ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識
─ ラムゼー「貯蓄の数学的理論」との比較 ─

伊

藤

正

哉

はじめに
J. M. ケインズと F. P. ラムゼーは、経済学の分野にとどまらず、哲学・論理学などさまざまな分野において歴史に名を刻んでいる。両者はひとりの人間としても魅力的あるいは印象的なエピソードに事欠かず、彼らの人物像についても今日よく知られるところである。ケインズとラムゼーというテーマは、今日においては、彼らの思想・哲学をめぐって論じられることが多いように見受けられる。本稿もまた、ケインズとラムゼーというテーマに取り組もうとするものであるが、思想・哲学について論じようとするものではなく、彼らが有した経済理論を比較しようとするものである。
経済学者としてのラムゼーは、残した著作こそ少ないものの、そのすべてが後の経済学の基礎理論として今日まで生きつづけている。既存研究によれば、彼はケインズや R. F. ハロッドとも親しい関係にあったが、経済学者としてのラムゼーがもっとも親密であり、かつもっとも影響を受けた
人物は、A. C. ピグーであった1。ただし影響を受けたといっても師弟関係といえるようなものではなく、ラムゼーはピグーに対しても容赦のない冷徹な論理の刃を向けたようである。とはいえ、ピグーからの要請によってラムゼーは経済学論文の執筆に取りかかったという意味では、ピグーはた
しかに彼の先導役を果たした。すなわち、ラムゼーの「課税理論への貢献」（1927 年）と「貯蓄の数学的理論」（1928 年）は、ともに当時ピグーが抱えていた課題に対して、ラムゼーが卓越した数学力をもって定式化を与317

え、その解明を試みようとするものであった。かくして経済学者としてのラムゼーは J. S. ミル、H. シジウィック、A. マーシャル、ピグーというケ
ンブリッジ学派の系譜上につらなる存在であった2。
本稿では、ラムゼーの「貯蓄の数学的理論」を検討対象として取り上げる。ただし本稿の表題から明らかなように、考察の力点は、ラムゼーよりもケインズに置かれる。すなわち本稿は、ケインズ『貨幣論』のマクロ経
済認識を明らかにすることを目的として、「貯蓄の数学的理論」と『貨幣論』を比較しようするものである3。
「貯蓄の数学的理論」と『貨幣論』を比較するという試みは、それを聞いた者に違和感を覚えさせるものであろう。たしかにラムゼーの同論文は規範理論的な資本蓄積論、ケインズ『貨幣論』は実証理論的な貨幣的景気循環論と特徴づけることができる。よって両者を直接対比させることは、主題を無視するものであり、無意味であると考えられるかもしれない。
しかしながら、本稿は、次の 2 つの理由から「貯蓄の数学的理論」と『貨幣論』を比較することに意味はあると考えている。第 1 に、それらは1928 年前後のほぼ同時期に書かれており、ケインズとラムゼーは互いの著作について草稿段階から意見を交わしていたことがあげられる。事実「貯蓄の数学的理論」においては、後述のとおり、当該論文に対するケインズの貢献が本文中に記されている。また『貨幣論』の草稿には、ラム
ゼーへの謝辞が記されていた4。よって彼らは各々の理論内容を相互に理解していたと考えられる。相互理解の上で、さらに等しくケンブリッジ学派に属しながら、同時期に彼らが性質の異なった理論を各々展開していたとすれば、その差異にどのような意味があるかを問うことはけっして無意
味ではないだろう。
第 2 に、ラムゼーの理論が資本蓄積を主題とする以上、それが動学に属するものであることは自明であるが、ケインズ『貨幣論』のねらいも動学
理論の構築にあったことである。ケインズは序文の中で貨幣経済における不均衡過程の動学法則の確立を同書の目的とすることを述べているが、彼
318

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識の問題意識は、次に見られるように、同書の最終章においてより鮮明に描かれている。
不幸にもマーシャルは、経済理論と現実世界とのつながりを取り戻そうとする中で、彼の均衡理論の本質的に静学的な性格を、動学的問題についての思慮深く鋭敏な多数の付論でごまかそうとする若干の傾向をし
ばしば見せた。長期と短期の区別は、動的システムの理論に向けての最初の一歩である。しかしついにいま、われわれは、新しい第一歩の前夜にいる。その歩みが成功するならば、現実への理論の適用可能性を著しく高めるだろう。すなわちそれは、経済システムが静学的均衡にないと
きのその細かな動きの理解に向けての前進である。本書は、貨幣理論に関するほとんどの既存研究とは異なり、経済科学のこの新たな段階への貢献となることを意図するものである（Keynes 1930b, p. 365）。
かくしてケインズは新しい動学理論を提示しようとしたのである。もちろんケインズは短期の理論、ラムゼーは長期の理論という差異はある。また前者は実証理論、後者は規範理論という主題の根本的な差異があるともいえる5。しかしながら、ケインズとラムゼーの間には、モデルの基本的仮定に共通項がいくつか見られることに注目したい。たとえば、ラムゼーの基本モデルにおいて、人口と技術水準は一定と仮定される。ケインズはこれらを明示的に仮定していないが、彼は短期の理論を志向していたことから、これらの仮定はケインズの理論にも当然置かれていると考えられる。また完全雇用均衡を議論の前提とする点も両者の共通項である。それならば、人口と技術水準を一定とした上で変動ないし資本蓄積という経済動態を問題とするとき、その経済の動態因が、短期と長期、変動と資本蓄積、あるいは実証と規範において、異なっていると考えることは困難ではないだろうか。もし彼らのモデルから析出される動態因に差異があるとするならば、それは主題の違いあるいは仮定や分析手法の違いというよりは
319

むしろ、現実の経済構造に対する認識、いわばマクロ経済認識の差異にもとづくものではないかと本稿は考えるのである。
以上の理由にもとづき、本稿は「貯蓄の数学的理論」と『貨幣論』を、動態理論という視点から直接対比させていく。そしてラムゼーとの差異という視点から、『貨幣論』において新しいマクロ経済認識が確立されていたことを解明していく。

1 「貯蓄の数学的理論」の基本モデル
まずラムゼーの「貯蓄の数学的理論」の骨子を明らかにしておく必要がある。今日においては、ラムゼー・モデルは、最大値原理による動学的最適化の最初の適用例、いわばテキストブックの第 1 章、またはソロー・モ
デルにつづく第 2 章に位置づけられている6。しかし本節では、彼の論文の第 I 節に示される基本モデルについて、今日風にではなく、あくまでラムゼーに忠実に、その骨子を明らかにしていこう。
「貯蓄の数学的理論」において、ラムゼーが取り組もうとする問題
は、「一国はその所得のどれだけを貯蓄すべきか」というものである（Ramsey 1928, p. 543）。この問題に対する答えとして「シンプル・ルー
ル」を導出するのが、彼の目的である。
この貯蓄の規範ルールを導くための基本モデルでは、次のような仮定が置かれる。先に触れたように人口と技術水準は一定である。人々の消費に関する効用関数および労働に関する不効用関数の形状は通時的に不変である。効用と不効用は基数的に測定可能かつ加算可能である。資本は世代を超えて蓄積されつづけ、特定世代によって取り崩されることはない。対外取引については無視もしくは収支均衡が仮定される。そしてかかる社会が永遠に存続していくと仮定される7。
相異なる種類の財や労働は、何らかの「固定的標準」によって集計される。そして重要なのは、時間割引率に関する仮定である。すなわち「われ320ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

われは先行する快楽に比して後の快楽を割り引かないと仮定される。そのような慣行は倫理的に擁護不可能であり、たんに想像力の弱さから生じる
9。
にすぎない」（ibid., p. 543）

x(t) と a(t) はそれぞれ時点 t における社会の消費と労働の集計量を表す。

c(t) は t 時点の資本を表す。そして「所得は労働量と資本量の一般的関数であり f (a, c) で表される」（ibid., p. 544）
。ここでラムゼーは社会の集計的所得を表す関数として f (a, c) を用いているが、同論文のある箇所では、それを「生産関数」とも呼んでいる（ibid., p. 548）
。つづけてラムゼーは「貯蓄プラス消費は所得に等しくなければならない」ことから次式を導く。
dc + x = f (a, c)
dt

