Journal of the Japan Thyroid Association

原著

甲状腺疾患に対する放射性ヨウ素内用療法施行前のヨウ素制限についての研究
第 1 報 放射性ヨウ素内用療法の実施状況と施行前のヨウ素制限についての全国調査
み さき たかし

ふ せ

よう ぜん

うら かわ ゆ み こ

たか むら のぼる

つか だ

のぶ

御 前 隆 ＊ 1，布施 養 善 ＊ 2, 3，浦 川 由美子＊ 2, 4，高 村 昇 ＊ 2, 5，塚田 信 ＊ 2, 6，の ぐち ひと しよし むら ひろしい とう みつる

うす い

よし ゆき

きた たに なお みの ぐち やす し

やま ぐち

野 口 仁 志＊ 2, 7，吉 村 弘 ＊ 2, 8，伊 藤 充 ＊ 2, 9，臼井 由 行 ＊ 2, 10，北 谷 直 美＊ 2, 11，
きぬ や

せい ご

た むら

み か

なか だ

くに ひろ

ま ゆ

絹 谷 清 剛＊ 2, 12，田 村 美香＊ 2, 13，中駄 邦 博 ＊ 2, 14，野 口 靖 志＊ 2, 15，山 口 真由＊ 2, 16，
よこ やま くに ひこ

わた なべ

な つ こ

し しば よし まさ

いり え

みのる

横 山 邦 彦 ＊ 2, 17，渡 邊 奈津子＊ 2, 8，紫 芝 良 昌 ＊ 2, 18，入江 實 ＊ 2, 19＊ 1：日本甲状腺学会臨床重要課題「日本人 の ヨ ウ 素栄養状態 の 全国実態調査 と 甲状腺疾患 と の 関係」委員会「核医学診療 に お け る 甲状腺疾患 と ヨ ウ 素」ワ ー キ ン グ グ ル ー プ 委員長 / 天理 よ ろ づ 相談所病院放射線部 (RI 部門 )，＊ 2：日本甲状腺学会臨床重要課題「日本人 の ヨ ウ 素栄養状態 の 全国実態調査 と 甲状腺疾患 と の 関係」委員会「核医学診療 に お け る
甲状腺疾患 と ヨ ウ 素」ワ ー キ ン グ グ ル ー プ ，＊ 3：日本甲状腺学会臨床重要課題「日本人 の ヨ ウ 素栄養状態 の 全国実態
（ リ サ ー チ フ ェ ロ ー ），＊ 4：元 鎌倉女子大学家政学部管理栄養学
調査 と 甲状腺疾患 と の 関係」委員長 / 帝京大学医学部科，＊ 5：長崎大学原爆後障害医療研究所国際保健医療福祉学研究分野，＊ 6：女子栄養大学栄養科学研究所，＊ 7：
野口病院内科，＊ 8：伊藤病院内科，＊ 9：隈病院内科，＊ 10：岡山医療 セ ン タ ー 乳腺甲状腺外科，＊ 11：関西電力
病院疾患栄養治療 セ ン タ ー ，＊ 12：金沢大学医薬保健研究域医学系核医学，＊ 13：北光記念病院栄養科，＊ 14：北光記念病院放射線科，＊ 15：野口病院放射線科，＊ 16：鎌倉女子大学家政学部管理栄養学科，＊ 17：松任石川中央（名誉教授）
病院 PET センター ，＊ 18： ゆうてんじ 内科，＊ 19：東邦大学

