「実践論文」執筆の手引き
発達心理学研究編集委員会
2023 年 12 月作成
本誌「発達心理学研究」では 2022 年 8 月に大幅な審査・編集方針の改正が行われ、その一環として、新たに「実践論文」という論文種別が設定されました。
「実践論文」は、保育・教育、心理臨床、療育・発達支援、高齢者福祉など、人の発達に関わる多様な領域での実践に関する研究の報告であり、学術的な価値よりも実践的な価値を重視して審査を行うものです。実践に携わる応用研究者はもとより、保育所・幼稚園、学校、病院、児童相談所、福祉施設などの現場で活躍する実践者にも、積極的に投稿していただくことを期待しています。この文書では、「実践論文」を執筆し、投稿する上で知っておいていただきたい事柄をまとめました。
１．論文審査の基本方針「実践論文」を含め、「発達心理学研究」（以下、本誌）に投稿された全ての論文は、ピアレビュー（当該領域を専門とする研究者の評価）に基づく審査によって採否が決定されます。
」
本誌における論文審査の基本方針は「発達心理学研究 審査の基本方針（2022 年 8 月施行）に示されていますが、以下に「実践論文」の審査に関わる主要な箇所を抜粋します。
投稿論文の審査は、論文種別にかかわらず、主に研究のインパクトと論文の形式上の問題という２つの観点に基づいて行われます。
＜研究のインパクトの評価＞
インパクトとは、その論文において報告された研究の学術的および社会的な価値や影響力を意味します。研究そのものの固有な性質であるため、基本的に事後的な修正が困難な要素です。具体的には、オリジナリティ、クオリティ、社会的意義などの観点から評価されますが、表 1 の通り、論文種別によって、重視される観点が異なります。
オリジナリティ：着眼点のおもしろさ、研究方法の独自性、研究結果の新規性、今後の発展可能性、新たな議論を喚起する可能性など
クオリティ：洗練された研究デザインの設定、優れた測定方法や課題の使用、収集されたデータの質・量、知見の再現可能性など
社会的意義：研究課題の社会的重要性、臨床・教育・育児支援などの実践への示唆、政策上の議論への貢献、社会的な波及効果など

