第２章

WebGIS を利用した情報提供サイトの試作と有効性の検証

本章では、情報提供サイトについて WebGIS 機能や情報検索機能を活用して情報発信を行うことを前提として、必要要件の整理、追加機能の試作、本格運用に向けた課題の整理等を行った。
2.1 WebGIS システムの試作
2.1.1 WebGIS システムのコンセプト及び構築方針
WebGIS システムの構築方針については、平成 27 年度業務において、情報発信サイトの拡張の段階を 3 段階に想定し、1 段階ずつ確実に実施し、発展的に構築していくこととした。
一方、本業務において、各国の情報発信の現状を調査検討する中で、情報発信サイトの基
本コンセプトを拡張する必要があると考えられた（第 3 章参照）
。これを踏まえて改訂した
WebGIS システムの構築方針を図 2.1-1 に示した。

Step 1

Step 2

Step 3•【確実な情報提供】•過年度に収集したゾーニング基礎情報や、環境省事業の成果を利用者に判りやすく、かつ利用しやすく提供する。
•【提供情報の拡張】•環境に配慮した再生可能エネルギーの導入に向けた環境情報を発信する•再生可能エネルギーの導入意義を可視化する•順次必要なコンテンツを追加する•【情報・分析ツールの提供】•ポテンシャル情報等を事業化につなげるための情報分析ツー
ルを整備する図 2.1-1 WebGIS システムの構築方針（平成 29 年度改訂）

7

2.1.2 WebGIS システム（試作）動作環境の整備（１）ハードウェア
新規ハードウェアの購入にはコストや時間がかかるため、クラウドサービスを利用し仮想的なハードウェア環境を準備した。クラウド基盤は、アジア航測㈱が所有している環境を利用した。なお、試作中のシステムは、環境省、外部アドバイザーや共同実施者が閲覧できるよう、認証機能を用い限定的に公開した。
図 2.1-2 WebGIS システム試作の作業イメージ（２）ソフトウェア
環境省と協議の結果、WebGIS の基盤は、環境省総合環境政策局環境影響評価課が管理・運営を行っている「環境アセスメントデータベース（以下、EADAS という。）」を利用することを想定した。EADAS のソフトウェア環境を表 2.1-1 に示した。このソフトウェア環境を、表
2.1-2、2.1-3 の通りに、クラウド基盤に準備した試作環境に整備した。
表 2.1-1 EADAS のソフトウェア環境
種別

名称・バージョン

備考

OS

Windows Server 2012

データベースMicrosoft SQL Server

データベース管理機能

GIS ソフトウェア

ArcGIS Server

GIS 機能その他ライブラリ

Fess

全文検索機能表 2.1-2 クラウド基盤の試作サーバ（Web）
種別

名称・バージョンOS

Windows Server 2012

WWW サーバ

IIS 8.5

備考

表 2.1-3 クラウド基盤の試作サーバ（GIS）
種別

名称・バージョン

備考

OS

Windows Server 2012

データベースMicrosoft SQL Server

データベース管理機能

GIS ソフトウェア

ArcGIS Server

GIS 機能8

2.1.3 WebGIS システムの試作（１）試作システムの構成
2.1.2（２）に示した通り、WebGIS の基盤として EADAS の活用を想定したため、システムは
それを踏まえて構成した。図 2.1-3(1)に EADAS のシステム構成概略を示した。ここでは、物理基盤とソフトウェア基盤を合わせて「システム基盤」と呼称し、ミドルウェアに含まれるデータベースや ArcGIS Server を「EADAS 基盤」と呼称した。

