交付運用報告書
受益者のみなさまへ

平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、『スパークス・アクティブ・ジャパン』は、このたび、第17期の決算を行いました。
当ファンドは、主としてスパークス・アクティ
ブ・ジャパン・マザーファンド受益証券を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の成長を目標に、積極的な運用を行いました。ここに運用状況をご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

スパークス・アクティブ・ジャパン
追加型投信／国内／株式
第17期(決算日 2021年4月26日)
作成対象期間(2020年4月28日～2021年4月26日)＜ お問い合わせ先 ＞

スパークス・アセット・マネジメント株式会社
東京都港区港南一丁目2番70号 品川シーズンテラス
リテールBDマーケティング部
電話：03-6711-9200(代表)
受付時間：営業日の9時～17時
ホームページアドレス：https://www.sparx.co.jp/

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書(全体版)を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書(全体版)は、下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。
＜ 閲覧方法 ＞
上記ＵＲＬにアクセス⇒「スパークスの投資信託」より「投資信託一覧」の当ファンドを選択⇒「運用報告書(全体版)」を選択

第17期末（2021年4月26日）
基準価額

28,976円

純 資 産 総 額

1,725百万円

第17期（2020年4月28日～2021年4月26日）
騰

落率

49.5％

分 配 金 合 計300円(注) 騰落率は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。
SPARX Asset Management

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10:25:04

スパークス・アクティブ・ジャパン

運用経過■ 基準価額等の推移（2020年4月28日～2021年4月26日）

基準価額は期首に比べ49.5％(分配金再投資ベース)の上昇となりました。
(円)
35,000(億円)
50

純資産総額(右軸)基準価額(左軸)
分配金再投資基準価額(左軸)参考指数(左軸)

30,0004025,000

30

20,0002015,000

1010,000
2020/4/27

02021/4/26

第17期首：19,580円
第17期末：28,976円(既払分配金300円)
騰 落 率： 49.5％(分配金再投資ベース)※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込み)」です。
※ 参考指数は期首(2020年4月27日)の基準価額に合わせて指数化しております。

■ 基準価額の主な変動要因
当ファンドは、スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド（以下、「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資をしております。
当期は日本株式市場が大幅に上昇する相場展開となりました。このような中、ボトムアップ・リサーチを通じて着実に利益成長の見込める企業に絞り込んで投資を行った結果、ファンドの基準価額は市場全体を上回って上昇しました。
1

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10:25:05

スパークス・アクティブ・ジャパン■ 1万口当たりの費用明細項

当 期
2020年4月28日～2021年4月26日

目

金額

比率項目の概要

(a) 信

託報

酬

512円

2.063％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率(投信会社)(245)(0.987)・ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出等の対価(販売会社)(245)(0.987)

・購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価(受託会社)( 22)(0.089)・ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価(b) 売 買 委 託 手 数 料

120.048(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数式)( 12)(0.048)

・有価証券等を売買する際に発生する費用

費用

160.064(c)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(株(c) その他

(監査費用)(   2)(0.008)・監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用(印刷費用)( 14)(0.056)

・法定書類等の作成、印刷費用

540

2.175

合計

期中の平均基準価額は24,817円です。
(注1) 期中の費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2) 各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注3) 各比率は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

2

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スパークス・アクティブ・ジャパン（参考情報）〇総経費率

当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は2.13％です。
その他費用
0.06％

運用管理費用
（受託会社）
0.09％

総経費率
2.13％

運用管理費用（販売会社）
0.99％

運用管理費用
（投信会社）
0.99％

当ファンド
2.13％

(注) 当ファンドの費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注) 各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注) 各比率は、年率換算した値です。
(注) 上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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32021/06/17

10:25:06

スパークス・アクティブ・ジャパン■ 最近5年間の基準価額等の推移 （2016年4月26日～2021年4月26日）(円)
35,00030,000(億円)
70
純資産総額(右軸)基準価額(左軸)
分配金再投資基準価額(左軸)参考指数(左軸)

60

25,0005020,0004015,00030

10,00020

5,000100
2016/42017/42018/42019/42020/402021/4※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 参考指数は2016年4月26日の基準価額に合わせて指数化しております。
2016/4/26 2017/4/26 2018/4/26 2019/4/26 2020/4/27 2021/4/26
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額
(円)
期間分配金合計(税込み)(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

16,565－－－
1,807

18,16030011.4
12.8
1,639

22,554300
25.8
17.7
1,77421,128300
△5.0
△6.5
1,569

19,580300△5.9△8.2
1,32828,976300
49.5
35.31,725※ 参考指数は「TOPIX(配当込み)」です。
参考指数の詳細は、最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