表 1 各論文種別において重視される観点
インパクト
オリジナリティ

クオリティ

〇

〇

社会的意義

形式的要件

原著論文
基礎研究など応用研究など

〇

〇
〇

〇

報告論文
萌芽的研究など〇

追証的研究など
実践論文

〇
〇

〇
〇

〇

〇：重視される観点※〇の有無は相対的な重視の程度を示したものであり、〇のない要素が評価の対象とならないことを意味しない。

「実践論文」の審査にあたっては、学術的な意義（オリジナリティ、クオリティ）よりも社会的・実践的な意義を重視して評価を行います。例えば、先行研究のレビュー、理論的基盤、研究デザイン（統制群の設定など）、測定方法、統計分析などが十分に洗練されたものでなくとも、保育・教育、心理臨床、育児支援などの実践に豊かな示唆をもたらす研究であれば、「実践論文」としての掲載に値します。
＜形式上の問題の評価＞
形式上の問題とは、発達心理学の研究論文に求められる形式的な要件に関する問題を意味します。研究そのものでなく論文の形式に関する問題であり、基本的に事後的な修正が可能な要素です。具体的には、本文の表記・表現、図表の示し方などの比較的軽微な要素から、論理構成、先行研究のレビュー、データの分析方法、分析結果の考察など、研究のインパクトの評価にも関わる要素までが含まれます。
形式上の問題については、修正すべき点の多寡ではなく、研究のインパクトを実質的に損なわない範囲で修正による対応が可能であるか否かを具体的に評価します。例えば、先行研
究のレビューが不足している場合は、不足している文献を引用することで、研究のオリジナリティがどの程度損なわれるかを評価します。また、データの再分析が必要となる場合は、再分析によって結論にどのような影響が生じるかを評価します。一方で、表記・表現や図表の示し方などの比較的軽微な問題は、原則的に、その数が多いというだけで掲載不可の判定につながることはありません。
２．論文の形式
論文原稿は、本誌「論文原稿作成のための手引き」および日本心理学会「執筆・投稿の手びき」に準拠して作成してください。上記の通り、形式上の問題は、原則的にその数の多寡だけで掲載の可否が判断されるものではありませんが、重大な形式の不備がある場合、審査者に論文のインパクトが正確に伝わらない、または、修正対応の可能性が低いと判断されることで、掲載が認められないこともあります。以下に、「実践論文」の原稿作成における要点を記載します。
論文は一般的に、「論文題」、「要約」、「問題」（はじめに）、「方法」、「結果」、「考察」、「文献」の各部分から構成されます。
＜論文題＞
研究の内容を的確に表現するものとし、長さは副題を含め 40 字を超えないことが望ましいとされています。読み手が論文題を見ただけで研究内容をイメージできることが重要です。類似のテーマの先行研究を参考にしてください。
＜要約＞
本誌では、論文の概要を示した要約（日本語 400～600 字、英語 100～175 語）に加え、研究のインパクト（日本語 150～200 字、英語 50～70 語）を記載することが求められています。論文題と同様に、これらの記載を読んだだけで研究の内容や意義が把握できるように記述します。要約には、研究の背景や目的、方法（参加者、介入方法など）、結果（量的または質的な分析の結果）、主要な結論について簡潔にまとめます。研究のインパクトは、研究の学術的または社会的な価値や影響について、心理学に精通した研究者以外の読み手にも明確に伝わるように記述します。
なお、英語の要約およびインパクトについては、論文の採択が決定した後に提出することも可能です。
＜問題＞
どのような研究を、なぜ行ったのかを説明します。研究の意義や独自性が明確に伝わるように記述することが重要です。具体的には、研究テーマとその重要性、関連する文献や先行研究の知見、今回の研究の目的や仮説について述べます。見出しは「問題と目的」、「はじめに」などとすることもあり、見出しをつけないこともあります。
＜方法＞
研究をどのように行ったのかを記載します。他の実践者や研究者が実践や研究を再現できるよう、具体的かつ正確に記述することが求められます。具体的には、参加者（人数、属性、障害や疾患の有無、主訴、アセスメント結果、募集方法など）、手続き（実践の期間、場所、方法、教材など）、評価（使用した尺度や検査、標的行動、面接法など）、倫理的配慮などの項に分けて記述します。

＜結果＞
研究によってどのような知見が得られたかを報告します。著者の視点からの考察は後で述べるので、ここでは結果を客観的に報告することに留めます。情報が正確かつ明快に伝わるよう図や表を利用することが一般的です。
介入をともなう研究の場合、介入によって参加者にどのような変化が生じたか（または生じなかったか）を明確に示すことが重要です。量的研究では、介入の前後における測定値の変化や統計的な分析の結果を示します。質的研究や事例研究では、介入にともなって参加者の発言や行動にどのような変化が見られたか、時期を分けて記述します。
＜考察＞
結果から何が言えるかを考察します。「問題」部分で提示した研究の目的や仮説に関する検証の結果、結果の背後にあるメカニズム、先行研究の知見との整合性や相違性、結果の一般化可能性あるいは転用可能性（実践や関連する研究への示唆）、今後の課題などについて議論します。結果から論理的に導き出すことのできる示唆を述べるに留め、結果と関連しない主張を展開することは控えます。
＜文献＞
本文中で引用した文献（書籍、論文、Web ページなど）の書誌情報を過不足なく記載します。引用せず参考にしただけの文献は記載しません。書式には細かい決まりがありますので、「論文原稿作成のための手引き」をよく確認してください。
３．
「実践論文」の研究デザインと審査の観点「実践論文」の研究デザインには、下表の通り、多様な種類のものが含まれます。まず対象者や対象集団への何らかの介入を伴う介入研究と、変数の実験的な操作や介入を伴わない調査・観察研究に分けることができます。また、介入研究には、介入の効果を集団の平均値の差や変化によって検証するグループデザイン、介入の効果を一事例または少数事例で時系列的に検証するシングルケースデザイン、介入による対象者の状態や語りの変化のプロセスを詳細に記述する事例研究などが含まれます。
表 2 「実践論文」の主な研究デザイン
研究デザイン
介入研究