EADAS 基盤

システム基盤
図 2.1-3(1) EADAS システム構成概略
試作するシステムは、以下「再エネ情報提供システム」という。基本的な考え方は次の通りとした。
ａ．過年度業務で整備してきた全国的な GIS データは、EADAS のデータベースに登録する
ため、EADAS の地図機能から閲覧可能とする。
ｂ．EADAS のデータベースに登録した GIS データは、再エネ情報提供システムからも閲覧可能とする。
ｃ．再エネ情報提供システムでは、再エネ情報提供に特有の機能を実現する。
ｄ．実績調査結果のような再エネ情報提供に特有のデータと、賦存量・導入ポテンシャ
ルのデータは、再エネ情報提供システムからも閲覧可能とする。
これらの基本的な考え方に基づき、再エネ情報提供システムを図 2.1-3(2)に示した概念図の通りに構成した。

9

凡例
■既存部分
□新規作成部分

図 2.1-3(2)

EADAS 基盤を利用した再エネ情報提供システムの搭載（２）試作システムの設計
１）画面一覧
再エネ情報提供システムで作成した画面とそれぞれの概要を、表 2.1-4 に示した。
表 2.1-4 画面一覧と各画面の概要
No
1
2
3

ページ名
トップページ
メガメニュー
エネルギー種別情報
概要とデータの利活用方法
4（太陽光）
概要とデータの利活用方法
5（風力）概要とデータの利活用方法
6（中小水力）
概要とデータの利活用方法
7（地熱）概要とデータの利活用方法
8（地中熱）
概要とデータの利活用方法
9（太陽熱）
10 GIS 画面（太陽光）11 GIS 画面（風力）概要
各画面でメガメニューを表示した時の画面イメージ
ポテンシャル調査結果をエネルギー毎に表示する。
太陽光の概要とデータ利活用方法を表示する。
風力の概要とデータ利活用方法を表示する。
中水力の概要とデータ利活用方法を表示する。
地熱の概要とデータ利活用方法を表示する。
地中熱の概要とデータ利活用方法を表示する。
太陽熱の概要とデータ利活用方法を表示する。
太陽光のデータを GIS 画面に表示する。
風力のデータを GIS 画面に表示する。

10

No
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29

ページ名
風配図
GIS 画面（中小水力）
GIS 画面（地熱）
地熱資源分布図GIS 画面（地中熱）
GIS 画面（太陽熱）GIS 画面（都道府県）
導入実績・自治体情報
GIS 画面（市町村）導入実績・自治体情報
分析ツール（中小水力分析
ツール）
ダウンロード（ポテンシャ
ル）
ダウンロード(ゾーニング）
ダウンロード（資源量）
ダウンロード（報告書）
はじめに
用語の解説
データ取扱いの留意点
過去のお知らせ
ご意見・お問合せ

概要
GIS 画面で選択した地点の風配図を表示する。
中小水力のデータを GIS 画面に表示する。
地熱のデータを GIS 画面に表示する。
GIS 画面で選択した地点の地熱資源分布図を表示する。
地中熱のデータを GIS 画面に表示する。
太陽熱のデータを GIS 画面に表示する。
地域の再エネ情報の導入実績の結果を、都道府県別に GIS上で表示する。
地域の再エネ情報の導入実績の結果を、市町村別に GIS 上で表示する。
中小水力分析ツールをダウンロードする。
各ポテンシャルのデータダウンロードページ
ゾーニング基礎情報に係るデータダウンロードページ
資源量に係るデータダウンロードページ
ゾーニング基礎情報の調査報告書をダウンロードする。
本サイトの目的と概要、データ取扱い上の留意点を表示する。
本サイトで利用している用語の解説集
本データの取扱上の留意点や引用時の留意点を示す
過去の新着情報やトピックスを一覧する
本サイトに対する連絡先を表示する

２）画面遷移表 2.1-4 に示した各画面間の移動の関係を示した画面遷移図を、巻末資料 1 に示した。
３）画面構成表 2.1-4 に示した各画面の画面構成を、図 2.1-4～2.1-28 に示した。各画面は、レスポ
ンシブ対応とし、画面幅の小さいスマートフォンやタブレットで表示した際には、自動的に“スマートフォン・タブレット用”画面に切り替わって表示されるようにした。

