スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）【運⽤実績】※1

過去1ヶ⽉間

過去3ヶ⽉間ファンド
参考指数-5.23 %
-1.01 %

-7.24 %
0.36 %

基準価額
換⾦価額
純資産総額

10,334 円
10,319 円
11.94 億円

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第1期
20/02/27
0 円
第2期
20/08/27
120 円
第3期
21/03/01
120 円
第4期
21/08/27
120 円
第5期
22/02/28
0 円
設定来累計
360 円

参考指数︓MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）
過去6ヶ⽉間
過去1年間
過去3年間
設定来

-19.62 %-4.22 %

-19.86 %-3.78 %-%-%

6.36 %
33.08 %

独⽴系投資会社スパークス・アセット・マネジメントの公式noteです。
「もっといい投資をしよう︕」を合⾔葉に、投資への思いを語ります。

【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）〜2022年4⽉28⽇※ 設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）を10,000として指数化しています。
（円）

16,00014,000（億円）

純資産総額（右軸）参考指数（左軸）
基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）100
80

12,00060

10,000

40

8,000

20

6,000
19/10

0
20/01

20/04

20/07

20/10

21/01

21/04

21/07

21/10

22/01

22/04

当ファンドは、⼀般社団法⼈投資信託協会「投資信託等の運⽤に関する規則 信⽤リスク集中回避のための投資制限の例外」を適⽤して特化型運⽤を⾏います。そのため、⼀般のファンドにおいては、⼀の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する⽐率として10%を上限として運⽤を⾏
うところを、当ファンドにおいては、35%を上限として運⽤を⾏います。

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンド、参考指数の過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファン
ドのパフォーマンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）」です。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）【運⽤実績】※1

過去1ヶ⽉間

過去3ヶ⽉間ファンド
参考指数-9.62 %
-1.01 %

-8.15 %
0.36 %

基準価額
換⾦価額
純資産総額

11,763 円
11,746 円
4.27 億円

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第1期
20/02/27
0 円
第2期
20/08/27
0 円
第3期
21/03/01
0 円
21/08/27
第4期
0 円
第5期
22/02/28
0 円
設定来累計
0 円

参考指数︓MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）
設定来
過去6ヶ⽉間
過去1年間
過去3年間-23.57 %-4.22 %

-22.10 %-3.78 %-%-%

17.63 %
33.08 %

独⽴系投資会社スパークス・アセット・マネジメントの公式noteです。
「もっといい投資をしよう︕」を合⾔葉に、投資への思いを語ります。

【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）〜2022年4⽉28⽇※ 設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）を10,000として指数化しています。
（円）

18,00016,000（億円）

100

純資産総額（右軸）参考指数（左軸）
基準価額（左軸）

80

14,00060

12,00040

10,000

20

8,000
6,000
19/10

0
20/01

20/04

20/07

20/10

21/01

21/04

21/07

21/10

22/01

22/04

当ファンドは、⼀般社団法⼈投資信託協会「投資信託等の運⽤に関する規則 信⽤リスク集中回避のための投資制限の例外」を適⽤して特化型運⽤を⾏います。そのため、⼀般のファンドにおいては、⼀の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する⽐率として10%を上限として運⽤を⾏
うところを、当ファンドにおいては、35%を上限として運⽤を⾏います。

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンド、参考指数の過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファン
ドのパフォーマンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）」です。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり
スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり
ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等

国・地域

アジア
太平洋

⽇本
中国
インド
⾹港
その他

現⾦等
株式先物（売建）
合計【株式︓通貨別構成】※3
通貨
⽇本円
⾹港ドル
インドルピー
台湾ドル
韓国ウォン
その他
合計

【株式︓業種別構成】※3
業種
資本財・サービス
⼀般消費財・サービス
コミュニケーション・サービス
⾦融
情報技術
その他
合計

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）【ファンドの資産配分】【国・地域別構成】※3

お客様向け資料

⽐率

⽐率【国・地域別構成（アジア太平洋）】※3

合計■ 37.1 %■ 23.9 %7.6 % 89.0
■
5.1 %
■
■ 15.3 %11.0 % 11.0
-69.8 % -69.8
100.0 % 100.0

0%

10%

20%

30%

⽇本

%

%
%
%

合計

中国

10.7 %
89.0 %

⽐率

合計

7.6%

⾹港

5.1%

その他

15.3%

【株式︓通貨別構成（上位5位）】※3
0%

10%

20%

30%

インドルピー

40%

50%

37.1%

⾹港ドル

25.7%
7.6%

台湾ドル

4.1%

韓国ウォン

3.8%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※3
0%5% 10% 15% 20% 25% 30%

資本財・サービス

72.8 %

50%

23.9%

⽇本円

78.3 %

40%
37.1%

インド

■ 37.1 %■ 25.7 %
7.6 %
■
4.1 %
■
3.8 %
■
10.7 %
89.0 %■ 24.2 %■ 19.1 %■ 11.3 %
9.6 %
■
8.6 %
■
16.2 %
89.0 %

