論を行 っ名古屋大学にと って︑産学連携 により︑地域 の産業の振興 ︑ひいて は我がり︑平成 日年度から 5年間の計画で︑本学研究だけでなく︑応用システムの 開発研究ff

図 は現在名古屋大学で検討さ れている技術移転に関 する全体ス キー ムを示す。

ざまの検討が 進 めら れ て いる︒昨年のてきた ︒その結果︑ 中部東海 地域にも学の将来を決める重要課題である と考

国 の活力 の増進 に貢献す ること は︑大T LO)を早急に設立
技術移転機 関 (し︑教官の発 明を権利化 し有効に社会
えら れ る︒ただ単に TLOを作れば よ
いと いうのではなく︑今こ れを作 る根

大学の貢献の実を挙げる乙ととそ求めへ還元すべきであるとの結論に至った︒TLOは︑先生方の発明を特許等に権利化 し︑企業等へライ センシング
し︑そのときの 特許料を大学︑ 研究室︑られ ている ︒

本を よく理解して︑真の意 昧 にお ける

先生 個人 へ還元する機能を行う ︒ 乙のことに よ って︑先生方の 知的所有権をり︑文部省 からの支援︑名古屋市 ︑名古屋商 工会議 所等との 共催 ︑中部通商産業局︑愛知県等の後援に 加えて多く﹁テクノ・ フェア名大仰開催される﹂
地域社会︑産業界との連携定 Aの増進︑お よび新規産業の創出 や﹁主技術の高度化促進に資することを 目的 としマ
URMMUnuRMMm︐の新聞 テレビの報道もあり︑ 2日間で延べ2700名以上の方々が参加され盛会であ った︒来場さ れた方々との 情報交換を通じて多くの方々に工学系分
野 の研究活動 を知 っていただき興味を持 っていただくことができた ︒ この展
示会を 通 じて産学連携の芽が 出 ることを期待 している ︒

教授 (情報メディア教育センター )て︑ 5月 刊 日日の2日間にわた って︑
工学研究科 および関連 研究 セψ勿 l
施設全 問研究室が 一堂に会し 戸 先端
ェ
研究活動を総合展示す る﹁テクノ ・フア名大 明﹂が名古屋市中小企業振興会
館にて 開催され た︒また ︑ ﹁新産業の創出﹂ と つ脈 々と続く技術﹂をテ l マにし た市 民 講 座 も 同 時 に 開 催 された ︒
この よ うな 試 み は全 国 で初 め て で あ

リーダー板倉文忠

統合音響情報研究拠点no開)﹂(研究リに﹁統合音響情報研究拠点(も推進する ︒具体 的 には︑ 三次元的音響再の5つの面から統合的に 研究する ︒

ーダー 一板倉文忠︑情報メディア教育セン

生システムや︑耐高騒音音声認識システム

研究推進の方策

文部省中核的研究拠点形成プログラムによター)が発足し︑﹁多元音響情報の統合的理等を構築する ︒

日常生活環境にあふれる音や︑音声による収集 ・整理して︑広く 世界に公 開 していく︒

さらに︑ 研究 ・評価 用のデ l タを大量に解﹂をテ l マとして 研究活動が開始された ︒
図に示すように︑乙の 研究拠点では︑音と人間との係りをω 空間音響処理・ 音響信号分離(空間物理

対話︑音に対する心理的な反応のデ l タな
どを︑集中的に蓄積・管理することで︑こグループ︑大西昇)︑

ω 音声 ・音響信号の分析合成(音生成構造

用や︑ 研 究員の人 的交流を通じて国内外のの分野の 研究が飛躍的に 進展するものと期待される ︒また︑これらのデ ー タの共 同利
ループ︑武田 一哉)
︑グループ︑板倉文忠)︑

ω 音声と文字の 聞 の相互変換(情報変換グ
ω

研究機関との連携を図り︑ 世界のトップレ
ベルののO開としての役割を果たしていく ︒
ープ︑外山勝彦)︑

言語による人と機械の対話(言語論グル

ω 人における音響信号の認知(認知論グ ループ︑箆 一彦)治a
令 空間物理学的視座
ヌV 信号構造的視座"'
1w 情報変換的視座
言語論的視座認知論的説座

(

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代表者

教授(生物機能工学専攻)

