1

目次

1
2

実演芸術連携交流事業の趣旨

3

事業実施の概要

4

本事業は、国内外のプロデューサー、アートマネジメント人材、舞台スタッフ、実演家等の人的交流の促

公募、募集条件・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5
応募数と選考・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 6
研修先のマッチング・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7
研修実施結果の報告・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7

事業趣旨・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・10

第８回実演芸術連携フォーラム 実施概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・10［レポート］

基調講演・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・12

第 1 部 「人材交流が描く未来図～国内専門家フェローシップ研修報告から」・・・・15
第 2 部 「新たな観客創出にむけた取り組みの広がり」・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・26

実施概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・38

・・・・39
第 1 部 「人材交流が描く未来図～国内専門家フェローシップ研修報告から」

第 2 部 「市民と芸術をつなぐ担い手として～劇場とアーティストの協働の事例から」・・・・43❸ 実演芸術国際シンポジウム

事業趣旨・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・54
実施概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・54

多様、多彩な実演芸術を創造し、あらゆる人々が享受できる環境を整備するとともに、国際的な発信、交流を推進するためには、実演芸術に携わる専門人材が不可欠です。芸術団体、劇場、音楽堂等、ならびにその担い手が連携し、実演芸術に携わる専門人材を育成する仕組みづくりが必要です。
本事業では、国内専門家フェローシップ制度、実演芸術連携フォーラム、実演芸術国際シンポジウムの三らいます。
2020 年東京オリンピック・パラリンピック開催を前に、全国各地を巻き込んだ文化事業の展開に向けた動きが、劇場・音楽堂および芸術団体から出てきています。これを実現させ、かつその実績を 2020 年以降もレガシーとして引き継ぐためにも、実演芸術の担い手である人材の育成と強化は、一層重要視されています。
専門人材の能力向上には、豊富な経験と幅広いネットワークの構築が重要であり、このためには現職の職場だけに留まらない新たな学びの場、人的交流が必要です。
本事業では、短期間の研修では習得しがたい経験、知識、技術、人脈が得られるよう、国内専門家フェローシップ制度として、中長期にわたる実務研修を可能にする仕組みを作り出しました。
また、ジャンルや職域を超えた横断的なネットワークの構築を目指して、実演芸術連携フォーラム、実演［レポート］

芸術国際シンポジウムを継続的に実施しています。実演芸術を取り巻く環境や、取組の事例、そして課題を

第 2 部 「演劇祭を語る」・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・66います。

・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・58
第 1 部 「音楽祭を語る」

3

国の実演芸術の一層の振興に資することを目的として、平成 27（2015）年度から文化庁が新たに開始した

つの取組を通して、専門人材の育成と増強、専門家同士の交流を通した共通基盤とネットワークの形成をね❷ 実演芸術連携フォーラム［レポート］

進を通じて、芸術文化を支えるグローバル人材の育成と、芸術文化の国内外への発信力の強化を図り、我がものです。

❶ 国内専門家フェローシップ制度

第９回実演芸術連携フォーラム

実演芸術連携交流事業の趣旨

総括・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・78

事業を実施しての成果と課題80共有する場をもうけることで、国内外の専門人材同士の交流を促し、新たな事業展開へつなげることをねらとりわけ日本には、多様で多彩な実演芸術が存在します。各ジャンル、各地域に蓄積されてきた情報やネットワークを、横断的に、実演芸術の分野全体の財産として共有することができたならば、それは強固な文化芸術振興の基盤になるのではないでしょうか。
実演芸術分野全体を捉える視野を広げるとともに、中核的存在となる専門人材を各地に創出することにも資料編●

平成 30 年度国内専門家フェローシップ制度●

平成 30 年度国内専門家フェローシップ制度●

平成 31 年度国内専門家フェローシップ制度●

平成 31 年度国内専門家フェローシップ制度●

第８回実演芸術連携フォーラム●

第９回実演芸術連携フォーラム●

実演芸術国際シンポジウム●

実演芸術国際シンポジウム

募集案内・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・85
申込書・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・89
募集案内・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・94
申込書・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・98

リーフレット・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・103
リーフレット・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・104

リーフレット・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・105
当日パンフレット・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・106

つながるでしょう。
なお、このような事業が開始された背景の一つには、平成 24（2012）年６月に「劇場、音楽堂等の活性化に関する法律」が施行されたことがあります。この法律で、芸術団体、劇場、音楽堂等の相互連携と、専門人材の必要性が言及されており、これらを実現するために必要な基盤形成を促すことは国、自治体の責務であるといえます。
そして、平成 29（2017）年 6 月に施行された「文化芸術基本法」に、基本理念として新たに加えられた「年齢、障害の有無、経済的な状況又は居住する地域にかかわらず等しく、文化芸術を鑑賞し、これに参加し、又はこれを創造することができるような環境の整備」は、本事業を通して実現すべき大目的といえます。

3