（1）

dc
dt は単位時間に蓄積される資本量であるが、ここでラムゼーは、所得と消費の差として表される貯蓄を、投資と同義のものと見なしていることに注意しておこう。貯蓄と投資を同義として捉えるならば、f (a, c) を生産関数と見なすことができる。すなわち（1）式は、貯蓄に相当する分だけ資源が資本蓄積に配分されることを意味すると理解できる。

つづいて U(x) は消費 x から得られる効用、V(a) は労働 a から生じる不効用、u(x) と v(a) はそれらの限界値を表し、前者は逓減、後者は逓増すると仮定される。U(x) - V(a) は、単位時間あたりの純効用を表す。各個人
は（1）式の制約下で純効用を最大化しようとする。U(x)-V(a) は、後述のある水準までは c の増加関数である。
U(x)-V(a) の時間経路について、次の 2 つの可能性が考えられる。純効
用は無限に増加するか、ある有限値に収斂するか。ラムゼーは、次の理由により前者を退ける。すなわち「経済的原因それだけでは、ある有限の快楽率以上のものをわれわれにけっして与えることはできない」（ibid., p.
545）。よって純効用は、資本蓄積が順調に進んでいくと、やがてある有限値に収斂していく。ラムゼーは、「快楽または効用の最大限の獲得可能な率」のことを「ブリスまたは B」と名づける（ibid., p. 545）。ブリスは資321

本蓄積の終点を意味する9。
ブリスに最適な速度で到達するために、各時点において社会が貯蓄すべき量を規定するルールの導出が、ラムゼーの目的である。そこでまず、ラムゼーは 2 つの方程式を示す。1 つは、任意の時点において、労働の限界
不効用を、同一時点における消費の限界効用と労働の限界生産性の積に均等化させる方程式である。これは労働に関する通時的な最適化条件を表
す。
v(a)=

∂f
u(x) （2）∂a

もう 1 つは、時点 t における消費増分 ∆x から得られる利得を、∆x を微
小期間 ∆t だけ延期させることによって得られる利得に均等化させる方程式である。
∆x・u(x (t))=∆x (1+∂f∆t)u(x(t+∆t))∂c∂f

ここでラムゼーは「 ∂c は待機（waiting）によって得られる利子率を与∂fえる」と述べている（ibid., p. 546）。 ∂c は資本の限界生産性であり、彼によれば、それは利子率と同義である。すなわち、貯蓄とは資本の果実の「待機」である。上式を整理し、∆x → 0 の極限をとると、次式が得られる。
d∂fdt u(x(t))=- ∂c u(x(t))（3）

この式は、消費の限界効用が利子率によって与えられる率で通時的に減少していくことを意味するが、これは消費に関する通時的な最適化条件となる10。また、初期資本の存在と資本の限界生産性が正であることを前提とすれば、（3）式は x が通時的に増加していくことを含意するが、彼によ∂fれば x の増加は ∂c または u(x) のいずれかがゼロになるまでであり、そのとき、われわれはブリスに到達する。
時点 t ＝ 0 における資本量 c0 を所与とすれば、（1）、（2）、（3）の 3 つの式から、貯蓄の規範ルールを導出することができる。まずラムゼーは、
322

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

社会の総生産物価値を消費の限界効用で評価する。そしてこれを消費 x で微分し、次式を導く11。
∂f da∂f dc dtddudx {u(x)f (a, c)}= dx f (a, c)+ u (x) ∂a dx +u(x) ∂c dt dx

消費の限界的増加の影響は、右辺に見られるように、総生産物価値、労働の限界生産性価値、資本の限界生産性価値それぞれの変化に分解される。目的は、任意の時点において、ブリスに向けてわれわれは所得の中からどれだけを貯蓄すべきか、いいかえるとどれだけを消費すべきかを示すことである。そこで消費 x を制御変数と見なし、上式の右辺に（2）式と（3）式に示される労働と消費に関する通時的最適化条件を代入すれば、社会の集計的所得 f (a, c) との関係が明示された任意の時点において満たされるべき最適消費量の表現を得ることができるだろう。上式に（2）式と（3）式、さらに（1）式を代入すれば、次式が得られる。

ddu
da du(x)dtdx {u (x) f (a, c)}= dx f (a, c)+v(a) dx - dt { f (a, c) -x } dx
du=x dx +v(a) dadx

両辺を x について積分し、得られる式の右辺の第 1 項∫xdu に部分積分法を適用すれば、次式が得られる。ここで積分定数は K で表されている。
u (x) f (a, c) = xu (t) - U (x) + V (a) + K
dc = f (a, c)-x = K-{U(x)-V(a)}
u(x)
dt

（4）

K をブリスと同一視すれば、（4）式はラムゼーが求めた貯蓄の規範ルー
ルとなる12。すなわち「貯蓄率と消費の限界効用の積は、ブリスから現実の効用率を引いたものにつねに等しくなければならない」（ibid., p. 547）。
以上がラムゼー「貯蓄の数学的理論」の骨子である。本節では、さらに同論文についてのケインズからラムゼーへの示唆について、内容を確認し323

ておきたい。
ラムゼーは、同論文の中で、（4）式と同一内容のルールのより容易な導出方法がケインズによって提案されたと述べ、その方法を説明する。以下で示される方法は、ケインズがラムゼー宛の書簡の中で彼に示したものである13。
4

4

4「ある年にわれわれは￡x を支出、￡z を貯蓄すべきであるとしよう［強調は引用者］」（ibid.）。￡1 の追加的支出から得られる効用は u(x) である。
この効用の獲得は、同年に￡1 だけ貯蓄を減らすことをともなう。これは翌年以降に損失をひき起こす。
損失は次のように計算される。すぐ上の引用文に示唆されるように、￡z はブリスに向けての最適貯蓄量であると解釈できる。そこでまず最適蓄積経路の存在を前提とし、1 年目の最適貯蓄量を￡z とする。そこから￡1 だけ貯蓄を減らすと u (x) が得られる。その一方で、1 年間で￡z を貯蓄するはずだったところに￡1 の追加的消費が生じた場合、￡z を蓄積す1

るのに 1+ z 年が必要になる。そして翌年以降、最適蓄積経路上の各年において、当該年に本来享受されるはずであった効用水準の享受が、1 年の1
z 分に相当する時間だけ延期されていく。いいかえれば、最適蓄積経路上における各年において、前年からの効用増加分が享受される時間が 1 年
1の z だけ短くなっていく。いま労働の不効用を無視することによって最適蓄積経路上の純効用を U で表記し、添え字を年数とすると、1 年目に￡1 だけ貯蓄を減らした結果として、2 年目においては、前年からの効用
1

増分 U2 - U1 に z を掛けた分だけ、効用の損失が発生している。これが、1年目における￡1 の追加的消費支出が 2 年目にひき起こす損失である。

損失の発生は 3 年目以降もつづく。3 年目の最適蓄積水準に到達する時
1間もまた 1 年の z だけ延期されており、3 年目において本来享受するはず1だった前年からの効用増分は z だけ減少している。このように 2 年目以降の損失発生は、経済がブリスに到達するまでつづく。損失の合計は、ブリス直前の年を n とすれば、次のようになる。
324

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

1
1
1 (U
1
1
z 2-U1 ) + z (U3-U2)+ z (U4-U3)+ … + z (B-Un)= z (B-U1)