特徴
人為的な介入の効果やプロセスを検証

グループデザイン

介入の効果を集団の平均値の差や変化で検証

シングルケースデザイン

介入の効果を少数事例で時系列的に検証

事例研究

介入にともなう対象者の状態や語りの変化を記述

調査・観察研究

実践の現場で生じる事実を記録

以下に、本誌における「実践論文」の審査の観点について、全ての研究デザインに共通の事項と、個々の研究デザインごとの留意事項について記載します。
＜共通事項＞
論文種別によるインパクトの観点の違いについては冒頭にも記載しましたが、「原著論文」と「実践論文」のより具体的な観点の違いは表３のように整理できます。
「原著論文」の場
合、英語文献を含む先行研究が網羅的にレビューされ、それらとの対比で論文の学術的独自性が示されているか、科学研究として妥当性の高い方法で検証がなされ研究知見の再現性があると考えられるか、その研究知見が心理学的な現象の理解に貢献するかといった、学術的な価値が重視されます。一方、実践論文の場合、取り組んでいる課題に実践的な重要性があるか、他の実践者が同様の実践を再現・実行できるように方法が詳細に記述されているか、実践の改善に貢献する知見が得られているかといった、実践的な価値が重視されます。
表 3 「原著論文」と「実践論文」の審査の観点の違い
原著論文

実践論文

・学術的な独自性（網羅的なレビューに ・研究課題の実践的重要性基づく説明）
・科学研究としての再現性・妥当性・実践としての再現性・有用性

・現象理解に資する示唆

・実践に資する示唆

論文のパートごとの審査の観点は以下の通りです。
【問題】
・実践上の問題や先行研究を踏まえ研究の目的および社会的意義が明示されていること
・「結果」および「考察」との整合性が取れていること
・国内外の学術的知見が網羅的にレビューされていることは必ずしも求めない【方法】
・参加者の情報（性別、年齢、障害や疾患の有無、検査結果など）や研究・実践の手続きが再現可能な形で明確に記されていること（ただし、個人を特定できる情報は記載しない）
・サンプリング、研究デザイン、測定方法などにおいて、必ずしも学術的に高い水準の方法が用いられていなくても、研究の結論を脅かす致命的な問題でなければ、それだけを理由に掲載不可とすることはしない【結果】
・研究によって得られた量的または質的なデータの分析結果が客観的に報告されていること（図表を利用することが望ましい）

