Ⅰ．経済・金融の基礎知識
Ⅰ−１ 経済指標の基礎知識 ........................................... ２Ⅰ−２ 在庫循環 ..................................................... 18
Ⅰ−３ 金融市場および金融政策の基礎知識 .............................. 20

Ⅱ．障害者等の非課税貯蓄制度
Ⅱ−１ 障害者等の非課税貯蓄制度の基礎知識 ............................ 31

Ⅲ．預貯金等の基礎知識
Ⅲ−１ 銀行等で扱われる金融商品...................................... 35
Ⅲ−２ ゆうちょ銀行（郵便局）で扱われる金融商品 ...................... 42
Ⅲ−３ 信託銀行で扱われる金融商品.................................... 52
Ⅲ−４ 債券発行銀行で扱われる金融商品................................ 57
Ⅲ−５ 金利動向に応じた金融商品の選択................................ 61

Ⅳ．債券
Ⅳ−１ 債券の基礎知識 ............................................... 63
Ⅳ−２ 債券投資分析 ................................................. 70
Ⅳ−３ 債券投資のリスク ............................................. 86
Ⅳ−４ 主な公共債 ................................................... 89
Ⅳ−５ 債券の課税関係 ............................................... 99

Ⅴ．株式
Ⅴ−１ 株式の基礎知識 .............................................. 101
Ⅴ−２ 相場指標 .................................................... 114
Ⅴ−３ 投資尺度 .................................................... 121
Ⅴ−４ 配当割引モデル .............................................. 130
Ⅴ−５ 株式の課税関係 .............................................. 134

Ⅵ．転換社債型新株予約権付社債（転換社債）
Ⅵ−１ 転換社債の基礎知識 .......................................... 144
Ⅵ−２ 転換社債の評価 .............................................. 147
Ⅵ−３ 転換社債の課税関係 .......................................... 152

Ⅶ．投資信託Ⅶ−１ 投資信託の基礎知識........................................... 154
Ⅶ−２ 投資信託の運用スタイル....................................... 167
Ⅶ−３ 主な追加型公社債投資信託..................................... 171
Ⅶ−４ 株価指数連動型上場投資信託（ＥＴＦ） ......................... 178
Ⅶ−５ 不動産投資信託（ＲＥＩＴ）................................... 180
Ⅶ−６ 特殊な投資信託および投資信託評価機関 ......................... 184
Ⅶ−７ 投資信託（契約型）の課税関係 ................................. 190

Ⅷ．確定拠出年金 ................................................... 199
Ⅸ．積立貯蓄Ⅸ−１ 財形貯蓄制度 ................................................ 209
Ⅸ−２ その他の積立貯蓄 ............................................ 216

Ⅹ．外貨建商品Ⅹ−１ 外国為替市場 ................................................ 223
Ⅹ−２ 外貨預金 .................................................... 227
Ⅹ−３ 外国債券 .................................................... 232
Ⅹ−４ 外国株式 .................................................... 238
Ⅹ−５ 外国投資信託 ................................................ 241

ⅩⅠ．金融派生商品（デリバティブ）
ⅩⅠ−１ 先物取引 .................................................. 244
ⅩⅠ−２ オプション取引 ............................................ 248
ⅩⅠ−３ スワップ取引 .............................................. 273

ⅩⅡ．その他の金融商品
ⅩⅡ−１ 金 ........................................................ 279
ⅩⅡ−２ 商品ファンド .............................................. 283
ⅩⅡ−３ 抵当証券 .................................................. 286
ⅩⅡ−４ 変額個人年金保険........................................... 287
ⅩⅡ−５ 外国為替証拠金取引......................................... 289
ⅩⅡ−６ 個人向けヘッジファンド..................................... 292

ⅩⅢ．現代ポートフォリオ理論
ⅩⅢ−１ 現代ポートフォリオ理論の基礎知識 ........................... 294
ⅩⅢ−２ 投資機会集合 .............................................. 306
ⅩⅢ−３ 投資家の選好 .............................................. 308
ⅩⅢ−４ 効率的フロンティア ........................................ 310
ⅩⅢ−５ ＣＡＰＭ（資本資産評価モデル） ............................. 312
ⅩⅢ−６ ポートフォリオのパフォーマンス評価 ......................... 314
ⅩⅢ−７ 効率的市場仮説 ............................................ 322

ⅩⅣ．金融商品等のセーフティネット
ⅩⅣ−１ 預金保険制度 .............................................. 325
ⅩⅣ−２ 投資者保護基金 ............................................ 334

ⅩⅤ．金融資産運用に関連する法律その他
ⅩⅤ−１ 消費者契約法 .............................................. 336
ⅩⅤ−２ 金融商品販売法 ............................................ 338
ⅩⅤ−３ 犯罪収益移転防止法 ........................................ 342
ⅩⅤ−４ 金融商品仲介業制度 ........................................ 346
ⅩⅤ−５ 個人情報保護法 ............................................ 349
ⅩⅤ−６ 預金者保護法 .............................................. 352
ⅩⅤ−７ 銀行代理店 ................................................ 355
ⅩⅤ−８ 金融商品取引法 ............................................ 356