Key Word◉ 131I，◉内用療法，◉ヨウ素制限，◉甲状腺機能亢進症，◉甲状腺癌［簡潔表題］131I 内用療法前のヨウ素制限についての全国調査
要旨
放射性ヨウ素内用療法前のヨウ素制限についてアンケートを行った。予備調査により，施設間で年間治療件数に大きな差があることがわかった。詳細調査に同意した 105 施設中 85 施設から回答を得た。主たる説明者は医師，栄養士，看護師，技師，事務職の順に多かった。78 施設ではヨウ素制限についての説明書を使用しており，ヨウ素を含む食品や医薬品の禁止はほとんどすべての施設の文書に記載されているが，摂取可能な食品，推奨献立，問い合わせ先などの記載は半数程度であった。ヨウ素制限の期間には施設間に差異があり，甲状腺機能亢進症では 7 日間または 7 〜 14 日間，残存甲状腺破壊療法および甲状腺癌転移治療では 14 日間が比較的多かった。ヨウ素制限の目標値は約 17％の施設で設定されており，100 μ g/ 日以下が比較的多かったものの，評価単位やその数値はさまざまであった。しかし，3/4 の施設でヨウ素制限の評価が行われていなかった。調査結果を踏まえて，今後，標準的なヨウ素制限プロトコールを作成し，その有効性を検証する。
日本甲状腺学会雑誌 7：34-40, 2016

Correspondence to：天理 よろづ 相談所病院 〒 632-8552 奈良県天理市三島町 200
御前 隆 TEL：0743-63-5611 FAX：0743-63-1530
E-mail：misaki@tenriyorozu.jp

34(116)日本甲状腺学会雑誌 October 2016 Vol.7 No.2

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原著

間 症 例 数 について， 対 象 疾 患 を 甲 状 腺 機 能 亢進 症

はじめに（Basedow 病ほか）
，甲状腺癌術後の残存甲状腺破壊療日本甲状腺学会は 2013 年 9 月に臨床重要課題とし法，甲状腺癌転移に対する大量療法とし，それぞれの「核医学診療におけるて「ヨウ素と甲状腺」を取り上げ，
甲状腺疾患とヨウ素」
についてのワーキンググループ「甲状腺疾患に対する放を設置した。その一環として
射性ヨウ素内用療法時のヨウ素制限」を検討することとした。
放射性ヨウ素を使った甲状腺疾患の診断，治療を行う際，事前にヨウ素摂取制限が必要であることは広く認められている 1）-3）。その実施に関して，諸外国および日本甲状腺学会，日本核医学会などのガイドラインが公表されている 1）-7）。しかし，具体的なヨウ素制限の方法については，制限の期間，制限食の献立，効果判定方法など，各施設で独自に説明や運用がなされており，共通したプロトコールは存在しない。日本人は他国と比較してヨウ素摂取量が多く，さらにヨウ素摂取源の 9 割近くが海藻類であるため，東アジア以外の諸外国のヨウ素についての食習慣と大きく異なっている 8）。そのため，ヨウ素制限をどの程度厳格に，またどれくらいの期間にするべきか，以前から議論が絶えず，またヨウ素制限と放射性ヨウ素の治療効果の関連についても，相反する報告がなされている 9）-16）。
そこで本ワーキンググループでは，甲状腺疾患に対する放射性ヨウ素内用療法時のヨウ素制限の標準的なプロトコール，あるいはガイドラインを最新のエビデンスを用いて作成することを最終目標に据えた。プロ
トコールは臨床的に実施可能であることが必要なた
め，まず現在のわが国におけるヨウ素制限の実施状況を調査・検討することにした。

実施件数を往復葉書によって診療責任者に問うた。

放射性 ヨウ 素内用療法 の 実施状況 についての 全国調査（予備調査）
1．調査対象
対象施設は日本核医学会の分科会である腫瘍・免
疫核医学研究会のウェブサイトに記載されている放射性ヨウ素内用療法受け入れ可能施設一覧（2014 年 5月にインターネットアクセス）を基にし，ワーキンググループのメンバーから推奨のあった 3 施設を加えた
180 施設である。地域別には北海道 15 施設，東北 19
施設，関東 40 施設，中部 44 施設，近畿 23 施設，中国 11 施設，四国 7 施設，九州・沖縄 21 施設である。
これらの施設の内訳は医科大学・大学医学部付属病院 59 施設，市立病院 16 施設，県立病院 24 施設，日本赤十字 14 施設，国立病院機構 5 施設，厚生連 5 施設，その他の一般病院 57 施設である。
2．調査方法2014 年 6 〜 7 月 の 間 に 2013 年度 の 内用療法 の 年