バイオタiゲティングのための生体分子デザイン
自然界における細 胞同士の認識は分子レベルでの標

代表者

教授(情報工学専攻)

テムをつくることも進めている ︒
これらはどれも高いレベルの画像の認識

我々は︑日常の膨大なデ lタの山の中から様々の﹁知識﹂を発見している ︒それはいわ知識の獲得︑発見に関連するテ l マはここ
数年情報科学の分野では広く関心を集めているが︑簡単に解決できる・ものではない ︒我々の知識獲得(同特定領域﹁知識科学﹂)︑新しい技術開発シ i ズ に つ な が る 研 究 設 備 導 入﹁バーチャルリアリティに基く発想支援環境の構築﹂︑などのプロジェクトで継続的に取り組んできている ︒本研究もその中の 一環である ︒

氾酌

叫

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図l
主人体胸部 3次元像を探索して肺がんと思われる領主主をマークしている作業中の操作画面。映画「
ミクロの決死歯Jの雰的化(タ lゲテ ィング)を基盤原 理 と し て い る ︒ 乙ののが︑ 3次元画像とスケ ッチからのアルゴリ
ズム的知識の発見︑および︑ 3次元濃淡画像のナピゲ lション機能である ︒例えば︑人体の3次元画像とその上にがんの病巣の位置をマークした X線 写 真 を 何例 も 与 え た と す る ︒
これをみて︑﹁がんの陰影はこういうもの﹂と言えるようになれば︑﹁がんの陰影に関する 知識 ﹂ が 見 つ け ら れ た こ と に な ろ う ︒ しかし︑
実はその 前に︑ 3次元濃淡 画像の内部を自由に移動し︑関心の見出された場所にマ 1クをつけていくことも︑決して簡単ではない ︒ そこで︑例えば︑実際の人体の 3次元画像を計
算機内に再現し︑その中を自由の動き回り︑変形を試し︑臓器の輪郭面をなぞってマ l クをつけたり︑がんの陰影と思われる所をぬりつぶしたりすることが自由自在にできるシス

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干464‑8603名古屋市千種区不老町5033
Tel052‑789‑3411，
Fax052‑789‑5160に附随する説 明図なども含める)を考えている︒ただし︑どんな種類のデ l タにも適用できる﹁知識発掘﹂ツ l ルは多分無いであろう ︒
そ こ で ︑ と り あ え ず 何種 類 か の 限 定 さ れ た 種類のデ l タからの知識発掘ツールを目ざしている ︒その中で最も良い成果をあげつつある

理解とコ ン ピ ュ ー タ グ ラ フ ィ ッ ク ス を 基 礎
とする ︒

スの

ば"研究 の本質的な部分である ︒本 研究は︑
特に﹁画像﹂というデ 1タの集まりの中から︑ム名古屋大学工学部・工学研究科図書室 E‑mai.
lk46452a@nucc
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標的化機能を化学的視点からとらえ︑工学的に構築し

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人が新しい ﹁知識﹂を見つけ 出 すために役立
つ様々のソフトウェア的な道具(ツ l ル)を開発することを目的とする ︒
知識発掘の材料となるデ lタの集まりとして︑本研究では︑画像(場合によってはそれア‑工学研境科・工学部 HPへ

・農学部図書室 HPへ
・附置図書館HP
へ@名古屋大学HP
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成四年度から平成 円
以年度まで集中的に検討する(計画

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名古屋大学工学部及び工掌研境科研安.趨舎目録
第 7集(平成 3年 1月一平成 7年 12月)ー﹁バイ オタ i

関客室からのお知らせ

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工主幹研変科博士掌位論文リスト (平成7年度 ー)P
番苦繍助金成果報告書 リスト (
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和主堂研写.
工学部・工学研究科・関連センター
文献情報直すことを体系的に 研究 す る た め に ︑ 以 下 の 凹 班 で 平

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電子ジャーナル
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班 路 名 ︑ 公 募 班苅名)︒ 即 ち ︑ 標 的 指 向 性 に 関 す る 分

名古屋大学工学部・工学研究科
図書室

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データベース検索
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子 認 識 機 構 を 解 明 す る ﹁ 生 体 分 子 認 識 ﹂ 班 ︑ タlゲテ

WELCOME!

