ハイエクの三角形における移行過程の再検討
伊

藤

正

哉

はじめに
1931 年に F. A. ハイエクによって発表された『価格と生産』は、1930 年代において多くの議論を巻き起こした。しかし J. M. ケインズおよび P. スラッ
ファ、さらに F. ナイトとの論争を経て、1936 年 J. M. ケインズ『雇用、利子および貨幣の一般理論』の出版、1937 年からの N. カルドアによる一連の破壊的批判へと至る中で、ハイエク経済学の求心力は急速に失われていった 1。
結果として、1974 年に「貨幣と経済変動の理論に対する先駆的業績」に対してノーベル経済学賞が授与されたにもかかわらず、現代経済学の標準的テ
キストにハイエク景気循環理論の痕跡を見いだすことはできない。
ハイエクの基礎にあったのは、ベーム＝バヴェルク、K. ヴィクセルら
によって形成されたオーストリア資本理論である。このオーストリア資本理論自体が、経済学史家マーク・ブローグによる優れた整理が示すように、種々の問題点を未解決のままに残し、結果的に下火となってしまった（Blaug 1997）。とはいえ、今日においてもオーストリア資本理論を継承する
異端派は存在している。しかしながら、彼らが基礎に据えるのはハイエク
ではなく L. ミーゼスおよび J. ヒックスの理論であるように見受けられる（Garrison 2001; Cachanosky and Lewin 2018）。ハイエク経済学、とくに彼の資本理論と景気循環理論については、今日ほとんど顧みられることはなくなったといえる。
こうした潮流に対して、本稿は、ハイエク経済学の核心的部分に対する従来の理解が不十分であったことを問題として取り上げたい。本稿のいう
239

核心的部分とは『価格と生産』における三角形図のことである。ハイエクの三角形は、もちろんハイエクを語る上で不可欠の要素であり、その意味でそれに触れる文献は無数に存在する。しかし、三角形はたんにハイエク理論の導入部ないしは単純化版と位置づけられ、素通りされるのが通例であるように思われる。その上、『価格と生産』において、ハイエクは三角形図を複数枚提示していたが、それらの間の関係性、すなわち複数の三角形の間の移行過程については、ほとんど触れられることはなかったと思われる。
さらにまた、三角形図における数値例の意味、そして複数の図から導かれる含意についても、ほとんど検討されてこなかったように思われる 2。
例外として、Desai and Redfern（1994）と Cottrell（1994）は、ハイエクの三角形間の移行過程を、数値例にもとづきながら検討している。しかしながら、彼らの数値例はハイエク本来のものとは異なっている。加えて彼らの三角形に対する解釈は、ハイエク本来の議論との整合性を欠いており、以下本稿で述べられるように重要な論点を看過している。さらにいえば、デサイ＝レッドファーンはハイエク理論に今日的意義を積極的に認めようとするが、A. コットレルは批判的立場をとっており、後者には原典に対する解釈の忠実性という点で疑義が残される 3。
このように『価格と生産』における三角形図は、いぜんとして十分な検討を受けていないと考えられる。そこで本稿は、ハイエクの三角形を検討対象とし、ハイエクの数値例にもとづきながら、ハイエクの意図に忠実な解釈を加えることにより、三角形の間の移行過程を解明したい。その上で、ハイエクの三角形から、今日的に重要な含意を引き出しうることを明らかにしたい。
以下、第 1 節においてハイエクの三角形とは何かをあらためて説明する。第 2 節では、純貯蓄による三角形間の移行過程を数値例にもとづき解明する。第 3 節では、信用創造による移行過程について、同じく数値例にもとづきながら検討する。第 4 節では、ハイエクの三角形から導出されうる今日的含意について考察する。
240

ハイエクの三角形における移行過程の再検討

1

ハイエクの三角形
ハイエクの三角形は、「ジェヴォンズの投資図」（Hayek 1935, p. 221）という名称の下、『価格と生産』第 2 講において示される 4。ハイエクの三角形は図 1 から図 4 で示される。各図は、それぞれ生産構造を異にする経済の定常均衡を表現している。
個々の図の説明の前に、共通の事項を確認しよう。これらの図は、本源的生産要素の最前方での投入から特定の消費者財完成に至るまでの連続的段階を表す。さらにそれらは定常状態において単位期間内に同時進行する生産過程も表現している。最上段の棒グラフによって、所与の量である本源的生産要素の価値が表現される。その下側の各棒グラフによって形成される三角形の斜辺に相当する部分によって、本源的生産要素の連続的投入が表現される。図では、本源的生産要素は各生産段階を通して一定率で投入されると仮定される。また図に示される数字は価値を表し、物的産出量ではない。最下段の棒グラフは消費者財価値を表現する。最上段と最下段を除く棒グラフから形成される三角形の面積は、生産者財の価値合計である。なお生産者財とは、消費者財以外のすべての財であるが、ハイエクは本源的生産要素以外の生産者財のことを中間生産物または資本という名辞で表現することもある。
資本量の増加は生産過程の迂回化を随伴し、迂回化によって、より多くの消費者財が生産可能であることが仮定される。特定の消費者財の生産期間の変化は生産組織の変化を含意し、これは「生産構造の変化」とも呼ばれる（ibid., p. 220）。たとえば図 1 から図 2 への生産構造の変化は、生産過程の迂回化を意味し、本源的生産要素の平均的な投入期間、すなわち平
均生産期間が延長されている。このとき消費者財の生産量は増加しているが、図における消費者財は価値で表示されることから、迂回生産によって生み出される追加的な生産物が図では表現されていないことに注意が必要
である。
241