3．調査結果1）回答施設数と回答率

180 施設中 115 施設（全体 の 63.9 ％）より 回答 を 得た。各地域別の回答数は次の通りである。北海道：
9/15 施設，東北：9/19 施設，関東：27/40 施設，中部：26/44 施 設， 近 畿：17/23 施 設， 中 国：8/11 施設，四国：3/7 施設，九州・沖縄：16/21 施設。
2）放射性ヨウ素内用療法実施件数①全回答施設の 1 年間の治療総件数は，甲状腺機能亢進症に対し 3,767 件，甲状腺癌術後の残存甲状腺破壊療法に対し 1,562 件，甲状腺癌転移に対する大量療法
は 1,468 件であった。
②放射性ヨウ素内用療法を実施した施設数は，甲状腺機能亢進症に対して 98 施設，甲状腺癌術後の残存甲状腺破壊療法に対して 75 施設，甲状腺癌転移に対する大量療法 40 施設であった。
③対象疾患ごとの各施設での実施件数（表 1）
甲状腺機能亢進症（Basedow 病 ほか ）に 対 する 放射性 ヨウ 素内用療法 の 件数 は 施設 によって 1 〜 1,200
件 と 大 きな 変動 があり，中央値 は 12 件 であった。
件数 が 多 い 施設 は 年間 1,000 件以上，500 件以上 が各 1 施 設（1,200 と 556 件 ），100 〜 200 件 が 3 施 設（112,150,200 件）であった。
甲状腺癌術後の残存甲状腺破壊療法のための放射性
ヨウ素内用療法の件数は施設によって 1 〜 260 件と変動があり，中央値は 10 件であった。年間 100 件以上の施設が 2 施設（133 と 260 件）あった。
甲状腺癌転移に対する大量療法のための放射性ヨウ素内用療法の件数は施設によって 1 〜 110 件と変動があり，中央値は 29.5 件であった。年間 100 件以上の施設が 2 施設（100 と 110 件）あった。

放射性 ヨウ 素治療時 のヨウ 素制限内容 についての 詳細調査
1．調査対象 と 方法
上記の予備調査において，引き続いてヨウ素制限の具体的内容についての調査に同意した施設は 105 施設であった。これらの施設に対して 2014 年 9 〜 10 月の期間に，表 2 に示す「放射性ヨウ素治療時のヨウ素制限」
についての調査表を郵送して調査した。調査表の回答形式は，一部選択肢から選ぶもの以外は自由記述式とした。設問項目ごとに回答のない施設は総数から除外して集計した。

日本甲状腺学会雑誌 October 2016 Vol.7 No.2

Presented by Medical*Online(117)35

Journal of the Japan Thyroid Association

2．調査結果表1

放射性 ヨウ 素内用療法実施件数 と 施設数

1）
回答施設数
（率）

105 施設中 85 施設（81.0 ％）から 回答があり，予備調査施設の対象数 180 施設の 47.2 ％ にあたる。各地域別 の 回答数は次の通りである。北海道：6/9 施設，
東北：8/9 施設，関東：18/23 施設，中部：18/24 施設，近畿：15/15 施設，中国：5/6 施 設， 四 国：3/3 施 設， 九 州・
沖縄：12/16 施設。また，設立形態で分けると 医科大学・大学医学部付属病院
32 施設，市立病院 8 施設，県立病院 8 施設，日本赤十字 7 施設，国立病院機構 3
施設，厚生連 1 施設，その他の一般病院
26 施設，であった。
2）
ヨウ素制限の説明を行う医療職
本項目について回答のあった 84 施設
中 60 施設（71.4 ％）では，複数 の 医療職