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所蔵調査

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アドレスをお知らせ下さい。五二盟主l
学外文献梅写/CODV.図書借用申込/Loan.
図書発注依頼/order¥ください。
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猛ン﹂班︑より高度な機能を持つタ1ゲティング原理の名古屋大学工学部図書室

101

工掌部・工主幹研唆科のみな含まへ (工学部・研究科・関連センター内有効)員j

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閤遺憾関/関連主誉会/他大学工学部へのリンク
リンク集
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職員の中央図書館利用証が変わります。
お知らせ

健庫や
福祉への貢献開発とそのシステムの工 学的構築について 研究する

工学研究科図書室の「ホームペ一切が開設される

囲気を多少は味わえる。

平成 10年度工学部卒業生・工学研究科修了生の進路

系￨ コース・専攻〈
学都〉
電子機械工学コース

W

〈
大学院〉
電子綴械工学専攻〈
学部〉
航空宇宙工学コース〈
大学院〉
航空宇宙工学専攻〈
学部〉
社会資本工学コース〈
大学院〉
土木工学専攻V〈学
昔日〉
建築学コース
〈
大学院〉
建築学専攻

学部卒業生、 1
専士課程前期課程修了生の進学率 および主な就聡先
く進学率(過去3年間)>

学部 匝盈争 博士課程前期課程 阻翠~ ti士課程後期課程

く進学率 >

学部 E吻砂 1専士課程前期課程 ~ 博士課程後期課程

く主な就職先 > J A L、 JR九州、アイシン A W、アルファ・ラバル 、いす 事自動車、オリンパス光学、シマノ、 トヨ タ自動車、宇宙通信、
三菱重工業、三菱電機、石川島播磨重工業、 川崎重工業 、大気社、日本 IB M、日本航空電子工業、富士ファコムシステムズ、富士重工業、豊回自 動織機、豊田中研 、本田技研工業主ど
く進学率 >

VI〈学部〉
分子化学工学コース

1I

〈
大学院〉
分子化学工学専攻

く進学率 > 学音咽 翠 惨 1
専士課程前期課程〈
学部〉
生物綴能工学コース〈
大学院〉
生物線能工学専攻

E 吻 砂 ↑専士課程後期課程〈
学部〉
材料工学コース

E吻砂 1
専士課程後期課程〈
大学院〉
材料機能工学専攻「

く主な就職先 > N E C広島、 PFU、 T DK、イナ ックス、オム口ン一宮、オリンパス光学 、キャノン 、シャ プ、ススキ 、セイコ 工プソン、ソニー LS Iテザイン 、テンソーアイ ・テ y ク、 卜ヨ 空自動車、口 ム、旭化成、三菱電機、三洋電機、住友金属工業、松下電器産業、竹本油脂、東レ 、東芝、 日商岩井ベントナイ ト、日本ガイシ 、 日本電気 、日本特殊間業、日本 i
由脂、富士通 V LS I、豊田中研など

E廼 静 ↑専士課程後期課程

く主な就職先 > オリ工ンヲルコンサル女ンツ、間組、創建、大林組、熊谷組、戸田建設、五洋建設、愛知県、
宮市、運輸省 、三重県 、静岡
県、国際航業、住宅都市整備公団、大成建設、地域振興整備公団 、中央コンサル空ンツ、中部復建、長大 、東亜建設、東邦ガス、日本 IB M、
日本鉄道建設公団、日本電信電話、不動建設、名村造船所、創建など

E 〈学部〉

応用物理学 コース〈
大学院〉
応用 物理学専攻

E Z '↑専士課程後期課程

J'
1、 トヨヲ自動車、ヤマハ、宇宙通信、三菱電機、三洋電機 、住友ベー
く主な就職先 > N T Tドコモ 、アイシン ・工イ ・ダブリュ、コンパ 'クライト 、松下電器産業、中国電力、中部電力、東芝電池、 日本ガイシ 、 日本ヒューレ ッ 卜・パ ッカード、日本ユニシス 、 目立工ンジニアリン
グ、目立製作所、富士通、本田妓研工業など

