ＭＣＡＶ（可視化のための多基準分析）に関する考察−｢緑のリサイクル｣の評価における可視化について−(財)公園緑地管理財団公園管理運営研究所
佛教大学社会学部公共政策学科
創価大学通信教育部
首都大学東京都市教養学部

堀江典子※

萩原清子

木村富美子
朝日ちさと

１．はじめに（研究の背景と目的）
環境に関わる分野の事業あるいは政策の評価と意思決定においては、生態系及び人間生活への影響を含め、多様さ、複雑さ、不確実性など、空間的にも時間的にも広範に及ぶ可能性や、公平性や倫理性などの問題が生じることも考慮に入れることが求められる。これまで様々な手法が提案されてきたが、社会の複雑化、価値観の多様化を前提としたうえで、人々の選好の反映と合意形成につながる評価と意思決定支援の枠組みは未だ模索の段階にある。
この領域での近年の潮流は、第一に仮想評価法を中心とした環境の費用便益分析において、行動原理を踏まえて環境の経済価値を捉えようとする試み、第二に多基準分析の活用により多様な価値を考慮に入れようという試み、第三に市民陪審を中心として参加と審議のルールを探求しようという試み、というように大きく三つのアプローチに分けられることが指摘されている（[1]）
。これらを「可視化」という観点から捉えると、特に第二のアプローチに含まれる多基準マッピング手法は複雑な問題領域と論点とを「マッピング」という言葉を用いて可視化する最も顕著な試みであるといえよう。また、環境の費用便益分析は環境の経済価値を貨幣尺度で可視化する試みであるもいえるし、市民陪審やコンセンサス会議をはじめとする参加型手法は、審議参加のプロセスを一般市民にオープンにすることによって可視化を可能にしているといえるだろう。このようにいずれのアプローチも評価と意思決定支援を可視化する試みであることは間違いない。しかしながら、評価と意思決定支援のプロセスのどの段階で、誰に対し、どのような目的で、何を可視化しようとしているのかなど、可視化の中身はひとくくりにはできないように思われる。
これまで我々は、環境の評価と意思決定支援に向けて多基準分析の可能性を探ってきた（[3][4][5][6][7][8]）。その過程で、多基準分析を応用することによって、多角的な視点から包括的に評価対象を捉えること、
複数の基準そのままの尺度を尊重すること、評価主体による判断に差異があることを前提とし、『可視化のための多基準分析（MCAV：Multicriteria Analysis for Visualization）』と名づけた手法により、個々の選好を埋没させずに評価の枠組みを構築していく可能性を追求してきた。昨年の発表においては、多基準分析を活用した環境の評価と意思決定支援についてほかの手法とともにレビューしつつ整理し、その可能性と課題について検討した上で、今後の研究の必要性と方向性を示すことを試みた。
その中では、多基準分析研究課題を便宜上大きく三つに分けて論じた。すなわち、第一に、理論的確立に関する研究、第二に、手法の適用性に関する研究、第三に、実際の運営のノウハウに関する研究、である。
『可視化のための多基準分析』についても、活用していくうえでの適用性を確認しつつ理論的に整理していくことが必要であると考えるものであるが、本研究では、特に、『可視化のための多基準分析』の目的である「可視化」に焦点を当て、具体的な評価対象を想定しながら考察を試みたい。