Ⅴ−３ 投資尺度
１．株価収益率（ＰＥＲ）
株価収益率（ＰＥＲ）は、企業の収益力に着目した投資尺度であり、「株価÷１株あたり税引後利益」で計算します。一般的に、同業他社や過去の数値などと比較して、ＰＥＲが高いと株価は割高、低いと株価は割安と判断されます。

ＰＥＲ（倍）＝

株価
１株あたり税引後利益（ＥＰＳ）（注）１株あたり税引後利益は、「１株あたり純利益」または「１株あたり利益」という場合があります。
【例題】
ある会社において、株価が 1,200 円、１株あたり税引後利益（ＥＰＳ）が 20 円である場合、ＰＥＲ（株価収益率）は何倍になりますか。
【解答】
ＰＥＲ（倍）＝

1,200 円
20 円

＝60 倍

２．株価純資産倍率（ＰＢＲ）
株価純資産倍率（ＰＢＲ）は、企業の純資産価値（簿価）に着目した投資尺度であり、「株価÷１株あたり純資産」で計算します。ＰＥＲと同様、一般的に、同業他社や過去の数値などと比較して、ＰＢＲが高いと株価は割高、低いと株価は割安と判断されます。

ＰＢＲ（倍）＝

株価
１株あたり純資産（ＢＰＳ）

【例題】
ある会社において、株価が 750 円、１株あたり純資産（ＢＰＳ）が 500 円である場
合、ＰＢＲ（株価純資産倍率）は何倍になりますか。
【解答】
ＰＢＲ（倍）＝750 円
500 円＝1.5 倍３．自己資本利益率（ＲＯＥ）
自己資本利益率（ＲＯＥ）は、自己資本に対してどれくらいの税引後利益が出ているかによって収益性を分析する投資尺度であり、一般的に「税引後利益÷自己資本×100」で計算します。一般的に、ＲＯＥが高い（低い）ほど収益性は高い（低い）と判断されます。

ＲＯＥ（％）＝

税引後利益
自己資本×100（注１）税引後利益は、「純利益」または「利益」という場合があります。
（注２）ＲＯＥを求める際の自己資本は、期首・期末の平均値を使用するのが一般的です。
（注３）2006（平成 18）年５月の会社法の施行に伴い、2006（平成 18）年５月以降の決算から、企業情報開示に係る財務指標の計算方法が変更されており、自己資本は「株主資本＋評価・換算差額等」で計算することとなっています。
【例題】
ある会社において、税引後利益が 80 億円、自己資本が 1,000 億円である場合、ＲＯＥ（自己資本利益率）は何％になりますか。
【解答】
ＲＯＥ（％）＝

80 億円
1,000 億円

×100＝８％なお、ＲＯＥは、売上高純利益率（税引後利益／売上高）、総資本回転率（売上高／総資本）および財務レバレッジ（自己資本比率の逆数（総資本／自己資本））から計算することもできます。

ＲＯＥ（％）＝

税引後利益
売上高×

売上高×

総資本

総資本
自己資本

４．配当利回り
配当利回りは、投資金額に対する配当金の割合であり、「１株あたり配当金÷株価×100」で計算します。

配当利回り（％）＝

１株あたり配当金株価×100【例題】
ある会社において、１株あたり配当金が 25 円、株価が 2,500 円である場合、配当利回りは何％になりますか。
【解答】配当利回り（％）＝

25 円
2,500 円×100＝１％５．配当性向
配当性向は、利益に対してどれくらいの配当が行われているかを表わした投資尺度であり、「（１株あたり）配当金÷（１株あたり）税引後利益×100」で計算します。
なお、配当金が一定であれば、配当性向は好況期に低く、不況期に高くなる傾向があります。また、発展途上にある企業は、「配当を行うことによって利益を社外に流出させるよりも、内部留保することによって利益を事業拡大にあてるほうが株主に報いることができる」などの考え方から、すでに成熟した企業の配当性向よりも低くなる傾向があります。

配当性向（％）＝（１株あたり）配当金（１株あたり）税引後利益

×100

【例題】
ある会社において、１株あたり配当金が 10 円、１株あたり税引後利益が 50 円である場合、配当性向は何％になりますか。
【解答】
配当性向（％）＝

10 円
50 円

×100＝20％

６．イールド・スプレッド
一般的に、イールド・スプレッドは、株式の益利回り（株価収益率（ＰＥＲ）の逆数）と債券の利回りを比較し、その格差を１つの投資尺度とするものであり、「長期金利（長期国債の利回り）−株式の益利回り」で計算します。
イールド・スプレッドが大きくなっている場合は、金利水準に比べて株価が割高に、逆にイールド・スプレッドが小さくなっている場合は、金利水準に比べて株価が割安になっていると判断されます。