1 年目の添え字を取り、労働の不効用を考慮に入れるとすれば、今年￡1
1を追加的に消費することによる損失の合計は、 z {B-(U(x)-V(a))} である。

ところで最適蓄積経路上では、いま現在の追加的消費から得られる効用と、それがひき起こす通時的な総損失とは均等化していなければならない。そdc

こで z を dt に置き換え、それを u(x) と均等化させれば、K が明示的に B となっている点を除き、（4）式と同一内容の式を得ることができる。
かくしてケインズの導出方法は、変分法と親和的であり、かつより単純である。ラムゼーが述べるとおりに、このような貯蓄の規範ルールの導出方法
を、ケインズがラムゼーに提案していたのであれば、ケインズは「貯蓄の数学的理論」におけるラムゼーの企図をよく理解していたといえるだろう。
本節の結びとして 3 つの点を確認しておきたい。第 1 に、ラムゼーは今日においては最適成長理論の嚆矢と位置づけられるのであるが、ラムゼー
じしんは資本の最適時間経路を求めたのではなく、任意の時点に成立する貯蓄の規範ルールを求めた。第 2 に、ラムゼーの定式化は、所得関数としても生産関数としても f (a, c) という同一の関数を用いていた。そして貯蓄とは資本の実りの「待機」であり、それはそのまま資本 c として蓄積されると見なされた。第 3 に、「貯蓄の数学的理論」にはケインズの示唆も大いに反映されており、ケインズはラムゼーの目的や分析手法をよく理解していたのであった。

2 『貨幣論』における概念規定と基本方程式
つづいて『貨幣論』の検討に移ろう。筆者の理解では、『貨幣論』の動態的経済理論としての意義は、それを構成するマクロ変数の定義に決定的に依存する。そしてケインズ独特の概念装置にもとづく経済の見方を端的に表現するのが、基本方程式と名づけられるものである。本節では、それ325

らに直接的に関係する 3 つの章、すなわち第 9 章「特定の諸定義」、第 10章「貨幣価値の基本方程式」、第 12 章「貯蓄と投資の区別」を検討していく。以下、動態理論としての基本性格の解明に議論の焦点を合わせるため、閉鎖経済体系を前提とし、貨幣システムに関する論点や伝統的な貨幣数量説との差異といった論点については、一切省略することにする。
まず第 9 章における基本概念の定義を見よう。彼の定義づけは既存概念の整理ないし再分類ではなく、全体としての経済を把握するための概念装置を新たにつくりだそうとする試みである。ケインズ独特の定義は「所得」、「貯蓄」、「利潤」に関わるものである。順次それらを見ていこう。
まず「所得」は「社会の貨幣所得」、「生産要素の稼得」および「生産費」という 3 つの表現を用いて表され、3 つの表現はすべて同一の値をとる。所得は、賃金と企業者の正常報酬からなる14。正常報酬は、企業者が実際に受け取る報酬と一致するとはかぎらない。実際の報酬は、最終財の売上高から賃金を引いた残りである。この実際の報酬と正常報酬との差額が「利潤」として定義される。利潤は正とも負ともなりうるが、いずれにしてもそれは所得に含まれないことに注意が必要である。
企業者の実際の報酬は正常報酬と利潤に分けられることから、利潤を確定するためには正常報酬の定義が必要である。ケインズはそれを次のように定義する。
「任意の時点における企業者の「正常」報酬は、すべての生産要素と現行の稼得率において新たな取引を行う余地がある場合に、彼らに操業規模を増大または減少させるようないずれの動機も与えないものと定義したい」（Keynes 1930a, p. 112）
。要するに、各種の要素費用が現状のままであるとき、企業者に現状の操業規模を継続させることを動機づけるような水準の報酬が、「正常」報酬である。よって全体としての経済において、実際の企業者報酬が正常水準から乖離し、正または負の利潤が発生したとき、操業規模の変動、したがって経済変動がひき起こされることになる。
社会全体の貯蓄は、「諸個人の貨幣所得と彼らの今期消費への貨幣支出との差額」と定義される（ibid.）。利潤は、所得に計上されないため、貯326

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

蓄にも含まれないことに注意しよう。
これらの定義を前提として、第 10 章において基本方程式が提示される。
基本方程式を構成する変数は次のとおりである。E は単位期間における社
会の貨幣所得、Iʼ は投資財の生産によって稼得される所得を表す。定義により Iʼ は投資財生産費でもある。E-Iʼ は消費財生産費を表す。
S は上述の定義にもとづく貯蓄を表す。定義により利潤は、正か負かを問わず、S には含まれない。E-S は今期所得からの消費支出を表す。
財の数量の単位については、ケインズは「各財の 1 単位は基準日において同一の生産費をもつ」ように財の単位を設定する（ibid., p. 122）15。O はかかる単位で測られた総産出量を表す。R は市場に出荷され消費者に購入Rされる消費財の量、C は資本増分を表し、O=R+C である。E O は消費財生
C

産費、E O は投資財生産費 Iʼ に等しい。
P は消費財価格水準を表す。よって PR は今期の消費支出を表す。
以上が基本方程式に含まれる変数である。求めたいのは、消費財価格水準を規定する式である。そのため、社会の消費支出はその貨幣所得と貯蓄の差に等しいという関係を用いる。
PR=E-S= E R+Iʼ-SO
P= E + Iʼ-S
O
R

（5）

（5）式が基本方程式と名づけられるものである16。この式によれば、消費財価格水準は右辺の 2 つの項によって決まる。第 1 項は、「能率収入」
あるいは生産費を表す。第 2 項は、新投資財生産費と今期貯蓄の差を消費財生産量で除したものあり、消費財に対する「超過需要」を表す 17。ケインズは超過需要がゼロのもとで能率収入によって規定される価格水準を均衡水準と見なしている。ただし、ここでいう均衡とは、生産要素の完全雇用をともなう均衡である。すなわちケインズは完全雇用均衡を議論の出発点に据える。そして彼によれば、消費財価格水準の均衡からの乖離は、投327

資財生産量に影響を及ぼし、労働者の福祉にも影響を及ぼすことから、その安定化は、経済の安定化にとって決定的に重要である。消費財価格水準の安定化のためには、消費財に対する超過需要、とりわけ企業者の投資に関する意思決定が鍵となってくることは（5）式から明らかである。
さらにまた、Q を消費財企業における利潤とすれば、次式が成り立つ。
E
Q=PR- O R =E-S-(E-Iʼ)=Iʼ-S

すなわち、新投資生産費と貯蓄の差、ないし消費財に対する超過需要
は、消費財企業の利潤に等しいという関係がある。
基本方程式から得られる含意として、ケインズは次のように述べている。第 1 に、利潤は、今期の経済活動の原因ではなく、それらの結果である。すなわち、全体としての経済において、利潤は、投資財生産費と貯蓄の差によって規定される残余項である。
第 2 に、利潤の発生は、今期の経済活動の結果であると同時に、来期以降の経済変動の原因となる。ケインズによれば、正か負かを問わず、利潤は「実際に既存経済システムにおいては、変化の主要因である。このことは、われわれの基本方程式においてそれを分離することが有益であることの本質的な理由である」（ibid., p. 126）。いま現在の利潤の発生が、つづく
企業者の投資決意に影響を及ぼし、（5）式の Iʼを変化させていく。ケイン
ズは、経済システムにおける決定的に重要な変数として利潤を位置づけ、全体としての経済におけるその生成過程を把握するために、所得と貯蓄に特殊な定義を与えたのである。
つづいて第 12 章「貯蓄と投資の区別」を見よう。第 12 章は、基本方程式の補足にとどまらず、ケインズ独特の視点が明確に現れる箇所を含んでおり、注目に値する。まずケインズは次のように述べる。
先の諸章では、われわれは一方で、社会の稼得または貨幣所得とその 2 つの部分、すなわち受領者により今期消費へ支出される部分と「貯328

