成長科学協会 研究年報 No. 43 2019

指定 04
ヨウ素摂取と甲状腺機能、成長発達との関連に関する研究
学童全国調査による日本人のヨウ素摂取状況に関する研究 総括
主任研究者

布施養善（Iodine Global Network）

共同研究者

伊藤善也

（日本赤十字北海道看護大学臨床医学領域）

山口真由（鎌倉女子大学家政学部管理栄養学科）

浦川由美子 （元鎌倉女子大学家政学部管理栄養学科）

塚田信（女子栄養大学栄養科学研究所）

本研究は 2013 年から継続しているものであり 1）-4））、以下に平成 31 年度の研究の成果を含めて研究全体の総括を述べる。
研究の背景
ヨウ素は甲状腺ホルモンの合成に必須の微量元素、微量栄養素で、その欠乏あるいは過剰のいずれもが甲状腺機能障害を主とする多彩な症状を示す。日本およびアジアの一部の国以外ではヨウ素欠乏症が現在においても公衆衛生の重大な問題である 5）。最近、ヨウ素添加食塩の使用によってヨウ素欠乏症を克服した国において、再びヨウ素摂取量の減少が認められ、特に妊産婦、乳幼児などにおいてヨウ素欠乏のリスクが高まっていると指摘されている 6）。日本においてはヨウ素欠乏よりもヨウ素過剰摂取による甲状腺機能異常が注目を受けてきたが、経腸栄養や拒食症、菜食主義などの他にヨウ素欠乏のリスクのある集団も存在する 7）。しかし日本人が日常的にどの位のヨウ素を摂取しているかについては我々の報告 8）-13）も含め、散発的であり、世界に発表できる日本の National
Data は存在しない。そこで 2013 年より、公益財団法人成長科学協会ヨウ素関連調査研究委員会が主体となって日本甲状腺学会臨床重要課題委員会と協力して、日本のヨウ素栄養状態についての全国調査を行った 1）-4）。
研究目的と方法全国 47 都道府県において、地域のヨウ素栄養状態の国際的評価基準方法 5）,14）である６歳から 12歳の児童の尿中ヨウ素濃度（urinary iodine concentration, UIC）を測定し、同時に保護者に対して栄養調査（食物摂取頻度調査法 15）、Food frequency questionnaire, FFQ）によるヨウ素摂取量を調査し、日本人のヨウ素栄養状態についての National Data を作成する。
１. 調査地域：各県１地域、主に県庁所在地、政令指定都市とする。
２. 調査対象：甲状腺疾患の既往歴、現病歴のない健康な小学校１学年から６学年までの男女児童
約 600 名から 900 名とその保護者男女で調査への参加に同意したもの。

− 53 −

成長科学協会 研究年報 No. 43 2019３. 調査項目：
1）児童の生年月日、身長、体重、同胞、随時尿中ヨウ素濃度とクレアチニン濃度の測定
2）保護者男女への FFQ による過去１か月の日常的ヨウ素摂取量
3）採尿日前後２週間の学校給食の献立中のヨウ素含有量
４. 尿中ヨウ素濃度の測定はサーモフィッシャーサイエンティフィック社の誘導結合プラズマ質量分析計（Inductively Coupled Plasma Mass Spectrometry, ICP-MS）iCAP Q を用いた。この方法の測定内変動は 1.5 − 6.9％、測定間変動は 1.8 − 6.3％である。
研究結果
1. 調査の進捗状況（1） 本年度は 2019 年 3 月から 12 月の間に 4 道県、小学校 14 校において調査を行った。対象児童総数は 2,760 名で、その 67％である 1,850 名と保護者男女 2,469 名より協力を得た（表１）。
表１

調査地域と対象校・児童・保護者数
調査小学校数

対象児童数

新潟市

1

長岡市

県

市/町

調査への参加者数

児童の参加率
(%)