く主な就職先 > N T T東海移動通信網、コンパ y クコンビュ一宮、セイコー工プソン、 トヨ空自動車、パイオニア 、フジウラ 、口 ム、沖電
気、京セラ、三菱電機、三洋電機、松下電器産業、村田製作所、東京エレクト 口ン、東京電力、東芝 、日本電気、日本電信電話、日本特殊陶業、
目立製作所、富士通、富士通 V L S I、豊田自 動織機製作所など

学 部 卒 業 生、博 士 翻 前 期 翻 修 了 生 の 進 学 率 お よ び 主 な 就 職 先く進学率(量近5年間)

ぶI

〈
学部〉
量子エネルギー
工学コース
原子被工学専攻

く進学率(最近3年間)

マイク ロシステム工学専攻

く進学率 >
計算理工学専攻e〈学部〉
電気電子工学コース

く主な就職先 > NTN、アイシン ・工ィ・ダブリュ 、アイシン精織、イビデン 、 シャープ、 トヨタ自動車、ヤマハ発動機、テンソ一 、テンソ‑)1イテ '
J'
1、小松製作所、 日立製作所 、福井村田製作所 、豊田自動織機製作所、三菱ス ベ スソフトウェア 、三菱自動車工業、松下電器産業、
東洋エンジニア リング、 日本電気、日本電信電話 NTT、日立工機、目立電子サービス、富士機械製造、富士通、本田技研工業など
く進学率 >

物質制御工学専攻

E盤 惨 博士課程後期課程〈
大学院〉
電気工学専攻電子工学専攻電子情報学専攻t
専士課程前期課程 E盈 惨 博士課程後期課程<主な就職先 > KDD、アイシン・工イ・ダブリュ、セイコー ・エプソン 、ソニ 、ナガノトマト 、 ノリヲケカンパ二 一リ ミテド 、ファイザ
製薬、ヤマハ発動機、三菱ガス化学、三菱レイヨン、三菱自動車工業 、三洋化成工業、住友銀行、住友電装、大日本印刷、竹本油脂、帝人、
東レ 、東京 エレ ク卜 口ン、凸版印刷、日産自動車、 日本ゼオン 、 日本メナード化粧品、 日本触媒、目立マクセル、富士写真フィルム 、名古屋税
関など

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専士課程前期課程 E毘 静 博士課程後期課程

トポンプ工業、テルモ、卜 ーエネ ック、卜ヨ台、ナナオ 、沖く主な就職先 > C B C、 IB M、 N EC、 NTT、 N T Tテ一 宮、ゼネラルヒ
電気、国際デジヲル通信、国際頭脳産業、三菱重工、松下電工 、新日銭、東芝、東邦ガス情報システム 、 日産自動車、 目立、富士ゼ口 J''
1ス、
富士通、豊田中央研究所など

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ト

〈
学部〉
情報工学コース〈
大学院〉
情報工学専攻

特に記載がない場合は、平成 1
1年3月卒業予定者の平成 10年 10月時点における内定者のデ一世より※※ 博士課程後期課程への進学者は関連領域専攻に含まれる〈学部〉
擁彼システム
工学コース

wl
<
大学院〉

機械工学専攻綴械情報システム
工学専攻

1
3

学部 E謹~ tw士課程前期課程 E功惨 博士課程後期課程

学部 E彊 ' 帳 簿士課程前期課程 E 吻 日士課程後期課程<主な就職先 > JSR、 N T T、 NTTデ タ通信、アイシン精機、ス安一精密、ダイセル化学工業、 トヨタ自動車、
トヨ 合自動車、ナカモ、フジミ ・
イ ンコーポレーテ y 卜、ベ ンチ ャーセーフネ y ト、ミノル宮 、メイテ ッウ、 リコー 、積河ディジ's)レコンビュ 宮、三機工業、三菱重工 、鹿島石油、住友電装、新日鉄情報通信システム 、静岡ガス 、石川島播
磨重工業、村田製作所、東レ 、東レ ・モノフィラメ ン 卜、東洋エンジニアリング、東洋三機製造、日本合成化学工業、日本特殊陶業、豊田合成、豊田合成、本田技研工業、昧の素1.>どく 進学率>学部 ~ 博士課程前期課程 E吻同士課程後期課程
く主な就職先 > NOK、カゴメ、サン卜り 、セントラ Jレシステムズ、フ ァイザ 製薬、ポ ッカコ ポレ ション、メルシ ャン、ダイナコム、デ ンソ‑'1リエイト、 ベ ンチャ セ フネ ッ ト、豊田中央研究所、小野薬品工業、上野製薬、中電 コンビューヲーサービス 、東レ、東洋紡績 、富士通中部システムス 、豊田通商、名糖産業、明治乳業など