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識蓄」される部分への分割を取り扱ってきた。他方でわれわれは、実際の財サービスの社会の産出量とその 2 つの部分、すなわち消費者へ販売される部分と「投資」される部分への分割を扱ってきた。かくして「貯蓄」は貨幣単位に関係し、それは諸個人の貨幣所得と今期消費への貨幣支出との差の総和である。そして「投資」は財単位に関係している。…
貯蓄は個別消費者の行為であり、彼の今期所得のすべてを消費に支出することを控えるという消極的行為からなる。
投資は、企業者の行為であり、彼の機能は、すぐに消耗されることのない産出物の数量を決める意思決定を行うことである。そして投資は、ある生産過程を開始ないし維持する、あるいは流動的財を手元に残すという積極的行為からなる（ibid., p. 154-5）。
これらの文言には 3 つの論点が含まれている。第 1 に、基本方程式は、貨幣所得の消費と貯蓄への分割と、総産出量の消費財産出量と投資財産出量への分割という 2 つの視角から構成されている。第 2 に、貯蓄の意思決定主
体と投資の意思決定主体は同一の主体ではない。第 3 に、貯蓄は貨幣所得と消費支出の差額であり貨幣単位に関係し、投資は数量に関わる意思決定であり財単位に関係している。さらにつづけてケインズの文言を見よう。
総産出量のうち消費可能である割合は、企業者が決定する投資の量によって、明確に決定されている。したがって正の投資が生じているとき、消費は、貯蓄の大きさとはまったく無関係に産出量を下回る。投資が負であるとき、消費は、同じく貯蓄の大きさとはまったく無関係に産出量を超過する。要するに、資本の増減は投資の量に依存するのであり、貯蓄の量には依存しない（ibid., p. 155-6）。
ここでケインズは、経済の生産可能な財の総量について、まず企業者が投資財の生産量を決め、残された生産資源によって、消費財が生産される
329

ということを述べている。すなわち、経済の生産資源の使用方法を決めるのは全体としての企業者であり、資本蓄積に資源の優先使用権がある。利潤が見込まれる投資計画をもつ企業者は、銀行システムからの融資を受けて消費財生産から資源を引き抜くことによって、投資を実行できるのである。かくして企業者は投資量を消費財生産量に先立って決めることができる。この投資財生産は、企業者によって独断的に行われるものであるから、同期間に生じる貯蓄には依存しない。
さらにまた、貨幣所得における消費と貯蓄の分割を行う経済主体と、財単位における投資財生産量と消費財生産量の分割を行う経済主体とは同一ではないというケインズの認識に注目しよう。後者は企業者であり、企業者は、前者の意思決定とは無関係に、社会の産出量の分割、いいかえれば資源配分を決定できる。これら 2 つの主体によって行われるこれら 2 つの分割が一致することは、偶然でしかありえないだろう18。ゆえにケインズは次のようにいう。
所与の日付において消費可能な形態と消費不可能な形態それぞれにおける将来産出のフローの割合に関する意思決定が、その日付においていくら「貯蓄」されるべきかを決定する人々と同一の人々によって行われるならば、何ら問題は起こらないだろう（ibid., p. 157）。
ここでいう問題とは、Iʼと S の乖離のことを指すことは明らかである。
投資の意思決定主体と貯蓄の意思決定主体が相互に独立しているという事実の帰結として、正または負の利潤が発生し、同時に消費財価格水準 Pに変化が生じ、これを原因として経済は変動していくのである。かくして『貨幣論』の経済動態把握は、所得、貯蓄、利潤、投資という 4 つのマク
ロ経済変数に付与された意味内容に決定的に依存している。そしてかかる概念装置によって見えてくる経済の断面図を端的に示すのが、基本方程式なのである。
330

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

3 『貨幣論』の長期論
以上の議論から、『貨幣論』の動態的経済理論の基本性格はかなりの程
度明らかになったと思われるが、『貨幣論』におけるマクロ経済認識の解明のためには、いま少し議論の材料が必要である。そこで注目したいのが
同書の第 30 章である。第 30 章「歴史的例証」では、歴史的時間の長さという意味で長期に関する議論が述べられており、「貯蓄の数学的理論」にも言及されている。これらの議論は、前節の議論を補強するものであると
ともに、ケインズのマクロ経済認識を明確化するために必要な新たな論点を含んでいる。
第 30 章の冒頭では、これまでの世界の資本蓄積は、「われわれが倹約と呼んでいる消費の即時的享受からの自発的な禁欲」だけによって実現されてきたわけではないと述べられる。すなわち「たんなる禁欲だけでは都市の建設あるいは沼地の排水をするのに十分でないことは、明らかなはずである。諸個人の禁欲が必然的に富の蓄積を増加させるわけではない。
それはかわりに他の諸個人の今期消費を増やすのに資するかもしれない」（Keynes 1930b, p. 132）。ここでケインズは、人々の消費からの禁欲すな
わち貯蓄が、資本蓄積に結びつかず、禁欲しなかった人々の実質的な消費量を増やすだけに終わる可能性を指摘している。これは（5）式に見られるように、貯蓄の増加によってひき起こされる消費財価格水準の下落が、貯蓄者以外の人々の実質的な消費を増加させるという意味である19。人々の自発的な貯蓄が、資本蓄積に結びつくか、あるいは消費財価格下落をもたらすかは、もう 1 つの経済的要因、すなわち「企業（enterprise）」に依存している。そしてケインズの認識では「世界の財産を築き改良するのは企業である」（ibid.）。
基本方程式でいえば、企業は Iʼ、倹約は S に対応している。企業が活発であれば、倹約は、消費財に対する需要を抑制し、消費財生産から投資財生産へと生産資源を開放することによって、資本蓄積を安定的な消費財価
331

格水準のもとで推し進めるのに貢献できる。企業の活発さに対して倹約が不足していたとしても、（5）式に見られるように、消費財価格水準の上昇による「平均的消費者の消費の犠牲」をともないながら、資本蓄積は前進できる。しかしながら、企業の停滞によって倹約が過剰となるならば、消費財価格水準は下落し、倹約者以外の消費量は増加するが、それと同時に企業者に負の利潤が発生し、来期の資本蓄積に負の影響がもたらされる。
企業はますます停滞するだろう。かくしてケインズは次のようにいう。
企業が活発であるならば、倹約に何が起きていようとも富は蓄積される。企業が不活発であるならば、倹約がどうなっていようとも富は衰退する。
倹約は企業の侍女と乳母でありうる。だがそうでないことも等しくありうる。おそらく通常そうではない。というのは、企業は倹約と直接的にではなく少し離れて関係しているからである。そしてそれらを結びつけるはずの環は頻繁に消失している。というのは企業を駆動するエンジンは倹約ではなく利潤だからである（ibid., p. 132-3）。
かくして、倹約は資本蓄積のための必要条件でも十分条件でもない。資
本蓄積は、企業の活発さにもっぱら依存する。企業が活発であるための条件について、ケインズは次のように述べている。
「企業が活発であるためには、2 つの条件が満たされなければならない。利潤の期待がなければならない。そして企業家（enterpriser）は計画に着手するのに十分な資源の支配権を獲得できなければならない」（ibid., p. 133）
。資源の支配権は、銀行システムによって、利潤の見込まれる企業家に与えられる。利潤の見込みある投資計画を立案し、銀行から融資を得て、資源支配権を行使し、投資を実行していく。この一連の活動が、企業であるということができる。
こうした認識を前提として、ヨーロッパにおける 1550 年から 1650 年まで、近代資本主義を生み出した「黄金時代」について、ケインズは次のよ
332

