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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･日本株･ロング･ショート･ファンド
愛称:ベスト･アルファ

マンスリーレポート

お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社が、「トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７
（最優秀運用会社株式部門）」 を４年連続で受賞しました。
株式部門での４年連続受賞は、世界新記録※です。
※ ４年連続受賞の世界新記録を達成したのは、スパークスを含め世界の運用会社で２社のみ｢トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７｣は、世界各都市で開催している｢Thomson
Reuters Lipper Fund Awards｣プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。 選定/評価に際しては、トムソ
ン・ロイター リッパー独自の投資信託評価システム｢リッパー・リーダー・レーティング・システム (トムソン・ロイター
リッパー・リーダーズ、Thomson Reuters Lipper Leaders)｣の中の｢コンシスタントリターン(収益一貫性)｣を用いています。
トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワードの評価の基となるトムソン・ロイター リッパー・リーダーズのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。トムソン・ロイター リッパー・リーダーズが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、リッパーが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。

※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債
または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･日本株･ロング･ショート･ファンド
愛称:ベスト･アルファ【運用実績】

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基準日 平成29年3月31日【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス（％）
ファンド

基準価額
18,792 円

直近の分配実績（円）TOPIX配当込

過去1ヵ月間0.03-0.59 第11期 2013/03/11

0

過去3ヵ月間1.78

0.57 第12期 2014/03/10

300

過去6ヵ月間8.32

15.60 第13期 2015/03/10

0

解約価額
18,736 円

ハイ･ウォーター･マーク：

純資産総額
7.19 億円

18,949 円※基準価額がハイ・ウォーター・マークを超えると実績報酬が発生します。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※2002/3/8（設定日前営業日）を10,000として指数化

（億円）

過去1年間

2.50

14.69 第14期 2016/03/10

025,000

過去3年間

10.65

33.67 第15期 2017/03/10

0

20,000設定来

104.7977.44 設定来累計

1,300

15,000300※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンス
は、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

10,000

200

5,000

100

【ロング・ショート別構成】
ロング
ショート
債券
キャッシュ等

純資産（右軸）分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み
基準価額（左軸）

0
比率（％）
66.5
-27.6
0.0
61.1

銘柄数
50
36
0
－

400

0

02/03 04/03 06/03 08/03 10/03 12/03 14/03 16/03※基準価額は信託報酬・実績報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※当ファンドはTOPIX（配当込み）をベンチマークとするものではありません。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
100%※比率は対純資産総額

500【ロング･ショート比率推移（設定来）】

80%
60%

【市場別構成（ロング）】

市場
東証１部
東証２部
ジャスダック
その他

40%

比率（％）
53.1
1.0
5.3
7.1

【業種別構成（ロング）】

機械
サービス業
不動産業
小売業
電気機器
その他
※比率は対純資産総額

0%
-20%
-40%
-60%
02/03

ロング

04/03

06/03

ショート

08/03

10/03

ネット

12/03

14/03

16/03

【組入有価証券上位10銘柄（ロング）】※比率は対純資産総額

業種

20%

比率（％）
9.7
9.7
6.8
5.5
4.4
30.4

銘柄
業種
機械
1 ＳＭＣ
サービス業
2 ＵＴグループ
小売業
3 ニトリホールディングス
4 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ 銀行業
サービス業
5 学情
機械
6 ディスコ
不動産業
7 サンフロンティア不動産
鉄鋼
8 大同特殊鋼
機械
9 日本精工ペプチドリーム
医薬品
10※上記記載のうち、運用実績、基準価額推移以外は当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。

比率（％）
3.4
3.2
2.6
2.5
2.5
2.4
2.2
2.1
2.0
2.0

※比率は対純資産総額■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した
場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われる
ことがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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基準日