・研究デザインによっては統計分析の利用を求めるが、高度な統計分析（例えば因子分析、重回帰分析など）の利用は必ずしも求めない【考察】・「問題」で示した目的や仮説に関する検証の結果、背景メカニズム、実践に対する示唆について、論理的に考察されていること・学術的な示唆や意義に関する考察は必ずしも求めない＜介入研究：グループデザイン＞
グループデザインとは、疾病等の何らかの問題に焦点を当て、それと関連すると考えられる要因について、除去や適用などをする介入を行い、その介入効果を集団レベルで統計的に検討する研究である。介入は、研究対象者全員に対して同時に行われる場合もあるが、個々の研究対象者に対して個別に行われる場合もある。
必要な条件として、共通事項の他に、最低限以下のことが求められる。
「問題」において、本研究での独立変数や従属変数が何かを説明したうえで、「方法」において、具体的に測定する変数や、介入の方法を再現できる形で詳細に記述する。介入前後（pre-post の二時点）
で質問紙尺度や検査などにより、得点変化を検証するためのデータを得る。
「結果」において、t 検定、分散分析、カイ二乗検定、ノンパラメトリック検定、信頼区間の推定などを用いて、介入前後の変化について統計的に検証する。
必須ではないが、使用する測定尺度の信頼性、妥当性は先行研究により検証されていることが望ましい。また、上述の統計的な検証において、効果量が併せて報告されることが望ましい。
「実践論文」では、統制群を設けたランダム化比較研究、効果の継続性を検証するためのフォローアップ調査、検出力分析による目標対象数の算出は必ずしも求めない。
＜介入研究：シングルケースデザイン＞
シングルケースデザイン（シングルケース研究法、一事例実験計画、個体内条件比較法）
は、行動の制御変数を明らかにするための実験計画法である。この研究法では、従属変数である行動と独立変数（介入手続き等）との明確な関数関係を見出す（内的妥当性を高める）ためのさまざまな研究デザインが開発されている。
シングルケースデザインでは、従属変数（標的行動）の時系列データをできるだけ加工せずにグラフ化し、目で視て評価する（目視分析）必要がある。目視分析では、従属変数の条件ごと（ベースライン期、介入期等）の水準、傾向、変動等を評価し、条件間で比較することとなるため、各条件で水準、傾向、変動等の評価が可能となる程度は従属変数の反復測定を行う必要がある（少なくとも 3 回、できれば 5 回以上が望ましい）。介入効果が目視分析によって明確に確認できることに加えて、社会的妥当性（実践の意義、介入の受け入れ度、効果の重要性など）についても検証する必要がある。