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

うにいう。「歴史家の特別の注意を引きつけるであろう包括的な結論は、利潤インフレーションおよび利潤デフレーションそれぞれの期間と、国家の興隆および衰退の期間との間の異常な相関である」（ibid., p. 143）。すな
わち、近代資本主義誕生の契機となった資本蓄積は、利潤インフレーションを生みだしながら、進んでいったのである。
利潤インフレーションは、企業者の資源支配権と不可分の関係にある。
前節で見られたように、ケインズによれば、全体としての企業者は生産資源を彼らの投資のために優先的に用いることができる。残された生産資源
によって、消費財が生産される。したがって企業が活発であり、それ相応の倹約が自発的に起こらないとすれば、消費財価格水準は高騰せざるをえない。これが利潤インフレーションである。その結果、次のことがいえる。「相対的に低水準の実質賃金は必然的に利潤インフレーション期の特徴である。なぜなら、利潤インフレーションをともなう資本資産の異常な成長が得られるのは、部分的には今期消費の犠牲においてだからである」（ibid., p. 144）。
利潤インフレーションは、実質賃金の下落をひき起こし、人々に消費の減少という犠牲をもたらす。しかしながら、この犠牲は、資本蓄積の加速、それにより将来的に得られる便益によって相殺できるかもしれない。
だとすれば、われわれは将来の便益のために、いかほどまでに現在の消費を犠牲にすべきなのか。この文脈でケインズによって引き合いに出されるのが、ラムゼーである。「F. P ラムゼー氏は、「貯蓄の数学的理論」において、蓄積の理想的に正しい率は、私が先に典型的な近代社会に帰せしめた年間所得の 10 ～ 15％よりも、ほぼ確実にはるかに速いことを示した」（ibid.）。ラムゼーの規範ルールによれば、典型的な近代社会の貯蓄率はもっと高められなければならない。それを実現するために、ケインズは利潤インフレーションが必要であると考える。もしそれがひき起こされるな
らば、労働者階級は「強制的禁欲」を課されることになるが、将来的には現在の犠牲を上回る便益を得るだろう。
333ただし、利潤インフレーションは、利潤の増加と実質賃金の減少という「不公正な分配」をともなう。これについてケインズは次のようにいう。
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富とその果実とが、名目的な所有者によって消費されるのではなく蓄44積されるのであるかぎり、不公正な分配という悪は、見た目ほどには大きくないかもしれない。
･･･ 近代世界をつくりだしたその間の利潤インフレーションは、長期的見解をとるならば、たしかにその価値はあった。今日でさえ、穏当な利潤インフレーションへの傾向は、穏当な利潤デフレーションの結果に比べて、われわれの進歩率をラムゼー氏の理論的 B、すなわち「ブリス」に向けて加速させ、後の世代を考慮するならばあるべき水準に、進歩率をより近づけるだろう［強調原文］（ibid., p. 145）。
かくしてケインズは、これまで世界の富が利潤インフレーションによって蓄積されてきたという歴史的事実だけでなく、ラムゼーの規範ルールによって示される貯蓄率は典型的な貯蓄率よりも高いということからも、利潤インフレーションによる強制的倹約と不公正は、容認されうるものであることを示唆する。
ここで、ラムゼーの規範ルールのケインズの適用方法は、ラムゼー本来のそれとは異なっていることに注意が必要である。ラムゼーは、規範ルー
ルの実際の適用において、あくまで個々人の自発的な貯蓄の励行をねらっていた20。しかしケインズは、規範ルールの適用において、自発的な貯蓄ではなく倹約の強制を念頭に置いている。その理由は、上述のとおり、資本を蓄積するのは企業であり、貯蓄ではないという彼の事実認識にある。
強制的倹約は、自発的貯蓄以上に投資が増加することによって生じる。すなわち、消費財価格水準の高騰によって労働者は倹約を強制され、資源は消費財生産から強制的に開放される。それと同時に、基本方程式に示されるとおり、企業者には正の利潤が発生している。この正の利潤は、企業者
334

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

によって富として所有されながらも、集計的そして実質的には、企業者が消費者に強制した貯蓄にほかならない。要するにケインズは、ラムゼーの最適貯蓄概念を、自発的貯蓄プラス利潤と見なし、それを最適貯蓄水準まで高めるならば、将来的により多くの効用を経済全体にもたらすだろうと述べているのである。
ただしケインズは、上の引用文の後に、ラムゼーの規範ルールにもとづく利潤インフレーションではなく、じしんの基本方程式にもとづく「購買力の安定をその理想的目標として目指す政策」の方が望ましいと急いで付け加える。つまりブリスの早急な達成を目指すよりも、実質賃金の安定を確保しながら、ゆっくりとブリスを目指せばよいと考えるのである。しかしこの場合、（5）式における S を完全雇用経済における貯蓄として明示的に規定し、Iʼ を S に継続的に一致させていく必要がある。ならば、それらに関する意思決定主体が同一ではない経済において、どのように一致を確保すればよいのか。ケインズは次のようにいう。
究極的解決は、資本蓄積率がより大きく国家的事項となり、集合的知
見と長期的見解によって決定されることにある。蓄積という仕事が個人のきまぐれに依存することが少なくなり、今日生きている個々人の平均余命に部分的に依存する計算に翻弄されないようになるならば、社会の集計的富のもっとも望ましい成長率を確保する手段としての倹約と利潤のジレンマは、消えてなくなるだろう（ibid., p. 145）。
ケインズは、完全雇用状態の S にちょうど釣り合うような Iʼ を、後の彼の言葉でいえば「投資の社会化」によって実現させていく方が、倹約と利潤のジレンマを随伴するラムゼーのルールにもとづく資本蓄積よりも、望ましいと考えるのである21。
かくして、一見すると、ケインズはラムゼーの規範ルールを肯定的に援用しているように見えるが、彼はラムゼーに敬意を払いながらも、実は規335

範としてそれを受け入れることを拒んだのである。本節で見られたケイン
ズの資本主義観、ラムゼーの規範ルールの適用の仕方、そしてその最終的な拒否は、すべてケインズがみずからの立論の基盤に据える経済像にもとづくものであるといえる。すなわち彼とラムゼーの間には、マクロ経済認識というべき点において、決定的な差異があると考えられるのである。この差異については、次節において検討しよう。
本稿にとって必要となる『貨幣論』の検討は以上である。次節では、これまでの議論を整理しながら、ラムゼーとの比較という視点から、ケインズの新しいマクロ経済認識を明らかにしていく。

4 『貨幣論』のマクロ経済認識
ケインズとラムゼーの理論を比較するといっても、（4）式と（5）式に集約される彼らの理論の見た目上の差異は一見して明らかである。繰り返し述べてきたように、本稿が着目するのは、理論の表層的な差異、あるいは規範か実証かといった主題的な差異ではなく、両者の理論の基盤の部
分、いわばマクロ経済に対する事実認識の違いである。それは貯蓄概念の定義、経済動態の要因把握、そして経済における企業者の位置という相互に関連する論点を再検討することによって、明らかとなるだろう。
まず貯蓄概念について検討しよう。ラムゼーのモデルでは、一国経済の貯蓄はそのまま資本として蓄積される。（1）式に見られるように、所得は消費と貯蓄に分けられるが、それはそのまま生産関数における消費量生産
量と投資財生産量に対応する。貯蓄とは将来の効用の「待機」であり、一国の生産資源を投資財生産に振り分けるという積極的行為である。したがって（3）式に見られるように、貯蓄に与えられる利子率は、何の疑いもなく資本の限界生産性と同一視される。これらのことは、ラムゼーのモデルにおいては、貯蓄を行う経済主体と投資を行う経済主体とが、事実上同一主体と見なしうることを意味している。
336