E軍事惨 博 士 錦 繍 課 程 E 吻 ， 惇士課程後期課程<主な就職先 > NKK、 NTN、 NTTアドバンステクノ ロジ、 T DK、 YKK、アイコクアルファ、アイシン A I、
アイシン精機、アラコ、イビデン 、キャノン 、コマツ、サンドピ ック、シロキ工業、セイコ 工プソン、セントラルシス
テムズ、ソニー幸田 、 卜ヨ空ケーラム、 トヨヲシステムリサーチ、 トヨ空自動車、 トヨ空車体、ノリ'sケカンパニー リミ
テド 、

7~主パ産業、ローム 、 愛知製鋼、 旭精機、 伊藤洋二特許事務所、マキ夕 、 金沢村田製作所、古河電気工業 、 愛知県

警、 特許庁、三井金属鉱業、三栄ハイテ ッヲス 、三五、三菱マテリアル、三菱重工業、三菱電機、山陽特殊製鋼、住友金
属工業、住友軽金属工業 、住友商事 、新日鉄情報通信システム、新日本製銭、 新明和工業 、神戸製鋼所、青山製作所 、石川島矯磨重工業、 川崎重工業、 川崎製鉄、村田製作所、大日本印刷、中央発僚、中 日本 ダイカスト工業、東レ、東海カー
ボン 、東海キョハン、東海銀行、東海理化電機製作所、東芝、東芝ライテ ック、凸版印刷 、日産自動車 、日産車体、日清
紡 、日製産業 、日本 IB M、 日本 IB M中部ソリューション 、 日本ガイシ 、 日本精工、日本電気、日本電信電話 、日本特殊陶業、日本発条、目立金属 、 目立製作所 、不二越、富士重工業、富士通、豊田工機、豊田自動織機製作所、豊田鉄工 、豊田紡織 、堀江金属工業な ど
く進学率 (過去5年間)> 学部 E 吻 同士課程前期課程 鹿 域開士課程後期課程、
く主な就職先 > NEC通信システム関西、アイシン・工イ・ダブリュ、アイシン精様 、キャノン 、キャノン 、シャ プ
セイコーエプソン、デンソ一 、ブリヂス トン、興和 、資生堂、東芝、目立製作所 、福井村田製作所、 一宮市、松下テクノ
システム、松下電器、中部ソフト・工ン ジニアリ ング、電通国際情報サービス 、東レ、日本電気、 日立ソフトウ エアエ ン
ジニアリング、富士通、豊橋市など
く進学率 〉 学部

E功 同

士課程前期課程

Eゆ 日

士課程後期課程

く主な就聡先 > キャノン、コンパ ックコンビュ一堂、コンピュ ヲ・テクノ口ジ ・インテグレイ宮、セイコ エプソン、 トヨ世自動車 、 卜ヨ's車体、パブコ y ウ目立、核燃料サイクル開発機構、アイシン ・エイ ・ダブ リュ、東芝、東陽テ
クニ力 、 日立製作所 、野村総合研究所、関西電力 、岐阜県、住友商事 、十六銀行、西濃運輸、石川島掲磨重工業、大同特
殊鋼 、中部電力 、東芝工ンジニア リング、日本原子力発電、 日本原燃、 日本電信電話、日本特殊陶業 、目立 システムエン
ジニアリング 、敏弘社主ど
く進学率>

