明 治 学 院 大 学

心理学部
付属研究所
通信
2024 M a r c h 第16号

ごあいさつ
本学の心理学部付属研究所は、心理学領域における研究の発展ならびに地域社会における心理的諸問題の解決への援助を目的とし、相談・研究部門（心理臨床センター）と調査・研究部門の2つの部門から構成されております。
調査・研究部門では、心理学に関する諸領域の調査・研究および所員が行う研究へのサポートを行っています。相談・研究部門は、学部生・大学院生の実習機関としての教育的役割、および、地域の皆様のための相談機関という2つの役割を担っております。加えて当研究所では、例年、専門分野に関する公開セミナーも開催しております。
本通信では、2023年度に当研究所の研究プロジェクトとして行われた研究について、概略をご紹介致します。本年度は特別研究3件、萌芽研究4件、研究助成2件、計9件の研究プロジェクトが行われました。
また、「思春期の子どものこころ」と題した公開セミナーを開催いたしました。
セミナーに参加された方々、および、プロジェクト研究にご協力いただいた皆様にはこの場を借りて御礼を申し上げます。
今後も、心理学を基盤とした研究ならびに地域社会に向けた活動により、広く社会への貢献を積み重ねていくことができるよう、所員一同邁進したいと存じます。
引き続きご指導ご鞭撻のほどお願い申し上げます。

心理学部付属研究所所長 金沢 吉展

調査・研究部門報告
心理学の学術的研究を進める拠点として調査・研究部門が2023年度行った主な活動は次の通りです｡ まず、専任 教 員を中心とするプロジェクト研究のサポートとして、特別研究プロジェクト３件・萌芽研究プロジェクト４件・研究助成プロジェクト２件を採用し、支援を行いました。今後は、公開セミナーを対面にて開催し、思春期の子どものこころの発達について考えます。また、心理学部付属研究所年報17号の発刊を予定しております｡コロナによる制限も少なくなり、調査・研究の一層の推進に努めていきたいと思います。

調査・研究部門主任 水戸 博道

特別研究プロジェクト報告
教員志望の大学生を対象とした体験的なインクルーシブ教育プログラムの開発：

障がいのある人の文化的活動に着目して体育科教育学

岡田 悠佑（教育発達学科助教）
水戸 博道（教育発達学科教授）、辻 宏子（教育発達学科教授）、手塚 千尋（教育発達学科准教授）、木村 優里（教育発達学科助教）

共生社会の実現には、健常者の障がい理解の促進がでは、教員養成段階において、インクルーシブ教育への理解不可欠です。
そのための手段の一つとして、学校段階にや関心を促進するプログラムの開発を目指しています。

おけるインクルーシブ教育の推進があります。
しかし、実際具体的には、障がい者の文化的活動（主にスポーツ、音楽、はインクルーシブ教育の実現を担う教員が、その重要性を美術）の体験的学習とその過程で生じる合理的配慮を理解しつつも、負担感が強く困惑している状況が度々報告

めぐる葛藤への対処方法の検討の2つの活動で構成したされています（渡部、2012：藤井、2019）。
そのため本研究プログラムを開発し、その効果の検証を試みています。

自伝的記憶からみる20〜90歳までの日本人成人の加齢観と加齢変化への心理的適応過程に関する調査研究

認知心理学

金城 光（心理学科教授）
渋谷 恵（教育発達学科教授）、川端 一光（心理学科教授）、中島 実穂（研究員）

加齢は誰しもが経験し続ける身体的・精神的変化です。

しやすいが、加齢受容の割合に性差は認められないこと、

本プロジェクトでは日本人成人を対象に加齢の自覚と②加齢の自覚受容の有無にはパターンがあり、パターン受容の心理的適応プロセスと関連要因解明を目指し、によってWell-being度が異なること、③主観的年齢は昨年度より20〜90歳までの日本人成人（N=2896）
を暦年齢と強い相関があるが、身体年齢を若く感じる人対象にWebおよび紙面調査を実施し、現在分析を進めは生活に満足しており、理想年齢が若い人は生活へのているところです。
現時点での主な結果は3点あります。