本源的生産要素

本源的生産要素

8

4.3
16

8.6
12.9

24
32

17.1
40

21.7

消費者財の産出価値
図125.7

三角形図（移行前）

30.0
消費者財の産出価値
図2

三角形図（純貯蓄による移行後）

本源的生産要素

本源的生産要素

10.6

5.7

21.3

11.4

32.0

17.1

42.6

22.8

53.3

28.6

消費者財の産出価値

34.3
40.0
消費者財の産出価値
図3242

三角形図（信用創造による移行過程）

図4

三角形図（信用創造による移行後）

ハイエクの三角形における移行過程の再検討

なお、図で想定される資本は流動資本のみであり、固定資本は考慮されない。固定資本の無視に関して『価格と生産』第 2 版序文において、ハイエクは固定資本に比較して流動資本の役割が従来軽視されてきたことを指摘している。ハイエクにとっては、固定資本の存在は分析を複雑化させる要因にすぎず、資本主義経済の動態の本質は、流動資本に注目することでより明確に析出することができるといえる 5。
また、図では各生産段階を 1 つの企業が担い、各企業はその段階に固有の中間生産物を生産していると仮定される。財は三角形の頂点から底辺へ下降し、貨幣は反対方向に移動する。最終的に消費者財売上額は生産要素
所有者に所得として支払われる。それが次期において消費者財購入に用いられる。ここで次のような単純化のための仮定が設けられる。消費に向けて財は貨幣との交換で移動していくが、等しい時間間隔でその交換は行われ、その間隔は単位生産期間に等しい。すなわち各生産段階において、1 期間に 1 回だけ、財と貨幣が交換される。
この場合、「消費者財に支出される貨幣の割合と、中間生産物に支出される貨幣の割合は、消費者財総需要とその継続的生産に必要な中間生産物
総需要の比率に等しい。これは結果的に、均衡状態では、期間中の消費者
財産出と同一期間中のすべての前方段階の中間生産物産出の比率に対応しなければならない」（ibid. , p. 226）。いいかえれば、均衡においては経済全体の総所得に対して消費支出が一定割合に維持される。これは、従来見過ごされがちであるが、第 2 節以降に見る均衡間の移行過程の理解において決定的に重要な論点となる。
以上を踏まえ、『価格と生産』第 2 講において「主要問題」として既存の均衡から新たな均衡への移行の問題、すなわち三角形間の移行問題が取り上げられる（ibid. , p. 229）。ただし、第 2 講では、図 1 からの移行の最終結果が示されるだけであり、移行過程自体は説明されない。つづく第 3
講では移行過程が取り上げられるが、第 3 講の議論は、三角形図にもとづ
くものではなく、体系性および論理的明晰さを欠いている。このことは後243

に様々な誤解や批判を招く遠因となったともいえる。冒頭に述べたように、三角形の間の移行過程を数値例にもとづきながら明確化することが、
本稿の主目的となる。ここでは、各図の関係性についてのハイエクの説明を確認しよう。
まず「消費者は一期間の所得の 4 分の 1 をあらたに貯蓄し投資する」と仮定する（ibid. , p. 229）。消費者財支出は 40 から 30 へ減少する。この結果、図 1 から図 2 へと経済は移行する。2 つの図に見られるように、消費者財価値の中間生産物価値に対する比率は 40：80 から 30：90 に変化する 6。
図 1 から図 2 への変化の本質は、流通貨幣量一定の下での消費者財から本源的生産要素へ流れる貨幣流列の伸長からなるとハイエクはいう（ibid. , pp. 230-231）。図 2 では、本源的生産要素によって所得として受け取られる貨幣量が 40 から 30 へと減少する。このとき「生産要素 1 単位の価格は量が不変であるから同率で下落し、消費者財 1 単位の価格は、より資本主義的な生産方法の帰結として産出量が増加するため、より大きな割合で下落するだろう」（ibid. , p. 231）。すなわち、純貯蓄による均衡間移行のケースでは、貨幣賃金率は減少しなければならない。
つづいて図 3 を見よう。これは生産者信用によって図 2 と同じ生産方法が採用される場合であり、貯蓄ではなく信用創造によって生産過程の迂回化が生じている。図 3 に示されるように、信用が 40 だけ追加される。結果として、消費者財価値と生産者財価値の比率は 40：80 から 40：120 に変化する。
図 3 では、消費者財生産額は 40 に維持されるように見える。しかし図3 は実現不可能であり、結果的に図 4 の定常状態に至る。この移行失敗については本稿第 3 節で検討しよう。『価格と生産』第 2 講では、ハイエク
は次のように説明している。図 1 から図 3 へ移行途中において、消費量の減少が生じる。これは消費者によって自発的に行われるものではない。
「追加的貨幣を受け取った企業者との競合」のため生産要素報酬が上昇し、
244

ハイエクの三角形における移行過程の再検討

消費者財価格はそれ以上の割合で上昇する（ibid. , p. 234）。結果として消費者の実質所得は減少する。そこで彼らは、貨幣所得が増大するとすぐに、以前の消費の総所得に対する比率を取り戻すために消費支出を拡大しようとする。こうして貨幣流列は消費支出と資本支出の間で再配分され、図 3 のような「人為的配分」は逆転される。すなわち消費支出の総所得に対する旧比率が固執されるならば、図 4 のように生産構造もまた旧比率に回帰する。貨幣流列の旧比率への回帰の途上で「より資本主義的な過程だけに適用される設備に埋め込まれた新資本は失われるだろう」（ibid.）。迂回化の失敗と生産過程の途中放棄、それに付随する資本の損失は、ハイエ
ク理論の最大の特色といえる。しかしながら、『価格と生産』のハイエク
は、図 1 の数値例から図 3 の数値例に至る過程および根拠について、これ以上の説明を与えなかった。
以上本節では、ハイエクの三角形について『価格と生産』第 2 講にもとづいて説明した。結局ハイエクは、図 1 から図 2 への移行過程、ならびに
図 1 から図 4 への移行過程を不明確なままに残したといえる。以下では、
まず図 1 から図 2 への貯蓄による均衡間移行を検討しよう。

2

貯蓄による均衡間移行
コットレルにしたがって、ハイエクの三角形における仮定を次のようにあらためて明確化しよう。
仮定 1

第 1 節で見たように、生産工程は前方から後方へと単線的に進められる。すなわち生産構造は非循環的である 7。段階ごとに、最終消費者に到達するまで、中間生産物は一生産者から後続の生産者へと供給されていく。最前方の生産段階では、本源的生産要素のみが投入される。なおハイエクは本源的生産要素に土地や天然資源を含めるが、以下では単純化のため本源的生産要素として労働のみを考える。
245

仮定 2

各生産段階は個別企業によって担われる。第 1 段階を除き、労働以外の中間生産物は直前の生産段階から購入される。
仮定 3すべての生産段階は同一の単位期間中に生産物を完成させる。

各生産段階の生産物は次期において後続段階の企業に供給される。すなわ
ち生産と売上の間に一期間のラグがある。
仮定 4

各生産段階において、特定の生産量に対して、労働と中間生産

物は固定比率で結合される。いわばレオンチェフ型生産関数が想定され、労働と資本の完全補完性が想定される 8。また生産システムごとに生産方法は完全特殊的であり、一方の生産システムの中間生産物を他方の生産システムに転用することはできない。
仮定 5

中間生産物の価値は生産要素の投入費用に等しい。これは三角形図の数値に示されている。『価格と生産』第 3 講ではハイエクは非特殊的資本財の需要価格上昇について論じているが、それを三角形図の解釈に取り入れることは困難である。本稿では、資本財需要価格上昇は景気循環を直接的に生み出すというよりは激化促進する要因と見なし、それを捨象
している。
仮定 6

消費者財価値は、需要が供給を超過する場合には市場が清算されるように決定される。需要が供給を下回る場合には、一度だけ市場清算
的に価格が下落し、それ以後価格は固定される。これは、移行期間中に消費者財の不足が予想されるために、在庫蓄積が消費者財生産者によって行われるからである。以下では、移行開始前の消費者財価格は 1、消費者財
生産量は 40 単位と仮定する。
仮定 7

任意の単位で測られた総労働量は 40 単位である。労働 1 単位に支払われる貨幣賃金率は、期間 0 を 1 とし、その後は消費者財価格に連動する 9。ただし、消費者財価格の変化と貨幣賃金率の変化の間には一期間のラグがあると仮定する。
仮定 8 コットレルによれば「最適計画問題として移行にアプローチする
ことによって、相対価格に歪みのない、生産構造間の基準的移行が得られ246