く進学率> 博士課程前期課程(順不同

く主な就職先 > B P A、 J S R、 NEC、 TY K、キ ャタラー工業、キ ヤノン、コスモ石油 、セ レン、ソニ 稲沢、
トヨ世テヲノサービス 、 トヨヲ自動車、パ口マ 、ブリジストン、マツダ、ミノル台 、ユニチ力、関西ペ イン 卜
、 公務員、
三菱化学、三菱電機、三洋化成工業、住友ベークライト、住友化学工業、住友金属、松下電器産業、積水化学工業、村田製作所、大同特殊鋼、竹原、竹本油脂 、中日新聞、中部電力、東ソ 一、東レ 、東海ゴム 、東海銀行、東芝、日東電工、日本ガイシ、日本軽金属、日立化成工業、富士ゼ口 'J'
1ス、豊田工機 、豊田合成など<進学率(過去3年間)> 学部

く主な就職先 > J R東海、 NTTファシ リテ ィーズ、アサイ設計、ランドブレイン 、 条工務底 、応用地質、戸田建設、京都市、大阪市、高砂熱学工業、 (財)文化財建造物保存協会、三晃空調、鹿島建設、新菱冷熱工業、清水建設、石本建築事務所、積水ハウス、積水ハウス北陸、大気社、大成建設、大林組、大和ハウス工業、竹中工務庖、中部電力、東京電力、東洋信託銀行 、日揮、 日建設計、富士通システムコンストラク
ション、本田建築設計事務所 、名古屋市 、名工建設、林簾イ申建築設計事務所など

く進 学 率 > t
専士課程前期課程 ‑ 't
専士課程後期課程
量子工学専攻〈大学院〉
応用化学専攻物質化学専攻学部 ~ t専士課程前期課程 E吻惨 ↑専士課程後期課程

く進学率 > t
専士課程前期課程
エネルギー
理工学専攻

〈
学部〉
応用化学コ ース

く主な就職先 > N EC、 J R四国、 J R東海 、ニュ ジ工 ツヲ、繍川 ブリ ッジ、玉野総合コンサル空ント、建設妓術研究所、愛知県、岐阜県、静岡県、名古屋市、三菱重工、鹿島建設、五洋建設、大成建設、熊谷組、西松建設、住宅都市整備公団、清水建設、石川島播磨重工業 、前田建 ・設工業 、東京電力 、東洋建設、日建設計、日本技術開発、 日本工営、日本道路公団、目立システム工ンジニアリング、八千代エンジニアリング 、
名古屋鉄道など

く進 学 率 > t
専士課程前期課程
地圏環境工学専攻￨
三 ￨コ ー ス 専 攻 ￨く主主就職先 > EXEN、 T DK、アイシン精機、アンダ セン・コンサルティン夕、オムロン、シミュテ ッヲ、スズキ、テル壬 、デンソー
7リ工イ卜 、 卜ヨ合自動車 、 トヨ 台車体、ファナ J''
1、ブラザー工業、ポ y シュ 、ヤマハ発動機、 リコ 工レメ ックス 、 シャープ、パイオニア、
安川電機、村田製作所、東芝、目立製作所、豊田自動織機製作所 、三重交通、三菱重工業、三菱電機、三菱電機エンジニア リング、 山洋電機、松下電器産業、新 日本製銭、石川島播磨重工業、川崎重工業、東海旅客鉄道、東邦ガス 、 日本ガイシ 、日本テレコム、日本車銅製造(株)、日本
電気、日本電信電話、富士機械製造、富士重工業、富士通など

専士課程前期課程
く進学率 > t
結品材料工学専攻

(順不同)