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

これに対して『貨幣論』のケインズは、貯蓄の意思決定主体と投資の意
思決定主体を明確に区別していた。そして彼は、貯蓄主体と投資主体が分離しているという経験的事実から、貨幣所得における消費と貯蓄への振り分けと、社会の産出量における消費財と投資財の振り分けとが、それぞれ調和するとは限らないという認識を導いた。これらの振り分けのズレを、ケインズは貯蓄に対する彼独特の定義づけによって、貯蓄と投資の乖離として把握した。この乖離の発生は同時に、（5）式に示されるように、消費
財価格水準の変動と消費財企業における正または負の利潤の発生を随伴している。それが以降の経済動態の原因となる。よって自由放任下の経済は、貯蓄と投資それぞれを担う主体の相異という事実それだけのために、不安定にならざるをえない。
貯蓄に対する『貨幣論』独特の定義は、近代資本主義に内在する不安定性を明示的に把握しようとするケインズの試みから生みだされたということができる。彼によれば、イギリス古典派を含む 19 世紀の経済学者は、貯蓄と投資を別個の概念として区別していなかった（Keynes 1930a, p.
155）。貯蓄主体と投資主体は、ともに資本家という同一主体であったことから、貯蓄を投資と同義と見なすことの妥当性を疑う必要はなかったといえる。しかし 20 世紀に入り、貯蓄と投資を異なる概念として捉えようとする経済学者が現れはじめた。ケインズもまた投資と貯蓄を別個の概念として扱った。所有と経営の分離が始まった 20 世紀資本主義という彼の時代においては、もはや貯蓄主体と投資主体を資本家として同一視することも、貯蓄と投資を表裏一体のものと見なすことも、事実の問題として不可能だったのである22。
かくして『貨幣論』の貯蓄定義は、投資主体と貯蓄主体の分離という事
実を、理論の基盤に据えようとする彼のマクロ経済認識を反映するものであったといえる。これはラムゼーとのひとつの決定的な相違点である。さ
らにまた、経済における企業者の位置に関する彼の認識は、もうひとつの新しいマクロ経済認識を含意している。
337

ラムゼーは、一国は所得からどれだけを貯蓄するべきかという問いを立て、それに答えを与えた。貯蓄主体と投資主体の同一性という観点から見れば、この問いは、一国はどれだけの生産資源を資本蓄積に配分するべきか、という問いにそのままいいかえることができる。そして彼のモデルによれば、資本蓄積への資源配分は、貯蓄主体＝投資主体の効用最大化行動
によって規定されるのであった。
これに対してケインズは、一国における生産資源の支配権をもつのは企業者であり、資源配分はもっぱら企業者の利潤見込みによって規定されると認識した。すなわち、全体としての企業者は、資源支配権の行使において、まず利潤の見込まれる投資財の生産量を決定し、残された資源によって消費財を生産する。かくして投資は企業者による「積極的行為」である。その一方で貯蓄は、所得面から見れば、貨幣所得から消費支出を差し控えるという「消極的行為」である。生産面から見れば、それは生産資源
を消費財生産から開放するという消極的な意義しかもたない。
企業者の投資計画は、完全雇用状態において倹約が不足していたとしても実行可能であるというケインズの認識は、とりわけ重要である。この場
合、消費財価格水準が上昇し、同時に消費財企業において正の利潤が発生している。消費財価格水準の上昇は、貨幣所得稼得者に対して、消費の抑制という倹約、いいかえれば生産資源の節約を強制する。すなわち正の利潤の発生は、貨幣所得稼得者に課せられた強制的な倹約ないし節約を含意する。それは投資に対して不足している貯蓄を埋め合わせ、集計的な貯蓄と投資の均等を成立させる。かくして企業者は、生産要素の雇用状態がいかなるものであったとしても、資本蓄積を推し進めることができる23。つ
まり企業者の資源支配権はいかなる状況下においても貫徹する。このことは、ケインズとラムゼーとの比較を超えて、ケインズ経済学と新古典派経済学との差異という視点からも決定的に重要である。なぜといって、企業者の資源支配権の貫徹という事実は、完全雇用か不完全雇用かを問わず、資本蓄積が貯蓄から独立していることを意味するからである。
338

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

以上の議論を整理しよう。ケインズとラムゼーのマクロ経済認識の差異
は、次のようにまとめられる。
第 1 に、貯蓄概念の把握に差異がある。ラムゼーは、生産資源の資本蓄積への配分という積極的行為として貯蓄を把握する。これに対してケイン
ズは、生産資源の消費財生産からの開放として貯蓄を把握する。ケインズ
において、貯蓄は資本蓄積のための必要条件でも十分条件でもないという意味で消極的行為である。
第 2 に、資源配分の認識に差異がある。ラムゼーは、貯蓄主体＝投資主
体の通時的効用最大化によって、消費財と投資財の間の資源配分は規定されると認識する。これに対してケインズは、企業者の利潤見込みによって、生産資源の配分は規定されると認識する。すなわちケインズは、企業
者が資源の支配権をもち、彼の投資計画に資源の優先使用権があると認識する。
第 3 に、彼らが理論の基盤に据える経済像に差異がある。ラムゼーは、
貯蓄と投資を概念的に区別する必要がなく、したがって貯蓄主体と投資主
体を実質的に区別する必要がない経済、いわばともに資本家として同一視できる経済を前提としている。これに対してケインズは、貯蓄と投資が概念として区別され、それらに関する意思決定が相異なる主体によって行われる経済、いわば資本家が所有者と経営者に分裂した経済を前提としている。
かくして、「貯蓄の数学的理論」と『貨幣論』は、ほぼ同じ時期に同じ場所で生まれながらも、まったく異なった経済社会を取り扱っていたので
ある24。

おわりに
第 1 節で見られたように、ケインズはラムゼーに対して彼のモデルを単純化する方法を提案した。さらにケインズは、ラムゼーのブリス概念と貯蓄の規範ルールを『貨幣論』第 30 章において用いていた。このようにケ339

インズは、ラムゼーのモデルの本質をよく理解していたと考えられる。
しかしケインズは異なる方向に進んでいた。第 2 節で見られたように、
ケインズは、投資主体と貯蓄主体の分離という事実に着目し、資源配分面と貨幣支出面という経済の 2 つの側面において、不調和が容易に生じうることを明らかにした。ケインズは、この不調和を引き受ける主体として企業者を位置づけ、所得と貯蓄に特殊な定義を与えることによって、不調和の調整項として利潤を位置づけた。こうした経済認識の端的な表現が、彼の基本方程式であった。かくして企業と利潤はともに、経済動態の結果であり原因であると位置づけられる。これは、第 3 節で見られた、世界の富を築き上げてきたのは貯蓄ではなく企業であるという彼の資本主義観に裏づけられたものであった。
そして第 4 節で見られたように、ケインズとラムゼーとの間には、マクロ経済認識そのものに差異があった。鍵となるのは貯蓄概念である。ラム
ゼーにとって、貯蓄は資本の果実に対する「待機」であり、貯蓄は資本蓄積と同義であった。これに対して、ケインズにとって、貯蓄はたんに消費支出を控える行為である。ただし、それは生産資源を消費財から開放するという意義をもつが、それなしでも資本蓄積は前進できる。なぜといって、企業者の資源支配権と、彼らの投資の資源優先使用権は、貯蓄の多寡とはまったく独立的に行使されるからである。そして、こうした認識の差
異は、彼らが念頭に置いた経済像の差異に端を発するものだったといえる。かくして「貯蓄の数学的理論」と『貨幣論』は、マクロ経済に対する事実認識、いいかえれば理論の基盤に置かれた経済社会の内実に、差異があったのである。
本稿の目的は『貨幣論』のマクロ経済認識を明らかにすることであった。結論としてあらためて述べよう。経済を全体として捉えるならば、われわれの貯蓄行為はたんに生産資源を消費財生産から開放するだけである。貯蓄によって開放された資源が有効に活用されるかどうかは、すべて企業に委ねられている。こうしたケインズの認識は、所有と経営が分離し340