96.4 %
0.0 %
3.6 %

24.2%

⼀般消費財・サービス
コミュニケーション・サービス

16.2 %
89.0 %

19.1%
11.3%

⾦融

9.6%

情報技術

8.6%

（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）を100%とした場合の構成⽐です。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■スパークス・アジア・
インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメント
が作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジなし
スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジなし
ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等【国・地域別構成】※3
⽇本
中国
インド
⾹港
その他

アジア
太平洋
現⾦等
合計

⽐率

■ 38.0■ 26.07.8■
5.7■■ 16.56.0
100.0【株式︓通貨別構成】※3
通貨
⽇本円
⾹港ドル
インドルピー
台湾ドル
韓国ウォン
その他
合計

⽐率

■ 38.0■ 28.1
7.8
■
4.5
■
4.2
■
11.4
94.0

【株式︓業種別構成】※3
業種
資本財・サービス
⼀般消費財・サービス
コミュニケーション・サービス
⾦融
情報技術
その他
合計

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）【ファンドの資産配分】

国・地域

お客様向け資料

⽐率

■
■
■
■
■

25.6
19.9
12.2
10.2
9.1
17.0
94.0

94.4 %
0.0 %5.6 %【国・地域別構成（アジア太平洋）】※3

合計

0%

10%

20%

30%

40%

⽇本

94.0

%

38.0%

中国

26.0%

インド

6.0 %
100.0 %

合計

7.8%

⾹港

5.7%

その他

16.5%

【株式︓通貨別構成（上位5位）】※3
0%

10%

20%

30%

⽇本円

82.6 %
11.4 %
94.0 %
合計

インドルピー

40%

50%

38.0%

⾹港ドル

28.1%
7.8%

台湾ドル

4.5%

韓国ウォン

4.2%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※3
0%5% 10% 15% 20% 25% 30%

資本財・サービス

77.0 %

50%

25.6%

⼀般消費財・サービス
コミュニケーション・サービス
⾦融17.0 %
94.0 %

情報技術

19.9%
12.2%
10.2%
9.1%

（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）を100%とした場合の構成⽐です。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■スパークス・アジア・
インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメント
が作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マーケットヘッジあり

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓39銘柄
順位
1

2

国・地域
業種
⽇本
⼀般消費財・サービス
ソニーグループは、電機メーカー。個⼈・法⼈向けに、オーディオ、家庭⽤ゲーム機、通信機器、電⼦部品、IT（情報技術）機器など製造。⾳楽、映画、コンピューターゲーム、オンラインゲーム、⾦融なども⼿掛ける。

ソニーグループ

銘柄名称

⽐率

6.9 %

⽇本
資本財・サービス
⽇⽴製作所
6.1 %
⽇⽴製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電⼒・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原⼦⼒発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を⼿掛け、また産業の各分野にグループ会社を展開。

リクルートホールディングス

3

4

5

6

7

8

9

5.3 %

⽇本
資本財・サービス
リクルートホールディングスは、仕事、住宅、結婚、旅⾏、グルメ、美容、クルマ、進学など様々な分野の情報サービスを提供。求⼈広告や、⼈材紹介等のサービスも⼿掛ける。
台湾
情報技術
Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
4.1 %台湾積体電路製造 [TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.) は半導体メー
カー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコン
ピュータ､通信、消費者向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。
⽇本
資本財・サービス
4.0 %⽇本電産
⽇本電産は、世界有数の⼩型精密モーターメーカー。同社の製品は、主にハードディスクや光ディスクドライブに使⽤される。積極的なM&Aで事業を拡⼤。
⾹港
資本財・サービス
3.5 %Techtronic Industries Co Ltd
創科実業［ﾃｸﾄﾛﾆｯｸ・ｲﾝﾀﾞｽﾄﾘｰｽﾞ］（Techtronic Industries Company Limited）は機械メーカー。電動⼯具、⼿⼯具、床⽤機器、屋外⽤動⼒機器などを⼿掛ける。

三菱商事

3.5 %

Indian Energy Exchange Ltd

3.2 %Reliance Industries Ltd

2.9 %Li Ning Co Ltd

2.7 %

⽇本
資本財・サービス
三菱商事は、三菱グループの総合商社。新機能事業、情報産業、燃料、⾦属、機械、化学品、⽣活産業、職能などで形成される
ビジネスグループがある。同社はジョイントベンチャーを通じて衛星通信事業なども⼿掛ける｡
インド⾦融
インドエネルギー取引所（Indian Energy Exchange Limited）は、電⼒供給のための取引所を運営し、取引所参加者への価格提供とリスク管理などを⼿掛ける。
インド
エネルギー
リライアンス・インダストリーズ (Reliance Industries Ltd.) は⽯油化学製品および繊維メーカー。主な事業は、⽯油化学、精製、
⽯油・ガスなど。⼩売、デジタルサービス、⾦融サービスのセグメントでも事業を展開。

