（愛称）未来インフラ

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

米国REIT市場におけるグロース性の評価

2020年5月末時点

割安感だけで、パフォーマンスは語れない2010年来の⽶国株式市場において、グロース（成⻑）株式がバリュー（割安）株式に対して大きくアウトパフォームする結果となりました。
暦年
グロース
バリュー

米国株式のスタイル別パフォーマンス推移

400

期間︓2010年12月末〜2020年5月末（月次）350
グロース株式（成⻑株式）

300

バリュー株式（割安株式）

250
200
150
100
50

※2010年12月末時点を100として指数化

2010年12月

グロース銘柄例︓
アップル、マイクロソフト、
アルファベット

バリュー銘柄例︓
バークシャー・ハサウェイ、JPモルガン・チェース、ジョンソン&ジョンソン

リターン(成⻑株) (割安株)

2011年

4.7%

-0.5%

2012年

14.6%

17.7%

2013年

32.8%

32.0%

2014年

14.9%

12.4%

2015年

5.5%

-3.1%

2016年

6.9%

17.4%

2017年

27.4%15.4%

2018年

0.0%

-9.0%

2019年

31.1%

31.9%

2020年

3.7%

-14.7%

累積257.5% 133.4%

配当利回り 1.23%

2013年12月

2016年12月

3.05%

2019年12月

REIT市場においても、グロース主導が色濃くでる結果にテクノロジーの恩恵を受けるREITセクターは、旺盛な需要に伴う成⻑性が⾼く、2020年2月以降の下落局⾯においても下落は限定的でした。商業施設等の⼩売セクターの配当利回りは相対的に⾼いものの、eコマース台頭により足を引っ張る結果となりました。

米国REITのセクター別パフォーマンス推移

275

期間︓2015年12月末〜2020年5月末（月次）250

テクノロジー・セクター（成⻑REIT）

225
200
175

その他セクター（割安REIT）

テクノロジー・セクター
データセンター、物流施設、通信タワー

150
125
10075

※指数開始が最も新しいデータセンター・セクターが算出開始された2015年12月末を100として指数化

2015年12月

2017年6月

暦年
リターン

テクノロジー
その他(成⻑REIT) (割安REIT)

2016年22.5%

9.5%

2017年

28.4%

6.1%

2018年

-3.1%

-7.9%

2019年

45.7%

24.7%

2020年

12.1%

-29.0%

累積

149.0%

-5.4%

配当利回り

2.21%

6.50%

※⽶国REIT指数の内、利益成⻑率の⾼いデータセンター・物流施設・通信タワーの単純平均を「テクノロジー・セクター（成⻑REIT）」とし、その他9セクターの単純平均を「その他セクター（割安REIT）」と定義。

2018年12月

出所︓ブルームバーグ、使⽤した指数につては、【指数について】をご覧ください。

■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第307号
加⼊協会︓一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第⼆種⾦融商品取引業協会 1/4（愛称）未来インフラ

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド【指数について】
グロース株式︓S&P500グロース株式（⽶ドル、トータルリターン）
バリュー株式︓S&P500バリュー株式（⽶ドル、トータルリターン）
⽶国REIT指数︓FTSE NAREITオールエクイティ指数（⽶ドル、トータルリターン）

投資リスク
当ファンドは、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは預貯⾦とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運⽤による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、当ファンドの内容・リスクを⼗分ご理解のうえ、お申込みください。
当ファンドが有する主なリスク要因は、以下の通りです。
■価格変動リスク■為替変動リスク■信用リスク■流動性リスク■REIT固有の投資リスク■特定の業種・テーマへの集中投資リスク※詳しくは投資信託説明書（交付目論⾒書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※投資信託に関する留意点◆投資信託をご購⼊の際は投資信託説明書（交付目論⾒書）を必ずご覧ください。
◆投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。
◆投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購⼊のお客さまが負うことになります。
◆投資信託は、預⾦等や保険契約とは異なり、預⾦保険機構、貯⾦保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
◆証券会社以外でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の対象ではありません。
◆投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを⾏い委託会社が運⽤を⾏います。
◆ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適⽤はありません。

※収益分配⾦に関する留意点

収益分配は、計算期間中に発生した運⽤収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⾏う場合があります。したがって、収益分配⾦の⽔準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配⾦の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配⾦はファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦の⽀払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運⽤収益を超えて分配を⾏った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と⽐べて下落することになります。

ファンドのリスクは、上記に限定されるものではありません。

■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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お申込メモ
信託期間
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購⼊価額
購⼊代⾦
換⾦価額
換⾦代⾦
申込受付中止日
申込締切時間換⾦制限
購⼊・換⾦申込受付の中止及び取消し
繰上償還
決算日
収益分配