児童数

保護者数

455

262

391

57.6

1387

242

348

62.5

利尻郡利尻町

268

51

9275.0利尻郡利尻富士町

2116

108

12693.1

福井県

福井市

1395

141

207

35.7

千葉県

鴨川市

7

1,339

1,046

1,305

78.1

合計

142,760

1,850

2,46967.0

調査年

新潟県

調査月

6北海道

2019
1112（2） 2013 年 9 月から 2019 年 12 月の間に合計 32 道府県、52 市町村、小学校 162 校において調査を行った。対象児童総数は 51,839 名で、その 62.9％にあたる 32,604 名と保護者男女 39,834 名より協力を得た。1 都道府県で 1 箇所を原則としたが、北海道、広島県、千葉県、新潟県は複数地域において調査を行った。また初回調査でヨウ素摂取量が多い地域については再調査、2 次調査を行った 16）。
2. 尿中ヨウ素濃度値とその分布
ヨウ素含有量の多い学校給食の影響によって尿中ヨウ素濃度が高値となった 2013 年の広島市調査の１校を除いて、測定可能な尿検体の得られた 31,898 名の児童について集計した。年齢は平均（標準偏差）9.6（1.7）歳である。尿中ヨウ素濃度値は 13µg/L から 66,643µg/L に分布し、中央値は 269.0µg/L（クレアチニン比では 255µg/gCre）であり（図 1）、非対称で左絶壁型の分布を示した（表２）。

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成長科学協会 研究年報 No. 43 2019

図1

尿中ヨウ素濃度の分布表2

尿中ヨウ素とクレアチン濃度値

UIC (μg/L)

UIC (μg/gCre)

Creatinine (mg/dL)

Median

269

255

106.2

5% Percentile

8790

45.3

25% Percentile

164

157

77.0

75% Percentile

510

498

142.0

95% Percentile

2,207

2,218

203.3
n = 31,898

3. ヨウ素栄養状態の評価
World Health Organization（WHO）のヨウ素欠乏症の診断のためのヨウ素摂取量評価基準によると、6 歳から 12 歳の小児（学童）の UIC 中央値が 100-299µg/L を適量とする 5），14）。本調査では中央値が 269µg/L であるのでヨウ素摂取量は適量である。またヨウ素欠乏症の指標である UIC が100µg/L 未満である地域は存在せず、全体の割合は 10％以下であるので、日本人には集団としてヨウ素欠乏は存在しない。

− 55 −

成長科学協会 研究年報 No. 43 20194. 地域別の尿中ヨウ素濃度値
50 地域の UIC 中央値は 208.5µg/L から 3,138µg/L に分布し、中央値は 277µg/L であり、地域差が認められた（表３、図 2）。図中の○印は調査した小学校の所在する市町村である。表 3 にはUIC 中央値の順に県を配列した。
図2

学校所在県別の尿中ヨウ素濃度中央値

UIC 中央値は西日本ではやや低めの地域が多く、北陸地方、北海道は高い傾向がある。再調査および 2 次調査の結果 16）、WHO 基準でヨウ素摂取過剰とされる 300µg/L を越えるのが 11 地域で、このうち北陸地方が 3 地域、残りが北海道である。1,000µg/L を越えるのは中標津町のみであり、今後、2 次調査を行う予定である。

− 56 −

成長科学協会 研究年報 No. 43 2019

表3学校所在地域別の尿中ヨウ素濃度中央値と分類
県
鹿児島県
熊本県
佐賀県
神奈川県
群馬県
静岡県
沖縄県
宮崎県
鹿児島
大分県
北海道
山形県
福岡県
長崎県
新潟県
佐賀県
大阪府
鳥取県
千葉県（2019）
長野県
新潟県
和歌山県
徳島県
高知県
岩手県
秋田県
広島県（2016）
兵庫県
香川県
島根県
北海道
新潟県
京都府
北海道
広島県
福井県
石川県
北海道
青森県
富山県
北海道
千葉県（2015）

北海道

広島県（2013）
北海道

尿中ヨウ素濃度中央値 (μg/L)

市
種子島の 1 市 2 町
宇土市
伊万里市
横浜市
前橋市
浜松市
浦添市・西原町
宮崎市
鹿児島市
別府市
旭川市
鶴岡市
糟屋郡宇美町
長崎市
長岡市
伊万里市
大阪市
鳥取市
鴨川市
松本市
佐渡市
和歌山市
徳島市
高知市
一関市
秋田市
広島市
西宮市
高松市
出雲市
釧路市
新潟市
舞鶴市
根室市
尾道市
福井市
金沢市
富良野市
むつ市
富山市
函館市利尻郡利尻富士町（2018）
市原市
利尻郡利尻町（2019）
厚岸郡厚岸町
利尻郡利尻富士町（2019）
礼文郡礼文町
標津郡中標津町
広島市
利尻郡利尻町（2017）＊WHO 基準に準じた評価

208.5
214
215
216
217
221.5
222
225.5
228
230
231
243
248.5
250
251
255.5
259
259
261.5
262
265
265
274
275
277
282
287
292.5
293
293
293
294.5
295
297
298
311
312
320
328.5
332
358
468
489.5
530
544.5
626
633
1,071
1,350
3,138