甲状腺機能亢進症

甲状腺癌術後 の 残存

甲状腺癌転移 に（Basedow 病 ほか ）甲状腺破壊療法

対 する 大量療法

件数

施設数

施設数

施設数

0

16

37

69

1 〜 1011 〜 49
50 〜 99
100 〜 199
200 〜 499
500 〜 999
1,000 〜

47
37
9
2
1
1
1

40
27
6
1
1
0
0

6
24
8
2
0
0
0

実施施設合計

98
114

75
112

40
109

合計

表 2 調査内容
ヨウ 素制限 の 期間
（3 つの 治療法 ごとに ）ヨウ 素制限 の 目標値 を 設定 しているか
ヨウ 素制限 の 効果 の 評価方法が説明にかかわっており，1 名のみが説
尿中 ヨウ 素測定
（測定時期 と 回数）明を行うのは 24 施設であった。このう
献立聴取 で 推定
ち 16 施 設 では 医 師（ うち 6 施 設 は 主 治
その 他 の 方法医）
ヨウ 素制限 をしたか 口頭 で 確認 はするが ，定量評価 はしていないが，3 施設では放射線技師が，2 施設
ヨウ 素制限 をする 患者 さんに 渡 す 説明書 の 有無
では看護師，2 施設では栄養士が，1 施
ヨウ 素制限 の 説明内容 に 含 まれる 項目
設では事務職員が説明を担当していた。
ヨウ 素制限 の 説明 を 担当 する 者 の 職種説明を行う医療職の人数と施設の設立形
ヨウ 素制限 のプロトコールについて 参考 にしている 文献， ウェブサイトなど
態との間に，一定の傾向はみられなかった。
主 に 説明 を 行 う 職種 について 回答 の者は 8 割以上の施設が記載していた。一方，摂取してあった 67 施設 の 44.8 ％ にあたる 30 施設 では 医師 が担当 し， このうち 主治医 が 行 うのは 17 施設，放射よい食品，推奨献立，問い合わせ先の担当者名，電話
線・核医学科医 が 行 うのは 15 施設 で，重複 してい番号などが記載されているのは約半数の施設であった。
るものもあった。 ついで 栄 養 士 が 29.7 ％， 看 護 師5）ヨウ素制限の期間
が 17.2 ％，放射線技師が 6.3 ％，事務職員が 4.7 ％であった。
ヨウ素制限の期間は各施設によってさまざまであり，最短 3 日から最長 35 日で，放射性ヨウ素投与後
3）
ヨウ素制限についての患者用説明書も継続する期間は 3 〜 19 日であった。
①甲状腺機能亢進症においては 3 〜 21 日であり，77
91.8 ％（78/85 施設）の施設では説明書を使用して施設のうち 7 〜 14 日間までが 36 施設（46.8％）
いた。各施設から送られてきた資料のうち 18 施設のと最も
多 く， ついで 7 日間 が 27 施設（35.1 ％），14 〜 21 日
ものは独自に作成したもので，ヨウ素制限も含めた放射性ヨウ素治療全般について記載した 1 〜数ページかまでが 6 施設，3 〜 7 日までが 4 施設，4 〜 5 日が 3 施設，10 〜 14 日が 1 施設であった。
らなる文書であった。次頁 9）に記載した説明書，パ②残存甲状腺破壊療法においては 7 〜 35 日であり，ンフレット以外の独自の説明書を作成しているのが50 施設であった。
14 日間 とする 施設 が 62.5 ％（40/64 施設）と 最 も 多く，ついで 14 〜 21 日が 12 施設，21 〜 35 日が 9 施設，
7 〜 10 日が 7 施設であった。
4）説明書に記載されているヨウ素制限についての具③甲状腺癌転移治療においては 7 〜 35 日であり 14 日
体的内容
表 3 に 85 施設からの回答結果を示す。ヨウ素を含間とする施設が 63.9 ％（23/36 施設）と最も多く，ついで 17 〜 21 日までが 7 施設，21 〜 28 日が 5 施設，む食品（海藻など）およびヨウ素系医薬品（消毒薬，造影剤）
35 日が 1 施設であった。
の禁止について前者はほぼすべての施設が，後36(118)日本甲状腺学会雑誌 October 2016 Vol.7 No.2

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原著

表3

ヨウ 素制限 についての 説明書 の 内容
内容

ヨウ 素制限 が 必要 な 理由

海藻類 および 海藻由来 の 食材 の 摂取禁止
昆布 だしの 入 っている 可能性 のある 調理済 み 食品 の 禁止
一部 の 魚介類 や 乳製品 などの 禁止
和食 の 外食 の 禁止
スポーツ 飲料，一部 の 茶飲料 にもヨウ 素 が 含 まれる 可能性
ヨウ 素系造影剤 を 使用 する 画像検査
（造影ＣＴ など ）の 禁止
®

