我が国の⼩児肥満・肥満症に対する診療実態解明のためのアンケート調査結果

⽇本⼩児保健協会 栄養委員会
和洋⼥⼦⼤学家政学部 健康栄養学科 1)
⿃取⼤学医学部 保健学科 2）
⽇本⼤学医学部 ⼩児科学教室 3）
順天堂⼤学医学部 ⼩児科学教室 4）
相模⼥⼦⼤学栄養科学部 健康栄養学科 健康栄養学科 5）
東洋⼤学 福祉社会デザイン学科 6)
⼤正⼤学⼈間学部 7）
⻘⽊内科循環器科⼩児科クリニック 8）
⿃取短期⼤学 ⽣活学科 ⾷物栄養専攻 9）
原光彦 1)、花⽊啓⼀ 2）、⻑野伸彦 3）、⽥久保憲⾏ 4）、堤ちはる 5）、

太⽥百合⼦ 6）、⻑⾕川智⼦ 7）、⻘⽊真智⼦ 8）、野津あきこ 9）

１

⽬的と背景
我が国の肥満傾向児の出現頻度は、1970 年から 2000 年にかけて増加していたが、2000 年以降は横ばいから減少傾向に転じていた。しかし、2020 年からのコロナ禍によって、再び増加傾向に転じている。
肥満は、⼩児期から様々な健康障害を引き起こす。そして、肥満に伴う健康障
害は、⼩児でも成⼈と同様に過剰な内臓脂肪蓄積と関連が強いことが知られており、より早期からの予防対策が重要である。このような背景から、2015 年には⼩児期メタボリック症候群の診断基準が策定され、2017 年には⼩児肥満症診療ガイドラインが発刊されている。そして、本協会の学校保健委員会では、「こどもの肥満症 Q&A」を、⽇本⼩児医療保健協議会（四者協）栄養委員会では、「幼児肥満ガイド」を作成している。
しかし、⼩児に関わる専⾨職が、肥満⼩児に対してどの様な考えを持ち、実際にどの様に関わっているのは明らかになっていない。更に、最近の、成⼈肥満症を取り巻く状況は、肥満スティグマへの予防対策強化、肥満症に対する薬物療法の選択肢の拡⼤、減量代謝改善⼿術（肥満外科⼿術）の普及などによって⼤きく変化しており、現在、指導や治療に難渋している⼩児の⾼度肥満症に対する治療戦略も変わってゆく可能性がある。
そこで、栄養委員会では、⼩児肥満・肥満症に対する現状を知り、将来の⼩児肥満対策を更に充実させる⽬的で、⼩児肥満・肥満症に対する診療実態解明のためのアンケート調査を実施した。
２調査の対象と⽅法について

実施主体：公益社団法⼈ ⽇本⼩児保健協会 栄養委員会
実施期間：2023 年 1 ⽉ 20 ⽇から 2023 年 2 ⽉ 28 ⽇
対象：メールアドレス登録済みの、本協会の個⼈会員 2271 名（個⼈会員の 75.1%）
実施⽅法：インターネットを⽤いた無記名式アンケート。最⼤ 30 問で選択式。
データ解析：調査へ協⼒可能と回答し、かつ、肥満⼩児に対する指導／治療経験を有する 255 名の内、⼊⼒不⼗分な 4 名を除外した 25１名のデータを解析した。
倫理審査：和洋⼥⼦⼤学倫理委員会承認済（受付番号： 2266）
３

結果

Q1 アンケート協⼒の可否：協⼒すると答えた者が 417 名、協⼒しないと回答した者は 22 名
Q2 性別：男性 47.8%、⼥性 51.0%
Q3 年齢：60 歳代 84 名（33.5%）、
50 歳代 70 名（27.9%）、40 歳代 57 名（22.7％）
で、40 歳代から 60 歳代が 84.1％を占めていた。
Q4 職種：医師 170 名（67.7％）、看護師 29 名（11.6％）、保健師 13 名（5.2％）。
管理栄養⼠ 12 名（4.8％）で、医師と看護師で 79.3％を占めていた。
Q5 勤務先：病院 97 名（38.7％）、⼤学や研究所 68 名（27.1％）、診療所 68 名（27.1％）であった。
Q6 勤務先の地⽅：関東が 93 名（37.1％）、近畿が 47 名（18.7％）、中国が 30名（12.0％）、東北が 22 名（8.8％）、九州が 18 名（7.2％）、東海が 14 名（5.6％）、北海道が 8 名（3.2％）、甲信越が 7 名（2.8％）、北陸が 5 名（2.0％）、沖縄が 2名（0.8％）、記載なしが 5 名で、関東と近畿で約 55％を占めていた。
Q7 肥満⼩児に対する指導や診療に関わった経験：以前から関わっており現在も関わっているが 168 名（66.9％）、以前関わっていたが現在は関わっていない者が 83 名（33.1％）であった。
Q8 指導や診療を⾏なった⼩児の年齢区分：⼩中学⽣が 134 名（53.4％）、乳幼児が 40 名（15.9％）であった。
Q9 使⽤している肥満判定法：肥満度が 153 名（61.0％）、カウプ指数やローレル指数が 66 名（26.3％）、BMI パーセンタイルが 18 名（7.2％）であった。