ヨウ素摂取量＊標準よりやや少なめ

標準よりやや多め

多い

かなり多い
非常に多い
2019 年 12 月現在− 57 −

成長科学協会 研究年報 No. 43 2019

5. 未調査地域
九州・沖縄地方はすべて終了し、四国は１県、中国地方は２県が未調査であるが、西日本の大部分の県は調査を終了した。近畿、東海、関東、東北地方はほぼ半数の県が、北海道は一部地域が未調査である。
表4

未調査地域（都道府県）
地域区分＊

全都道府県数

未調査都道府県名

北海道

1

道央、道南、道北の一部地域

東北

6

宮城、福島

関東

9

茨城、栃木、山梨（北関東・甲信）、埼玉、東京（南関東）

北陸

4なし

東海

4三重、岐阜、愛知

近畿

6滋賀、奈良中国

5山口、岡山

四国

4愛媛

九州・沖縄

8なし
＊厚生労働省による区分

考案
1．ヨウ素摂取量の評価方法
疫学的に地域集団のヨウ素摂取量の評価には WHO、
United Nations Children's Fund
（UNICEF）、IGN（Iodine Global Network）の基準では学齢期（6 〜 12 歳）の小児（school-age children、SAC）を対象に「µg/L」であらわす UIC 中央値をもって評価し、国際比較にも用いる。小児以外の成人、妊産婦も同様な方法で評価するが、その基準は全く同じではない。妊婦・授乳婦では150-249µg/L、小児は 100-299µg/L である 5）。また WHO は適切なヨウ素摂取量を成人においても100µg/L 以上としているが、科学的根拠は薄弱である。以前は 100-199µg/L を適量、200-299µg/Lを適量以上としていたが、現在はこの区分は用いられず 100-299 µg/L を適量としている。注意すべきことは、この基準はヨウ素欠乏症の診断と治療（ヨウ素補充）のためのものであり、過剰なヨウ素摂取量（300µg/L）とはヨウ素欠乏の予防、是正には過剰であるという意味で、栄養学的に避けるべき量という意味ではない 5）。
2．日本人のヨウ素栄養状態について全国の 47 都道府県のうち 32 道府県において、約３万 2 千名の児童を対象として調査を行った。
未調査地域もあるが、ほぼ全国を網羅し、過去にこれだけの規模の疫学調査は諸外国にもなく、この結果は日本の National Data と見做すことが出来るものと考えられる。
今回は 269µg/L と大きな変化はみられず、UIC 中央値は前年度までの調査では 268µg/L であり 4）、おそらく対象地域をこれ以上、追加しても大きな変化はないものと推測される。日本人全体とし− 58 −

成長科学協会 研究年報 No. 43 2019てヨウ素栄養状態が国際基準で適量であることは明らかであるが、過剰と判断される複数の地域が存在する。しかし 300µg/L 以上が過剰という WHO 基準が日本人にも当てはまるのかは不明であり、甲状腺疾患との関連が重要である。健康人はかなりの量のヨウ素負荷にも耐えられ、ヨウ素摂取過剰による甲状腺機能異常についてはその発生機序は未だ明らかではない。日常的（基礎的）なヨウ素摂取量、負荷されるヨウ素の量と期間、環境要因、甲状腺自己抗体など基礎にある甲状腺疾患の有無、遺伝的素因、人種などの複数の因子が関与している。ヨウ素摂取量の多い地域においてはヨウ素摂取源、甲状腺疾患の頻度、種類についての調査が必要である。
ヨウ素は小児の発育、発達において必須の栄養素であり、今回の調査結果をもって摂取過剰とされる地域において安易にヨウ素摂取制限を行う方向にすすむべきではない。日本は古代から昆布を代表とする海藻類を習慣的に摂取することによってヨウ素欠乏症を免れてきた。しかし近年、昆布の消費量の著しい減少とヨウ素摂取源の変化がみられ、最近の我々の調査でも食事からのヨウ素摂取量が欠乏に近い程度に少ない集団（若年者、授乳婦など）が存在することが認められている 17）,18）。
本調査においては甲状腺容積の測定、血液による甲状腺機能検査行ってはいないが、問診によって甲状腺疾患の既往歴、現病歴のないことを確認した健康な小児を対象としている。今後、ヨウ素摂取量の多い地域の小児、成人について甲状腺機能検査を行い、ヨウ素摂取量が甲状腺機能異常の有無、ヨウ素摂取量との関連について確認することと、耐容上限量を含め、現在のヨウ素摂取基準が妥当であるかを日本人についての最新の十分な科学的根拠を用いて再検討する必要がある。
3．ヨウ素摂取量の地域差について尿中ヨウ素濃度から推測したヨウ素摂取量は九州地方、関東地方が少なめであり、北陸地方、北海道の一部地域が多い。北陸地方は昆布を多く食べる習慣があり、主なヨウ素摂取源であると言われているが、今回の結果もそれを裏付けるものと考えられる。従来、沿岸地域の住民は海産物を消費する量が多いためヨウ素摂取量が多いとされてきたが、現在では必ずしもすべての地域にあてはまらない。例えば、初期の調査で UIC 中央値が高値を示した北海道中標津町は酪農地帯であり、千葉県市原市も日本を代表する工業都市である。また、利尻島については再調査により、UIC 中央値は 500 − 600 µg/L で甲状腺容積も著しく大きくはなかった 16）。日本人のヨウ素摂取源は生活様式と食生活の急激な変化により変化し、全国的に一律化しているものと推測される。本
調査では保護者のヨウ素摂取状況についての食事調査を同時に行っているので、その分析により地域差の原因が明らかになる可能性はある。
4．世界の中での日本のヨウ素栄養状況
2019 年時点での世界のヨウ素栄養状態は過剰（UIC:300µg/L ＜）の国は 14 か国であり、適量（100 − 299µg/L）である国のうち 200 − 299µg/L の国は 47 か国で日本は上から 9 番目に位置する 19）。国レベルでのヨウ素欠乏症の予防にはヨウ素添加塩の使用が有効であり、法律で使用を定める国もある（Universal salt iodization：USI）。ヨウ素添加塩を使用していない国は日本と韓国のみであり、主要なヨウ素摂取源は海藻である。不適切なヨウ素量が添加された場合や大量に食塩を摂取することにより、必要以上のヨウ素が補充されることがある。しかしこれらの国で甲状− 59 −