ハイエクの三角形における移行過程の再検討

る」（Cottrell 1994, p. 205）
。本稿もこの方針にしたがい、もっとも円滑な移行が実現されるように、生産段階間で労働が再配分されていくと仮定する。
表 1 は、コットレルの表を改変したものであり、上記の仮定の上で 2 つの生産システム間の移行を示す。移行過程を検討する前に表を説明しよう。移行前後の 2 つのシステムは、第 1 節で見られたハイエクの図 1 と図2 に対応している。図 1 の状態を示す期間 0 では 5 つの生産段階があり、各々労働を 8 の価値分だけ雇用する。表 1 では、移行後の生産システムとの整合性の点から、これらに 3 から 7 の数字が付けられている。
図 2 の生産システムは期間 8 で完成する。生産過程は 7 段階で構成され、各々は労働を 4.3 の価値分だけ雇用する。なおハイエクの三角形同様に、表 1 の各数字は価値を表している。消費者財の産出量は新システムの方がより大きいが、表 1 では表現されていない。この点もハイエクの三角形と同様である。
表の変数は次の通りである。L は賃金総額、P は中間生産物への支出額、Y は売上額を表す。F は貨幣で測られた黒字または赤字であり、F ＝Y - L - P である。
各列の下方には、各期間の総賃金が∑ L、全体の収支が∑F で示される。表 1 では、コットレルの表にはない項目として、粗所得を示す∑Y、
消費者財の在庫増減（期間 5 までは 40 -（段階 7 の Y/0.75）、期間 6，7は 40（1.7/6）-（段階 7 の Y/0.75））、雇用量（ΣL/0.75）、本源的生産要
素による純貯蓄（∑L - 段階 7 の Y）の行を取り入れている。
さらにここでは、コットレルの議論にしたがい、システム間の移行を横切って各段階の所有権に継続性があると仮定する。ただし段階 1 と段階 2
についてどう考えるかという問題が残される。本稿では通時的に黒字が残る企業によってそれらの段階が所有されると想定する。

247

表1

純貯蓄による図 1 から図 2 への移行過程
0

段階
1

L
P
Y
F

1

2

4.3
0.0
0.0
-4.3

期間

3

4

5

6

7

8

4.3
0.0
4.3
0.0

4.3
0.0
4.3
0.0

4.3
0.0
4.3
0.0

4.3
0.0
4.3
0.0

4.3
0.0
4.3
0.0

4.3
0.0
4.3
0.0

4.3
0.0
4.3
0.0

4.3
4.3
0.0
-8.6

4.3
4.3
8.6
0.0

4.3
4.3
8.6
0.0

4.3
4.3
8.6
0.0

4.3
4.3
8.6
0.0

4.3
4.3
8.6
0.0

4.3
4.3
8.6
0.0

2

L
P
Y
F

3

L
P
Y
F

8.0
0.0
8.0
0.0

1.7
0.0
8.0
6.3

1.7
0.0
1.7
0.0

4.3
8.6
1.7
-11.2

4.3
8.6
12.9
0.0

4.3
8.6
12.9
0.0

4.3
8.6
12.9
0.0

4.3
8.6
12.9
0.0

4.3
8.6
12.9
0.0

4

L
P
Y
F

8.0
8.0
16.0
0.0

6.0
8.0
16.0
2.0

1.7
1.7
14.0
10.6

1.7
1.7
3.4
0.0

4.2
12.9
3.4
-13.7

4.2
12.9
17.1
0.0

4.2
12.9
17.1
0.0

4.2
12.9
17.1
0.0

4.2
12.9
17.1
0.0

5

L
P
Y
F

8.0
16.0
24.0
0.0

6.0
16.0
24.0
2.0

6.0
14.0
22.0
2.0

1.7
3.4
20.0
14.9

1.7
3.4
5.1
0.0

4.3
17.1
5.1
-16.3

4.3
17.1
21.4
0.0

4.3
17.1
21.4
0.0

4.3
17.1
21.4
0.0

6

L
P
Y
F

8.0
24.0
32.0
0.0

6.0
24.0
32.0
2.0

6.0
22.0
30.0
2.0

6.0
20.0
28.0
2.0

1.7
5.1
26.0
19.2

1.7
5.1
6.8
0.0

4.3
21.4
6.8
-18.9

4.3
21.4
25.7
0.0

4.3
21.4
25.7
0.0

7

L
P
Y
F

8.0
32.0
30.0
-10.0

6.0
32.0
27.5
-10.5

6.0
30.0
26.9
-9.1

6.0
28.0
24.7
-9.3

6.0
26.0
22.7
-9.3

1.7
6.8
20.7
12.2

1.7
6.8
18.9
10.4

4.3
25.7
22.5
-7.5

4.3
25.7
30.0
0.0

∑L
ΣY
∑F
在庫増減
雇用量
純貯蓄

40.0
110.0
-10.0
0.0
40.0
10.0

30.0
107.5
-2.5
3.3
40.0
2.5

30.0
98.9
-3.1
4.2
40.0
3.1

28.3
90.7
-3.6
7.0
37.7
3.6

26.5
83.0
-3.8
9.8
35.3
3.8

24.8
75.5
-4.1
12.3
33.1
4.1

27.4
90.0
-8.5
-13.8
36.5
8.5

30.0
112.5
-7.5
-18.7
40.0
7.5

30.0
120.0
0.0
0.0
40.0
0.0

248

ハイエクの三角形における移行過程の再検討

最前方段階から消費者財完成までの通時的な生産の進行は、左上から右下へ向かう斜め方向の財の移動と見ることができる。そして移行過程では、各生産段階間で労働が再配分されていく。再配分のタイミングは仮定
8 にもとづく。新たな定常均衡では、段階 4 を除き各段階は労働を 4.3 の価値分だけ雇用する。したがって移行開始後、期間 1 には新生産段階 1 へ
4.3、期間 2 には段階 2 へ 4.3 の価値の労働が移転されなければならない（以下同様）。その上で、移行期間中に消費者財の産出を最大限に維持すること、いいかえれば旧生産過程の廃止による生産物の損失を最小化することが、円滑な移行のために必要となる。これらの必要が労働の配分パターンを規定する。
また表 1 には 2 つの斜線が引かれている。下の斜線の下側では従来の操業度を維持する旧生産過程が示される。上の斜線の上側では新たな生産過程が出現していく。2 つの斜線の間では旧生産過程が資源不足のために低操業度において稼働している。
消費支出については、第 1 節で見たように、ハイエクが消費者財支出のための貨幣流列と生産構造を維持するための貨幣流列の相対的関係に着目し、その観点から議論を進めていることに注意する必要がある。この点をコットレル、加えてデサイ＝レッドファーンは見逃しており、結果的に彼らのモデルはハイエクとの整合性を失っている。ハイエクは、期首において賃金と中間生産物の貨幣流列に等しい粗所得からの消費支出が、1：3
から 1：4 へ減少すると仮定している。それにより、10 の純貯蓄が発生し、移行が開始されることになる。これが貯蓄移行の出発点であり、表 1 では
期間 0 として表示している。
以上を踏まえ、表 1 の移行過程を検討しよう。期間 0 において消費支出
が 40 から 30 へ減少する。その結果、消費者財価格は 1、消費者財生産量
は 40 であるから、消費者財価格は 0.75 に下落する（仮定 6）。消費者財企業は移行期間中に消費者財不足が生じることを予想し、0.75 の価格を維持し、在庫を蓄積する。表 1 の在庫増減の行に見られるように、在庫が蓄積
249