中国
⼀般消費財・サービス
李寧[ﾘｰ・ﾆﾝ] (Li Ning Co., Ltd.)は、中国の元オリンピック体操選⼿の李寧⽒によって創業されたスポーツ⽤品メーカー。フットウエ
10
ア、アパレル、アクセサリーなどの製造・販売を⼿掛ける。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓39銘柄
順位
1

2

銘柄名称

⽐率

国・地域
業種
⽇本
⼀般消費財・サービス
ソニーグループは、電機メーカー。個⼈・法⼈向けに、オーディオ、家庭⽤ゲーム機、通信機器、電⼦部品、IT（情報技術）機器など製造。⾳楽、映画、コンピューターゲーム、オンラインゲーム、⾦融なども⼿掛ける。

ソニーグループ

6.8 %⽇本
資本財・サービス
6.8 %
⽇⽴製作所
⽇⽴製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電⼒・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原⼦⼒発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を⼿掛け、また産業の各分野にグループ会社を展開。

リクルートホールディングス

3

4

5

6

7

8

9

5.3 %

⽇本
資本財・サービス
リクルートホールディングスは、仕事、住宅、結婚、旅⾏、グルメ、美容、クルマ、進学など様々な分野の情報サービスを提供。求⼈広告や、⼈材紹介等のサービスも⼿掛ける。
台湾
情報技術
Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
4.5 %台湾積体電路製造 [TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.) は半導体メー
カー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコン
ピュータ､通信、消費者向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。
⽇本
資本財・サービス
⽇本電産
3.9 %⽇本電産は、世界有数の⼩型精密モーターメーカー。同社の製品は、主にハードディスクや光ディスクドライブに使⽤される。積極的なM&Aで事業を拡⼤。
⾹港
資本財・サービス
3.9 %Techtronic Industries Co Ltd
創科実業［ﾃｸﾄﾛﾆｯｸ・ｲﾝﾀﾞｽﾄﾘｰｽﾞ］（Techtronic Industries Company Limited）は機械メーカー。電動⼯具、⼿⼯具、床⽤機器、屋外⽤動⼒機器などを⼿掛ける。

三菱商事

3.6 %

Indian Energy Exchange Ltd

3.3 %Reliance Industries Ltd

3.0 %Li Ning Co Ltd

2.9 %

⽇本
資本財・サービス
三菱商事は、三菱グループの総合商社。新機能事業、情報産業、燃料、⾦属、機械、化学品、⽣活産業、職能などで形成される
ビジネスグループがある。同社はジョイントベンチャーを通じて衛星通信事業なども⼿掛ける｡
⾦融
インド
インドエネルギー取引所（Indian Energy Exchange Limited）は、電⼒供給のための取引所を運営し、取引所参加者への価格提供とリスク管理などを⼿掛ける。
エネルギー
インド
リライアンス・インダストリーズ (Reliance Industries Ltd.) は⽯油化学製品および繊維メーカー。主な事業は、⽯油化学、精製、
⽯油・ガスなど。⼩売、デジタルサービス、⾦融サービスのセグメントでも事業を展開。

中国
⼀般消費財・サービス
李寧[ﾘｰ・ﾆﾝ] (Li Ning Co., Ltd.)は、中国の元オリンピック体操選⼿の李寧⽒によって創業されたスポーツ⽤品メーカー。フットウエ
10
ア、アパレル、アクセサリーなどの製造・販売を⼿掛ける。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料
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マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）

市場環境《⽇本の株式市場》
2022年4⽉、⽇本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前⽉末⽐2.40％の下落となりました。
当⽉の⽇本株式市場は、堅調な⽶雇⽤統計や新年度⼊りに伴う新規の資⾦流⼊期待から上昇で始まりました。しかしその後、⾦融引き締めに慎重なハト派で知られるFRB（⽶国連邦準備制度理事会）のブレイナード理事が強い⾦融引き締め姿勢を⾒せたことで、⽶⻑期⾦利が⼤幅に上昇し、半導体株など中⼼に下落しました。
⽉半ばには、円安ドル⾼が進⾏したことで、輸出関連株中⼼に株価は堅調に推移したものの、FRBの更なる⾦融引き締めスタン
スや、中国都市封鎖の⻑期化が嫌気され、上値は限られました。
⽉後半には、⽶⻑期⾦利上昇の⼀服感や好決算を発表した銘柄への物⾊が⽀えとなり、株価が上昇する局⾯もありました。しかし、引き続き⽶中経済の不透明感を懸念する売りも出て⼀進⼀退の展開となり、最終的に前⽉末を下回る⽔準で⽉を終えました。