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スパークス・アクティブ・ジャパン■ 投資環境当期の日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前期末に比較して35.3％の上昇となりました。
前期の終盤に新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて大幅に下落した株式市場は、当期に入って急速な回復軌道をたどりました。各国政府が大規模な景気対策を発表したことから景気の底割れ懸念が払拭されたことが要因と見られます。
期を通して上昇を続けた日本株式市場でしたが、期末にかけて若干の下落が見られました。1年にわたる株価上昇で割安感が縮小したことに加え、他の先進国に比較してワクチン接種が遅れている中で、変異株のコロナウイルスの感染が拡大したことにより、日本の景気回復が相対的に劣後することへの懸念が広がったためと思われます。

■ ポートフォリオ＜スパークス・アクティブ・ジャパン＞
当ファンドは、マザーファンドを通じて、日本の株式に投資し、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。マザーファンドの組入比率は高水準を維持しました。このためマザーファンドの上昇につれて、当ファンドの基準価額も上昇しました。
＜スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド＞
マザーファンドではボトムアップ・リサーチに基づく個別銘柄選択により、時価総額や業種等の銘柄属性にとらわれずにポートフォリオを構築しております。銘柄選定においては「魅力的なビジネスを安く買う」という基本方針の下、利益成長が見込める企業を選別して投資を行っております。
当期はファンダメンタルズの悪化が確認された銘柄や株価に割安感がなくなった銘柄の売却を進める一方で、成長力の高まりが確認された銘柄や株価の下落により魅力度が増した銘柄への投資を行いました。
主な個別銘柄の例として、新規に投資を行った銘柄はタイヤメーカーのブリヂストン、化粧品・サプリメントメーカーのファンケル、オンライン金融事業者のSBIホールディングスなどです。それぞれの投資理由は以下の通りです。
ブリヂストン：事業ポートフォリオの見直しとサステナビリティ重視の経営方針によって収益性の向上が期待されるため。
ファンケル：中国においてサプリメント販売を本格化することや、現地代理店との契約見直しによって事業展開が加速する可能性があるため。
SBIホールディングス：本業のオンライン金融での競争力向上と地方創生を軸とした新たな事業モデルの構築による企業価値向上が見込まれるため。
一方で保有株を全て売却した銘柄は電鉄事業を営む東日本旅客鉄道、駐車場とカーシェアリングを運営するパーク２４、プラント制御機器メーカーの横河電機などです。それぞれの売却理由は以下の通りです。
東日本旅客鉄道：在宅勤務が一つの勤務形態として定着する流れの中で、電車需要の長期低迷が懸念されるため。
パーク２４：東日本旅客鉄道の売却理由と同様に、在宅勤務や外出抑制が続くなかで駐車場やカーシェアリングの利用率が長期にわたり低迷する懸念があるため。
横河電機：気候変動についての見方を厳しく見直し、結果として主要顧客の化学やLNG（液化天然ガス）の産業からの需要見通しを引き下げたため。
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スパークス・アクティブ・ジャパン
パフォーマンスへのプラス要因、マイナス要因の説明については、個別銘柄を選別して投資をするというファンドのスタイルに即して、影響が大きかった銘柄を取りあげて、その株価変動要因について記載します。
（主なプラス要因）
当ファンドのパフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄は半導体製造装置メーカーの東京エレク
トロン、太陽光発電事業者のウエストホールディングス、電機・娯楽・金融を営むソニーグループ（旧ソニー）などです。
それぞれの上昇要因は以下の通りです。
東京エレクトロン：半導体需要の増加によって業績が好調に推移したため。
ウエストホールディングス：好調な業績に加え、日本政府からのカーボンニュートラル宣言を受けて太陽光発電に対する需要増加への期待が高まったため。
ソニーグループ：好調な業績に加え、事業間シナジーを促進するという経営姿勢に対する評価が高まったため。
（主なマイナス要因）
当ファンドのパフォーマンスにマイナスに影響した主な銘柄は集合住宅向け通信サービスのファイバーゲート、日用品・化粧品メーカーの花王、翻訳サービスのロゼッタなどです。これらの銘柄の下落要因は以下の通りです。
ファイバーゲート：期の後半から小型成長企業の株価が全般的に軟調に推移したため。
花王：過去数年にわたり堅調に推移してきた業績が鈍化したことにより期待感が剥落したため。
ロゼッタ：新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けて営業活動が停滞し業績が鈍化したため。な
おロゼッタについては業績悪化を受けて会社が新規事業に大きく舵を切ることを発表し、投資開始時とシナリオが大きく変化したため全株式を売却しました。