されるならば、期間 6 と期間 7 における大幅な生産量減少を十分に対処することが可能となる 10。表 1 では、期間 6、7 において消費者財在庫が価
格 0.75 で放出されると想定されている。
消費者財価格下落にともない、貨幣賃金率も期間 1 に 1 から 0.75 に下落する（仮定 7）。貨幣賃金率は、雇用量にかかわらず新生産工程が完成するまで 0.75 が維持される。なぜなら、ハイエクはレオンチェフ型生産関数を前提し、かつ生産要素報酬は当該要素の限界生産力によって決まると考えるからである（仮定 4）。
労働の再配分については次のようになる。期間 1 では、段階 3（旧生産過程の第 1 段階）は新たな生産段階 1 に労働を受け渡す。このとき消費者
財需要は減少しているから、旧生産過程への消費者財企業からの発注量が減少しており、労働の再配分は円滑に実行可能である。期間 2 では、段階 4（旧生産過程の第 2 段階）が新段階 2 に労働を受け渡す。期間 3 では、段階 3 は追加的な 2.6 の労働を雇用し、新たな中間生産物生産を開始する。
この追加的労働は段階 5 から受け渡されるが、生産要素の完全補完性のために段階 5 における雇用は 4.3 の価値だけ減少する。したがって期間 3 に
は雇用量が下落する。これはコットレルがいうように「構造的失業」と見なすことができる（Cottrell 1994, p. 207）11。以降、同様に労働の再配分は進行し、雇用量は期間 5 まで下落がつづく。だが、期間 6 からは新たな生産段階 6 および 7 の拡大のために総賃金および雇用量は上昇していく。期
間 8 において、新たな定常均衡に到達する。
つづいて各生産段階の金融面をみよう。中間生産物は単位生産費に等しい価格で売られる。生産段階 1 から生産段階 6 までの所得 Y は、後続段階の中間生産物購入額 P によって決まる。生産から売上までに 1 期間のラグがあると仮定しているから、P は前期における前方生産段階の生産額に一致する。生産段階 7 は消費者と直接取引し、その売上は、期間 8 を除
き、前期に得られた粗所得ΣY に依存する。ここでは 1 期間の所得・支出ラグがあると仮定される。また上述のように表 1 では、前期のΣY の 4
250ハイエクの三角形における移行過程の再検討

分の 1 が消費支出に向けられると仮定されている。ただし期間 8 について
は、労働者による貯蓄は不要となることから、労働者は前期に得た賃金をすべて消費支出に回すと想定されている。
移行期間の各生産段階における黒字と赤字については次のように考えることができる。まず各期間において、黒字生産者は赤字生産者に貸付を行うと想定し、したがって全体としてある程度相殺されると考えよう。相殺されずに残される赤字については、本源的生産要素による貯蓄、すなわち純貯蓄によって賄われると考える。ここで注意すべきは次の点である。生産システム全体では、従来の資本の更新費用、すなわち償却基金に相当する粗利潤が、新たな生産システムの形成資金へと転用されている。粗利潤となる黒字 F はいわばグロスの貯蓄ではあるが、全体としてはネットの貯蓄として計上されない。純貯蓄は本源的生産要素、ここでは労働者によって実行される。そして、純貯蓄が生産段階における赤字、すなわち資本不足を補いながら、移行が進められることになる。
かくして、旧生産システムから新生産システムへの漸次的移行にともなって労働の再配分が進み、さらにシステム内で貯蓄資金の投資資金への移転が各期に行われることによって、期間 8 において新たな定常均衡に到達する。期間 8 の各生産段階における数値は、第 1 節図 2 と一致している。すなわち、図 1 から図 2 への移行過程は、本節表 1 によって表現可能であるといえる。
貯蓄による新均衡への移行の要件を整理しよう。第 1 に、移行期間中においては、粗所得からの消費支出の割合は 4 分の 1 に維持される必要がある。そうでなければ、旧生産過程における消費者財生産量の縮小段階に入ったとき、大幅な超過需要、それにともなう消費者財価格急上昇が生じるだろう。第 3 節で見るように、消費者財価格上昇は移行失敗の間接的要因となりうる。
第 2 に、貨幣賃金率は伸縮的でなければならない。貨幣賃金率の硬直性もまた消費者財の大幅な超過需要を招きうる。
251

第 3 に、移行期間中の消費者財の不足および消費者財価格の急上昇を回避するためには、消費者財企業における在庫保有が必要である。そのためには、旧生産システムから新生産システムへの労働の再配分が表 1 に示されるパターンとなる必要がある。それは、旧生産過程の中間生産物のロスを可能なかぎり回避しうるようなパターンでなければならない。
このような移行経路は、現実的には実現不可能であろう。ヒックスがいうように、中央集権的計画経済でなければ、このような移行は実現不可能といえる（Hicks 1967）。ハイエクもまた、貯蓄にもとづく円滑な移行が実現可能と考えているわけではなかった。名目価格の硬直性など各種の摩擦に加え、弾力的な信用貨幣制度の存在がそれを事実上不可能する。たとえば、流通貨幣量を固定化し、投資資金の供給を自発的貯蓄のみに委ねることを意図する「中立貨幣政策」について、ハイエクはそれが実現可能であると考えるのは「ユートピア的」であると明言している（Hayek 1935,
p. 273）12。その一方で、円滑な移行の分析から、少なくとも 1 つの明確な結論が得られる。すなわち、信用供給の利子弾力性が大きければ大きいほど、移行が円滑に進むことは困難となり、恐慌は不可避となる。つづいて、信用創造による移行過程を検討しよう。