《アジアの株式市場》
当⽉、アジア株式のパフォーマンスはマイナスとなりました。⽇本を除くアジア太平洋市場に使⽤される⼀般的な指数であるMSCIアジア太平洋（⽇本を除く、⽶ドル建て）指数は、下落して⽉を終えました。スタグフレーション発⽣のリスクが顕在化してきたこと、上海において新型コロナウイルス感染抑制のためロックダウン（都市封鎖）が実施されていること、ロシア軍のウクライナ侵攻に収束の⾒通しが⾒えないことが株価の下落要因となりました。原油とエネルギーの価格は⾼⽌まりし、インフレ圧⼒が⼀層⾼まりました。さらに⽶ドルが⼤半の通貨に対し、⼤幅に上昇しました。
上海のロックダウンは1ヵ⽉に達し、中国の⽣産と消費に波及効果が及びました。⼯場が閉鎖され、物流が⼤幅に停滞したことで、世界的なサプライチェーンの⼨断が発⽣しました。報道によると、中国政府は⽀援策を講じて雇⽤の安定とGDPへの影響抑制に努める模様です。
ASEAN諸国では⾏動規制が緩和され、経済の再開が進みました。タイ、マレーシア、シンガポールの観光セクターには回復の兆しが⾒られます。コモディティ価格の上昇により、インドネシアの鉱業セクターと消費セクターが間接的に恩恵を享受しました。⼀⽅、インドでは原油、コモディティ、ヒマワリ油などの輸⼊コストが上昇したため、物価上昇率がさらに上昇しました。
⾦利上昇の圧⼒は、テクノロジーセクターをはじめとするグロース銘柄のバリエーションに影響を及ぼしています。また、テクノロジー企業によると今年はスマートフォンの売上が減速するという⾒通しを⽰しており、スマートフォンの部品メーカーの短期的収益にも影響が及ぶ可能性があります。

運⽤状況
当ファンドのなかで年初より下落率が⼤きい銘柄に、メルカリがあります。
オンラインマーケットプレイス（フリマアプリ）として知名度の⾼い同社は、盤⽯な国内メルカリ事業から⽣まれるキャッシュフローをメル
ペイや⽶国メルカリ事業などの成⻑投資にまわしていることから、連結損益計算書上は⿊字・⾚字を⾏ったり来たりする状況が続いています。しかし、当ファンドではこれをさほど問題視していません。メルカリの⾚字は意図的なものであり、負け組企業が競争激化によって売上単価を引き下げたり、経費増加を余儀なくされるのとは全く意味合いが異なると考えるからです。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
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マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）

インターネットビジネスのようなあまり有形固定資産を必要としない企業が成⻑投資を⾏う場合、会計上は損益計算書上の費⽤として全額当期中に認識されます。これが、⼀般的な製造業が将来の成⻑のために⼯場を新設する場合、会計上は資産計上されるのと⼤きく違うところです。換⾔すれば、意図的な⾚字の原因である新規事業への投資を中⽌すれば(*)、国内メルカリ事業の利益がそのまま連結損益計算書上に現れることになります。同社の株価が安いかどうかを判断するのは、ここをみるのが⼀つのアプローチといえると考えます。
＊メルカリには様々な挑戦を続けるスタートアップ企業⽂化がありますが、同時に⻑期的に有望でないとされれば、数々の新規事業からの迅速な撤退を
これまでも⾏っています

同社は⽇本のオンラインフリマ業界でナンバーワンの地位を築いており、2022年6⽉期の取扱流通取引総額は9,000億円程
度、2023年6⽉期は同1兆円に達すると考えます。同社マーケットプレイスの利⽤⼿数料は売買⾦額の10％ですので、国内メルカ
リ事業単独の売上は1,000億円程度が⾒込まれます。経営陣が中期的に掲げている同事業単独の営業利益率は40％です。これまでも四半期決算ベースではすでに40％を超える数値（調整後営業利益率）を叩き出していること、またすでに軌道に乗っている収益性の⾼い他社のインターネットビジネス（リクルートホールディングス傘下のIndeed社（⽶国）や、エムスリー㈱のメディカルプ
ラットフォーム事業、Meta社（旧Facebook社 ⽶国）などはいずれも4割近い営業利益率を実現）の事例を鑑みれば実現可能な⽔準と考えます。
もうひとつ重要なのは、国内メルカリ事業はいまだ成⻑途上にあるということです。その理由の⼀点⽬に、同社がまとめた「2021年版
⽇本の家庭に眠る“かくれ資産”調査」によると、フリマアプリに出品されうる家庭の「不⽤品」総額は国内で約44兆円（2018年⽐
約7兆円増）あり、そのうち毎年の⼤掃除で捨てられるのは約5.8兆円に上ります。即ち、メルカリにとっては市場シェアに⼤きな拡⼤余地があり、なおかつ市場⾃体も拡⼤しているということを意味します。⼆点⽬に、不⽤品の所持⾦額が⼤きいのは⾼齢者層であることも判明しています。メルカリの⽉間利⽤者数（MAU）は過去3年間で1,400万⼈から2,000万⼈超へ増えており、最近では60代以上のユーザーによる利⽤が増えています。三点⽬に、近年はオンライン中古品市場での売却可能額を前提として、新品の購⼊に踏み切る消費者が増えていることが挙げられます。特にアパレルなどにこのような傾向が顕著に表れており、将来の売却を前提とした新しい消費スタイルとして注⽬できます。メルカリ経営陣は、今後の成⻑戦略上、中古品売買のデータを蓄積することの重要性を理解しているように⾒受けられます。同⼀商品であれば品質に差がでない新品と異なり、中古品は旧所有者の使⽤頻度や使い⽅によって後の品質にばらつきが⼤きくでるためです。以上のことから、国内メルカリ事業だけでも、まだまだ今後が楽しみな状況にあると考えます。
株価が⼤きく下落しているのは残念ですが、⼀般的に⾼成⻑が⾒込まれるインターネット企業株は、ダウンサイドリスクを定量的にイメージしたうえで投資を⾏うことは⾮常に難しいものです。これは解散価値の⽬安といわれる純資産価値や、⾼い配当利回り、あるいは市場平均を⼤きく下回る株価収益率（PER）といった定量的に割安な指標を⾒出すことが期待にしくいためです。多くの場合、
株価収益率（PER）や株価純資産倍率（PBR）でみると他業種企業に⽐べ割⾼にみえるため、どんなに本源的価値が現状の時価総額を上回っていたとしても、株式市場は⼀時的なネガティブ材料に敏感に反応し、株価変動が激しい傾向があります。
年初からの株価下落要因は世界的な⾦利上昇に対する警戒感から成⻑株が売られていることと、当⽉に発表された同社の2022年6⽉期第3四半期決算で流通取引総額（GMV）の伸びが市場の期待値をやや下回ったことがあると推測されます。しかし、⼀時的な成⻑鈍化はあったとしても、オンラインフリマのリーダーとしてまだ市場拡⼤期にある同事業が、平均を上回る成⻑を続けるのは難しくないことだと考えます。コロナ禍がようやく収束に向かう気配がみられるなか、⼈々の外出頻度が増えていることでメルカリのようなフリマアプリを使⽤する機会が短期的に減っている可能性があります。（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
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マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）