２． 評価と意思決定における｢可視化｣「可視化」という言葉は、近年、情報処理や意思決定支援、マネジメントなどにおいてしばしば用いられている。｢可視｣の語義としては、広辞苑「肉眼でみえること」、明鏡国語辞典「肉眼で見えること。
」であり、｢可視化｣は文字通り「目で見えるようにすること」といえよう。また、 visualize はオックスフ
ォード新英英辞典によれば 1. form a mental image of ; imagine 2. make (something) visual to theeye 、また、オックスフォード現代英英辞典によれば to form a picture of sb/sth in your mind と記載されており、様々な情報を目に見える形で示すことの目的は、見えるだけでなく、理解してもらえることにあり、この意味では「理解できるように見せること」とすることができるだろう。種々雑多な情報があふれ、ひとつのことを議論するにも、その前提となる情報を整理しないことには適切な判断ができない状
況が｢可視化｣が求められる背景となっていると考えられる。
｢可視化｣について、評価と意思決定のプロセスで考えてみるならば、そのスタートからゴールまでの全てを洗いざらい可視化することが理想であり、目指すべき状態であるのかもしれないが、現実的かどうかは疑問であろう。例えば、全ての情報をあまねく示されたとしたら、一個人では受け止めきれず、知りたいことあるいは知るべきことに辿り着くことは難しくなってしまうかもしれない。個人情報保護の問題もあろう。
コストの問題もあろう。
評価対象の性質によって可視化の必要性も難易性も異なるかもしれない。
評価と意思決定における可視化の概念はまだ混沌としているように思われるが、プロセスの段階ごとに、何をどのように可視化していけば、可視化の目的に適いかつ効率的かという議論をしつつ、可視化を具体化していくことが求められよう。
３．｢緑のリサイクル｣の評価における可視化
3.1 ｢緑のリサイクル｣の概要
ゴミの削減と、廃棄物の再資源化が求められる中で、都市の緑地管理の分野においても、特に剪定枝葉や伐採木の処理が課題として認識されるようになった。特に都市部においては、公園や街路樹など身近な緑の管理から、剪定された枝葉や、落ち葉、刈り草など大量の発生材が出る。自然の森の中でならば、地表に落ちた葉や枝、枯れ木などの有機物はそのまま土の上に積もり、年月をかけて自然の力で土にかえり、養分となり様々な動植物をはぐくんでいくことができる。
しかし、土地の高度利用がなされる都市部では、毎年大量に生じる発生材がそのまま土になってくれるのを何年も待っていられるような場所は無い。そのため、以前は、ゴミとして燃やしたり埋めたりして処分するしかなかった。1985 年ごろから、これらの発生材をゴミにせずに有効利用しようというチップ化と堆肥化利用の取り組みが始まった。その後、野焼きの禁止や、焼却場･埋立て場への持ち込み制限により、ビジネスチャンスとして多くの企業がチップ化･堆肥化のための機械設備、プラントの開発に参入することとなり、いわゆる「緑のリサイクル」として急速に広がった。
さらに、政策的にも、「循環型社会形成推進基本法」（2001 年 1 月施行）、
「新生物多様性国家戦略」（2002年 3 月）、
「建設工事に係る再資源化等に関する法律（建設リサイクル法）」（2002 年 5 月施行）などが制定されるなかで、「緑のリサイクル」は、循環型社会、持続可能性、自然との共生、生物多様性等を実現する環境指向型の緑化技術として位置づけられてきた。また、リサイクルの対象となる植物性の発生材についても、当初のターゲットであった剪定枝葉や伐採木だけではなく、花や実から樹木の根、プランターの植え替え草花からダムの流木に至るまで、幅広い植物体に拡大され、総合的に捉えられるようになってきている。
図 1 は、「緑のリサイクル」に先駆的に取り組んできた東京都江東区における緑のリサイクル事業の仕組みである。江東区においては、他の自治地に先駆けて剪定枝葉のチップ化･堆肥化を 1990 年より事業化し、区の管理する街路樹と公園の他、学校など区の管理する施設全体からの発生材（剪定枝葉･刈り草･落ち葉）の全てのリサイクルを実施している。これは、ゴミ削減の必要性もさることながら、もともと埋立地が多い上に、度重なる水害、震災や戦災等による被害を受け、さらに瓦礫等の混入、固結化、乾燥化、アルカリ化、養分の不足といった都市型土壌としての問題を抱えているために、土づくりが高く認識されていたことによる。このため、江東区においては、健康な植物育成、植物の生理特性の尊重、環境負荷の軽減、土壌環境の保全、生物多様性の回復、協働関係の重視、未来への継承、を緑地管理の基本方針としており、｢緑のリサイクル｣をそのための柱として位置づけているものである（[2]）
。発生材の量については、
平成 12 年度の実績で剪定枝葉･伐採樹木･根で 19,183 ㎥、落ち葉･刈り草で 3,017 ㎥あり、チップ 1,867㎥、堆肥 229 ㎥が生産されたと報告されており、｢緑のリサイクル｣の中心となっているのが、チップ化と堆肥化である。なお、東京都全体では、（財）東京都公園協会によれば 1 年間に発生する剪定枝葉量が、生重量で 6,870t と報告されている（[12]）。
図 1 江東区緑のリサイクル事業のしくみ