平成29年3月31日

ファンド・マネージャーのコメント【市況状況】
3月の日本株式市場も引き続き海外要因に左右される展開となりました。
月の前半は、1日のトランプ米大統領の議会演説が新味や具体策に欠けていたものの無難に受け止められたことに加え、米連邦準備制度
理事会(FRB)高官の相次ぐ発言で早期利上げ観測が高まったことで外国為替市場において円安が進行し日本株式市場は上昇して始まりまし
たが、その後、米国の雇用統計や連邦公開市場委員会(FOMC)を控え、投資家の間では様子見ムードが広がりました。8日に発表された市場予想を大幅に上回るADP民間部門雇用者数を受けて、米10年債利回りが昨年12月以来の高水準に上昇し、外国為替市場でもドル高が進み
日本株式市場も再び上昇しました。
月の後半は、13日と14日に開催されたFOMCの結果を受け、より積極的な引き締め軌道を望んでいたタカ派の期待は後退しました。また、オランダ下院選挙では与党自由民主党(VVD)が第1党を維持する見通しになり、ユーロ圏の政治リスク懸念が和らぎました。これらを受けて、投資家に買い安心感が広がりました。しかしながら、その後はトランプ米大統領の指導力に疑問符がつき政策の実現リスクが意識され、21日のNYダウ工業株指数は昨年の11月の米大統領選挙以降で最大の下げ幅を記録しました。また、米長期金利低下が進むとともにドル安も進行しました。さらに、原油価格をはじめ商品市況も再び下げ、資源関連株は世界的に下落しました。日本株式市場も軟調に推移し、そのうえ期末の利益確定売りが重しとなり日経平均株価は19,000円を割って取引を終えました。
3月の日本株式市場は、前月末比でTOPIX(配当込み)がマイナス0.59%、日経平均株価もマイナス1.097%となりました。東証33業種の騰落率
ベスト３はその他製品、精密機器、石油・石炭製品になった一方で、ワースト３は鉄鋼、不動産業、銀行業となりました。東証1部の規模別指数
は、2月に引き続き外国為替市場で円高が進行したことにより、外需銘柄の比率が相対的に低い小型株(TOPIX Small)が大型株(TOPIX100)をアウトパフォームしました。また、小型株比率の高い東証マザーズ指数も11連騰を記録し、JASDAQインデックスも過去3番目の長さの連騰で11年振りの高値を更新するなど堅調に推移しました。
3月の第4週までの東証名証投資部門別売買動向では、海外投資家は約9,594億9,000万円及び信託銀行は約2,817億3,000万円の売り越しに対し、個人投資家は約2,779億3,000万円の買越しとなりました。

【運用状況】
3月の当ファンドはUTグループ、SUMCOなどが上昇し、パフォーマンスに対してプラスに貢献しました。
UTグループは、製造業派遣サービスを提供する企業です。顧客である製造業企業の生産活動が活発化していることに加え、人手不足から労働者の派遣単価が上昇していることで業績が力強く成長することを期待して株価は上昇しました。SUMCOは、活発な半導体生産を受けてシ
リコンウエハの生産が高水準であること、IoT（モノのインターネット）など半導体に対する中期的な需要は増加しており、数量成長だけでなく価格引き上げも継続的に見込まれることを好感して、株価は上昇しました。
一方、三井住友フィナンシャルグループ、FPGなどが下落し、パフォーマンスに対してマイナスに影響しました。
三井住友フィナンシャルグループは、米国の長期金利が低下したことで世界的に金融株が軟調な展開となったこと、米国の原子力発電子会
社の損失で経営基盤に懸念が高まっている東芝向け融資の引当てリスクを懸念して、株価は下落しました。FPGは、為替市場で円高が進行したことで、顧客基盤である中小企業の収益が低迷し、節税を目的とする当社のリース商品に対する需要が減少することを懸念して、株価は下落しました。

【運用方針】
市場の膠着感が高まってきました。好調な世界経済と米国トランプ大統領の言動に代表される政治的なリスクが「バランス」している印象を受けます。
米国では3月の利上げ実施後に、先行きの利上げペースが早まらなかったことを嫌気して、市場に対する前向きなムードが沈静化しましたが、各種の経済指標は好調であり、景気の方向性は上昇基調が続いています。
日本でも同様に3月の日銀短観で製造業、非製造業とも景況感が改善しているなど経済環境は好転しています。特に雇用判断DIに目を転じると人手不足がますます顕著になっていることが確認されます。2014年から4年続いているベースアップに見られる賃金の上昇、女性や高齢者の労働参加で増加している生産労働人口、1994年以来23年ぶりに2％台に低下した失業率など、賃金をベースにしたポジティブな経済サイ
クルは力強く始動しています。更に海外景気の好調、円安、日本銀行が維持する超低金利などが加味されることを考慮すると、日本経済は既にデフレを脱しインフレ環境に転換していると判断しています。
当ファンドは、製造業における省力化・自動化投資の恩恵を享受する企業に投資していますが、今後はIoTを活用したサービス産業やホワイ
トカラーの効率化に資する情報サービス産業の企業にも投資機会を求めています。
一方でパートなど非正社員の比率が高いことに加え総コストに占める人件費の比率が高い小売業では深刻なコストアップが懸念されること、昨年までの値上げの影響もありエンゲル係数が数年来の高水準にあることから更なる価格転嫁が困難であると考えられる食品メーカーの銘
柄にはショート投資を継続する方針です。また宅配便最大手のヤマト運輸が27年ぶりに基本運賃を引き上げることが報道されるなど、物流費の上昇も避けられない見通しです。物流コストの比率が高い小売業、食品業だけでなく、成長を続けてきたeコマース（電子商取引）にとってもコストアップ要因となる公算が高まってきました。
今後訪れるIoTの世界では、人々の様々な行動がビッグデータとして蓄積されていきます。自動車の走行データ、クレジットカードや交通系
カードの利用状況、電気やガスの使用状況などこれまで価値を生んでいなかった顧客情報が大きな価値を持つようになる時代が来る可能性があります。このようなデータを持ちながら既存事業が割安に評価されているインフラ系企業には長期的には再評価の可能性があると考え、重点的に調査を行う予定です。
企業取材を通じポジティブな材料が増えつつあること、ファンダメンタルの改善はまだ初期段階にあることから、ネットポジション（ロングとショートの差引残高）は30%台後半と高めの水準にしています。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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愛称：ベスト･アルファ
ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、絶対値での中・長期的な安定的投資元本の成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色
１. 株式市場変動の影響を軽減しつつ、安定的なプラスのリターンを目指すロング・ショート戦略の日
本株ファンドです。
当ファンドはロング・ショート型のファンドです。ロング・ショート型とは将来の成長が見込まれる株式を買建て（ロング）する一方で、過大評価されている株式を主に信用取引により売建て（ショート）するという２つのポジションを組み合わせる手法です。
※ベンチマークは特に定めないこととします。