11

サイト内検索

新着情報を 3 件程度まで表示

新着ではなくなったが、トップペー
ジに残しておきたい情報を表示

図 2.1-4(1) トップページ（通常表示）

12

メガメニューを縮めて表示

各エネルギーメ
ニューの横幅を
調整

フッターを
縦に表示

図 2.1-4(2) トップページ（スマートフォン・タブレット）

13

各 エ ネル ギー の情報へアクセス

都道府県別、市町村別で情報提供“分析ツール”はまず QGIS の中小水力分析ツールを設置。今後、本サイト独
自の分析ツールなどを公開する際に利用することを想定した

ダウンロード用データや、報告書などの各種ダウンロードページへ遷移

図 2.1-5(1) メガメニュー（通常表示）

14

メニューを縦方向に配置

メ ニ ュー を縦 方向に配置

図 2.1-5(2) メガメニュー（スマートフォン・タブレット表示）

15

導入ポテンシャル（レベル 3）の都道府県別分布状況を表示。都道府県内の、市町村表示が可能。

グラフにカーソルを合わせると、値をポップアップ

上記グラフに対する、結果を表で表示

図 2.1-6(1)概要とデータの利活用方法（太陽光）（通常表示）
16

図 2.1-6(2)概要とデータの利活用方法（太陽光）（スマートフォン・タブレット）

17

陸上風力の風速別導入ポテン
シャルの都道府県別分布状況を表示

グラフにカーソルを合わせると、値をポップアップ

上記グラフの結果を表形式でまとめた。

洋上風力の風速別導入ポテン
シャルの都道府県別分布状
況。浮体式と着床式をわけた。

上記グラフの結果を表形式でまとめた。

図 2.1-7(1)概要とデータの利活用方法（風力）（通常表示）
18図 2.1-7(2)概要とデータの利活用方法（風力）（スマートフォン・タブレット）

19河川の都道府県別導入ポテン
シャル。

グラフにカーソルを合わせると、値をポップアップ

上記グラフに対する、結果を表で表示

農業用水の都道府県別導入ポ
テンシャル。

上記グラフに対する、結果を表で表示

図 2.1-8(1)概要とデータの利活用方法（中小水力）（通常表示）
20

図 2.1-8(2)概要とデータの利活用方法（中小水力）（スマートフォン・タブレット）

21

都道府県別の基本となる導入
ポテンシャル。
・蒸気フラッシュ（150℃以上）
・バイナリー（120～150℃）
・バイナリー（120～180℃）の 3 本グラフにする

グラフにカーソルを合わせると、値をポップアップ

上記グラフに対する、結果を表で表示図 2.1-9(1)概要とデータの利活用方法（地熱）（通常表示）22図 2.1-9(2)概要とデータの利活用方法（地熱）（スマートフォン・タブレット）
23