〔 組入上位10銘柄 〕
前期末(2020年4月27日)
12345678910

銘 柄 名
大塚商会
ソニー
信越化学工業
ダイキン工業
東京エレクトロン
ヤマハ
ＨＯＹＡ
任天堂
ＫＤＤＩ
東京海上ホールディングス

比率(％)
4.6
4.64.54.4
3.63.6
3.6
3.5
3.53.3※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)

当期末(2021年4月26日)
12345678910

銘 柄 名
大塚商会
ソニーグループ
富士通
ダイキン工業
ブリヂストン
伊藤忠商事
ヤマハ
東京エレクトロン
ウエストホールディングス
太陽誘電

比率(％)
4.1
3.9
3.8
3.7
3.6
3.5
3.4
2.9
2.82.7※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)

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スパークス・アクティブ・ジャパン■ ベンチマークとの差異※ 当ファンドはベンチマークを設けておりません。
右記のグラフは当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率との対比です。
※ 参考指数は、「TOPIX(配当込み)」です。

(％)
6050

当ファンドの基準価額と参考指数の対比(期別騰落率)
基準価額

参考指数

403020100

第17期(2020/4/28～2021/4/26)(注) 基準価額の騰落率は、分配金込みです。

■ 分配金
当期の収益分配につきましては、期中の基準価額水準、市況動向等を勘案して、1万口当たり300円（税込み）とさせていただきました。なお、留保益につきましては、信託財産中に留保し、当ファンドの基本方針及び今後の運用方針に基づき運用させていただきます。

〔 分配原資の内訳 〕(単位：円項目

当期分配金(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

1万口当たり・税込み)
第17期(2020年4月28日～2021年4月26日)
300(   1.02％)300－
19,373(注1) 円未満は切捨てており、当期の収益と当期の収益以外の合計が当期分配金(税込み)に合致しない場合があります。
(注2) 該当欄に数値がない場合は「－」、小数点以下のみの数値の場合は「0」にて表示します。
(注3) 当期分配金の「対基準価額比率」は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。

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スパークス・アクティブ・ジャパン

今後の運用方針＜スパークス・アクティブ・ジャパン＞
マザーファンドの組入比率は、引き続き高水準を維持し、信託財産の成長を目標に運用を行います。
＜スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド＞
当ファンドは個別企業調査を通じて選び抜いた持続可能性の高い企業に投資をし、確信度を基準に積み上げ型でポートフォリオを構築することを運用の基本方針としています。投資判断は、ボトムアップ・リサーチを通じて得られた確信度に基づいて行います。確信度は投資仮説の独自性や確実性、企業のファンダメンタルズ、バリューギャップ（実態価値と市場価値との差）などによって構成されます。継続した調査活動を通じて新規銘柄を発掘し、確信度の高い銘柄に対してより多く投資を行う
一方で、相対的に確信度の下がる銘柄は売却を行います。積極的かつ機動的な投資判断によって、常にポートフォリオを改善させていきます。
調査活動においては大きな潮流を念頭に、過去の調査の蓄積と日々の活動から得られる気付きをかけあわせることで投資仮説を生み出し、個別企業の調査を繰り返すことで具体的な投資アイデアに結び付けていきます。定期的に調査計画を立てて活動を遂行することと同時に、活動の中から新たなアイデアが生まれた場合は機動的に調査対象を広げて、常に新たな投資機会の補足を目指します。
中長期的な観点から運用力向上を目指し、非財務情報についての分析手法の高度化と、企業との対話力の強化を進めていきます。非財務情報においてはESG（環境：Environment、社会：Social、コーポレートガバナンス：Governance）について特に関心をはらっていきます。対話力強化のためにコーチング手法の活用によるコミュニケーションスキルの向上を進めるとともに、提案力向上のため各種専門家とのネットワーク構築にも励みます。また、パフォーマンスの維持・改善のために人材採用・育成を通じたチーム力の向上や、リモートワークに対応した働き方の導入などにより運用体制のサステナビリティを高める努力を続けてまいります。
当ファンドは日本版スチュワードシップ・コード、国連が支援するPRI（責任投資原則）、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の考え方に準拠し、良質なパフォーマンスを追求すると同時に、よりよい社会を構築する一助となるべく、良い投資先企業を選別した上で、株主として支えていきます。
今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