Q10 ⼩児の肥満判定の際に体組成（体脂肪率や除脂肪体重）の評価を⾏なっているか：⾏なっている者は 65 名（25.9％）、⾏なっていない者は 184 名（73.3％）
で⾏なっていない者が多かった。
Q11 肥満⼩児の指導や診療の際にウエスト周囲⻑（腹囲）を測定しているか：⾏なっている者は 109 名（43.4％）、⾏なっている者は 140 名（55.8％）で、半数以上は⾏なっていなかった。

Q12 肥満⼩児の指導や診療の際に成⻑曲線を描いているか：描いている者は、231 名（92.0％）、描いていない者は 18 名（7.2％）であった。

Q13 指導や診療の際に最も参考にしている資料：健診マニュアル等や⼩児肥満に関する教科書が 86 名（34.3％）、⼩児肥満症診療ガイドライン 2017 が 83名（33.1％）であった。

Q14 ⽇本肥満学会から出版されている⼩児肥満症診療ガイドライン 2017 の認知度：内容も⼤体知っている者が 119 名（47.4％）、存在は知っているが内容は知らない者が 81 名（32.3％）、存在を知らない者が 51 名（20.3％）であった。
Q15 厚⽣労働省が策定した⼩児期メタボリックシンドロームの診断基準の認知度：内容も⼤体知っている者は 125 名（49.8％）、存在は知っているが内容は知らない者が 70 名（27.9％）、存在を知らない者が 56 名（22.3％）であった。
Q16 ⽇本⼩児医療保健協議会（四者協）で作成した「幼児肥満ガイド」の認知度：内容も⼤体知っている者は 79 名（31.5％）、存在は知っているが内容は知らない者は 70 名（27.9％）、存在を知らない者が 101 名（40.2％）であり、⼩児肥満症診療ガイドライン 2017 や⼩児期メタボリックシンドローム診断基準の認知度より低かった。
Q17 ⼩児⽣活習慣病予防健診に対する考え⽅：推奨すべきであると考える者
222 名（88.5％）、どちらでもないと回答した者 25 名（10.0％）、差別につながるので⾏うべきでないと回答したものは 2 名（0.8％）であった。

Q18

DOHaD（ドーハッド）の認知度：内容も⼤体知っている者が 156 名（62.2％）、内容は知らない者が 31 名（12.4％）、聞いたことがない者が 63 名
（25.1％）で⽐較的認知度は⾼かった。
Q19

肥満⼩児に対する指導や診療に対する⾃信：⾃信がある者が 68 名

（27.1％）、⾃信がない者が 103 名（41.0％）、分からない者が 78 名（31.1％）

であった。

Q20 肥満⼩児に対する⾷事指導：具体的な指導は⾏なっていない者が 29 名
（11.6％）、摂取エネルギーや栄養バランスについて具体的に指導している者が47 名（18.7％）、摂取エネルギーや栄養バランスに加え、⾷事時刻、咀嚼、⾷べる順番など⾷⾏動に関する指導も⾏なっている者が 136 名（54.2％）で、半数以上に詳しい⾷事指導が⾏われていた。
Q21 肥満⼩児に対する運動療法：具体的な指導は⾏なっていない者は 63 名
（25.1％）、⾏うべき運動や⾝体活動の種類について具体的に指導している者が118 名（47.0％）、運動の種類に加え運動強度や 1 回あたりの時間、頻度も具体的に指導している者が 46 名（18.3％）であり、約 65％は具体的な指導を⾏なっていた。
Q22 肥満⼩児に対する⾏動療法：具体的な指導は⾏なっていない者は 54 名
（21.5％）、体重測定と記録を指導している者が 112 名（44.6％）、体重測定と記録に加えて⾏動⽬標の設定と⽣活の記録も指導している者が 71 名（28.3％）で約 73％では具体的な指導が⾏われていた。

Q23 肥満⼩児に対する抗肥満薬（マジンドール、防⾵通聖散など）を⽤いた薬
物療法について：処⽅されている例を⾒たことがある者は 47 名（18.7％）、⾒たことがない者は 172 名（68.5％）、分からない者が 31 名（12.4％）であった。
Q24 あなたが関わっている肥満⼩児のサプリメントの使⽤状況について：使⽤しているのを⾒たことがある者は 27 名（10.8％）、⾒たことがない者は 184名（73.3％）、分からない者が、38 名（15.1％）であった。
Q25 あなたが関わっている肥満⼩児の短期的（初めて関わってから約 6 ヶ⽉

後）の指導・治療効果について：肥満が改善していると回答した者は 119 名（47.4％）、ほとんどの者は肥満の程度に変化がないと回答した者は 86 名
（34.3％）、ほとんどの者は肥満が増悪していると答えた者は 6 名（2.4％）、分からないと回答した者は 39 名（15.5％）であり、ほぼ半数の者は肥満が改善していると回答している。
Q26 あなたが関わっている肥満⼩児の短期的（初めて関わってから約 1 年後）の指導・治療効果について：肥満が改善していると回答した者は 122 名（48.6％）、ほとんどの者は肥満の程度に変化がないと回答した者は 69 名（27.5％）、ほとんどの者は肥満が増悪していると答えた者は 9 名（3.6％）、分からないと回答した者は 49 名（19.5％）であり、短期的効果とほぼ同様の結果であった。