出典：『緑のリサイクルって何？江東区の緑を管理する人のための手引き』2001

3.2 ｢緑のリサイクル｣の評価の課題｢緑のリサイクル｣の導入が進んできたとは言え、リサイクルの対象となる植物性発生材と、それらをチップ化あるいは堆肥化したものの使い道との需給の不均衡、法的制限、コストの問題、いくつかの技術的課題などもあり、必ずしも緑地管理のスタンダードとして認知されるには至っていないのが現状である。
一方で、各自治体においては行政評価の導入が進み、｢緑のリサイクル｣も行政評価の対象となりつつある（[6]）。行政評価の多くは所管による評価表の作成を出発点として、評価担当部門による評価、内部評価期間による評価へと進み、外部評価が行われる場合もある。今後、充実が図られていくものと機体はされるが、｢緑のリサイクル｣のように比較的新しく、評価の枠組みも定まっていない事業について各自治体がそれぞれ個別に評価のあり方から模索している現状では事務的負担になっていることも想像に難くない。
実際、｢緑のリサイクル｣の導入が進んでいる東京都特別区においても｢緑のリサイクル｣に関する評価指標
は、とりあえず手っ取り早く数値化できる実績値を成果として、前年度値との比較で評価するだけにとどまってしまっているケースも多いのである。環境ブームの時流を頼りに｢緑のリサイクル｣を評価の俎上に載せていては、事業存続の必然性を論理的に説得できる根拠にはならない。予算獲得の前提ともなる十分な説明責任を果たしていくためには、事業の意義、継続の必要性、問題の所在とその対策まで含めた包括的かつ説得力のある評価の枠組みの構築が急務となっているのである（[9]）
。
3.3 ｢緑のリサイクル｣の評価における可視化｢緑のリサイクル｣の事業選択のプロセスを示したのが図 2 である。まず①政策目標の選択として、｢循環型社会形成｣や｢緑豊かなまちづくり｣など、｢緑のリサイクル｣の上位政策が示され、次いで②政策手段の選択として、「緑のリサイクル｣を採用するのか、あるいは従来型の｢焼却･埋立て処理｣か、または「バイオエネルギー化」を進めるのか、といった、政策目標達成のためにどの事業を選択するのかということになろう。ここで「緑のリサイクル｣が選択された場合、③事業内容の選択として、具体的に何をやるかという選択が必要となる。｢緑のリサイクル｣では、｢チップ化｣、｢堆肥化｣の他にも｢炭化｣、｢原木加工｣、その他の利用方法があり、これらのいずれを選ぶかという選択である。さらに、例えば｢チップ化｣や｢堆肥化｣を選択した場合には、どの粉砕技術、どの堆肥化技術を選ぶのかといった④実施手段の選択、そして、⑤実施体制の選択として、直営でやるのか、あるいはどの企業に委託するのか、という選択が生じる。
一連のプロセスのうち、①から⑤のそれぞれの段階での評価は、相互に密接に関係するものではあるが、それぞれの段階での可視化について考えてみるならば、①は政治であり、選挙の政策として掲げられ投票により有権者の多視点･多主体による判断の集計に委ねられて選択されるというルールに従うことになる。