®

施設数

91.8
98.8
96.5
81.2
56.5
78.8
82.4

78
84
82
69
48
67
70

87.1

74

40.0
68.2
54.1
51.8

34
58
46
44

®

ルゴール 液， イソジン うがい ， イソジン 消毒液， ユーパスタ など
ヨウ 素系殺菌薬 の 禁止

上記以外 でヨウ 素 を 含 む 薬品 の 禁止
食 べてもよい 食品 のリスト
推奨献立 ないし 献立 のヒント
問 い 合 わせ 先 の 担当者名，電話番号6）
ヨウ素制限の効果の評価方法％

9）ヨウ素制限のプロトコールについて参考にしてい78 施設のうち 59 施設（75.6％）においてはヨウ素制限をしたかどうかを口頭で確認はするが，定量的な評価は行っていない。評価を行っている 29 施設では方法として尿中ヨウ素測定が 19 施設と最も多く，献立聴取 で 推定 するが 3 施設，123I 摂取率 が 2 施設， その他の方法が 5 施設であった。

る文献，ウェブサイト
・横山邦彦
（監修）
． ヨード 制 限 のコツ 第 2 版． 東
京：富士フィルム RI ファーマ．
（17 施設）・「 ヨード 制限食 ラティロイド 7 日間 セット 」説明書．東京：セティ株式会社（6 施設）．
・田村美香，他．患者様向けヨウ素制限食のポイン

7）
ヨウ素制限の目標値の設定
設問において指標となるものを具体的に問うていなかったので，尿中ヨウ素濃度，尿中ヨウ素排泄量，ヨ
ウ素摂取量のいずれについて記載しているのか不明（指標を設な回答があった。目標値を設定していない
定していない）施設が 83 施設中 69 施設（83.1 ％）であり，設定しているのは 14 施設であった。
目標値はついてはさまざまであり，尿中ヨウ素濃度
を 20 μmol/gCr，50 μg/gCr，100 μg/gCr とするのが各 1 施設，1 日尿中ヨウ素排泄量を 100 μg 以下 / 日とするのが 3 施設（うち 2 施設は甲状腺癌のアブレーション時），1 日ヨウ素摂取量を 400 μg，Basedow 病
は 350 μg/ 日 以 下，140 μg，130 μg ，100 μg ある
いは 100 μg 以下とするのが各 1 施設であった。
8）
尿中ヨウ素測定回数と測定時期
尿中 ヨウ 素濃度 の 測定回数 は 1 回 が 最 も 多 く，18
施 設 中 14 施 設 であり， 次 いで 2 回 が 4 施 設 であった。測定時期は 1 回の場合，治療（放射性ヨウ素の内服）の当日が 7 施設，治療前日が 4 施設，ヨウ素制限
終了後，治療数日前，入院時がそれぞれ 1 施設であった。2 回の場合はヨウ素制限前と治療前，ヨウ素制限
5 日目と 2 週目，初診時と入院時，入院時と治療当日とするのが各 1 施設であった。

ト 第 3 版．東京：コスミックコーポレーション：
2012（4 施設）．
・日本核医学会被ばく管理ワーキンググループ．放射性ヨード治療を受ける患者さんへ（3 施設）．
・日本医学放射線学会，日本核医学会，日本内分泌学会，他（編）．外来アブレーションをお受けになる患者さんへ 改訂第 2 版．東京：富士フィルム RIファーマ；2013（2 施設）．
・日本甲状腺学会「バセドウ病 131I 内用療法の手引き」
作 成 委 員 会． バセドウ 病 アイソトープ 治 療 Q ＆A．東京：日本甲状腺学会，東京：富士フィルム RIファーマ；2011（2 施設）．
・ 甲 状 腺 I-131 内 用 療 法 シンポジウム 組 織 委 員 会（編）．バセドウ病のアイソトープ治療について 患者さんのためのパンフレット．東京：甲状腺 I-131
内用療法シンポジウム組織委員会；2005（1 施設）．
・横山邦彦（監修）．バセドウ病の症状と治療法「あなたはバセドウ病です」と診断された患者さんのために．東京：富士 フィルム RI ファーマ；2013（1 施設）．
・日本核医学会分科会，腫瘍・免疫核医学研究会，
甲状腺 RI 治療委員会（編）． バセドウ 病 の 放射性
ヨード内用療法に関するガイドライン 改訂第 3 版．
2009．
・菊池有利子，武林 亨，佐々木敏，他．日本 で 市
販 されている 食 品 中 のヨウ 素 含 有 量． 日 衛 誌．
2008；63：724-734．