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名古慶大学工学研究拘ニュス

特B ~ t専士課程前期課程 .. 侍士課程後期課程

く主な就職先 > NEC、 NTTコミュ ニケーションウェア 、 NTTデータ通信、 NTTドコモ東海、 N TTファシリテ、 N T T移動通信網、 アイシン工イダブリュ、アイシン精機 、アクセル 、工ルモ社、オークマ、ィ ズ、 NTT移動通信網
オリンパス光学工業、カシオ計算機、キャノン、シ ャ プ、スズキ 、セイコ 工プソン、ソニ 、空イテ y ウ、テクシア、
テレビ愛知、テンソ一 、デンソーアイテ ック、 トヨタソフト工ンジニアリン夕、トヨタ自動車 、ニデ ック、パイオ ニア 、
ブラザー工業、ワコー電器、沖電気工業、関西電力、金沢村田製作所 、光洋精工、高岳製作所、国際電信電話、三菱自動車工業、三菱電機、三菱電機 エンジニアリン夕 、住友電気工業、松下電器産業 、松下電器情報システム名古屋、 川崎重工業、中電工事 、中部電力、東芝、東邦ガス 、日本 ERICSSON、 日本ガイシ 、 日本移動通信、日本電気、 日本電気情報サービス、日本電信電話、 日本道路公団 、日立製作所 、目立超 LS Iシステムズ、富士機械製造、富士通、富士通 V LS ￨、富士電機、 豊田自 動織縫製作所 、北陸電力 、名古屋高速道路公社主ど
く進学率 (過去5年間)> 朝日 臨 砂 博士課程前期課程 副 理 '博士課程後期課程
く主な就職先 > IB M、 N EC、 N ECソフトウ工ア、 N TT、 NTTコミュニケーションウ工ア 、 NTTソフトウ ェ、 P FU、アイシン精機、キャノン、ケンウ ッ ド、シャ プ、セガエン合一プライゼス、ソ ニ 、ソニア、 N T Tデ 宮
システムデザイン、デンソ一、デンソーテクノ、 卜
ヨ 宮、 卜ヨ 空テクノサ ビス、沖テケノシステムズラボラトリ、三菱重工、三菱電機、四国電力 、松下電器、松坂屋、静岡コンビュ‑'sサービス 、大成社、中部ソフ トウ ェア 、東亜医用電
子、東芝、東邦ガス、日本 IBM、目立、目立ソフトウェア 、目立中部ソフトウェア、富士通、富士通愛知エンジニアリ
ングなど
く進学率 (過去5年間)> 学部 E ゆ

同士課程前期課程 E 職

同士課程後期課程

く主な就職先 > TCI、アイシン・工イ ・ダブ リュ 、アスモ、アラ コ、アルプス電気、オ 工スジ 、カヤパ工業 、キ
ャノン、ケポ夕、コマツ 、ススキ、セイコーエプソン 、デンソ一 、 トヨ合ケーラム、 トヨ 空自動車 、 卜ヨ 空車体、ナブラ、
ニチアス 、ノリ空ケカンパニ 、フラザー工業 、ブリヂス トン、マキ宮 、マツダ 、ヤマハ 、荏原製作所、償浜ゴム 、 C D
アダ プコジャパン、京セラ 、名古屋税関 、三菱自動車工業 、三菱重工業、三菱電機、住友金属工業、住友重機械工業、住友商事 、松下電器産業、新日本製銭、 神戸製鋼所 、清水建設、石川島播磨重工業、 川崎重工業、大王製紙、竹中工務庖 、
中部電力 、東京海上火災保険 、東芝、東芝機械、日揮、日産自 動車、日本ガイシ 、 日本車絹製造、日本電信電話 、 目立 シ
ステムエンジニア リン夕 、日立製作所、 目立造船 、浜島書底、富士ゼロ ックス、富士通、富士通ゼネラル、豊田工機、豊
田合成、豊田車体、本田技研工業主ど