しかし、インフレによるモノの値段が上がるなか、割安な中古品が⼊⼿できるという理由で使⽤頻度が増すことは⼗分に考えられます。
同社経営陣が今後も成⻑投資のアクセルを踏み、「意志ある⾚字」を続ける可能性が常にあることは既報のとおりです。しかし、ビジネスの本源的価値はあくまで「将来にわたって株主のために⽣み出されるであろうキャッシュフロー総和の現在価値」と定義されます。⻑年、Amazon社（⽶国）が短期収益を犠牲にし(*)、⻑期的利益を最⼤化させることで世界最⼤級の時価総額企業になったとおり、意志ある⾚字を継続することにより競争優位性を強化し、本源的価値を成⻑させることができるのであれば当ファンドは経営陣の⽅針を⽀持する⽅針です。
(*)今では世界最⼤の時価総額企業の⼀社となったAmazon社（⽶国）がITバブル時の1999年⾼値からバブル崩壊後の2001年底値まで株価が10分の⼀以下（1999年12⽉10⽇株価106.7ドル、2001年9⽉28⽇同5.97ドル）になったものの、⻑期保有をした投資家が最終的に⼤きく報
われた（2021年12⽉末株価3,334ドル）のは有名な話です（Medlive Technology）
昨年⾹港で上場した際、新規に組み⼊れたMedlive Technology（以下 Medlive）が、2021年12⽉期決算発表を⾏いました。同社は⽇本のエムスリー㈱の上場⼦会社です。エムスリー㈱は、医学専⾨ポータルサイトを通じて囲い込んだ医師会員へ医
薬品・医療機器メーカーが効率的に営業を⾏えるサービスを提供し、急成⻑しました。Medliveはまさにその中国版を展開しています。エムスリー㈱の⽇本国内における成⻑の軌跡をよく知る当ファンドでは、Medliveの今後が有望であると考えており、⽇本とアジア両⽅を投資対象とする当ファンドならではの調査体制が活かされた投資ケースといえます。
企業規模の⾯では、現在のMedliveは15年程前のエムスリー㈱の姿に似ていると考えています。Medliveの2021年12⽉期の売上と最終利益（上場費⽤などを除いた調整後ベース）は、それぞれ284百万元（約56億円）、100百万元（約20億円）でした。これに対し2007年3⽉期のエムスリー㈱の実績は売上57億円、当期利益16億円でした。その後、エムスリー㈱は2007年3⽉期から2021年3⽉期にかけて営業利益が20倍以上（2021年3⽉期は売上1,692億円、当期利益378億円）に成⻑したことを勘案すると、Medliveの今後も楽しみです。
重要な経営指標であるサービス利⽤登録者数で⽐較すると、Medliveは2021年末時点で医師の登録者数は310万⼈（前年⽐+29％）でした。これは中国で医師免許を持つ者の約75％に相当します。対してエムスリー㈱の2007年当時の登録者数
は、⽇本全体の医師⼈⼝25万⼈のうち約半分でした。医師への浸透度でみると、現在のMedliveのほうが既に⾼い⽔準を達成しているといえます。
Medliveの売上・利益の9割以上は、Precision Marketing事業から来ています。同事業は、製薬・医療機器会社が医師会員に対してネット上で効率的な営業活動ができるサービスで、対価として企業側から⼿数料をとるビジネスモデルです。これは、エムス
リー㈱の祖業として⻑年成⻑を牽引し続けている、メディカルプラットフォーム事業に相当します。エムスリー㈱によると、同事業が2000年に⽇本で誕⽣した背景には、製薬会社などの営業マンによる営業活動が、⾮常に⾮効率なものであったことがあるとのことです。営業マンは医薬品を実際に処⽅する医師のもとを訪れ、薬品について様々な情報を提供します。しかし多忙を極める医師が営業マンに対⾯ミーティングの時間を割くのは難しく、会えたとしても⾮常に短時間、しかも不規則に発⽣する隙間時間を逃さないよう営業マンが病院の廊下で待機している、といったことが常態化していました。このような旧態依然とした慣⾏を根底から変えたのが、エムスリー㈱が開発した医師向けポータルサイトの「MR君」です。医師は⽇進⽉歩の最新医学知識をアップデートする必要があり、業界特化型の情報サイトが登場したことは当時画期的でした。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