日本甲状腺学会雑誌 October 2016 Vol.7 No.2

Presented by Medical*Online(119)37

Journal of the Japan Thyroid Association

暁，布施養慈，他．一般に市販されている加工食品，調味料，飲料などに含まれる［http://www.fgs.or.jp/pdf/03_Iodine/03_
ヨウ素量．
designation_research/111_32_47_65.pdf］
・日本核医学会腫瘍・免疫核医学研究会ウェブサイ［http://oncology.jsnm.org/iodine］
ト．
・金沢大学核医学診療科ウェブサイト．
ヨウ 素 制 限 の 食 事 療 法［nucmed.W3.Kanazawa-u.
ac.jp］
・伊藤病院ウェブサイト．
［http://www.ito-hospital.
ヨウ 素 と 甲 状 腺 の 関 係．
jp/03_iodine/01_about_iodine.html］
・野口病院ウェブサイト．
［http://www.noguchi-med.or.jp/
ヨ ー ド 制 限 と は．
admission-dir/foodmenu］［http://www.noguchi-med.
ヨ ー ド 制 限 メ ニ ュ ー．
or.jp/admission-dir/foodmenu/iodinmenu］
・布施養善，山口

10）
調査対象外となった施設の放射性ヨウ素内用療法の実施状況
予備調査に回答し，詳細調査に同意しなかったのは大学病院 1 施設を含めた 10 施設であった。さらに，
詳細調査に回答がなかったのは大学病院 2 施設とがんセンター 2 施設を含む 20 施設であった。この両者をあわせた 30 施設においての年間実施例数は甲状腺機能亢進症が 286 例，残存甲状腺破壊療法が 116 例，甲状腺癌転移に対する大量療法が 114 例であった。すな
わち，予備調査で得た全施設の症例数に占める割合はそれぞれ 7.7 ％（286/3,734 件），7.5 ％（116/1,549 件），
7.9％（114/1,439 件）となる。
この 30 施設の放射性ヨウ素内用療法の実施件数の中央値（範囲）は甲状腺機能亢進症が 8 件（0 〜 53 件），
残存甲状腺破壊療法が 0 件（0 〜 9 件），甲状腺癌転移に対する大量療法が 0 件（0 〜 40 件）であった。全体の実施件数の中央値はそれぞれ 12 件，10 件，29.5 件であるので，詳細調査から漏れた施設は全体の調査結果にさほど大きな影響を与えていないと考えられた。

3．考察
日 本 アイソトープ 協 会 の 全 国 集 計 16）によれば，2012 年にわが国で甲状腺疾患に対して行なわれた 131Iによる治療は，甲状腺機能亢進症が 4,889 件，甲状腺癌症例 が 全体 として 3,644 件 と 推定 されている。今回のわれわれの予備調査は調査年度が 1 年ずれてはいるが，症例数がほぼ変わらないものと仮定すると，
前 者 のうち 3,767 件（77.0 ％）
， 後 者 のうち 3,030 件（83.2 ％）を治療した施設から回答があったことになる。詳細調査に回答のなかった 30 施設の放射性ヨウ素内用療法の実施状況から，このなかに症例数の多い
数施設が含まれている可能性があったが，本調査に38(120)