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識た資本主義経済を見据えた新しいマクロ経済認識として、再評価に値するものといえるだろう25。
最後に、本稿の考察から導かれるひとつの問題を提起しよう。今日、マクロ経済学のテキストブックに『貨幣論』という文字が見られることはないが、静学部分にケインズの名を見ることはできる。その一方でラム
ゼー・モデルは、ソロー・モデルとならび、経済成長の基礎モデルの地位を得ている。では、ケインズにおいて前提とされる経済像と、ラムゼーにおいて前提とされる経済像、それらがまったく異質のものであったとする
ならば、この異質性について、われわれはどう理解すればよいのだろうか。それは静学と動学、あるいは短期論と長期論の違いという一言で片付けられるものなのかどうか。ラムゼー・モデルがいまなお現役である以上、こうした問題について、われわれはもっと深刻に考えつづけていく必要があるだろう26。

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342

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

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（Endnotes）
1

ラムゼーに関する伝記については、ケインズによるものが『人物評伝』に収められている（Keynes 1933）。丹念な一次資料調査に裏づけられた伝記としては Duarte（2009a）があげられる。国内においてラムゼーの経済学および思想・哲学の全体像を紹介したものとして、近年では大瀧（2015）がある。

2

ラ ム ゼ ー と ケ ン ブ リ ッ ジ 学 派 経 済 学 と の つ な が り に つ い て は、Duarte（2009a）に加え、Collard（1996）、Gaspard（2003）、本郷（2007）を参照されたい。

3「貯蓄の数学的理論」と『貨幣論』の関係については、付随的に取り上げられることは多々あったとしても、経済学史研究として主題的に取り扱われることはほとんどなかったように見受けられる。筆者の知るかぎりでは、先行研究として本郷（2007）と野田（2009）があげられる。彼らと本稿の差異
は、彼らの主眼が思想にあるのに対し、本稿は理論に着目する点にある。

4

Moggridge（1992, p. 479）によれば、1929 年 4 月段階の『貨幣論』草稿の序文では、公刊版において名をあげられた H. ヘンダーソンと R. カーンに加えて、P. スラッファとラムゼーへの謝辞が述べられていた。ただし、ラム
ゼーの具体的な貢献内容については、資料の制約により不明である。

5

経済学における規範理論とは、現実経済を理解するための尺度として、経済のあるべき理想像を構築しようとするものであると考えられる。たとえば完全競争理論は規範理論、不完全競争理論は完全競争からの距離を測ることによって現実の市場構造を理解しようとする実証理論として位置づけることができる。かくしてこれら 2 つの理論は主題を異にしている。しかしながら、完全競争と不完全競争の差異は、理論的には需要の価格弾力性の差異によって生みだされているにすぎない。それを除けば、完全競争理論と不完全競争
理論の各々が基盤に据える経済社会に大差はなく、だからこそ完全競争とい343

う規範が規範として有効に機能するといえるだろう。しかし一般的にいって、規範理論が基盤に据える経済社会とわれわれが経験している経済社会とが大きくかけ離れている場合、一方における規範が、他方においても規範として成立するかどうかは、慎重な検討を要する問題となるはずである。本稿が問題とするのは、このような理論の基盤に関わるものである。
6

ハロッド＝ドーマー以降の経済成長論の潮流については岩井（1994）が参考になる。彼によれば、経済成長論においてラムゼーが注目されるようになったのは、ソロー＝スワンの出現後、1960 年代になってからであり、貯蓄率決定の動学的最適化による基礎づけの必要という学説史的文脈においてであった。ラムゼー・モデルの普及過程については、Duarte（2009b）も参照
されたい。

7

ラムゼー・モデルは、無限期間モデル、後述の時間割引率＝ 0 の仮定、金融市場を考慮せず資本の限界生産性をそのまま利子率と見なすといった特徴から「全知全能な中央計画局」によって取り仕切られる計画経済、ある
いは万世一系の王朝経済と見なされることが多い（岩井 1994, 287 ページ；
Gaspard 2003, p. 414）。つまりそれはあくまで思考実験的な、現実経済への第一次近似のためのモデルと解釈されている。しかしながら、時間割引率や利子率に関する問題を除くと、定常的な人口、資本資産の世代間継承、個々
人間における（あるいは階級ごとの）選好体系の類似性、国際収支均衡、生産性成長の鈍化といったモデルの特質は、20 世紀初頭イギリス経済社会と整合的なものであったと解釈することも可能ではないかと思われる。少なくともモデルをただの思考実験と見なす必要はないだろう。ラムゼーは、あくまで現実経済に適用可能であるはずの、規範ルールをモデルから導出しようとするのである。

8

正の割引率が導入されたモデルは「貯蓄の数学的理論」第Ⅱ節以降で示されるが、それらについては本稿は取り上げない。なお Collard（1996）、Gaspard（2003）、本郷（2007）によれば、将来世代の効用を割り引くことに対する倫理的な反対は、ミル以来ピグーまでつづくひとつのケンブリッジ的伝統であった。

9

ラムゼー・モデルに言及する多くの文献は、ブリスの導入は、時間割引率
を 0 とした場合の無限期間において効用和分が無限大に発散することを回避するための工夫であると見なしている。しかしながら、割引率を正とするモ

344

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

デルにおいても彼がブリス概念を保持していることから伺えるように、ラム
ゼーは、数学上の工夫としてそれを導入したのではなく、資本蓄積の終点としてのブリスの実在を信じていたと考える方が、ラムゼー解釈として適切ではないかと思われる。なおラムゼーのブリス概念は、後述のようにケインズ
によって言及され、ケインズもまたその実在を念頭に置いた議論を展開して
いる。
10

∞

後にラムゼーは ∫0 (B-U(x)-V(a))dt という目的汎関数を（1）式のもとで最小化するという問題を設定し、変分法を適用すれば（2）式と（3）式が得られると述べている（Ramsey 1928, p. 547）。たしかに x と a についてオイ
ラー方程式を解けば、これらを得ることができる。よって（2）式と（3）式
は、最適な経路でブリスに到達するための行動ルールを示すものとして解釈する必要がある。
11

ラムゼーは、次式の成立根拠やつづく計算過程についてくわしい説明を与えていない。ここでは筆者の理解しうるかぎりでラムゼーの数式展開を追っていく。ラムゼーに忠実に問題を設定し、彼と同じく変分法を用いて（2）式、（3）式およびラムゼー・ルールの導出過程を解説したものとしては Chiang（1992）が参考になる。ただし Chiang（1992）の導出法は、ラムゼーじしんのそれとは異なっており、より洗練されたものとなっている。

12

ラムゼーは K が B に一致する理由についてくわしい説明を与えていない。
だが、時間割引率を正とするモデルについて、ラムゼーは同様の計算過程において現れる積分定数 K が B に一致することを論証している（Ramsey
1928, pp.554-5）。この論証は現在のモデルにも適用することができる。すな
わち、最適化ルール（3）式に人々がしたがうならば、ブリスに到達するまでは dc
dt は正でなければならない。よって K は B より小ではありえない。またブリス到達後には、定義により dc
dt はゼロでなければならない。よって Kは B より大ではありえない。ゆえに K は B に等しいと見なすことができる。

13

この書簡は、不幸にして残されていないようである。それに対する 1928 年
7 月 12 日付のラムゼーの返答は『ケインズ全集』に収められている。参考のため訳出しよう。「あなたの証明はまったく正しいです。私はそれを理解するべきでした。草稿を返送していただけるなら私はそれに加筆します。あなたの証明は、独立変数を時間から資本に変換することに対応しており、最初のケースではとにかくより単純になりますが、他のケースではそうなり
345

ません」
（Keynes 1981, p. 789）。ここで「最初のケース」とは、時間割引率
を 0 とする無限期間モデル、「他のケース」とは割引率が正であるモデルを指す。ラムゼーは、独立変数を t から c に変換するというケインズの示唆にCBもとづいて ∫CO

B-{U(x)-V(a)}f (a, c)-x

dc という目的汎関数を設定し、これを x で微分し0 と置くことによって、貯蓄の規範ルールを簡単に導出できることを論文中に示している。以下に見られるケインズの方法もまた、資本蓄積量の変化をブリスまでの時間の変化として捉えるという着想から得られたものといえる。
なおケインズの方法についてのラムゼーじしんの説明は、簡潔にして難解であるため、以下の本文には筆者の解釈が多分に含まれることに注意されたい。
14