3

信用による均衡間移行
表 2 は、信用創造によって迂回化が生じる場合を描写したものである。

以下見られるように、図 1 から図 4 への移行について、ハイエクの数値例と整合的に説明することは非常に難しい。しかしながら、移行が失敗を余儀なくされることは説明可能であり、ハイエクに対する忠実な理解としてはそれで十分であると考えられる 13。
労働の再配分は、表 1 のパターンと同様に行われると想定する。ただし、信用創造の場合、純貯蓄が存在しないため、消費者財需要の減少による労働の解放を想定できない。労働は他企業から賃上げによって引き抜かれる252ハイエクの三角形における移行過程の再検討ことになり、再配分の最適パターンが実現する保証はまったくない。ここでは議論の便宜上、労働の再配分は表 1 のパターンと同様に行われると想定するが、このパターンから外れる場合、新生産システムへの移行中断が早まることになるだろう。
表 1 から表 2 への変更点は以下の通りである。
移行中において、労働者と生産者が受け取る貨幣流列と消費支出の貨幣
流列の比率は 3：1 に維持される。ただし、表 1 ではこの比率を前期における粗所得ΣY からの消費支出と見なすことができたが、表 2 では、信用創造を考慮する必要がある。ハイエクの議論だけから具体的にどのような経路でどれだけの量の信用貨幣が生み出されるかを特定化することは不可能であるが、本節では、新設の生産段階のための投資資金が、銀行信用によって供給されると考える。それによって新設段階において、旧生産物の売上高と、新生産過程のための労働費用および中間生産物の差額が賄われる。そして、ここでは旧生産物の売上高と労働費用の差額だけが、消費支出の源泉として粗所得に加算されると考える。ただし、信用によるこの差額の埋め合わせが必要となるのは期間 4 までであり、期間 5 以降は粗所得のみから消費支出が行われると仮定している。
表 2 では、有益な情報を含まないことから在庫増減と純貯蓄の行を削除
し、消費者財価格と実質消費量の行を加えている。消費者財価格について
は、仮定 6 に示されるように、市場が清算されるように決定される。表 2
における消費者財は、表 1 と同様に、移行開始前の旧生産過程では単位価
格が 1、生産量は 40 であり、第 5 期までは完全操業で 40 が供給されるとして計算されている。第 6 期以降については、労働の実質投入量が 8（移行開始前の消費者財企業の投入額）から 2.3（賃金上昇がない場合の移行中の投入額）に低下し、完全補完性の仮定から、その割合だけ生産量は40 から低下するとして計算されている。実質消費量は単純に消費支出額
を消費者財価格で除したものである。
貨幣賃金率については、仮定 7 にしたがい、前期の消費者財価格の変化
253

表2

信用創造による図 1 からの移行過程
期間
0

段階
1

L
P
Y
F

1

2

3

4

5

6

7

8

5.7
0.0
0.0
-5.7

5.7
0.0
5.7
0.0

6.0
0.0
5.7
-0.3

6.1
0.0
6.0
-0.1

6.0
0.0
6.1
0.1

5.8
0.0
6.0
0.2

19.3
0.0
5.8
-13.5

22.7
0.0
19.3
-3.4

5.7
5.7
0.0
-11.4

6.0
5.7
11.4
-0.3

6.1
6.0
11.7
-0.4

6.0
6.1
12.0
-0.0

5.8
6.0
12.1
0.2

19.3
5.8
11.8
-13.3

22.7
19.3
25.1
-16.8

2

L
P
Y
F

3

L
P
Y
F

8.0
0.0
8.0
0.0

2.3
0.0
8.0
5.7

2.3
0.0
2.3
0.0

6.0
11.4
2.3
-15.1

6.1
11.4
17.4
-0.1

6.0
11.7
17.5
-0.2

5.8
12.1
17.7
-0.2

19.3
5.8
17.9
-7.2

22.7
19.3
25.1
-16.8

4

L
P
Y
F

8.0
8.0
16.0
0.0

8.0
8.0
16.0
0.0

2.3
2.3
16.0
11.4

2.4
2.3
4.6
-0.1

6.1
17.4
4.7
-18.7

6.0
17.5
23.4
-0.0

5.8
17.7
23.5
-0.0

19.3
17.9
23.5
-13.7

22.7
25.1
37.2
-10.6

5

L
P
Y
F

8.0
16.0
24.0
0.0

8.0
16.0
24.0
0.0

8.0
16.0
24.0
0.0

2.4
4.6
24.0
17.0

2.6
4.7
7.0
-0.3

6.0
23.4
7.3
-22.2

5.8
23.5
29.4
0.2

19.3
23.5
29.3
-13.5

22.7
37.2
42.8
-17.1

6

L
P
Y
F

8.0
24.0
32.0
0.0

8.0
24.0
32.0
0.0

8.0
24.0
32.0
0.0

8.4
24.0
32.0
-0.4

2.6
7.0
32.4
22.8

2.4
7.3
9.6
-0.1

5.8
29.4
9.7
-25.6

19.3
29.3
35.2
-13.3

22.7
42.8
48.6
-16.9

7

L
P
Y
F

8.0
32.0
40.0
0.0

8.0
32.0
40.0
0.0

8.0
32.0
41.9
1.9

8.4
32.0
42.5
2.2

8.5
32.4
42.1
1.2

2.4
9.6
40.8
28.9

2.3
9.7
38.9
26.9

19.3
35.2
45.7
-8.8

22.7
48.6
56.4
-14.8

∑L
ΣY
∑F
実質消費量
雇用量
消費者財価格

40.0
120.0
0.0
40.0
40.0
1.0

40.0
120.0
0.0
40.0
40.0
1.0

40.0
121.9
1.9
40.0
40.0
1.0

39.5
122.5
3.0
40.0
37.7
1.1

37.9
121.2
4.5
40.0
35.3
1.1

34.8
116.7
6.4
40.0
33.1
1.0

37.3
137.2
1.6
11.5
36.5
3.4

134.9
169.2
-83.2
11.5
40.0
4.0

158.6
254.3
-96.4
─
40.0
─

254

ハイエクの三角形における移行過程の再検討に比例して基準価格 1 から変化していくと仮定されている。ただし上に触れたように、ハイエクは、労働は他の生産段階から賃金のつり上げをともないながら引き抜かれると想定している。この想定は、実際にどの程度の賃金率上昇が必要となるかが不明であることから、表 2 では取り入れられていない。仮に消費者財価格上昇を超える賃金率上昇があるとすれば、新
たな生産システムへの移行失敗はますます時期を早めることになるだろう。その意味では、急速な賃金率上昇を考慮せずとも移行の失敗が説明可能であるかぎり、ハイエクの論旨は損なわれないといえる。
表 2 においては、一見すると期間 5 までは、表 1 と同様に円滑に移行が進んでいるように見える。しかし期間 6 に至ると、旧生産過程から生産される消費者財の量は大幅に減少し、それにともなってインフレ率は 200％を超える。その後も信用創造が継続され、移行も継続されるならば、インフレはさらに激しくなる。期間 7 では、新たな生産構造が稼働し始めるが、生産と販売の間には一期間のラグがあるから、消費者財価格は移行開始前の 4 倍に達する。期間 8 には新生産システムからの消費者財供給が開始されるが、定常均衡には至らない。しかし、期間 9 以降に経済が新たな生産構造下での定常均衡に収束するかどうかを問うまでもなく、このような状態は明らかに持続不可能であり、期間 7 以前に金融引き締めが不可避となるだろう。
『価格と生産』第 3 講においてハイエクが明確に述べるように、消費者財
生産は、旧生産段階の中間生産物の存在により、しばらく以前の水準でつづく。旧中間生産物が尽きた時点において、消費者財価格が急上昇する。
ハイエクは次のようにいう。
「貯蓄が迂回化に先立つならば、消費者財の準備は在庫増加の形で蓄積されるだろう。それはいま不変の価格で販売され、古い短期間の過程の最後の生産物が市場に到達する時点と、新たな長期間の過程の最初の生産物が準備される時点の間の時間間隔を橋渡しするのに役立つ。しかし現在の状況では、しばらくの間「全体としての社会」は「消費の非自発的減少」に耐える必要があるだろう」（ibid., p.254）。この点は重要である。自発的貯蓄が存在する場合ならば、社会は消費者財生産量の255