課税関係

2027年12月30日（木）まで（2018年1月10日（⽔）設定）
販売会社が定める単位購⼊申込受付日の翌営業日の基準価額 （※基準価額は1万口当たりで表⽰しています。）販売会社が定める期日までにお⽀払いください。
換⾦申込受付日の翌営業日の基準価額原則として換⾦申込受付日から起算して6営業日目からお⽀払いします。
ニューヨーク証券取引所の休業日、またはニューヨークの銀⾏休業日のいずれかと同じ日付の場合
原則として毎営業日の午後3時まで
信託財産の資産管理を円滑に⾏うため、⼤口の換⾦請求に制限を設ける場合があります。
運⽤の基本⽅針などの観点から受益者にとって不利益と判断する場合は、委託会社の判断で購⼊の申込を受付けない場合があります。委託会社は、取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦の申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購⼊・換⾦を取消すことができます。
受益権の総口数が20億口を下回ることとなった場合は、委託会社は受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
12月15日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、収益分配⽅針に基づいて分配を⾏います。収益分配⾦は、原則として決算日から起算して5営業日までにお⽀いします。※将来の分配⾦の⽀払いおよびその⾦額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等、委託会社の判断により、分配を⾏わないこともあります。
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制
度および未成年者少額投資非課税制度の適⽤対象です。配当控除、益⾦不算⼊制度の適⽤はありません。

ファンドの費用
購入時に直接ご負担いただく費用
購入時⼿数料
購⼊申込受付日の翌営業日の基準価額に3.85％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。
換⾦時に直接ご負担いただく費用
換⾦時⼿数料 ︓かかりません。
信託財産留保額︓かかりません。

投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・⼿数料
有価証券売買時の売買委託⼿数料、資産を外国で保管する場合の保管費⽤等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費⽤等は表⽰しておりません。）
当ファンドの監査費⽤や印刷等費⽤（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購⼊時⼿数料、運⽤管理費⽤（信託報酬）およびその他の費⽤・⼿数料（国内において発生するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。
※費⽤等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することはできません。
※⼿数料などの合計額については、購⼊⾦額や保有期間などに応じて異なりますので表⽰することができません。
※詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論⾒書）などでご確認いただけます。

税⾦
個人受益者については、収益分配時に普通分配⾦に対して、換⾦時および償還時に差益（譲渡益）に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論⾒書）をご覧下さい。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。
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委託会社、その他関係法人
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⾦融商品
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⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
登録⾦融機関
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
登録⾦融機関東海財務局⻑
(登⾦)第12号
近畿財務局⻑
(登⾦)第6号
関東財務局⻑
(⾦商)第44号
近畿財務局⻑
(⾦商)第6号
近畿財務局⻑
(登⾦)第11号
東海財務局⻑
(⾦商)第188号
関東財務局⻑
(⾦商)第114号
東海財務局⻑
(登⾦)第17号
中国財務局⻑
(⾦商)第6号
関東財務局⻑
(⾦商)第121号
福岡財務⽀局⻑
(⾦商)第75号
東海財務局⻑
(⾦商)第134号
関東財務局⻑
(⾦商)第152号
関東財務局⻑
(登⾦)第5号

株式会社三菱ＵＦＪ銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑
(登⾦)第5号

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

⾦融商品
取引業者
登録⾦融機関⾦融商品
取引業者

関東財務局⻑
(⾦商)第2336号
関東財務局⻑
(登⾦)第33号
関東財務局⻑
(⾦商)第195号

株式会社愛知銀⾏
株式会社池⽥泉州銀⾏
株式会社SBI証券
エース証券株式会社株式会社滋賀銀⾏
⼗六TT証券株式会社
ちばぎん証券株式会社
株式会社中京銀⾏
中銀証券株式会社
東洋証券株式会社
⻄日本シティTT証券株式会社
百五証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀⾏（インターネットバンキング専⽤)(委託⾦融商品取引業者三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社)(インターネットトレードのみ)

三菱ＵＦＪ信託銀⾏株式会社
楽天証券株式会社

日本証券業協会

一般社団
法人日本投資顧問業協会

一般社団
法人⾦融先物取引業協会

一般社団
法人第⼆種⾦融商品
取引業協会

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■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売⽤資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論⾒書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを⾏う場合には投資信託説明書（交付目論⾒書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運⽤成果等をお約束するものではありません。■当資料に記述されている⾒解や意⾒は作成時の当社の⾒解であり、事前の予告無しに変更される事があります。
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