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スパークス・アクティブ・ジャパン

お知らせ
該当事項はありません。

当ファンドの概要
商品

分

類 追加型投信／国内／株式

信

託

期

間 無期限（2004年4月27日設定）

運

用

方

針 信託財産の成長を目標に、積極的な運用を行うことを基本とします。

主要投資対象当ファンド

スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。

スパークス・アクティブ・
ジャパン・マザーファンド

金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。

①主としてスパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド受益証券へ投資します。
当ファンドの②ボトムアップ・リサーチに基づく個別銘柄選択により、時価総額や業種等の銘柄属性にとら
運 用 方 法われず機動的に収益機会を追求します。

分

配方

毎決算時に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の利子、配当収入および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
針 ・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を行わないこともあります。
・留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

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スパークス・アクティブ・ジャパン（参考情報）■ ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2016年4月末～2021年3月末）

(％)
120.0

最大値
最小値
平均値

100.0
80.0
60.0

42.1

40.0
20.00.0
-20.0
-40.0

62.7

59.857.1

8.8-14.8
当ファンド

5.2

8.9-22.0

-17.5

日本株

先進国株

7.7

11.4

9.3
1.1

1.3

-4.0

日本国債

2.5

-12.3

-16.1

先進国債

新興国債

-26.3
新興国株

19.2

(注1) 2016年4月～2021年3月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
(注2) 全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
(注3) 当ファンドは税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
(注4) 上記の騰落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、当ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※ 各資産クラスの指数

日 本 株 ・・・ 東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
先進国株 ・・・ MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
新興国株 ・・・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
日本国債 ・・・ NOMURA－BPI国債
先進国債 ・・・ FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
新興国債 ・・・ FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)＊ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。
＊ 詳細は最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

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スパークス・アクティブ・ジャパン

当ファンドのデータ■ 組入資産の内容（2021年4月26日現在）＜ 組入ファンド ＞
ファンド名
スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド
組入銘柄数＜ 資産別配分 ＞

その他
0.24％

第17期末
2021年4月26日
99.76％
1ファンド＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％マザーファンド受益証券99.76％※ 比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

■ 純資産等項

目

純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

第17期末
2021年4月26日
1,725,077,946円
595,351,401口
28,976円(注) 当期中における追加設定元本額は25,485,917円、同解約元本額は108,819,187円です。

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スパークス・アクティブ・ジャパン■ 組入上位ファンド（銘柄）の内容（2021年4月26日現在）【スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド】＜ 基準価額の推移 ＞＜ 組入上位10銘柄 ＞（2020年4月28日～2021年4月26日）
銘柄名（円）
50,00012345678910

基準価額45,00040,00035,00030,00025,00020,0002020/42020/72020/102021/12021/4

大塚商会
ソニーグループ
富士通
ダイキン工業
ブリヂストン
伊藤忠商事
ヤマハ
東京エレクトロン
ウエストホールディングス
太陽誘電
組入銘柄数

業種
比率(％)
情報・通信業
4.1
電気機器
3.9
電気機器
3.8
機械
3.7
ゴム製品
3.6
卸売業
3.5
その他製品
3.4
電気機器
2.9
建設業
2.8
電気機器
2.7
61銘柄

※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

＜ 1万口当たりの費用明細 ＞
当 期
2020年4月28日～2021年4月26日
金 額
比 率(a) 売 買 委 託 手 数 料
18円
0.048％(株式)(18)(0.048)合計
180.048
期中の平均基準価額は37,158円です。
項目＜ 資産別配分 ＞

その他
2.06％

＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％

国内株式
97.94％(注1) 1万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。2ページ(1万口当たりの費用明細)の項目の概要および注記をご参照ください。基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別・国別・通貨別のデータは2021年4月26日現在のものです。
(注2) 各々の表、グラフにある比率は、純資産総額に対する評価額の割合で、それぞれの項目を四捨五入しています。
(注3) 国別は、発行国を表示しています。

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スパークス・アクティブ・ジャパン
指数に関して＜ 代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数 ＞
日 本 株：東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部上場全銘柄の基準時(1968年1月4日終値)の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。TOPIXは、東京証券取引所の知的財産であり、東京証券取引所はTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

先進国株：MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

日本国債：NOMURA－BPI国債NOMURA－BPI国債とは、野村證券株式会社が公表している指数で、NOMURA－BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社およびその許諾者に帰属します。野村證券株式会社は、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。

先進国債：FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

新興国債：FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)
FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。
同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
※ 上記指数はファクトセットより取得しています。

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