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プリント日時：2024/01/26 9:48:00

受益者の皆様へ
平素は格別のご愛顧を賜り、厚く御礼申し上げます。
「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞」は、このたび第4期の決算を行いました。当ファンドは日本を含む世界各国の取引所に上場されているテクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式を実質的な主要投資対象とし、中長期的に信託財産の成長を目指します。また、実質組入れの外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行います。
当期もこれに沿った運用を行いました。ここに、その運用状況をご報告申し上げます。
今後とも一層のお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

パインブリッジ・グローバル・
テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞＜愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞＞

当期の状況
基準価額
純資産総額
騰落率
分配金合計

交付運用報告書(当期末)
(当期末)
(当期)
(当期)

10,100円
1,082百万円
0.8％0円（注）騰落率は収益分配金（税込み）を再投資したものとみなして計算しています。

当ファンドは、信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。右記＜お問い合わせ先＞ホームページの「基準価額一覧」または「ファンド一覧」
から当ファンドのファンド名称を選択することにより、当ファンドのページにおいて運用報告書（全体版）を閲覧およびダウンロードすることができます。
運用報告書（全体版）は、受益者のご請求により交付されます。運用報告書（全体版）をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。

追加型投信／内外／資産複合第4期(2022年12月16日〜2023年12月15日)
第4期 (決算日：2023年12月15日)

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社〒100-6813 東京都千代田区大手町一丁目３番１号 ＪＡビル

お問い合わせ先・・・投資信託担当
電話番号／03-5208-5858（受付時間／9：00〜17：00（土､日､祝休日を除く））

ホームページ／https://www.pinebridge.co.jp/

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運用経過（2022年12月16日〜2023年12月15日）
基準価額等の推移

第 4 期 首 ： 10,021円
第 4 期 末 ： 10,100円(作成対象期間中の既払分配金：0円)
騰 落 率：
0.8％ (分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は、収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。なお、当ファンドは既払分配金がありませんので、分配金再投資基準価額と基準価額は同一です。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
従って、各お客様の損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
当ファンドの投資対象である「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド」の上昇が基準価額のプラス要因となりました。

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞

愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞

1万口当たりの費用明細
第4期(2022.12.16〜2023.12.15)
項 目 の 概 要
金 額
比 率
信託報酬
166円 1.738％ 信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率
期中の平均基準価額は9,524円です。
(投信会社)（93） （0.979） 委託した資金の運用等の対価(販売会社)（68） （0.715） 交付運用報告書等各種資料の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価(受託会社)（4） （0.044） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価
売買委託手数料
20.018
売買委託手数料＝期中の売買委託手数料／期中の平均受益権口数(株式)（1） （0.007） 売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(投資信託証券)（1） （0.012）
有価証券取引税
00.001
有価証券取引税＝期中の有価証券取引税／期中の平均受益権口数(株式)（0） （0.001） 有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)（0） （0.000）
その他費用
120.129
その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数(保管費用)（2） （0.018） 保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転に要する費用(監査費用)（1） （0.011） 監査費用は、監査法人に支払われる当ファンドの監査費用(印刷)（9） （0.099） 印刷業者等に支払う法定書類の作成・印刷・届出・交付に係る費用(その他)（0） （0.001）
合計180円 1.886％
項目※期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
また、各項目ごとに円未満は四捨五入しています。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
※比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

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プリント日時：2024/01/26 9:48:00＜参考情報＞総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除きます。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.87％です。

※費用は、1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
※各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
※各比率は、年率換算した値です。
※上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞

愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞

最近5年間の基準価額等の推移※分配金再投資基準価額は、収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。なお、当ファンドは既払分配金がありませんので、分配金再投資基準価額と基準価額は同一です。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
従って、各お客様の損益の状況を示すものではありません。
※当ファンドは、適切に比較できる指数がないため、ベンチマーク等はありません。
※当ファンドは、設定日から5年間経っていませんので、設定来の推移を表示しています。

2020/12/15 2021/12/15 2022/12/15 2023/12/15
決算日
決算日
決算日
決算日
10,673 13,262 10,021 10,100
0000
6.7
24.3
△24.4
0.8
1,716
1,359968
1,082

基準価額（円）
期間分配金合計（税込み）（円）
分配金再投資基準価額の騰落率 （％）
純資産総額
（百万円）
※2020/12/15決算日の騰落率は、設定日との比較を表示しています。