1
2

研究と設備工学部・工学研究科の創立6
0周年を記念し同窓会が樹木を贈呈
工 学 部 工 学 研 究 科 は 、 昭 和 14
年4月 1臼に名古屋帝国大学理工学
年4月 1
部として設立され、昭和 17日に理学部と工学部に分離した。その後、戦後の学制改革により、昭和24年5月に新制名古屋大学工学部となり、昭和 28
年4月 1日には、大学
院工学研究科が設置された。以来多くの学科及び関連研究センターが設置され、本学部の教育、研究の整備充実が恕されてきた。
そして、平成6年度から大学院重点、化構想に基づき、学科の改組、専攻の設置、改称等が始まり、平成 9年4月に本学部の大学院重点化が完成し、今日の工学部工学研究科の組織と芯った。
工学部ー工学研究科は、本年で創立 60周年を迎え、これを記念して 6月24
日に 「
工学部 工学研究科 60
周年記念植樹式典Jを工学部・工学研究科同窓会が主体と芯って盛大に執り行われた。
当日は、工学部管理棟玄関前の庭園において、名古屋大学工学部 工学研究科同窓会会長秦浩之氏、同次期会長神部昭裕氏、稲垣康善工学研究科長をはじめ、同窓会関係者、工学研究科関係者ら多数の出席のもとで、記念樹木(山桃)の寄贈目録が秦同窓会会長から稲垣工学研究科長に贈呈され、稲垣工学研究科長から、謝意とともに工学研究科の更芯る発展のためには、同窓会各位の絶大なるご支援が不可欠であり、より 層のご協力をお願いしたいと挨拶が述べられた後、同窓会関係者と工学研究科関係者の手により記念植樹が行われ、今後の一層の交流と連携を確認した。
なお、秦同窓会会長から母校工学部の 60周年記念を祝うお言葉が、 次のとおり述べ られた。
「工学部・工学研究科同窓会を代表いたしまして一言ご挨拶申し上げます。
本日の記念植樹は、母校工学部の創立 60
周年をお祝いするために、同窓会が主体と左よ って準備してまいりましたと
ころ、稲垣工学研究科長はじめ大学側代表の皆様、主主らびに同窓会次期会長の神部様、各学科同窓会からの代表の皆様にお集まり頂き、このように大学と同窓会が連得して盛大に植樹式を開催する乙とになりまして、誠ζl有り難く思っております。
記念植樹のアイデアにつきましては、稲垣先生のお話が発端にあ ったわけですが、 4月中旬から動きを始めまして、
極めて短期日のうちに意志統ーが進み、思いのほか極めて迅速に計画準備が進みまして本日を迎えることが出来まし.ナノ構造制御・解析装置
反射高速電子回析装置に電子線エネルギーフィルター、
ビ ムロッキング装置、オージ工電子分析装置および真空蒸着装置を装備している。
一宮彪彦教授(量子工学専攻)‑レーザー共鴫イオン化分光
表面反応解析装置
イオンビーム照射等により、材料表面から放出される
反応中性粒子を共鳴イオン化後、その速度を飛行時間分解測定し、表面反応を解析する装置。材料中の超微量元素の分析にも使用できる。
森田健治教授(結晶材料工学専攻)

た。
植樹の場所も一際目立つ一等地をお選び頂きまして、これは偏に、ご参列の皆様はじめ各学科同窓会並びに大学当局の各位による絶大なご協力の賜物であります。お陰様で今期同窓会長として、任期中になすべき大切な歴史的事業を運営させて頂く乙とが出来ました。大変光栄に思い、感謝を申し上げる次第です。
さて、植樹式に先立ち、ただいまより大学側へ同窓会から植樹原木の寄贈をさせて頂きます。樹木の品名は山桃であります。学名は、 MyricaRubura漢字で未来の花と書けば覚えやすいと思います。Ruburaはお芯じみルブラ王山のRubrumの復数形です。私が子供の頃、戦時中の疎開先で見た山桃の樹は横に大きく繁っておりまして、真夏に赤く熟した 1.
2センチ大の実を食した記憶があります。
折角の機会ですから、桃にち芯んで一言、中国は史記にでてくる言葉を引用させて頂きます。モモ スモモと書いて桃季と読みまして、「桃李成径、桃季道を芯す jつまり、桃季はものを言わ芯い人が集まりその下には自然に道ができる、と言っております。東洋文化の普遍的価値を示しているようで興昧深く思います。
さて、大学も改革‑変革で前進していますから、同窓会の方もふさわしい前進が必要だと考えていますので、工学部と同窓会のコミュニケーションはいままで以上に大切であります。
この樹の成長とともに葉が繁るように人が集まり往来し、相互の発展の道がますます広がってまいりますよう祈念いたしまして、母校工学部‑工学研究科へ同窓会から植樹を寄贈させていただくことの、己挨拶といたします。
それでは、稲垣工学研究科長様に寄贈の目録を受け取って頂きます。
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15‑原子質量制御機能材料創製システム
同位体の存在比や配列を原子レベルで制御した材料を作る装置です。
松井恒雄教綬

(量子工学専攻)14