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⽇本全国の医師を⾃らが運営するプラットフォーム上に集めることに成功したエムスリー㈱は、製薬会社の営業マンがネット上で直接医師にアプローチし、伝えたい営業情報をオンラインメッセージでやりとりできる機能を提供しました。それにより営業マンは⾮効率な移動時間や待ち時間が減少し、医師側も⾃分の都合のいい時間にメッセージに⽬を通し、営業マンからの必要な情報を受け取ることができるようになりました。この結果、かつては国内製薬業界全体で2兆円もかけられていた営業経費（⼈件費、旅費、交際費など）を10分の1にまで削減可能、というのが⼤きなセールスポイントだったと⾒ています。
このような付加価値は中国においても求められており、Medliveの成⻑余地は⼤きいと考えられます。さらにMedliveは新規上場に伴う資⾦調達により、3,879百万元（約766億円）にもおよぶ豊富な現⾦を有しています。これは同社の時価総額に匹敵する規模であり、今後の成⻑を加速するためには⼗分な資⾦と考えます。なおエムスリー㈱の2007年3⽉期当時保有していた現預⾦は50億円であり、それを⼤きく上回る⽔準でもあります。
当ファンドが考える同社および親会社エムスリー㈱のビジネスモデルの優位性に関する仮説は、プラットフォームを拡⼤していくために不可⽋である利⽤者（医師会員）の獲得が、eコマース（電⼦商取引）のような他のプラットフォーム事業に⽐べ限られたコストで達成できるのではないかという点です。通常、ショッピング系やゲーム・動画などのエンターテインメント系のプラットフォーム事業が新たなユーザーを獲得するためには、加⼊を動機づけるために多額のインセンティブ（ユーザーが加⼊する際や友⼈を紹介することで⾦⼀封を渡す、加⼊当初のサービス利⽤⼿数料を無料化するなど）を先⾏費⽤として投下する必要があると考えます。⼀⽅、医師向けプ
ラットフォームは最新情報を⼊⼿するために、医師⾃らが進んで会員になってくれるケースが多く、医師間の⼝コミを中⼼に勧誘が進むので、広告宣伝費もさほどかからないと考えられます。これがローコストでプラットフォームを拡⼤していけると考えるゆえんです。
実際、同社は2021年12⽉期時点で、まだ⼩規模段階ながらもすでに⿊字体質にあります。これは成⻑初期のインターネットビジネスとしては⾮常に珍しいパターンと考えます。また営業活動によるキャッシュフローから投資活動によるキャッシュフローを差し引いたフ
リーキャッシュフローも、プラスを計上しています。世界的な⻑期⾦利上昇に伴い成⻑株の売りが続いていることから、IPO以来同社
株価は⼤きく下落していますが、今後の伸びしろを考えれば⻑期で⾒て割安であると判断しています。
＜「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり」の株式市場変動リスク低減について＞
当⽉、「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり」は、株式市場の変動リスクの低減を図ることを⽬的として、投資する投資信託証券を通じて投資する株式の市場感応度（ベータ値）に応じて、投資する投資信託証券を通じて株価指数先物取引等の売建て額を調整しました。