内的妥当性を高めるための研究デザイン（反転法、多層ベースライン法等）を用いることが望ましいが、介入手続きの効果が明確で十分に大きく、社会的妥当性が検証されていれば、介入手続きの前後の比較のみ（AB 法）の場合も、それだけを理由に掲載不可とすることはない。反復測定する従属変数は、独立した観察者間の一致率等によって信頼性が確保されていることが望ましい。
「実践論文」では、効果量の記載や統計的検定の実施については必ずしも求めない。
＜介入研究：事例研究＞
事例研究は、個人または集団に対して実施された介入支援のプロセスに関する詳細な情報を収集し、分析する研究である。
事例研究では、共通事項に加えて、以下の条件を満たす必要がある。
「結果」では、介入各回でどのような働きかけややり取りがなされたか、それによって対象者にどのような変化が生じたかなど、介入の時系列的なプロセスが明確になるように記述されていること、その際、すべてのデータ（対象者の反応や語り等）を一様に羅列するのではなく、研究目的に沿って整理されていることが求められる。
「考察」では、「結果」から読み取れることを「目的」との整合性を保ちつつ論理的に論じられている必要がある。また、独りよがりの解釈を避け、先行研究の知見を参照しながら、根拠に基づいた客観的な記述を行う。
必須ではないが、対象者の状態を客観的に示すため、反応や語りなどの質的データだけでなく、標準化検査、質問紙尺度、行動の頻度などの量的指標を含む多面的な評価が行われることが望ましい。また、結果に関する図表の提示は必須としないが、結果が複雑になる場合には、読者が結果を把握しやすいように図表を用いることを推奨する。
＜調査・観察研究＞
調査・観察研究は、変数の実験的な操作や、研究目的での支援・介入を伴わない研究の総称である。実践の現場で生じている事象を観察し、そのプロセスや構造を分析する文字通りの観察調査（フィールドワーク）だけでなく、個人面接やグループ面接を通して実践者や利用者の主観的な経験を分析する面接調査、質問紙を用いて実践現場の実態を検証する質問紙調査など、多様な研究デザインが含まれる。ただし、実践論文として投稿される場合は、保育所・幼稚園、学校、病院、児童相談所、福祉施設などの実践の現場で行われ、実践に資する具体的な示唆を提供する研究であることが求められる。
必要な条件として、「方法」において、誰を研究対象にしたか、研究対象者をどのように選定したかを明記すること、また、「考察」において、結果をどこまで一般化できるか、どのような文脈に転用できるかを述べるとともに、限界として、方法の問題によって結果にどのような偏りが生じうるかを述べることが求められる。質的分析を用いる場合は、多様な方法の中から、研究する事象を捉えるために適切な方法を選択し、研究の結論や解釈がデータからどのように引き出されたかを読者が確かめられるように、分析プロセスの十分な記述がなされている必要がある。
必須ではないが、量的指標を用いる場合は、信頼性と妥当性が確認された測定方法を用いることが望ましい。質的分析を用いる場合、評定者間の一致率や合意、研究者と研究対象者の合意、内省性・省察性を担保する手続き（フィールドノートなど）などによって分析の信頼性（信憑性）を検証することが望ましい。
目的に合致する方法を用いていれば、研究対象者数の設定根拠を明記すること、研究対象者を無作為に選定すること、高度な分析を実施することは求めない。
４．
「実践論文」における倫理的配慮人を対象とした研究では、研究参加者の保護という視点が必要であり、それは「実践論文」においても例外ではありません。研究の実施に際しては、本学会の倫理綱領や所属機関の倫理規定に沿った倫理的配慮が行われる必要があります。
本学会の倫理綱領では、原則として、研究の実施前に研究倫理審査委員会の承認を得ることを求めています。ただし、何らかの理由（所属先に研究倫理審査委員会がないなど）で倫理審査が受けられなかった場合は、論文投稿に際して学会の定める倫理的配慮チェックリストに回答し、適切な倫理的配慮が行われたことが確認されれば論文が受稿されます。具体的には、インフォームドコンセント（研究参加者への説明と同意）の手続きを記載したか、研究参加者の心身の安全の確保や人権の尊重のために行われた配慮の具体的内容を記載したか、論文原稿に個人や組織が特定できる情報が含まれていないか、研究によって得た個人情報を適切に管理しているかなどについて確認を求めます。施設の協力のもとに実施した研究の場合、施設の関係者（施設長や担任教師など実践に関わった者）に承諾を得ることも必要です。
場合によっては研究実施前にインフォームドコンセントを得ることが難しい場合もあります（例えば、すでに実践として介入が進んだ後に、研究として報告する場合など）。その場合においても、研究の公表前に、研究参加者（または代諾者）から研究発表に対する同意を得る必要があります。何らかの理由で研究参加者から個別の同意が得られない場合（研究参加者が多数にわたる場合など）、個人を特定し得ない数値的なデータのみを扱う研究であればオプトアウト（研究についての情報を通知または公開し、研究参加の拒否の機会を保障する手続き）によって代替することも可能です。ただし、詳細な言語データや絵、作品、文字などの著作物を含む場合は、研究参加者（または代諾者）の同意が必須となります。
実践研究の中でも、企業・組織・団体の資金提供を受けて研究をおこなう、または実際に企業などから一定額以上の報酬を受けて研究を行うことがあると思います。その際、利益相反（Conflict of Interest：COI）の申告が必要になります。
これらの主要な部分については、学会 HP に掲載の倫理的配慮チェックリストおよびQ&A に記載されているのでご参照ください。

5．
「実践論文」に関する特集
どのような論文が「実践論文」として掲載されるのか、会員と認識を共有するために、本誌第 34 巻第３号（2023 年 10 月刊行）において、「実践論文がつなぐ研究と実践」と題する臨時の特集を組み、8 件の「実践論文」を掲載しました。実際に論文を執筆する上では、実例を見るのが最も参考になると思いますので、こちらも併せてご確認ください。
https://www.jstage.jst.go.jp/browse/jjdp/34/3/_contents/-char/ja