よって全国各地の実態の概略がほぼ捉えられたものと考えられる。
また，施設ごとに実施件数には大きな幅があり，甲状腺疾患専門病院，大学病院，一部の少数施設が大半の治療を担っていた。すなわち，甲状腺機能亢進症に対しては 5 施設（甲状腺疾患専門病院 4 施設，大学
病院 1 施設）で回答全施設の 59％を，甲状腺癌術後の残存甲状腺破壊療法は 2 施設（いずれも甲状腺疾患専門病院）
で全体の 25％，甲状腺癌転移に対する大量療法は 2 施設（いずれも大学附属病院）が全体の 14 ％を行っていた。この理由は，甲状腺疾患専門病院においては多くの症例が集まること，他治療失敗例の紹介などで放射性ヨウ素内用療法を選択する率が相対的に高くなること，また大学病院では比較的病床数や設備に恵まれており，放射性ヨウ素内用療法を行いやすい環
境にあること，などが考えられる。
引き続いて行った詳細調査では，アンケート送付施
設中の 81.0 ％，予備調査対象施設中の 47.2 ％に相当
する 85 施設から，ヨウ素制限の具体的な方法について回答を得た。
ヨウ素制限についての患者への説明は 3/4 近くの施設において複数人の医療職が関与しているが，主な説
明者が施設によって異なることは興味深い。半数近くの施設では医師が行っており，放射性ヨウ素内用療法についての全般的な説明のなかでヨウ素制限について触れていると推測される。説明を栄養士が行うのは約3 割の施設であるが，ヨウ素制限食の献立内容は重要であるので，より多くの施設で専門の栄養士が関与すべきであろう。これに関しては，公的医療保険で特殊食の一種としてのヨウ素制限食に指導料が算定可能になることを強く望みたい。
ヨウ素制限についての患者用説明書は 9 割以上の施設で使用しているが，記載内容には幅があり，放射性
ヨウ素内用療法についての全般的な説明の一部分として書かれている施設も多い。ほとんどの説明書は前頁
9）に挙げた資料から転載したものであり，今回のアンケートの設問に挙げた項目のほとんどは大多数の施設で説明に含まれていたが，「和食の外食の禁止」と「問合せの連絡先」の記載率が低いことが問題と思われる。
ヨウ素制限を行いながらも，8 割以上の施設でヨウ素制限の目標値の設定をしていないこと，また約 3/4の施設でその効果の評価をしていないことは驚くべきことである。この主な理由として，個人レベルでのヨ
ウ素摂取量の評価方法がいまだ定まっていないことが考えられ，今後改善すべき重要な点である。
ヨウ素制限の目標値を設定し，効果の評価を行っている 19 施設では，評価方法はヨウ素摂取量，尿中ヨ
ウ素排泄量，尿中ヨウ素濃度などを用い，設定値も異なった。一部では，残存甲状腺組織や甲状腺癌細胞への内因性刺激の指標である血中 TSH 値との混同もみ

日本甲状腺学会雑誌 October 2016 Vol.7 No.2

Presented by Medical*Online

原著

られた。尿中ヨウ素濃度の測定回数は 1 回あるいは 2回で，測定時期もさまざまであった。ヨウ素制限の期間については，残存甲状腺破壊療法および甲状腺癌転移治療では 2 週間とする施設が多かった。今回の調査
では，実施方法（ヨウ素制限の目標値，期間，評価など）についての学術的根拠を問わなかったので，各施設がどのような資料をもとにこれらを設定しているのかは不明である。
設問の不備によって，以下のような項目について十分な情報が得られなかったことが本調査の弱点と考えられる。ヨウ素制限の開始と終了時期，目標値に達しない場合の対応方法，ヨウ素制限を行う場所（自宅か病院）などである。また，本論文の趣旨はわが国の放射性ヨウ素内用療法前ヨウ素制限の実態調査であるので，各施設のヨウ素制限の方法についての文献的考察は行わなかった。
ワーキンググループでは今回の調査結果を踏まえて，放射性ヨウ素内用療法前の標準プロトコール案を作成し，有効性を検証する臨床研究を行う予定である。
謝辞

2 回のアンケート調査にご協力いただいた全国の医療機関および担当者に深謝いたします。
利益相反 の 開示
本研究は公益財団法人成長科学協会研究助成によって行われたものである。申告すべき利益相反はない。
●文献1）The American Thyroid Association Guidelines Taskforce.
Management guidelines for patients with thyroid nodules anddifferentiated thyroid cancer. Thyroid. 2006；16：109-142.
2）Silberstein EB, Alavi A, Balon HR, et al. The SNMMI Practice
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日本甲状腺学会雑誌 October 2016 Vol.7 No.2