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ファンドの⽬的･特⾊ファンドの⽬的「マーケットヘッジあり」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、⽇本を含むアジアの株式に投資するとともに、株価指数先物取引等を活⽤し、⽇本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。
「マーケットヘッジなし」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、⽇本を含むアジアの株式に投資し、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。

ファンドの特⾊
当ファンドは、投資信託証券を通じて、ファンド・オブ・ファンズ形式で実質的な運⽤を⾏います。なお、外国投資信託証券の組⼊れは原則として⾼位に保つことを基本とします。
1 ⽇本とアジアの株式の中から、『魅⼒的』と判断した銘柄に投資します。
◆ 『魅⼒的』な銘柄とは、⾼い技術⼒やブランド⼒があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成⻑していく⽇本とアジアの企業（新・国際優良企業）をいいます。
◆ 当ファンドは、「MSCI AC Asia Index（円ベース）※」の採⽤国及び地域の株式を中⼼に実質的に投資します。ただし、当該指数への追従を意図した運⽤は⾏いません。当ファンドの主要投資対象国は⽇本、中国、⾹港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インド
ネシアなどです。
※ 投資対象国の制度等により、上記投資対象国の株式へ投資ができない場合があります。
※ ⽇本やアジア地域に本社のある企業で⽇本やアジア地域以外の上場株式も投資対象に含まれます。
※ 全ての採⽤国及び地域に投資するとは限りません。また、主要投資対象国は今後変更される場合があります。
※ 株式のほか、株式に関連する資産として、投資信託証券、転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債、DR（預託証書）、新株引受権証券および新株予約権証券、ならびに株価もしくは株価指数に価格が連動する証券等に対して投資する場合があります。
※ 「MSCI AC Asia Index（円ベース）」は、MSCI Inc.が発表しているMSCI AC Asia Index（⽶ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。また、MSCI AC Asia Indexに関する著作権、知的財産権その他⼀切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。MSCI Inc.は、当ファンドの運⽤成果等に関して⼀切責任を負うものではありません。
2 ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を⾏うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を⾏った投資銘柄において経営破綻
や経営・財務状況の悪化などが⽣じた場合には、⼤きな損失が発⽣することがあります。
3 原則として短期的な銘柄の⼊れ替えは⾏わず、⻑期保有することを基本とします。
※ 実質的な組⼊外貨建資産については、原則として為替ヘッジを⾏いません。
4 「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」の2つのファンドがあります。
「マーケットヘッジあり」
株式市場の変動リスクの低減を図るため、株価指数先物取引等を活⽤します。
「マーケットヘッジなし」
株式市場の変動リスクの低減を図るための株価指数先物取引等は、原則として⾏いません。
◆ ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因は⼤きく3つ（運⽤固有の要因、その他の要因、株式市場要因）に分けられます。
◆ 「マーケットヘッジあり」では運⽤固有の要因とその他の要因、「マーケットヘッジなし」では3つの要因が主にパフォーマンスに影響を与えます。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）

投資リスク
基準価額の変動要因「マーケットヘッジあり」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活⽤しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。なお、「マーケットヘッジあり」固有の投資リスクとして株式ヘッジに伴うリスクもあります。
「マーケットヘッジなし」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元⾦は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元⾦を割り込むことがあります。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯⾦と異なります。

※ 各ファンド固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各ファンド共通事項です。
価格変動リスク当ファンドは、実質的に内外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組⼊れられる株式の価格は短期的または⻑期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
カントリーリスク
⼀般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により⾦融・証券市場が混乱して株式などの価格が⼤きく変動する可能性があり、基準価額が⼤きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と⽐較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが⾼いと考えられています。また、情報の開⽰などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を⼗分に確保できない場合があります。国有化、資産の収⽤、あるいは通貨の回⾦の制限等により、かかる国への投資はリスクを増⼤させることがあり、その結果、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
為替変動リスク当ファンドは、原則として為替ヘッジを⾏いませんので、投資対象国の通貨と⽇本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を⾏う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を⽣じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を⾏う⼀般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運⽤を⾏うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は⾮常に⼤きくなる可能性があります。
「マーケットヘッジあり」固有の投資リスク
株式ヘッジに伴うリスク「マーケットヘッジあり」においては、実質的に⽇本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを⽬的として、株価指数先物取引等の売建てを⾏いますので、株式ヘッジに伴うリスクがあります。そのため、⽇本を含む投資対象国の株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株価指数先物の価格上昇の寄与より⼩さい場合、または、組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価
指数先物の価格下落の影響より⼤きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡⼤することがあります。
（次ページへ続く）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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投資リスク（続き）（前ページから続く）
信⽤リスク● 組⼊れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期⾦融商品は、発⾏体に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資⾦を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発⾏者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
● 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、組⼊投資信託証券を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を⾏った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが⽣じた場合には、⼤きな損失が発⽣することがあります。
その他の留意事項● システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、⼀時的に設定・解約等ができないこともあります。また、これらにより、⼀時的に当ファンドの運⽤⽅針に基づく運⽤ができなくなるリスクなどもあります。
● 法令・税制・会計⽅針などの変更に関する事項
当ファンドに適⽤される法令・税制・会計⽅針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、⾦融市場や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と⽐較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも⾼いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資⾏動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。
※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
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投資リスク（続き）
その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
・ 収益分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の⽔準を⽰すものではありません。
収益分配は、計算期間に⽣じた収益を超えて⾏われる場合があります。
投資者の購⼊価額によっては、収益分配⾦の⼀部または全部が、実質的な元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況
により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
収益分配の⽀払いは、信託財産から⾏われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

リスクの管理体制委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運⽤部⾨ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運⽤を⾏うよう留意しています。また、運⽤部⾨から独⽴した管理担当部⾨によりモニタリング等のリスク管理を⾏っています。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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⼿続・⼿数料等
お申込みメモ
購⼊単位