ただし、この場合政策として掲げられる際にどのように可視化されるのか、また、選挙は個々の政策を選択するのではなく複数の政策の組み合わせを公約とする候補者に対して行われるため、獲得票数は厳正なる集計結果として示されるものの、各政策に対する有権者個々人の選好は埋没してしまう懸念があることについては課題として残るだろう。一方、⑤は入札として単基準（金額）で選択するというルールに従うことになるだろう。①と⑤については、すでにある程度の評価と可視化の仕組みはあると言えるかもしれない。とするならば、可視化が問題となるのは②、③、そして④である。
図 3 は、上記②、③、④のそれぞれにおける選択を支援する、あるいは選択の根拠となる評価のプロセスである。以下、これら三つの段階それぞれにおける可視化について考えてみたい。
(1) 個別事業の中での評価の段階（④）
例えば、チップ化、堆肥化、炭化等にかかわる技術的な評価やコスト比較などである。
「緑のリサイクル」の範疇にある個別事業の実施を前提とした場合に、どの方法、あるいはどの機材を用いるべきかを選択するための評価である。特にチップや堆肥の品質については、適材適所で用いることが原則であり、不適切な施用は風や雨による流亡、植物の生育障害、不快害虫の発生などを引き起こす原因になる懸念がある。効果とともに、このようなリスクについても可視化してオープンにしておくことが、実際に施用による不都合が生じた際の原因説明にも、住民の理解を得る上でも効果的ではないかと考えられる。工業製品とは異なり、材料の樹種も状態も様々なうえに、殆ど屋外での安定しない気象状況にさらされながらのチップ化･堆肥化であるため、生産物の品質は不安定なものになりやすい。しかしながら、材料と生産物と施用方法による土壌への効果等については、近年研究が進められており（例えば、[10][11]）、その成果を踏まえた品質基準の設定が、可視化の上でも、評価の信頼性を高める上でも求められる。
(2) 緑のリサイクルの事業間の評価の段階（③）
例えば、発生材を丸太のまま使うべきか、チップ化して敷き均すべきか、それとも堆肥化するべきかといった「緑のリサイクル」の範疇にある複数の事業を比較し、選択するための評価である。江東区緑のリサイクル事業を対象として環境、自治、教育、経済、健康といった多角的な視点を反映させた 23 の基準による評価の試行（[3]）では、基準ごとに客観性と主観性を整理し、ステイクホルダーとしての区民の属性ごとに想定した選好からスコアリングを行うことによって、問題の所在のマッピングを試みた。この試
みは定性的な可視化であるが、リサイクルのカスケードシステム（より処理が簡便で低コストな方法を優先させる考え方）の合理性を裏付ける結果が得られている。さらに、緑地内への堆肥の還元可能性など発生材と利用先との需給バランスの現状を定量的に可視化することで、事業選択の優先順位設定を支援することが可能になるであろう。
図 2 事業の選択のプロセス①政策目標の選択（政治）：何を優先するか、プライオリティの選択
Ex) ｢循環型社会形成｣or｢効率的自治体運営｣or｢社会の公平性｣or････
プロセス全ての 可視化②政策手段の選択：目標達成のためにどの事業を選択するか