不満が認められた。
今後は、変数間の関連や自由記述①女性は男性よりも身体的加齢と精神的加齢を自覚について更なる分析を進めていく予定です。

認知症の人とそのご家族のためのセルフケアプログラム〜認知症の人とその家族のこころを支える〜

臨床心理学

森本 浩志

（心理学科教授）
野村 信威（心理学科教授）

認知症と診断される人が増えています。
認知症が進むとでは、若年性認知症の方を対象にイギリスで実践される生活の中で不便なことが増えるため、生活の支援（介護）が「認知症とともによく生きるコース」のパイロットスタディ必要になります。
認知症の人の介護は主に家族が行ってに取り組み、日本での導入を検討しています。
ご家族

いますが、認知症という病気に起因する難しさなどから、向けのプログラムでは、認知症と共に生きる家族と自分認知症の人と家族の双方がストレスを抱えこんでしまうの双方を大切にした生活を送れるように認知行動療法ことがあります。
今年度、認知症の人向けのプログラムをベースとしたサポートを行っています。

萌芽研究プロジェクト報告
学習方略が学習成果に及ぼす影響

教育心理学

垣花 真一郎（教育発達学科准教授）
伊藤 貴昭（研究員）

学習方略とは、学習の効果を高めるために学習者が選択する」という方略です。
前者については、学習者が達成感する活動です。
学習方略の選択には学習者の主体性がを覚える反面、ただ見る場合と比べて効果がないことが発揮される反面、非効率な学習方略が選択されている判明しました。
後者については、聞き手と直接話さなくても、可能性もあります。
本研究では、種々の学習方略の効果に聞き手を想定した映像があれば、効果が得られることがついて検証しました。
主に検証しているのが「英単語を分かりました。
これらについて論文にまとめ、学術雑誌へ繰り返し書く」という方略と、「学んだことを他者に説明の掲載に向けて取り組んでいるところです。

萌芽研究プロジェクト報告
健康志向態度におけるノスタルジア感情の役割に関する検討
ノスタルジア感情、すなわち過去への憧憬感情は、人に社会心理学

田中 知恵（心理学科教授）ポジティブ感情を生じさせ、他者との結びつきや人生の本研究ではこれらの知見に基づき、中高年期の参加者（n =400）を対象として実験を実施した。
実験では参加者意義を再認識させる（e.g., Routledge, 2016）。
近年のにノスタルジア感情を導出し、上記の変数への影響を研究では、さらに身体的健康との関わりが検討されて確認するとともに、架空の商品広告を呈示して健康関連おり、ノスタルジア感情によって健康志向態度が促進され商品の購買意図に及ぼす効果についても検討した。
現在ることも明らかになっている（e.g., Kersten et al., 2016）。

得られたデータを分析中である。

山下 玲子（研究員）、有馬 明恵(研究員)

教員養成課程学生を対象としたアートによる探求／探究型学習活動の学習環境デザイン研究
学校教育において、自ら問いを立て、物事を深く追求／追究

会場でのキュレーションによるリフレクションの３つのする探究的な学習が注目されています。本研究では、親密プログラムを開発・展開しました。
白金祭で実施した成果展

圏にある自他関係の「ソト」に存在する「他者」
や「公共」「キリトリアルキ展」にはに目を向け、問題の本質にアクセスできるような身体性の3日間で約1000人の伴う気づきや理解を得られるアートの探究型学習として、来場者がありました。

（教育発達学科准教授）①Arts-Based Researchと社会科のフィールドワーク

今後は、プログラムの佐藤 公（教育発達学科准教授）根本 淳子（教育発達学科准教授）の視点から開発した「歩く」
プログラムと「ビジュアル・評価に取り組み成果エッセイ（写真＋記述）」の制作、②「展示」
づくり、③展覧会発信していきます。

美術科教育学手塚 千尋

善行者卑下に関する実証的研究

社会心理学

宮本 聡介
（心理学科教授）

私達は通常、善いことをした他者に対して、好ましくがあります。では、どのような場合に善行と悪印象と思ったり、関わりを持ちたいと感じます。
その一方で、が結びつくのでしょうか。本研究では、善行者と印象普通の人がしないような過剰な善行をおこなう他者評価者の双 方が善行に対してどのような関わりをに否定的な印象を持つことがあります。
また、「赤信号持っているかが善行者の印象に影響を与えるのではみんなで渡れば怖くない」のように皆がしている悪いないかと考えています。
主に調査法、実験法を用いて、ことを拒否する他者に対しても、悪い印象を抱くこと善行者に対する印象の研究を進めています。