都道府 県別の導入ポ テ
ンシャル。

グラフにカーソルを合わせると、値をポップアップ

上記グラフに対する、結果を表で表示

図 2.1-10(1)概要とデータの利活用方法（地中熱）（通常表示）
24

図 2.1-10(2)概要とデータの利活用方法（地中熱）（スマートフォン・タブレット）

25

都道府県別の導入ポテンシャ
ル。レベル 3 を表示

グラフにカーソルを合わせると、値をポップアップ

上記グラフに対する、結果を表で表示

図 2.1-11(1)概要とデータの利活用方法（太陽熱）（通常表示）
26

図 2.1-11(2)概要とデータの利活用方法（太陽熱）（スマートフォン・タブレット）

27

レイヤ On/Off
簡易操作手順を表示

太陽光に特殊なツールは無いので、基本機能のみ
EADAS から取得

表示中のレイヤ
凡例表示

図 2.1-12(1)GIS 画面（太陽光）（通常表示）

28

図 2.1-12(2)GIS 画面（太陽光）（スマートフォン・タブレット）

29

・距離計測ダイアログ
入力した線や面積などをファイルに保存
可能

・印刷設定

・レイヤプロパティ
透過率や出典情報を表示
図 2.1-13 GIS 画面（共通ダイアログ）

30カーソルを変更して、クリックした
位置の風配図を表示するモードに

図 2.1-14(1) GIS 画面（風力）（通常表示）
31

図 2.1-14(2) GIS 画面（風力）（スマートフォン・タブレット）

32

図 2.1-15(1) 風配図（通常版）

33

横に大きめの表は、無理やり縮めずにスワイプ可能にする。

図 2.1-15(2) 風配図（スマートフォン・タブレット）
34

カーソルを変更して、ポテン
シャル推計機能モードに切替★本年度は未実装

図 2.1-16(1) GIS 画面（中小水力）（通常表示）

35

図 2.1-16(2) GIS 画面（中小水力）（スマートフォン・タブレット）

36

カーソルを変更して、地下温度構造表示モードに結果が複数あった場合は選択図 2.1-17(1)GIS 画面（地熱）（通常表示）37

図 2.1-17(2)GIS 画面（地熱）（スマートフォン・タブレット）

38

図 2.1-18 地熱資源分布図

39地中熱に特殊なツールは無い
ので、基本機能のみ

図 2.1-19(1) GIS 画面（地中熱）（通常表示）40図 2.1-19(2) GIS 画面（地中熱）（スマートフォン・タブレット）

41太陽熱に特殊なツールは無い
ので、基本機能のみ

図 2.1-20(1) GIS 画面（太陽熱）（通常表示）42図 2.1-20(2) GIS 画面（太陽熱）（スマートフォン・タブレット）

43

クリックした都道府県の実績調査の結果を表示。
今後の拡張性を保ち、ここには施策や窓口情報を表示可能にする

図 2.1-21(1)都道府県別実績調査結果（通常表示）←タブで切換えて各エネルギーの情報を表示する。

図 2.1-21(2)自治体情報表示ダイアログ44図 2.1-21(3)都道府県別実績調査結果（スマートフォン・タブレット）45

クリックした市町村の実績調
査の結果を表示。
今後の拡張性を保ち、ここには施策や窓口情報を表示可能にする

図 2.1-22(1)市町村別実績調査結果 GIS 表示画面（通常表示）

46

図 2.1-22(2)市町村別実績調査結果 GIS 表示画面（スマートフォン・タブレット）

47

昨年度の検討を基に、ポテンシャ
ルデータのダウンロード一覧

図 2.1-23(1)ダウンロード（ポテンシャル）（通常表示）

48

図 2.1-23(2)ダウンロード（ポテンシャル）（スマートフォン・タブレット）

49

図 2.1-24(1)ダウンロード(ゾーニング）（通常表示）

50

図 2.1-24(2)ダウンロード(ゾーニング）（スマートフォン・タブレット）

51

更に詳細は PDF で（現在の環境省
ページでの公開の仕方と同様）

一覧表で表示
可能なデータはダウンロード可能とする。
その他、外部サイトについては URL リンクする

図 2.1-25(1)資源量に関する基礎情報掲載情報（通常表示）

52

横に大きめの表は、無理やり縮めずにスワイプ可能にする。

図 2.1-25(2) 資源量に関する基礎情報掲載情報（スマートフォン・タブレット）
53

図 2.1-26(1) はじめに（通常表示）

54

図 2.1-26(2)はじめに（スマートフォン・タブレット）

55

図 2.1-27(1)用語の解説（通常表示）

図 2.1-27(2)用語の解説（スマートフォン・タブレット）
56

図 2.1-28(1)ご意見・お問合せ（通常表示）

図 2.1-28(2)ご意見・お問合せ（スマートフォン・タブレット）
57４）ディレクトリ構成
再エネ情報提供システムの、ディレクトリ構成と該当フォルダに格納されるファイルの概要を表 2.1-5 に示した。
表 2.1-5 再エネ情報提供システムのディレクトリ構造
階層 1