イールド・スプレッド（％）＝長期金利（長期国債の利回り）−株式の益利回り【例題】
ある会社において、１株あたり税引後利益が 40 円、株価が 1,000 円、長期国債の利回りが 1.5％である場合、イールド・スプレッドは何％になりますか。
【解答】
株式の益利回り（株価収益率（ＰＥＲ）の逆数）（％）＝
イールド・スプレッド（％）＝1.5％−４％＝−2.5％

40 円
1,000 円×100＝４％

７．株式分割が行われる場合の予想権利落相場
株式分割が行われる場合の予想権利落相場は、「権利付相場÷分割比率」で計算します。

権利落相場（円）＝

権利付相場
分割比率

【例題】
時価 1,200 円の株式が１：1.2 の株式分割を行う場合、予想権利落相場はいくらですか。
【解答】
権利落相場（円）＝1,200 円
1.2＝1,000 円

《練習問題》○×問題
1.

ＰＥＲ（株価収益率）は、企業の収益力に着目した投資尺度であり、「株価÷１株あたり税引後利益」で計算できる。

2.

ＰＢＲ（株価純資産倍率）は、企業の純資産価値に着目した投資尺度であり、「株価÷１株あたり総資産」で計算できる。

3.

ＲＯＥ（自己資本利益率）は、「経常利益÷自己資本×100」で計算できる。

4.

配当利回りは、投資金額に対する配当金の割合であり、「１株あたり配当金÷株価×100」で計算できる。

5.

配当性向は、「（１株あたり）配当金÷（１株あたり）税引後利益×100」で計算でき、配当が一定であれば、好況期に高く、不況期に低く表われる。

計算問題
株式投資を行う場合には、長期分散投資の考え方が必要です。その際、個別銘柄の投資尺度や株式市場全体の動向に関して十分な調査、分析を行った上で、投資判断を行わなければなりません。図表を参考にしながら以下の設問Ａ、Ｂについてそれぞれの答えを１〜４の中から１つ選んでください。
＜図表：ＴＫ社株式の投資指標＞
ＰＥＲ（株価収益率）
ＰＢＲ（株価純資産倍率）
１株あたり配当金
期末株価

前期実績
25.0倍
1.5倍
100円
7,500円

当期予想
22.0倍
1.2倍
105円
−

来期予想
20.0倍
1.1倍
110円
−

（注）当期予想および来期予想の指標は、前期末株価を用いて算出しています。

（設問Ａ）ＴＫ社の当期予想のＥＰＳと前期実績のＢＰＳの組合せとして、正しいものはどれか（小数点以下第２位を四捨五入）。
１．ＥＰＳ＝340.9 円、ＢＰＳ＝5,000 円
２．ＥＰＳ＝340.9 円、ＢＰＳ＝6,250 円
３．ＥＰＳ＝375.0 円、ＢＰＳ＝6,250 円
４．ＥＰＳ＝375.0 円、ＢＰＳ＝5,000 円（設問Ｂ）ＴＫ社の前期実績の配当性向として、正しいものはどれか（小数点以下第２位を四捨五入）。
１．29.3％２．30.8％３．33.3％４．35.0％
《解答》
○×問題
1.

○

2.

×（ＰＢＲ（株価純資産倍率）は、「株価÷１株あたり純資産」で計算できる。
）

3.

×（ＲＯＥ（自己資本利益率）は、「税引後利益÷自己資本×100」で計算できる。
）

4.

○

5.

×（配当性向は、配当が一定であれば、好況期に低く、不況期に高く表われる。
）

計算問題（設問Ａ）正／１「ＥＰＳ」とは「１株あたり税引後利益」のことである。
ＰＥＲ（倍）＝

株価
１株あたり税引後利益（ＥＰＳ）であるので、当期予想の１株あたり税引後利益（ＥＰＳ）は、当期予想の１株あたり税引後利益（ＥＰＳ）＝＝

期末株価
当期予想のＰＥＲ
7,50022.0＝340.90…（円）→340.9（円）（小数点以下第２位を四捨五入）
次に、「ＢＰＳ」とは「１株あたり純資産」のことである。
ＰＢＲ（倍）＝

株価
１株あたり純資産（ＢＰＳ）

であるので、前期実績の１株あたり純資産（ＢＰＳ）は、前期実績の１株あたり純資産（ＢＰＳ）＝＝期末株価
前期実績のＰＢＲ
7,500
1.5＝5,000（円）となる。

（設問Ｂ）正／３
配当性向は、税引後利益に対する配当の割合であるから、前期実績の配当性向（％）＝

前期実績の１株あたり配当金
前期実績の１株あたり税引後利益×100によって求めることができる。
１株あたり税引後利益（円）＝株価
ＰＥＲ＝7,50025.0＝300（円）となる。
図表より、１株あたり配当金は 100 円であるので、前期実績の配当性向（％）＝

100300×100＝33.33…（％）→33.3（％）（小数点以下第２位を四捨五入）となる。