以下、entrepreneur に「企業者」、enterpriser に「企業家」という訳語を当てている。本稿では、これらの概念の差異については立ち入らず、これらを同一の概念として扱うことにしたい。

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単位については A. H. ハンセンによる批判が『貨幣論』第 1 巻の付録に収められている。ハンセンは、単位の定義が取られた基準年の翌年以降、消費財
産業と投資財産業において生産性成長が異なっている場合、基準年に単位を取られた基本方程式は無効となることを指摘している。さらに各財の限界費
用の変化の仕方によっても同様の問題が生じることが平井（2003）によって指摘されている。もちろん彼らの批判は適切であるが、本稿では、基本方程式はケインズ独特の経済動態把握を端的に表現するものとして意義があると考え、式そのものの通時的成立の可能性については問わないことにしたい。

16 ケインズは、（5）式を第 1 の基本方程式と呼ぶ。第 2 の基本方程式は投資財を含む一般価格水準を規定する方程式である。それは、消費財価格水準と投資財価格水準の平均をとるものであり、一般価格水準を求めるためには、投資財価格水準を知ることが必要となる。しかし周知のように、『貨幣論』における投資財価格水準の決定原理は種々の問題を含んでおり、よって第 2 の基
本方程式も問題含みであるといわなければならない。
『貨幣論』の経済動態把
握は（5）式および彼の概念定義を用いて十全に表現されうることから、本稿
では、投資財価格水準をめぐる問題には触れないことにしたい。
『貨幣論』の基本方程式に関わる諸困難については、平井（2003）を参照されたい。
17

ここでいう「超過需要」は、Kregel（1987）によって基本方程式の右辺第 2項に与えられた表現である。

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一般に、貯蓄決定と投資決定の調整役を担う変数として利子率があげられ

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識る。しかし『貨幣論』では、利子率は、それらの意思決定とは別個の次元において、強気筋と弱気筋による証券市場の売買によって、いいかえれば銀行システムの貨幣供給能力と大衆の保蔵性向によって決定されるという後の流動性選好説に近い利子理論が展開される。それによれば、市場利子率は貯蓄と投資のフローとは独立的に決定される。よって市場利子率は、政策的操作がないかぎり、貯蓄と投資の調整機能をもちえない。貯蓄と投資の差は、利
4

4

4

4

4

4

4

4

子率によって事前的に調整されるのではなく、利潤によって事後的に埋められるのである。
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この帰結を得るためには、消費財企業は在庫をもたない、ないし在庫を一定水準に維持するという仮定が必要となる。

20

Duarte（2009a）によれば、貯蓄は課税所得から控除されるべきであるという見解をピグーとラムゼーは共有していた。ラムゼーは「貯蓄の数学的理論」草稿の最終節において、貯蓄に対する優遇税制が資本蓄積にもたらす効果を分析したのであるが、明瞭な帰結が得られなかったことから、最終稿ではそれを削除した。Duarte（2009a）には、この削除された最終節が付され
ている。

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ケインズは、資本主義に関する長期的見通しについて、「貯蓄の数学的理論」
発表と同じ 1928 年にじしんの見解を述べていた（Moggridge 1992, p. 454）。
その原稿は「わが孫の経済的可能性」と題されて 1930 年に発表され、翌年『説得論集』に収められた（Keynes 1931）。同論文においてもケインズはブリスに言及し、勤労精神、貨幣愛、利潤動機といった資本主義が随伴する不快な面をあげつらいながらも、ブリス到達のための効率的手段として資本主義を容認する姿勢を示した。その一方でケインズは、ブリスに到達するまでにまだ 100 年くらいかかると予想し、その上で彼は、われわれが勤労という偽りの道徳律から脱却し、余暇の適切な楽しみ方を学ぶのにも、まだ相当の時間がかかるだろうという見通しを立てている。こうした資本主義的習癖からの脱却の難しさという点からも、彼はブリスへの早急な到達には否定的であったと解釈できるのではないかと思われる。

22

以下に見られるように、本稿は「所有と経営の分離」という事実が、ケインズのマクロ経済認識を生みだしたと解釈している。しかしながら、こうした事実から得られた認識枠組みについて、第 3 節で見られたように、ケインズ
は近代資本主義生成期においても妥当するものと考えている。すなわちケイ
347ンズは、彼の認識枠組みが、彼の時代の資本主義から生まれながらも、時代を問わない普遍性を有するものであると暗に考えたといえる。この点については次のように考えることができる。所有と経営が一体化し、全体として投資主体と貯蓄主体が一体化しているとしよう。この場合でも、投資資金を信用によって調達できる制度が整ってさえいれば、全体として投資決定と貯蓄決定が不整合となることは容易に起こりうるだろう。だとすれば、たしかにケインズの認識枠組みは、信用制度が存在しうるかぎり妥当すると考えることができる。かくして「所有の経営の分離」という現代的現象が、一種の歴史的普遍性を有するマクロ経済認識にケインズを導いたといって間違いではないだろう。
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強制的節約はいわゆる「強制貯蓄」といいかえることができる。付言すれば、『一般理論』への過程において、カーンの提言により、ケインズが投資と貯蓄の簿記的な恒等関係を採用するようになったことはよく知られている。通説によれば、これは『貨幣論』の貯蓄概念の放棄、それにともなう「強制貯蓄」概念の放棄の過程でもあった。これに対して『貨幣論』の貯蓄概念および「強制貯蓄」概念を重視しつづけた人物として、ハロッドをあげることができる。たとえば Harrod（1963）を参照されたい。筆者もまた、「強制貯蓄」概念は、雇用状態および貯蓄からの企業者の資源支配権の独立性を含意する概念として、ケインズ経済学において不可欠であると考える。
また第 3 節で見られたように、『貨幣論』の貯蓄概念についても、ラムゼーとは違った意味での規範的な貯蓄概念を示すものとして再検討に値する意義をもつと考える。

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ラムゼーのモデルを規範理論として捉えることについて付言しよう。いま Rと K という異質な 2 つの経済社会があるとしよう。R において成り立っていた貯蓄の規範ルールを K に適用すると、社会全体の通時的効用最大化という観点から最適な速度でのブリスへの移動と引き換えに、利潤インフレー
ションと実質賃金の下落が生じるとしよう。このとき、ブリスへのいち早い
到達か実質賃金の安定かという新しい規範的問題が立ち現れる。と同時に、時間割引率に関する倫理的問題とは別種の、将来の効用のために現在の不公正を許してよいのかという倫理的問題が立ち現れる。かくして R の規範
ルールは K において規範性を喪失する。ゆえに『貨幣論』と「貯蓄の数学的理論」の差異を、実証理論と規範理論の差異として等閑視してしまっては348

ケインズ『貨幣論』のマクロ経済認識

ならないのである。注 5 もあわせて参照されたい。
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本稿では『貨幣論』のマクロ経済認識にあえて「新しい」という形容詞をつけてきた。通説では、ケインズ革命は『一般理論』によるものと見なされるが、その本質が理論の基盤に据えられた経済社会像の転換にあったと考える
ならば、それは『貨幣論』から始まっていたといってよいと思われる。

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貯蓄主体と投資主体を分離し財市場と金融市場を取り入れた「分権化された
ラムゼー・モデル」についても、同じことがいえる。それは、貯蓄に関する意思決定と投資に関する意思決定が利子率によって十全に調整されること、
つまり利子率が資源配分のための価格として十全に機能することを前提とする。しかし注 18 で触れたように、ケインズが経験した資本主義経済では、
利子率はそのような機能をもち合わせていない。かくしてわれわれは、ふたたび、理論の前提となる経済像あるいはその経験的基盤の差異という問題に逢着する。利子理論における経験的基盤については、伊藤（2006）を参照されたい。

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