成長科学協会 研究年報 No. 43 2019

腺機能異常が多いのかどうかの情報はほとんどない。一方、近年、食塩摂取量を制限する世界的傾向から、それに伴ってヨウ素摂取量が低下することが問題となっている。
5．ヨウ素摂取量と甲状腺機能異常との関連
ヨウ素摂取過剰と甲状腺疾患との関連については多くの報告があるが、潜在性も含めた甲状腺機能低下が指摘されている。日本と同じく USI のない韓国は UIC の中央値が 432µg/L と世界で 2番目に高く、ヨウ素摂取源は 66％が昆布、11％が乳製品、9％が魚で、昆布はスープとして常用されている 20）,21）。最近の韓国の全国調査（甲状腺機能検査と尿中ヨウ素測定）では UIC 値が高い群に潜在性甲状腺機能低下の頻度が高く、数か月のヨウ素制限によって TSH 値の低下、T4 値の上昇を認めた。中国では USI が導入されており、1999 年の研究では 3 つの異なるヨウ素栄養状態の地域を 5 年間観察、比較し、ヨウ素過剰の地域に甲状腺機能低下と自己免疫甲状腺疾患の頻度が高いことが報告されている 22）。日本では甲状腺疾患の頻度についての全国的な疫学的研究はほとんどなく、今回の全国調査で得られたヨウ素栄養状況を参考に、今後、研究をすすめることが必要である。
6．日本人の食事摂取基準における小児のヨウ素摂取量について厚生労働省の策定する「日本人の食事摂取基準 2020」報告書が公表され 23）、次年度から 5 年間使用される。主な改定点は小児の耐容上限量であり、「日本人の食事摂取基準 2015」24）では、6 −11 歳は 500µg/ 日、12 −14 歳は 1,200µg/ 日であったが、それぞれ 550µg/ 日（6 −7 歳）、700µg/ 日（8 − 9 歳）、900µg/ 日（10 − 11 歳）、2,000µg/ 日（11 − 12 歳）と改められた。耐容上限量は過剰摂取による健康障害の回避を目的とし、十分な科学的根拠が得られない栄養素については設定しない。ヨウ素は推定平均必要量の算定に有用な日本人についての報告がないため、1960 年代に米国で成人において行われた放射性ヨウ素を用いた甲状腺へのヨウ素蓄積量のデータをもとにして推定平均必要量と推奨量を算定し、小児については参照体重の比を用いて成人の値を外挿して算出されている。 6 −11 歳までの小児の耐容上限量の根拠は、2002、年に我々が WHO と協力して行った超音波による学童の甲状腺容積の国際基準値を作成するプロジェクト 12）の一部である、北海道中標津町の児童 280 名の調査結果を基としている 22）。すなわち甲状腺容積は他の地域の約 2倍であり、尿中ヨウ素濃度中央値は 728µg/L で推定ヨウ素摂取量を 741µg/ 日と計算し、尿中ヨウ素濃度が 500µg/L を越えると甲状腺容積が増加していくと報告している 13）。そこで「日本人の食事摂取基準 2020」では 700µg/ 日を 8 − 9 歳の耐容上限量とし、他の年齢層については体重比で外挿した。しかしこの論文の著者は、米国や他のヨウ素充足地域ではこのような関連が認められなかったことも述べており、また我々の研究と同様に甲状腺機能についての検査は行っていない。昨年度までの調査では、6 − 11 歳の約 2 万４千名の小児において「日本人の食事摂取基準13）2015」の耐容上限量を超える割合は 6 − 11 歳が 27％、12 歳が 12.1％であったが 3）、今後、新しい基準を用いて再検討を行う予定である。
日本人の食事摂取基準 2020 年版では小児の耐容上限量の引き上げとともに、活用に当たって以下の留意事項が記載された 23）。（1）耐容上限量は、習慣的なヨウ素摂取に適用されるものである。
成人の場合、昆布を用いた献立を摂取することに起因する 10mg/ 日程度までの高ヨウ素摂取が間− 60 −