販売会社が別に定める単位とします。

購⼊価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額とします。

購⼊代⾦

販売会社が指定する期⽇までにお⽀払いください。

換⾦単位

販売会社が別に定める単位とします。

換⾦価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換⾦代⾦

原則として換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇⽬からお⽀払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社所定の事務⼿続きが完了したものを当⽇のお申込み分とします。

換⾦制限

信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。

スイッチング（乗換え）

販売会社によっては、「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」との間で、スイッチング（乗換え）ができます。

購⼊・換⾦
申込不可⽇

購⼊・換⾦申込受付の中⽌及び取消し
信託期間※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
販売会社の営業⽇であっても、以下に該当する⽇は、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込の受付は⾏いません。
① ⾹港の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇等② 上記①のほか、⼀部解約⾦の⽀払い等に⽀障を来すおそれがあるとして委託会社が定める⽇※ ただし、当ファンドの運営および受益者に与える影響を考慮して受付を⾏うことがあります。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦申込受付を中⽌することおよびすでに受付けた購⼊・換⾦申込受付を取り消すことができます。
2029年8⽉27⽇まで（2019年10⽉15⽇設定）● 委託会社は、各ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券が存続しないこととなる場合は、この信託契約を解約
し、信託を終了（繰上償還）させます。

繰上償還● 委託会社は、各ファンドが次のいずれかに該当する場合には、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）することがあります。
・ 受益者のために有利であると認めるとき・ 受益権⼝数が30億⼝を下回った場合

決算⽇・ やむを得ない事情が発⽣したとき毎年2⽉27⽇および8⽉27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）（次ページへ続く）

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⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）
収益分配

年2回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を⾏わないこともあります。

信託⾦の限度額※ 販売会社との契約によっては、収益分配⾦の再投資が可能です。
各ファンドとも5,000億円を上限とします。

公告原則として電⼦公告の⽅法により⾏い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。

運⽤報告書

ファンドの毎決算時および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資⾮課税制度及び未成年者少額投資⾮課税制度の適⽤対象です。
税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。

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⼿続・⼿数料等（続き）
ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤
購⼊時⼿数料

信託財産留保額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める⼿数料率を乗じて得た額とします。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊時⼿数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に対して0.15％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）
各ファンド

⽇々の信託財産の純資産総額に対して年率0.968％（税抜0.88％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産
から⽀払われます。
運⽤管理費⽤（信託報酬）＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率
⽀払先

信託報酬
の配分

投資対象と
する外国投資
信託証券

実質的な
負担

監査費⽤
印刷費⽤

内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.15％ファンドの運⽤、開⽰書類等の作成、基準価額の算出等の
対価

販売会社

年率0.70％

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理および事務⼿続き等の対価

受託会社

年率0.03％ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実⾏等の対価「ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド」における運⽤
報酬は純資産総額に対して年率0.80％程度。
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。

投資対象とする外国投資信託証券に係る信託財産の運⽤、基準価額の計算、運⽤財産の管理等の対価受益者が実質的にご負担いただく運⽤管理費⽤（信託報酬）の年率（概算）は年率1.768％程度（税込）となります。
ただし、当該年率はあくまでも実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）の⽬安であり、ファンドにおける実際の当該ファンドの組⼊れ状況や純資産総額によっては、実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）は変動します。
監査費⽤、印刷費⽤などの諸費⽤は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
※ 監査費⽤︓ファンドの監査⼈に対する報酬および費⽤
印刷費⽤︓有価証券届出書、⽬論⾒書、運⽤報告書等の作成、印刷および提出等に係る費⽤（次ページへ続く）

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その他の費⽤・
⼿数料

投資対象ファンドの組⼊有価証券の売買の際に発⽣する売買委託⼿数料、信託事務の諸費⽤、外貨建資産の保管費⽤等を信託財産でご負担いただきます。
投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。
これらの費⽤は運⽤状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を⽰すことができません。
※ 組⼊有価証券の売買委託⼿数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に⽀払う⼿数料
信託事務の諸費⽤︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費⽤および受託会社の⽴替えた⽴替⾦の利息※ 当該⼿数料等の合計額については、ファンドの購⼊⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表⽰することができません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
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ファンドの関係法⼈について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号（加⼊協会）⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
信託財産の運⽤指図、受益権の発⾏等を⾏います。
● 受託会社 三井住友信託銀⾏株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を⾏います。なお、信託事務の⼀部につき株式会社⽇本カストディ銀⾏に委託を⾏います。
● 販売会社 下記⼀覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、⼀部解約請求の受付、⼀部解約⾦・収益分配⾦・償還⾦の⽀払いの取扱等を⾏います。
加⼊協会
販売会社

⼤和証券株式会社

登録番号

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第108号

⽇本証券業
協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⼀般社団法⼈
⽇本投資顧問業協会

⼀般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会

〇

〇

〇

〇

お問い合わせ先
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電話番号
03-6711-9200（受付時間︓営業⽇9︓00〜17︓00）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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