田中 友里(研究員)

研究助成プロジェクト報告
科学的根拠のある教育政策を自治体が自立的に行うための仕組みづくりの検討：
多層指導モデルMIM実施地域によるコンソーシアムの構築を通じて本研究では、多層指導モデル（Multilayer Instruction

障害科学（心理学）

海津 亜希子（教育発達学科教授）
玉木 宗久（研究員）できる環境を構築していくことをめざします。
具体的にModel(MIM：ミム)）を導入しようとしている自治体、は、教育委員会等を対象とした情報・課題共有の機会としてさらには既に実施，継続を図ろうとしている自治体等に「多層指導モデルMIMサミット」を開催します。
本サミット

よるコンソーシアムを構築することで、互いの実践知をで先進的かつ自立的な活動を行っている自治体の知見交換しながら「自立的かつ自主的に」教育現場におけるの共有、参加自治体間で協議を行うことで地域の課題課題に対して効果的に解決に向かうような機能を発揮解決に向けた手がかりを得る機会を提供します。

「遊び／ドラマ／演劇連続体」に基づく乳幼児のための演劇の特徴
従来の「遊び／ドラマ／演劇連続体」
は最終段階が演劇

演劇教育学

小林 由利子（教育発達学科教授）を検討して、①子どもがモノを集め、擬人化しているになるため、「遊び／ドラマ／演劇循環型連続体」に発展③ 幼児からこと、②ジェンダーフリーの考え方の存在、させる必要がある。いいかえれば、ドラマと演劇から大人までのアートとしての演劇作品、④基盤としての「遊び」に戻り、またドラマと演劇を体験し、「遊び」に「子どもの権利条約」、という戻り「自発的活動としての遊び」が豊かになっていく特徴を明らかにした。
今後は、連続体である。
さらに、この連続体に乳幼児の演劇鑑賞インタビューの実施、連続体を位置づける必要があると考え、スウェーデンの乳幼児と創造過程との関係性をのための演劇作品である劇団ペロによる『アストンの石』明らかにしていく。

© photograper:Anita Murphy

相談・研究部門（心理臨床センター）
2023年度は、カウンセラー2人、アシスタントカウンセラー4人、助手、教学補佐、受付、専任教員で相談・研究部門（心理臨床センター）の運営を開始しました。
面接は、カウンセラー、アシスタントカウンセラー、助手の他、相談研修員（大学院生）、相談研修員のスーパーバイザーによって行われました。
今年度は、年度当初から昨年度より多くのお申し込みがありました。コロナ禍ではオンライン面接も行いましたが、今年度後半はほぼ対面面接が実施できております。今後も感染には注意を払いつつ、地域の皆様のさまざまなニーズにお応えできるよう努力していきたいと思います。

相談・研究部門主任 西園マーハ 文

2023年度心理臨床センター利用者数
4月

5月

6月

7月

8月

9月

10月

11月

12月

1月

2月

6367258732049

対面面接

9295

10510797125

122111123117

211115

オンライン面接241216161121100083

電話面接

221000000005

初回面接
継続面接

合計

心理検査

4402342323330

合計

128116128132113136133122128122241282※2024年2月5日現在

公開セミナー報告2024 年2月23日（金・祝）
白金キャンパス本館にて開催

足立 匡基（心理学科准教授 専門：発達臨床心理学）
2022年の子どもの自殺者数は初めて500人を超え、統計がある1980年以降で最多となった。
子どもたちの自殺リスクの高まりが懸念される中、子どもたちの異変や不調に早期に気づくためには、子どものこころの発達について理解を深めることが重要である。
特に小学校高学年から高校生の年代にあたる思春期の時期は、子どもから大人への変化の途上で心理的に不安定になりやすい時期であり、この時期の子どもたちの感情、思考、生理的な変化を理解しておくことは、保護者、教師、支援者、ひいては社会全体にとって非常に重要な事項である。
本セミナーでは、近年の科学的な知見を踏まえて、思春期の子どものこころの発達について概説する。

明治学院大学心理臨床センター
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