減少に耐えられるが、信用拡大による迂回化の場合は、消費の強制的な削減が必要となり、社会はそれに耐えられない。
表 2 の期間 5 以降に見られるように、消費者財企業は、多額の利潤を手にし、より大きな資源を統制可能となる。同時に、賃金労働者の所得は、期間 7 以降に見られるように、信用創造による迂回化投資の結果として急上昇する。賃金上昇は次期の消費者財価格をさらに上昇させ、賃金と消費
4

4

4

4

4

4

者財価格の循環的上昇をもたらす。ハイエクは次のようにいう。「これは
4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

基本的な点であるが、それは消費者財需要と生産者財需要との間の比率の
4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

前者を有利とする新たな逆転的変化を意味するだろう〔強調原文〕。…このことは、消費者財需要の増加が、生産者への新たな銀行貸付による追加
的な比例的貨幣注入によって補償されないならば、より短くより迂回度が低い生産方法への回帰を意味しなければならない」（ibid.）。すなわち、図1 のような元来の中間生産物価値と消費者財価値の比率であった 3：1 へと、生産構造は回帰していくことになる。移行失敗の結果として示されるのが図 4 である。
ハイエクは消費者財価格の相対的上昇を強調するが、それは迂回化失敗の間接的な要因にすぎず、直接的な要因は銀行信用の拡大停止、それに付随する利子率上昇である。ハイエクも次のようにいう。「最初はさらなる
信用拡大は可能であろう。銀行が累進的に貸付を増やすかぎり、迂回化された生産方法を継続させるのは可能であり、おそらくそれらをさらに拡張することも可能だろう。しかし明確な諸理由のために、銀行は信用を無際限に拡大できない。たとえできるとしても、急速かつ持続的な価格上昇という別の効果が、しばらくの後このインフレーションの過程を止めることを必要ならしめるだろう」（ibid.）。
表 2 に示されるように、純貯蓄を伴わない信用創造による迂回化は、急速な信用需要増加とインフレの結果、結果的に金融引き締めを招かざるをえないことになる。それは利子率上昇を随伴し、迂回化過程を相対的に不利にする。さらにハイエクは、消費者財価格上昇は消費に近い後方段階の256

ハイエクの三角形における移行過程の再検討

価格マージンを拡大させ、それは生産期間の短縮化の誘因となり、前方生
産段階における非特殊的な生産要素を後方段階に移転させる効果をもたらすという 14。結果として、利子率上昇の直接的な影響に加え、迂回化過程
における中間生産物の特殊性および生産要素間の補完性が、迂回化過程に特化された生産物に対する需要を減少させ、「より長い過程の初期段階における仕事のかなり突発的な中止」をもたらす（ibid. , p. 256）。
迂回化過程における失業資源が短期的生産過程に速やかに吸収されるかどうかは定かではない。すなわち「より長期の生産過程では、特殊財と非特殊財の相対価格の後者へ有利な変化と利子率の上昇がそれらを不利益た
らしめるやいなや、生産活動が中断されるのに対して、解放された財は、
新たなより短期間の過程が完成に近づくにつれてのみ、新たな雇用を見いだすだろう」（ibid.）。つまり恐慌を経て、経済は旧定常状態と同様の生産システムへ回帰していく。
以上が信用創造による迂回化の帰結である。上述のように、ハイエクは
図 1 から図 4 への移行過程について、粗所得からの消費支出の割合に対応
して、中間生産物価値と消費者財価値が当初の 3：1 に回帰すると述べるだけであり、過程それ自体をまったく説明しなかった。これに対して、表2 から推測するならば、次のように考えることもできる。迂回化から短縮化への生産方法の切り替え、それにともなう迂回化生産工程の途中放棄は、
期間 5 と期間 6 の間で生じるとしよう。期間 5 に金融引き締めが始まり、同期間中に消費者財企業が生産方法の短縮化を決定したとしよう。同時に消費者財企業は、今後の消費者財供給の急激な減少を予想し、消費者財価
格を 1.325 に固定した上で、前期から持ち越された 40 の消費者財在庫を漸次的に放出していくとしよう。生産ラインの完全特殊性と生産要素間の完
全補完性の仮定により、旧生産構造に完全回帰するためには少なくとも 5
期間が必要であり、その間の社会の実質消費量は大きく減少する。その上、放棄された迂回化段階において解雇された労働は徐々にしか再雇用されない。このとき消費者財価格上昇をともなう失業、すなわちスタグフレー
257

ションが生じている。そして、消費者財価格が 1.325 であるから、本源的生産要素の報酬も 1.325 である。図 1 の各生産段階を 1.325 倍した数字は、
図 4 における各段階の数字に概ね一致する。かくして、移行の中断により、
図 1 から図 3 を経由して図 4 に到達すると考えることができる。

4

ハイエクの三角形の今日的含意
最後に、純貯蓄による移行成功、そして信用創造による移行失敗という

2 つのモデルから導き出される今日的な含意を検討しよう。
『価格と生産』のもっとも特徴的な論点は、社会の自発的貯蓄を超過する生産者信用の帰結であろう。投資が迂回化の形をとるということは、ハイエクによれば、次のような意味を持ちうる。
「より資本主義的な生産方法への移行の帰結として開始された追加的な生産段階は、特殊な性格の資材を必要とするだろう。これらのいくつかは新たな生産物、以前は使用が不利益であった特定の自然資源であろう」（ibid. , pp. 247-248）15。すなわち、生産期間の迂回化は、新たな自然資源を生産構造に取り込む。社会の貯蓄水準を超えて、人為的な利子率の引き下げによって生産期間の迂回化を促す
ことは、自然資源の生産要素化をよりいっそう促すことを意味する。
迂回化の中断については次のようにいえる。表 1 に見られたように、生産過程の円滑な迂回化のためには、迂回化に必要な生産資源が、社会の自発的な貯蓄によって旧生産構造から解放される必要がある。貯蓄が存在しなければ、早晩迂回化は失敗に終わる。そのとき完成途上にあった資本が価値を失うことになる。すなわち資本消費が発生している。これは生産資源、さらには自然資源の浪費にほかならない。ハイエクのいう自発的貯蓄とは、いわば人々が自発的に合意する生産資源の節約であり、生産と消費の循環構造からの資源の解放である。生産者信用による自発的貯蓄を超える投資は、人々が本来意図する水準を超えて、生産資源を使用することになる。そしてその上で、こうして形成された資本が、ハイエクによれば、
258