Q27 肥満⼩児に対する薬物療法に関する現時点での考え⽅：抗肥満薬は⼩児には使⽤すべきでないと回答した者が 43 名（17.1％）、⾷事・運動・⾏動療法が無効なら抗肥満薬も使⽤できる様にすべきであると回答したものが 125 名（49.8％）、分からないと回答した者が、79 名（31.5％）、で、半数は肯定的な意⾒であった。
Q28 18 歳未満の⼩児に対する肥満外科療法に対する現時点での考え⽅：肥満外科治療は⼩児や思春期の若者には適⽤すべきでないと答えた者は 87 名
（34.7％）、⾷事・運動・⾏動療法が無効なら肥満外科治療も⾏えるようにすべきであると回答した者が 75 名（29.9％）、分からないと回答したものが 87 名
（34.7％）で、肯定的な意⾒を持つ者は約 3 割であった。

Q29 肥満⼩児に対する指導や治療がうまくいかない場合、その原因として最も強い影響を及ぼしていると考えられるもの：保護者の問題（理解不⾜や強⼒不⾜/価値観の違いなど）と回答した者が 121 名（48.2％）、肥満しやすい体質（遺伝的素因）と答えた者は 43 名（17.1％）、環境の問題（ストレスなどの肥満を⽣じやすい環境）と答えた者が 37 名（14.7％）、対象児の問題（意思の弱さや怠惰/発達障害や知的障害など）と回答した者は 29 名（11.6％）、指導者の問題（指導⽅法や治療法が不適切）と答えた者が 11 名（4.4％）であり、約半数は保護者の問題と認識していた。肥満スティグマの存在の可能性がある者は約 1 割存在した。
Q30 現在の医療報酬制度では肥満症の⼩児に必要な⽣活指導を継続して⾏なっても「⼩児科療養指導料」が算定されないことに対する考え：⼩児肥満症を算定疾患に加えるべきであると回答した者が 216 名（86.1％）、分からないと回答したものが 28 名（11.2％）、現状のままで良いと回答したものが 7 名（2.8％）であった。

4 まとめ肥満⼩児に対する指導／治療経験を有する 255 名の会員における肥満⼩児の指導・診療実態は、肥満度を⽤いた体格判定が 6 割、腹囲測定が 4 割、成⻑曲線作成が約 9 割で⾏われていた。指導・治療の際の主な参考⽂献として、健診マニュアルや⼩児肥満症診療ガイドライン 2017 が約 3 割で使われていた。⼩児肥満症診療ガイドライン 2017 や⼩児期メタボリックシンドローム診断基準の認知度は約 8 割であったが、幼児肥満ガイドの認知度は約 6 割であった。
指導・治療に⾃信がない者が約 4 割存在したが、指導・治療内容は概ね適切で、初めて関わってから 6 ヶ⽉後、1 年後に肥満が改善していたと答えたものが約 5 割であった。
肥満⼩児に対する薬物療法やサプリメントの使⽤例を⾒たことがある者は少なかったが、従来から⾏われている、⾷事・運動・⾏動療法が無効なら抗肥満薬を使⽤できるようにすべきであると回答した薬物療法肯定派は約 5 割であった。
⼩児肥満症に対する減量・代謝改善⼿術（肥満外科療法）に関しては、否定的な者、肯定的な者、分からない者がそれぞれ 3 割程度であった。
⼩児⽣活習慣病予防健診推進派及び、⼩児肥満症を⼩児科療養指導料算定疾患に加えるべきであると考える者は約 9 割であった。肥満スティグマを持っている可能性がある者が約 1 割存在した。5 最後に本アンケートにご協⼒いただいた、会員の皆様に感謝いたします。
本アンケートは、我が国の肥満⼩児の指導や治療に実際に関わった経験がある専⾨家に対する実態アンケートであり、⼩規模なアンケートではありますが、我が国の⼩児肥満の指導・治療内容の概要を明らかにすることができました。
コロナ禍を契機として、我が国でも肥満傾向児が再び増加しており、肥満に伴う健康障害や過剰な内臓脂肪蓄積のある肥満症⼩児が増えており、従来からの⾷事・運動・⾏動療法では改善しない難治性の肥満症も数多く経験する様になりました。欧⽶では、慎重に適応を考慮して⼩児や思春期の若者に薬物療法や肥満外科療法も⾏われております。今回のアンケート調査が、我が国の⼩児肥満症診断や治療法改善に少しでもお役に⽴てば⼤変嬉しく思います。
なお、本アンケートの調査の内容は、第 70 回⽇本⼩児保健協会学術集会（武蔵⼩杉）で⼝演した。
2024 年 6 ⽉
公益社団法⼈ ⽇本⼩児保健協会 栄養委員会担当理事

原光彦