− 4 −

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投資環境について＜グローバルREIT・株式市場＞
当期のREIT市場は上昇しました。期首より今年2月初旬にかけては、インフレのピークアウト観測を背景に、FRB（米連邦準備制度理事会）が金融引き締めを緩めるとの見方が強まり、上昇しました。その後は欧米金融システム不安の高まり等から3月下旬にかけて反落しましたが、政府、金融当局の機動的な対応が奏功し、米国株の反発に連れて持ち直しました。しかし銀行への資本規制の強まりに伴う融資への影響懸念や米国金利の上昇を受けて、米国株に比して限定的な戻りとなり、8月まで一進一退推移となりました。9月に入ると金融引き締めの長期化観測の高まりや米国財政赤字問題等から米国金利が一段と上昇するリスク回避的な地合いとなり、10月にかけて反落しました。その後は、追加利上げの打ち止め観測や堅調な米国経済指標を背景にした米国景気のソフトランディング（緩やかな景気減速）期待が高まりました。その結果、米国金利が急低下してリスク選好的な地合いが強まると、期末にかけて反発に転じました。セクター別では、AI（人工知能）ニーズの高まりを背景にデータセンターが上昇した他、新型コロナウイルスの感染拡大からの経済機能の回復を背景に物流やリテール等、総じて上昇するセクターが目立ちました。
当期の米国株式市場（S&P500ベース）は上昇しました。期を通してインフレ動向とそれに対するFRBの金融引き締めスタンスを見極める動きに一喜一憂する展開となりました。金融引き締め環境等により米国金利が上昇しましたが、その環境下にありながら米国経済指標は堅調さを保ち、インフレ率の緩やかな鈍化傾向と相俟って、徐々に景気のソフトランディング期待が優勢となり、リスク選好地合いとなりました。またAI関連株の上昇も終始サポート材料となった他、11月以降には追加利上げの打ち止め観測に伴い米国金利が急低下すると、期末にかけて一段高となりました。

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞

愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞

ポートフォリオについて＜パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞＞
当ファンドは、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンドを主要投資対象とします。当期末現在、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンドを97.2％組入れています。
＜パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド＞
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンドは、日本を含む世界各国の取引所に上場されているテクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式を実質的な主要投資対象としています。今後のテクノロジーの進化から恩恵を享受する企業をファンダメンタルズからのアプローチにより発掘・分析し、投資妙味の高いと判断した銘柄を買い付け、市場動向や個別銘柄のファンダメンタルズに応じ運用を継続した結果、当期末時点において、米国、日本や英国などを拠点としたデータセンター・インフラ、eコマース関連インフラや通信タワーインフラなどの事業を展開している銘柄を中心に構成されています。

ベンチマークとの差異について当ファンドは、ベンチマーク等はありません。

分配金について当期の収益分配金につきましては、経費控除後の配当等収益の額、基準価額水準、市場動向、運用状況等を勘案、純資産総額の成長等を考慮して見送らせていただきました。なお、分配に充てなかった収益につきましては、信託財産中に留保し、元本部分と同一の運用を行うことといたします。
●分配原資の内訳(単位：円・％、1万口当たり、税引前)項

第4期
2022年12月16日〜2023年12月15日
−−−−
2,027

目

当期分配金
(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額※「当期の収益」は「経費控除後の配当等収益」と「経費控除後・繰越欠損補填後の売買益（含、評価益）」から、それぞれ当期の分配に充当した額の合計を表示しています。なお、「当期の収益」「当期の収益以外」は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。
※当期分配金の対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。

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今後の市況見通しと運用方針
今後の市況見通し
米国経済は金融引き締め環境においても堅調さを保ち、その反動でインフレ率の鈍化ペースが緩慢になっています。その為、当面はFRBのインフレターゲット2％に向けて金融引き締め政策が引き続き講じられる見通しです。しかし来年に向けては、金融引き締めによるFRBが許容する以上の景気減速を回避すべく、利下げへの政策転換期待が高まっており、景気のソフトランディング期待が現実味を帯び始めています。一方で米国を中心としたREIT市場の中長期的な展望は、長期リース契約に伴う収益安定力や実物不動産市場の物件供給不足、そして堅調なキャッシュフローといったファンダメンタルズ状況は、金融引き締め環境においても健在です。更に当ファンドが主な投資対象とするテクノロジー・インフラREITセクターは、AIの発達に伴い、中長期的なデジタル経済移行の恩恵を今後も享受していくと見込まれます。
現行の金融政策も今後発表される経済指標次第の部分が大きく、それに伴って価格変動が大きくなる点には留意が必要ですが、中長期的な利益成長の観点から依然として魅力的なバリュエーション水準、そして高い配当利回り等に支えられ、引き続き良好な投資環境が継続すると期待されます。

運用方針
当ファンドでは、技術革新に併せ変化を遂げていく社会基盤の中で、重要な役割を果たすテクノロジー・インフラ関連銘柄に積極的に投資を行っています。具体的な投資企業は、データセンター、通信タワーやeコマース関連施設、テクノロジー関連施設等にわたり、その中でも競争優位性があり、質の高い経営陣によって運営されているだけでなく、投資妙味のある魅力的なバリュエーションの銘柄でポートフォリオを構築し、運用を継続していく方針です。実質組入れの外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞

愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞

お知らせ
信託終了日を2030年1月31日から2048年12月30日に変更いたしました。

当ファンドの概要
商品分類

追加型投信／内外／資産複合

信託期間

2020年1月10日から2048年12月30日まで
・「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。
）」への投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券（以下「REIT」といいます。）および株式を主要投資対象とし、中長期的に信託財産の成長を目指します。
・マザーファンドの運用にあたっては、センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（CenterSquare Investment Management LLC）に運用に関する権限の一部を委託します。
・実質組入れの外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・マザーファンドを主要投資対象とします。
インフラ・ファンド＜為替ヘッジ あ り＞
パインブリッジ・日本を含む世界各国の取引所に上場されているテクノロジー・インフラにグローバル・テクノロジー・関連するREITおよび株式を主要投資対象とします。
インフラ・マザーファンド

運用方針

主要投資対象運用方法

分配方針

・株式への実質投資割合には、制限を設けません。
・同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10％以下とします。
・外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。
・株式への投資割合には、制限を設けません。
パインブリッジ・・同一銘柄の株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の10％以下
グローバル・テクノロジー・とします。
インフラ・マザーファンド
・外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。
毎年12月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジ あ り＞

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プリント日時：2024/01/26 9:48:00＜参考情報＞代表的な資産クラスとの騰落率の比較※すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※上記グラフは、2018年12月〜2023年11月の5年間における1年騰落率の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。なお、当ファンドは2020年1月10日設定のため、2021年1月から2023年11月までの平均値・最大値・最小値を表示しています。
※上記の騰落率は直近月末から60ヵ月遡った算出結果であり、決算日に対応した数値とは異なります。
※当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

●各資産クラスの指数
日 本 株：東証株価指数（TOPIX）配当込み
先進国株：MSCIコクサイ・インデックス（配当込み・円ベース）
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI国債
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
新興国債：JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（ヘッジなし・円ベース）※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。

東証株価指数（TOPIX）配当込みは、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。
）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、ＪＰＸが有しています。
MSCIコクサイ・インデックス（配当込み・円ベース）およびMSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円ベース）は、MSCI Inc.が開発した指数で、同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が作成している指数で、同指数に関する知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属しています。
また、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。
FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより算出および公表されている債券指数であり、同指数に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（ヘッジなし・円ベース）は、J.P. Morgan Securities LLCが算出・公表する指数で、同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞

愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞

ファンドデータ
当ファンドの組入資産の内容（2023年12月15日現在）●組入銘柄(組入銘柄数：1銘柄)

銘 柄 名
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド

比率(％)
97.2

※比率は純資産総額に対する評価額の割合です。

●資産別配分

●国別配分●通貨別配分

※比率は純資産総額に対する評価額の割合です。

純資産等項

目

純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

第4期末
2023年12月15日
1,082,482,726円
1,071,746,933口10,100円※当期間（第4期）中における追加設定元本額は238,192,867円、同解約元本額は132,949,309円です。

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組入ファンドの概要
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンドの組入資産の内容（2023年12月15日現在）●基準価額の推移●1万口当たりの費用明細項
売買委託手数料(株式)(投資信託証券)
有価証券取引税(株式)(投資信託証券)
その他費用(保管費用)
(その他)
合目
3円
（1）
（2）
0（0）
（0）
3（3）
（0）
6円

計

※基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別･国別･通貨別配分、1万口当たりの費用明細は、組入マザーファンドの直近の決算日現在のものです。なお、費用項目については2ページの注記をご参照ください。
※運用経過については、運用報告書（全体版）をご参照ください。

●組入上位銘柄(組入銘柄数：55銘柄)
銘柄名

EQUINIX INC
PROLOGIS INC
DIGITAL REALTY TRUST INC
AMERICAN TOWER CORPSBA COMMUNICATIONS CORPCELLNEX TELECOM SAU
REXFORD INDUSTRIAL REALTY INC
FIRST INDUSTRIAL REALTY TR
INFRASTRUTTURE WIRELESS ITALSEGRO PLC

資産別投資証券
投資証券
投資証券
投資証券
投資証券
株式
投資証券
投資証券
株式
投資証券

国
米国
米国
米国
米国
米国
スペイン
米国
米国
イタリア
イギリス

通貨米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
ユーロ
米ドル
米ドル
ユーロ
英ポンド

※比率はマザーファンドの純資産総額に対する評価額の割合です。
※全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

●資産別配分

●国別配分●通貨別配分※比率はマザーファンドの純資産総額に対する評価額の割合です。

− 11 −比率(％)
8.9
8.7
8.3
7.3
6.2
4.2
3.1
3.0
3.0
2.7