ハイエクの三角形における移行過程の再検討

結局のところ放棄されてしまう。ハイエクの三角形においては、図 1 では
資本価値と消費者財価値の比率は 3：1 であり、図 2 では 4：1 である。いわばこの比率が社会的に合意された粗所得と消費のバランスである。この比率を超えた、流通貨幣量の増加にもとづく資本蓄積は、持続可能ではない。それは資源の浪費という観点から回避されるべきである。
さらに自発的貯蓄水準を超える迂回化の促進は、資源の浪費だけにとどまらない影響を社会にもたらす。ハイエクの三角形は、定常状態を表すものであった。そこでは、中間生産物はつねに更新され維持される。ハイエ
クは、「定常状態においては人間の意思決定から独立的に資本が永続的である」という誤った認識が普及していることを指摘する（ibid. , p. 228, fn.
17）。彼によれば「資本は非永続的であり、その維持は意思決定の結果であり、それにより説明されなければならない」（ibid.）。彼はこのことは三角形図から明らかであるという。すなわち「社会の資本設備」は「図における中間生産物の合計」である。資本は非永続的であり、貯蓄と消費のバランスしだいによって資本は崩壊しうる。
迂回化への生産方法切り替えは、既存の生産構造の更新を放棄し、新たな生産構造を構築するという意思決定である。しかし迂回化が失敗に終わるならば、迂回化された生産構造もまた放棄されるのであり、その過程で新たに建設された資本、さらには新たに取り込んだ自然資源も放棄される。ハイエクが強調するように、自然資源を含む資本は、更新投資されなければ永続的でないのである。維持および更新されない資源の発生は、資源の浪費にともなう実質消費量の減少という側面にとどまらない社会的影
響を持ちうるだろう。
さらに、ハイエクの公共政策批判を見よう。ハイエクによれば、貨幣制
度の誤作動だけによって長期停滞が説明できるわけでなく、貨幣制度の改革に加えて公共政策の根本的見直しが必要である。すなわち「特定種類の国家活動は、生産者財から消費者財への需要シフトをひき起こすことにより、資本主義的生産構造の持続的縮小、それゆえに長期停滞をひき起こし
259

うる。これは一般の公的支出増加に当てはまりうる」（ibid. , p. 279）。ただし、需要シフトだけで短縮化を説明することはできず、金融引き締めに付随する利子率上昇も、停滞の要件になるだろう。この問題を抜きにしても、消費者財需要拡大を刺激するような政策は、たしかに消費者財生産に近い部門に資本を引き寄せることになるだろう。この意味で、社会の平均的な生産構造は短縮化する。生産資源の希少性の観点からいえば、迂回化された生産工程は、資源の希少性ゆえに、放棄されることになる 16。ハイエクが度々強調するように、貯蓄が過剰だからでなく、貯蓄が不足するか
ら、資本の放棄が発生する。そして放棄された資本は、維持更新されることなく、廃墟となり、消滅していく。卑近にいえば、消費者財部門における利潤率が高くなれば、資本も人手も当該部門に誘引され、生産期間の迂回化によって生産構造に取り込まれた自然資源は、資源不足により保全されなくなってしまう。かくして消費者財需要を刺激する政策もまた、ハイエクの三角形の観点から、つまり生産構造と消費の適切なバランスという観点から、見直される必要があるといえる。以上がハイエクの三角形から導かれる今日的含意である。

おわりにハイエクの三角形について、移行過程にまで踏み込んだ研究はほとんどなかった。その上、移行過程を検討対象とする数少ない先行研究においては、ハイエクの数値例とは異なる数値例が設けられ、さらにハイエクの議論とは不整合な仮定が設けられており、彼に忠実な解釈とは必ずしもいえなかった。先行研究の最大の問題点は、ハイエクが資本財部門と消費者財部門における貨幣流列、いいかえれば中間生産物取引と消費者財取引における流通貨幣量の観点から三角形を構築し、それらのバランスの観点から移行問題を議論していたという事実を、まったく考慮していない点にある。ハイエクは純貯蓄によるそれらの比率変化にもとづく移行、あるいは260

ハイエクの三角形における移行過程の再検討

信用創造による比率不変のもとでの移行を問題としていたのである。
そこで本稿は、先行研究の中でもコットレルのアプローチを採用しながら、ハイエクに忠実な想定のもとで、第 1 節で見た 4 つの三角形の間の移行過程を再検討した。その結果、図 1 から図 2 への貯蓄による移行過程については、ハイエクの議論との整合性を保持しながら、数値例にもとづいて移行を説明することができた。これに対して、図 1 から図 3 を経由しての図 4 へという信用創造による移行については、移行自体を説明することは不可能であった。しかしながら、純貯蓄をともなわない信用創造による移行は、消費者財価格の急激な上昇を随伴し、利上げをともなう金融引き
締めを不可避とするために、失敗に終わらざるをえないというハイエクの主張と整合的な説明については、本稿は提供できたと考える。
ハイエクの三角形は、一部の論者からを除き、まったく正当な評価を受けてこなかった。それが今日的含意を有しないのであれば、本稿の検討は懐古趣味でしかないだろう。しかし第 4 節で見たように、ハイエクの三角形
は、いぜんとして傾聴に値する含意を秘めているといえる。すなわちそれ
は、迂回化がともなう自然開発、そして社会の自発的な節約水準を超える迂回化の持続可能性といった問題を提起している。また消費者財需要の人為的拡張は、社会の平均的な生産構造の短縮化を招く。それは資源の浪費、さらには開発された自然資源の維持更新の放棄を含意している。あえて今日的問題に引き寄せていえば、コンサーティナに例えられるような生産構造変化にもとづく景気循環は、現時点の生産構造の持続可能性を危機にさらすだけでなく、種々の自然資源の消耗を惹起するという意味で、長期的な資本主義生産システムの持続可能性をも危機にさらすことになるだろう。
ハイエクの三角形は、資本主義生産システムの持続可能性という大問題を考える上で、私たちが今日あらためて持ち合わせるべき視点を提供しているのである。

261

註
1

ハイエクに関する研究文献は枚挙にいとまがないが、優れた伝記としてCaldwell（2004）、1930 年代のハイエクをめぐる優れた学説史研究としては
McCormick（1992）が挙げられる。

2

ハイエクの三角形を重視する数少ない論者として R. ギャリソンが挙げられる。たとえば Garrison（1994）を参照。ギャリソンは生産段階間の通時的補完性、いいかえれば資本の異質性、ならびに企業者の生産方法に関する意思決定が資本主義経済の動態を生み出すことを明示する点にハイエクの三角形の意義を見いだしている。さらにギャリソンは、彼のいうアングロ・サクソ
ン経済学が貯蓄から投資への転換、およびその規模に視野を限定するのに対して、ハイエクの理論は既存資本を含む生産構造の変化に着目する点を高く評価している。本稿はギャリソンの評価に同意するものであるが、しかしながら、彼はハイエクの数値例および移行過程にまで踏み込んで、三角形を検討しているわけではない。

3

ただし、Cottrell（1994）は二部構成となっており、第 1 部はハイエクの『貨幣理論と景気循環』（Hayek 1933）で描かれるハイエクの貨幣的景気循環理論を R. ルーカスと比較しながら好意的に評価している。第 2 部において、『価格と生産』の三角形図にもとづく移行理論が検討され、そこではスラッファに依拠して否定的評価が下される。

4 『価格と生産』の初版は 1931 年、第 2 版は 1935 年であった。本稿は、ハイエク全集所収の第 2 版を利用している。全集所収の第 2 版では、編者の H.
クラウジンガーによって初版からの変更点が編注の中で明らかにされており、以下本稿において引用されるハイエクの文言はすべて初版と同一のものである。
5三角形図のもう 1 つの大きな問題点として、利子を表現不可能である点が挙げられる。これについて、ハイエクは、本源的生産要素に対する報酬に利子が含まれると見なすことが可能であるという（Hayek 1935, p.245）。すなわ
ち図においては、本源的生産要素が貯蓄を行い、それに対する利子が賃金や地代とともに所得として計上されることになる。しかしながら、利子率の明示的な考慮がなければ、資本価値の問題を十分に取り扱うことができず、図の数字に表されるように、それはたんに生産費用に等しいと見なさざるをえなくなるだろう。結局、耐久資本財と利子率を図に明示的に取り入れること262