階層 2

api

概要
Web サーバ側で動作するプログラム群を格納する

binプログラム本体（dll）

css

各 Web ページのデザイン設定ファイルを格納する

dat

データ類を格納する
dummy

EADAS のレイヤ情報を格納する

includeヘッダー、フッターなど共通部品を格納する

layers

レイヤー情報を格納する

menus

レイヤーの構成情報(メニュー)を格納する

doc

操作マニュアルや導入ポテンシャルの説明資料などを格納する

img

画像やアイコンなどのファイルを格納
legendレイヤの凡例画像を格納する

marker

強調表示などのアイコンを格納する

js

Web ページで動作するプログラム本体を格納する

libs

javascript のライブラリを格納する（３）GIS 搭載データ
本 GIS ではこれまでのポテンシャル調査で作成してきた GIS データ以外に、EADAS で公開しているデータを重ねて表示できるように機能を整備した。EADAS で提供している GIS デー
タに対して、再エネ情報提供としての必要性を整理し、再エネ情報提供サイトから閲覧できることが望ましいと考えられるデータを次の通り整理した。EADAS のグループ分けに合わ
せて、自然的状況については表 2.1-6、社会的状況については表 2.1-7 に示した。
表 2.1-6 自然的状況（EADAS 掲載情報より）
No.

グループ名

レイヤ名

1

大気環境の
状況

気象観測所

2

大気汚染常時監視測定局

3

自動車騒音常
時監視地点

4

水環境の状
況

河川

備考

表
示
－

気象庁が管理し気象観測を行っている気象官署の位置、観測している気象要素等を整備したものです。
大気汚染防止法に基づき、都道府県等が実施している全国の大 －気汚染状況の常時監視をしている測定局の位置、名称、測定項
目等の情報を整備したものです。
騒音規制法に基づき、都道府県等が実施している自動車交通騒 －音の常時監視について、平成 23 年度から平成 27 年度までの 5年間の結果を示しています。測定地点について位置や路線名、評価区間について範囲や延長、路線名等の情報を整備したものです。
河川」のデータは、河川法による 1 級直轄区間、1 級指定区間、 ○2 級河川区間、その他流路について、形状（線）、区間種別（ 1

58

No.