成長科学協会 研究年報 No. 43 2019

欠的に出現することは問題ないが、1 週間当たり 20mg/ 日程度までに留めることが望まれる。
（2）
海藻類を食べない日本人集団のヨウ素摂取量が平均で 73µg/ 日に過ぎないと報告されていることから意図的に海藻類の摂取忌避を継続することは、いずれの年齢層においてもヨウ素不足につながる。したがって、ヨウ素摂取を適正に保つには、昆布をはじめとする海藻類を食生活の中で適切に利用することが重要である。
謝辞
全国調査に協力して頂いた児童、保護者、小学校教職員、各地域の医師会、教育委員会に、また北海道地域の調査においてご協力を頂いた北海道漁業協同組合連合会と各地の漁業協同組合に深謝いたします。本調査の企画、準備、実施において、次の方々（敬称略）のご尽力を頂きました。岡
山大学教授・宮本香代子、石田医院院長・石田秀子（広島市）、鹿児島大学名誉教授・松田惠明、松本市教育委員・花村医院院長・花村潔、長崎大学副学長・山下俊一、浜松医療センター院長・小林隆夫、帝京大学ちば総合医療センター教授・南谷幹史、鶴岡市立荘内病院小児科前部長・伊藤末志、野口病院・野口仁志、野口靖志（大分県別府市）、西宮市医師会長・大江与喜子、法貴皮膚科院長・法貴憲（西宮市）、群馬大学教授・山田正信、群馬大学名誉教授・森昌朋、徳島大学教授・武田英二、
宮崎大学学長・池ノ上克、豊見城中央病院理事長・比嘉國郎（沖縄県）、さとう小児科医院院長・佐藤重雄（岩手県一関市）、秋田市小児科医会会長・高橋郁夫、島根県小児科医会会長・及川馨、島根医科大学教授・鬼形和道、カネリョウ海藻株式会社代表取締役社長・髙木良樹（熊本県宇土市）、大阪府医師会学校保健担当理事・武本優次、尾道市医師会副会長・佐々木伸孝、木曽病院総長・木曽宗昭（尾道市）、和歌山県立医科大学教授・赤水尚史、公益財団法人福岡県すこやか健康事業団理事長・会長・瓦林達比古、福岡県教育委員会教育長・城戸秀明、舞鶴市市長・多々見良三、佐渡総合病院小児科部長・岡崎実、市立根室病院診療部長・伊藤仁也、金沢大学副学長、医学系長、教授・和田隆志、金沢大学大学院医学系研究科内分泌・代謝内科学分野教授・篁俊成、社会医療法人謙仁会理事長・佐賀県医師会常任理事・山元章生、北海道教育大学学長・蛇穴治夫、北海道社会事業協会富良野病院副院長・角谷不二雄、新潟大学副学長、新潟大学医歯学総合病院長・鈴木榮一、福井大学学長・上田孝典、同前学長・眞弓光文、亀田総合病院院長・亀田信介、同呼吸器内科・青島正大、各位のご尽力を頂きましたことに篤くお礼申しあげます。日本甲状腺学会臨床重要課題「日本人のヨウ素栄養状態の全国実態調査と甲状腺疾患との関係」委員会の各位の協力と助言にも感謝いたします。
また尿中ヨウ素とクレアチニン測定を担当した（株）江東微生物研究所 微研中央研究所つくば検査部の高橋紀博、土方美智子両氏に感謝いたします。
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