ハイエクの三角形における移行過程の再検討

は、後のハイエクの課題となった（Hayek 1934; Hayek 1941）。しかし結果として生み出された図は複雑化し、景気循環理論との接合が困難となった。
本稿では、当初のハイエクにしたがい、図は定常状態を表すことから利子率
は所与、または三角形間の移行時に一回かぎりで変化しそのかぎりで資本価値に影響を及ぼすと仮定し、その上で利子を生産要素報酬の一部と見なすことにしたい。
6

この文脈においてクラウジンガーは次のような編注を付している。「ハイエクはグロスの数量に言及し、減価償却費を含めている。ハイエクの例では、粗所得は総貨幣流列に等しい。消費者は消費者財に支出される貨幣（30）の生産者財へ支出される貨幣（90）に対する割合、あるいは総貨幣流列（120）に対する割合を固定すると仮定される。よって移行の期首では、粗貯蓄の増加はすべて純投資であるが、新均衡が達せられるまでに徐々に再投資に変わる。新定常状態では、粗所得のより高い割合において粗貯蓄は維持されるが、純貯蓄はゼロとなる」（Hayek 1935, p.229, fn.24）。これはハイエクが明確に説明しなかった点であるが、後に見るように移行過程の理解にとって重要である。第 2 節以後、本稿では消費の総貨幣流列に対する比率を消費者が一定に維持すると仮定する。

7

生産構造の非循環性の仮定は、たとえば Nurkse（1935）によって批判され、今日でもオーストリア資本理論の問題点として度々指摘される。しかし私見では、三角形図は経済の平均的企業における生産ラインを示すと見なすならば、すなわちそれを全体的な傾向性を示すモデルとして捉えるならば、この仮定はモデル構築のための単純化として許容しうると思われる。

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ハイエクおよびオーストリア資本理論における補完概念の重要性については、先に挙げたギャリソンに加えて、たとえば Lachmann（1986）と McCormick（1992）を参照。

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コットレルは、移行期間中、貨幣賃金は一定であり 1 に等しいと仮定する
が、貨幣賃金は伸縮的でなければ、貯蓄による均衡間移行は失敗すると考え
られる。

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コットレルの数値例でも期間 6 と期間 7 に大幅な消費者財生産量の低下が生じる。彼は消費者がみずから実物貯蓄を行うことによって消費者財不足に対応すると仮定している（Cottrell 1994, p. 207）。移行成功のためには、消費者
か生産者のいずれかによって在庫持ち越しが行われる必要があるが、ハイエ
263

ク解釈としては生産者が在庫を保有すると想定する方が適切であり、またこの想定の方がより現実的であると考えられる。『価格と生産』における消費者財企業の在庫持ち越しへの言及については Hayek（1935, p. 254）を参照。
11 迂回化過程における失業の可能性については、たとえば江頭（1999, 80 ページ）によって指摘されている。
12

ハイエクは『価格と生産』第 2 版補論において、中立性概念の位置づけを論じている。彼によれば、中立性概念は、貨幣政策に対して直ちに適用可能な格率を与えるものではない。それは解決策ではなく問題を明らかにすることを目的とする。それは「均衡経済学において考慮される「実物」要素のみに
よって影響を受けるかのように相対価格が形成されるであろう条件の集合」
を示す（Hayek 1935, p. 282）。この条件の集合を基準とすることによって、生産構造に対して貨幣が及ぼしている影響を取り出すことが可能となる。事実、中立性概念によって次のことが明らかとなる。「貨幣的影響による生産の誤った方向づけは、第 1 に、総貨幣流列が一定に留まる場合、第 2 に、あらゆる価格が完全に伸縮的である場合、第 3 に、あらゆる長期契約が将来の価格変化の正確な予想に基づく場合に、回避可能であるにすぎない。このことは、第 2 と第 3 の条件が所与でなければ、いかなる種類の貨幣政策によっても理想は実現されえないことを意味するだろう」（ibid. , p. 283）。

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デサイ＝レッドファーンも、本稿とはまったく異なる仮定と数値例を採用するのであるが、本稿と同様の結論に至っている。Desai and Redfern（1994, p.
137）を参照。

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後のハイエクは利子率上昇ではなく消費者財価格の相対的上昇を生産過程短縮化の直接的原因と位置づけ、これを「リカード効果」と名づけている。ハ
イエクの後の景気循環理論の展開については伊藤（2021）、リカード効果の問題点については Blaug（1997）を参照。

15 『資本の純粋理論』（Hayek 1941）において、資本主義経済における投資の歴史的過程に関してハイエクは次のように述べている。
「最初に「投資」と見なされるのは、同様に即時的な収益を与えたかもしれない資源の用役だけである。…投資が進むにつれて、以前はただ潜在的資源にすぎなかった自然の諸力のより多くが活用され、次第に希少財の輪に引き込まれ、結果的にそれ自体投資と見なされなければならない。この事実は、全体的なプロセスの理解
にとって大きな重要性を持つ」（ibid. , p. 83）。また、次の文言も考慮に値する。
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ハイエクの三角形における移行過程の再検討「経済活動の目標は、資源の最大可能な量を使用することではなく、満足の最大化を生み出すことであり、これら 2 つのことは同一ではないという事実を強調することは、おそらく今日不要ではない」（ibid. , p. 82, fn.21）。編者
L.H. ホワイトの編注にあるように、この文言は資源の「完全雇用」を目的とするようなケインズ主義を意識したものといえる。社会全体の消費を到達点とし、それに至る一連の流れを生産構造として捉えるのは、まさにハイエクの三角形である。資源希少性が許す最大限の消費の維持という観点から、生産構造の維持保全、そのための資源の効率的な使用方法を考えるべきであるという論点は、ケインズ主義批判を超えて、今日的意義を持ちうるだろう。
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クラウジンガーによれば、1933 年に出版されたドイツ後版『価格と生産』に付され、英語版第 2 版では削除された注において、ハイエクは資本希少性
を恐慌の原因とする A. シュピートホフの理論と自身の理論の類似性を指摘している。この注は、彼の理論の本質を端的に示すものとして価値があると思われる。「シュピートホフとの一致は、基本的に産業変動は資本主義的生産構造の逆転的変動にほかならないというアイデアに依拠する。資本の可処分量の変動と同時に、別の比喩を用いればコンサーティナのように、生産過程の全体的長さの伸張または短縮がある。その上、生産過程の各々の長さに対して、生産装備の明確な構成が対応し、そのためにこの長さのいかなる変化
も「同時的な希少性と過剰」という現象、すなわち生産方法変化により以前と同量で用いられえない財の過剰と、「補完財」の希少性を生み出すだろう」（Hayek 1935, p.258, fn.39）。

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