グループ名

レイヤ名

5

湖沼

6

潮汐観測位置7

波浪観測位置

8

河川の公共用水域水質測定点

9

湖沼の公共用水域水質測定点

10

海域の公共用水域水質測定点

11

水浴場水質測
定点

12

土壌及び地
盤の状況

13

14

15

土壌分類図

レッド・デ－
タ土壌

地形及び地
質の状況

日本の典型地形

地形分類図

備考
級直轄区間、1 級指定区間、2 級河川区間等）、河川名、 原典
資料種別等の情報を整備したものです。
湖沼、貯水池等について、位置（面）、名称、所在地（行政区域）等の情報を整備したものです。
全国の潮汐観測所（潮位観測所、験潮場）の情報を整備したものです。
国土交通省港湾局が整備している波浪情報網のための観測地
点および気象庁沿岸波浪計の情報を整備したものです。
水質汚濁防止法の規定に基づき、環境基準項目を中心に、都道
府県、水質汚濁防止法政令市のほか、一級河川のうち国の直轄管理については国土交通省地方整備局等によって実施されている河川の水質測定について、位置、測定地点名、測定項目等の情報を整備したものです。
水質汚濁防止法の規定に基づき、環境基準項目を中心に、都道
府県、水質汚濁防止法政令市によって実施されている湖沼の水質測定について、位置、測定地点名、測定項目等の情報を整備したものです。
水質汚濁防止法の規定に基づき、環境基準項目を中心に、都道
府県、水質汚濁防止法政令市によって実施されている海域の水質測定について、位置、測定地点名、測定項目等の情報を整備したものです。
地方公共団体が実施した全国の水浴場の開設前に行った水質調査について、その位置や水浴場の名称等の情報を整備したものです。
土壌分類図（縮尺 1/20 万）は、国によって都道府県単位で実施された土地分類基本調査の成果の一つです。土壌の特徴を「グライ土」「褐色森林土」「黒ボク土」等の大区分と、「細粒グライ土壌」「乾性褐色森林土壌」「粗粒淡色黒ボク土壌」等の小区分に分類しています。なお小区分は都道府県ごとに区分方法や命名が異なり統一凡例で示すことが難しいことから、この土壌分類図における凡例は大区分で示し、小区分は地図上にて
区域線とラベルで表示しています。
集した情報を整理し、保全の危急度のランク付けを行った土壌のレッドデータです。このＧＩＳデータは、日本ペトロジー学
会幹事会の承認を得て、原典をもとに新たにＧＩＳデータを作成したもので、「レッド・データ土壌」の位置（点、面）、土壌名、分類名、地形、土壌の消滅度緊急ランク等の情報を整備しています。
「日本の典型的地形に関する調査」
は、
平成 7 年から平成 11 年に国土地理院が地形の専門家の協力を得て、日本の多様な地形を成因別に 194 の地形項目に分け、それぞれの地形項目の特徴を有する代表的な地形 (全国約 3,900 箇所)について、都道
府県別の一覧表とその位置を概要図（縮小した 20 万 1 地勢図）に整理し、「日本の典型地形、都道府県別一覧」（国土地理院技術資料 D1-No.357）として取りまとめたものです。地形の種類、名称、地形項目、定義、地形備考、対照番号等の情報を整備しています。
地形分類図（縮尺 1/20 万）は、国によって都道府県単位で実施された土地分類基本調査の成果の一つです。地形の特徴を「山地」、「丘陵地」、「低地」等の大区分と、「大起伏丘陵地」、「小起伏丘陵地」等の小区分に分類しています。なお、この地
形分類図の凡例は、大区分と小区分の組み合わせで示していま
す。

59

表
示

○
○
○
－

－

－

－

－

○

○

－

No.