多視点

多視点

多主体

多基準

多主体

Ex) 「緑のリサイクル」or「焼却･埋立て処理」or「エネルギー化」or････③事業内容の選択：具体的手法として何を選択するか

多視点｢Ex) 「チップ化」or「堆肥化」or「炭化」or「原木加工」or････｣

多基準④実施手段の選択：どの技術を選ぶのか

多基準Ex) 「技術 A」or「技術 B」or「技術 C」or････⑤実施体制の選択：入札

単基準Ex) 「L 社」or「M 社」or「N 社」or････
図 3 選択の意思決定を支援する(根拠となる)評価のプロセス
オープン

1) 評価方法の選択：手法、スケジュール、ルール

一部非公開

3) 評価者個人の選択

オープン

5) 評価の統合･････上記②③④を支援

2) 評価主体の選択：行政、学識、公募、諸団体など、どの分野からどう選ぶのか

4) 評価者個々による評価内容（審議プロセス･議事、評価結果）

6) 評価の結論

多主体

(3) 競合する他の事業との比較としての評価の段階（②）
例えば、限られた予算の中で「緑のリサイクル」と焼却処理のどちらを選択すべきか、あるいはゴミ削減が上位政策として与えられている場合に「緑のリサイクル」とエネルギー化のどちらを選択すべきか、といった「緑のリサイクル」の存続にかかわるとも言える評価である。しかしながら、このレベルでの評
価の検討はまだ殆どなされていないようである。競合する他の事業と比較する際に何を重視して判断するかは評価主体によって相当に異なる可能性があるし、流行やイメージに左右されやすい側面も否定できない。冷静かつ総合的な判断を下すためには何を考慮しなければならないのかを可視化し、評価の枠組みの構築を急ぐ必要があろう。
４．おわりに複雑化、価値観の多様化が進む社会の中で、どのような視点あるいは基準で誰が評価を行うのかが問われている。
「緑のリサイクル」のような発展途上にある循環型システムの構築にあたっては、リスク予防上も多角的な視点から捉えることが必要であり、また、システム存続のためには、納税者･有権者･地域住民としての多様な市民の選好を考慮することが欠かせない。評価と意思決定のプロセスを効率的、かつ理解しやすい形で可視化することによって、個々人が社会の構成員の一人としての参加意識と納得感を持てるような仕組みづくりについて議論が深まることを期待したい。
参考文献［1］ Getzner, Micheal, Spash, Cleve L. and Sigrid Stagl, Alternatives for Environmental
Valuation Routledge, 2005
［2］ 江東区土木部水辺と緑の課みどりの係，『緑のリサイクルって何？江東区の緑を管理する人のための手引き』2001［3］ 堀江典子，萩原清子， 緑地を活用した循環型システムの評価と意思決定の支援に関する考察−剪
定枝葉等発生材のリサイクルを事例として− 『第 31 回環境システム研究論文集』Vol.31，2003
年 10 月，pp.307‑315［4］ 堀江典子･萩原清子， 多基準分析の今日的意義と課題 『総合都市研究』第 82 号，2003 年 12 月，
pp.93‑103［5］ 堀江典子･萩原清子， 政策立案支援のための多基準分析による評価手法に関する考察−家庭からの剪定枝葉回収システムを事例として− 『地域学研究』第 34 巻第 3 号 2004 年 12 月，pp.91‑106［6］ 堀江典子･萩原清子， 循環型社会形成のための取り組み事例における多視点･多基準･多主体の扱いに関する考察−東京都特別区の行政評価を事例として−『地域学研究』第 35 巻第 1 号 2005 年，
pp.85‑102［7］ 堀江典子･萩原清子･木村富美子･朝日ちさと， 家庭生ゴミ処理方法についての試行実験を踏まえた評価の枠組みに関する考察−多視点･多基準･多主体を考慮した環境の評価と意思決定支援に向けての試み 『地域学研究』第 36 巻第 4 号 2006 年，pp.931‑944，CD‑ROM［8］ 堀江典子･萩原清子･木村富美子･朝日ちさと， 環境の評価と意思決定のための多基準分析の活用に関する一考察 『日本地域学会第 43 回年次大会学術発表論文集』2006 年，rA09‑1，CD‑ROM［9］ 堀江典子， 循環型ランドスケープの評価と方向性 『平成 19 年度に本造園学会全国大会分科会講演集』pp.41‑41，2007［10］ 笹田勝寛･島田正文･荻野淳司･鎌田優希･河野英一 木質チップの敷設が土壌･植生に与える影響『環境情報科学論文集』18，pp.445‑448，2004［11］ 高橋輝昌･新井麻里子･浅野義人･小林達明， 植物性発生材の化学的性質および窒素･マンガン添加が分解特性に及ぼす影響 『日本緑化工学会誌』27，pp.448‑453，2001［12］ 東京都建設局公園緑地部，『植物系廃棄物有効利用調査報告書』1999