Presented by Medical*Online(121)39

Journal of the Japan Thyroid Association

Original articles
A nation-wide survey on the practice of radioiodine therapy and iodine restriction before the procedure
in Japan
Takashi Misaki＊1, Yozen Fuse＊2, 3, Yumiko Urakawa＊2, 4, Noboru Takamura＊2, 5, Nobu Tsukada＊2, 6,
Hitoshi Noguchi＊2, 7, Hiroshi Yoshimura＊2, 8, Mitsuru Ito＊2, 9, Yoshiyuki Usui＊2, 10, Naomi Kitatani＊2, 11,
Seigo Kinuya＊2, 12, Mika Tamura＊2, 13, Kunihiro Nakada＊2, 14, Yasushi Noguchi＊2, 15, Mayu Yamaguchi＊2, 16,
Kunihiko Yokoyama＊2, 17, Natsuko Watanabe＊2, 8, Yoshimasa Shishiba＊2, 18, Minoru Irie＊2, 19＊1：Chair, the Working group for Thyroid diseases and iodine intake in nuclear medicine practice within the Committee for

Relationship between iodine intake and thyroid diseases in Japan of the Japan Thyroid Association, Tenri Hospital Radioisotope
Center, ＊2：Working group for Thyroid diseases and iodine intake in nuclear medicine practice within the Committee for
Relationship between iodine intake and thyroid diseases in Japan of the Japan Thyroid Association, ＊3：Chair of the Committee/
Research Fellow, Faculty of Medidine, Teikyo University, ＊4：Formerly Faculty of Family and Consumer Science, Kamakura Womenʼs
University, ＊5：Nagasaki University Atomic Bomb Disease Institute, ＊6：The Institute of Nutrition Sciences, Kagawa Education
Institute of Nutrition, ＊7：Department of Internal Medicine, Noguchi Hospital, ＊8：Department of Internal Medicine, Ito Hospital,＊9：Department of Internal Medicine, Kuma Hospital, ＊10：Department of Breast and Thyroid Surgery, National Hospital

Organization Okayama Medical Center, ＊11：Center for Metabolism and Clinical Nutrition, Kansai Electric Power Hospital, ＊12：
Department of Nuclear Medicine / Biotracer Medicine, Kanazawa University Graduate School of Medical Sciences, ＊13：Departmentof Nutrition, Hokko Memorial Hospital, ＊14：Department of Radiology, Hokko Memorial Hospital, ＊15：Department ofRadiology, Noguchi Hospital, ＊16：Faculty of Family and Consumer Science, Kamakura Womenʼs University, ＊17：PET Imaging
Center, Public Central Hospital of Matto Ishikawa, ＊18：Yutenji Medical Clinic, ＊19：Emeritus Professor, Toho University

Key Word: I-131, Radioiodine therapy, Iodine restriction, Hyperthyroidism, Thyroid cancer[Running head] Survey of iodine restriction before radioiodine therapy
Here we report the results of a nation-wide survey on iodine restriction before radioiodine therapy in Japan.
Eighty-five out of the targeted 105 institution kindly replied to our detailed inquiry. The methods of restriction are
explained to the patients mainly by physicians, followed by dieticians, nurses, technologists and clerical staff. Most
used a written form to explain, with itemization of foods (especially sea vegetables) and drugs to avoid. About halfof those forms also contain a list of low-iodine food materials, suggested menus and information for contact. The
duration of restriction varied widely among hospitals, with 7 to 14 or 7 days for hyperthyroidism and 14 days forthyroid cancer as the most frequent values, respectively. Nineteen institutes actually measured urinary iodine tovalidate the restriction. Target values also differed from hospital to hospital, with 100 μ g/day the most frequently
cited. With this knowledge of current practice throughout the country, we are planning to compile and evaluate acommon and recommendable protocol.

40(122)日本甲状腺学会雑誌 October 2016 Vol.7 No.2

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