２. 進展する「勝ち組」・「負け組」の二極化現象を投資機会と捉えます。
「勝ち組企業」の株を買建て、「負け組企業」の株を売建てます。
徹底したボトムアップ・リサーチにより、こうした二極化現象を的確に捉えることを目指します。

３. 中長期的な日本の株価上昇の機会を捉えるため、買持ちの多い戦略とします。
スパークスでは、株式は中長期的に見て、通常プラスのリターンをもたらすと考えており、また、現状の日本の政治、経済、社会レベルでの構造変化は株式市場の上昇を後押しすると考えています。
↓
原則、買持ちの多い戦略をとります。
（買持ち＝ロングのポジションを、売建て＝ショートのポジションよりも多めに保有する戦略）

４. 徹底的なボトムアップ ・ リサーチに基づく銘柄評価を行います。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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愛称：ベスト･アルファ
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資し、有価証
券先物取引等を活用することがありますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
ロング・ショート戦略固有のリスク
当ファンドは売建て（ショート・ポジション）取引を行いますので、売建てた株式等が値上がりした場合、基準価額が下落する要因となります。また、ロング・ポジションおよびショート・ポジションの双方で損失が生じた場合、通常のファンドにおける損失よりも大きくなる可能性があります。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
中小型株式等への投資リスク
当ファンドは、中小型株式等へも投資します。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ（価格変動率）が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリ
スクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･日本株･ロング･ショート･ファンド（愛称：ベスト･アルファ）

商品分類

追加型投信／国内／株式／特殊型（ロング・ショート型）

信託期間

平成 14 年 3 月 11 日から無期限

決算日

毎年 3 月 10 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないこともあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、
原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に対して 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料なし

お申込単位

販売会社が定める単位【保有期間中】

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、その他
やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引い
た価額

解約代金の
受渡日

解約請求受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について＊下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なります
ので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の基準価額に 2.16%（税抜2.0%）を上限として販売会社が定める手数
料率を乗じて得た額(信託財産から間接的にご負担いただきます)【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

■信託報酬
純資産総額に対して年率 2.052%（税抜
1.90%）■実績報酬
前営業日の基準価額がハイ・ウォーター・
マークを上回った場合、当該基準価額と当該ハイ・ウォーター・マークの差額の21.6%（税抜 20%）を費用計上。実績報酬は半年毎に信託財産から支払われ、ハイ・ウォーター・マークも半年毎に見直されます。
■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）
や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率 0.10%（税込）)(2)有価証券売買時の売買委託手数料等
は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･日本株･ロング･ショート･ファンド

マンスリーレポート

愛称：ベスト･アルファ
ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ･サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
販売会社

登録番号

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

ＳＭＢＣフレンド証券株式会社※１

金融商品取引業者

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

ごうぎん証券株式会社

金融商品取引業者

株式会社荘内銀行

登録金融機関髙木証券株式会社

金融商品取引業者

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

みずほ証券株式会社

金融商品取引業者

めぶき証券株式会社※２

金融商品取引業者

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

スパークス･アセット･マネジメン
金融商品取引業者
ト株式会社

日本証券業
協会

近畿財務局長（金商）第 370 号
関東財務局長（金商）第 2251 号
関東財務局長（金商）第 40 号
関東財務局長（金商）第 44 号
関東財務局長（金商）第 2938 号
中国財務局長（金商）第 43 号
東北財務局長（登金）第 6 号
近畿財務局長（金商）第 20 号
東海財務局長（金商）第 140 号
関東財務局長（金商）第 1977 号
関東財務局長（金商）第 165 号
関東財務局長（金商）第 94 号
関東財務局長（金商）第 1771 号
関東財務局長（金商）第 195 号
関東財務局長（金商）第 346 号

加入協会
一般社団法人
一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業
協会
協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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※１ ＳＭＢＣフレンド証券株式会社では、2016年2月1日以降、新規の買付を停止しており、換金のみの受付となります。
※２ 平成29年4月3日付で、常陽証券株式会社はめぶき証券株式会社に社名が変更となりました。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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