グループ名

レイヤ名

16

日本の地形レッドデ－タ

17

地方公共団体
の重要な
地形・地質

18

赤色立体地図
（陸域詳細
版）

19

傾斜区分図

20

地上開度

21

水深

22

表層地質図

23

表 層 地質 図_
断層

24

海底の底質

25

動植物の生
息又は生
育、植生及
び生態系の

コウモリ洞分
布

備考

表
示
○

日本の自然を代表する地形を希少性、動植物の生息地としての重要性等の基準により選定し、保存状況のランク付けが行われている地形のレッドデータです。第１集（危機にある地形）は「破壊されつつある地形」が、第２集（保存すべき地形）は現在破壊が進んでいなくても将来にわたって「保存すべき地形」が選定されています。このＧＩＳデータは原典の編者である小泉武栄氏の承認を得て原典をもとに新たに作成したもので「日本の地形レッドデータ」の位置（点、面）、第１集、２集の区分、所在地、名称、カテゴリ-、地形の特性、選定基準、ランク、保全状況、地形図幅名等の情報を整備しています。
地方公共団体が定めている重要な地形・地質について、位置 ○（点、線、面）情報と所在地、名称、カテゴリ区分、選定基準、保存状況のランク、原典の名称、整備年度等の属性情報をＧＩ
Ｓデータとして整備したものです。このＧＩＳデータは、地方公共団体がホームページで公開しているレッドデータブック
またはレッドリストの地形・地質の情報を使用して、新たに位置（点・線・面）情報及び属性情報のＧＩＳデータを作成し、集約・編集したものです。
赤色立体地図とは、傾斜を赤色の濃淡、尾根などの周りより凸 ○なところは白く明るく、谷など凹んでいるところは暗く表現することで、平面の地図にもかかわらず、上下左右どの方向から見ても立体に見えるようにした地図です。（国土地理院発行基盤地図情報標高 10mDEM（2008 年～2009 年）より作成しています）
国土地理院が発行の数値地図（国土基本情報）に収録されてい ○る 50ｍメッシュ数値標高データをもとに傾斜区分として整備したものです。
国土地理院が発行の数値地図（国土基本情報）に収録されてい ○る 50ｍメッシュ数値標高データをもとに地上開度を整備したものです。
日 本 周 辺 の 500m メ ッ シ ュ 海 底 地 形 デ ー タ （ J-EGG500 ： ○JODC-Expert Grid data for Geography）は、海洋情報部をはじめとした各種海洋調査機関によって得られた膨大な量の水深測量データを統合し、多くの人が使用しやすいように等間隔で格子化した水深のデータセットです。
表層地質図（縮尺 1/20 万）は、国によって都道府県単位で実 ○施された土地分類基本調査の成果の一つです。原典のＧＩＳデータを表層地質の特徴を「火山性」「未固結」「固結」等の大区分と、「花崗岩質岩石」「粘板岩」等の小区分に分類して示しています
表層地質図（縮尺 1/20 万）は、国によって都道府県単位で実 ○施された土地分類基本調査の成果の一つです。「断層」のレイ
ヤは、表層地質図（平面的分類図）に重ねて表示させる付加情報です。
海図は、水路図誌の一種で航海のためにつくられた主題図で、 ○航海のために必要な水路の状況（水深、底質、海岸地形、海底
危険物、航路標識）などが、正確に見やすく表現されています。
「海底の底質」は、船の錨を入れるときに必要な岩・砂・泥な
どの海の底の状態を示しています。
「日本のコウモリ洞総覧」に掲載されているコウモリ洞窟位置 －が含まれる市町村の位置、種名、原典種名、都道府県コード、
都道府県名、地名、重要生息地、3 次メッシュコード、出典文
献等の情報を整備したものです。市町村境界は昭和 60 年度時

60

No.

グループ名

26

状 況 _( 動物）

レイヤ名

コウモリ生息情報27

イヌワシ・クマ タ カ _生息
分布28

オオワシ・オジ ロ ワシ _生
息分布29

渡りをするタ
カ類集結地

30

ガン類・ハク
チョウ類の主要な集結地

31

動植物の生
息又は生
育、植生及
び生態系の
状況_（注目すべき生息地）

生物多様性の観点から重要度の高い湿地（重要湿地）

32

生物多様性保全上重要な里地里山（重要里地里山）

33

重要野鳥生息地 （ IBA ：Important

備考

表
示

点のものを使用しています。
一般公開されている関連各種の文献（1958～2016 年）を対象に －コウモリ類の生息情報を抽出し、確認された地名を 1km 格子のポリゴンメッシュデータに変換した上、種名、原典種名、都道
府県コード、都道府県名、地名、重要生息地、3 次メッシュコード、出典文献等の情報を整備したものです。
1990 年から 2002 年 3 月におけるイヌワシ及びクマタカの生息 －分布状況を、生息確認ランク別に 2 次メッシュで示したもので、
2 次メッシュ単位の分布情報のほか、生息確認調査期間、生息確認ランク等の情報を整備したものです。このＧＩＳデータ
は、原典項目に示す資料の２次メッシュ単位の分布数量表をもとに作成しています。
オジロワシ・合同調査グループの一斉結果，環境省保護増殖事 －業の分布調査 2007-2009 年の情報収集に基づいた海ワシ類の出現状況を示したもので、種別かつ観察時期別に、２次メッシュ
当たりの最大値年の個体数を示しています。
1989 年から 20 年間のサシバ、ハチクマ、ノスリ、アカハラダ －カの秋季、春季の渡り時期における全国の観察地点における数量調査結果を、２次メッシュ単位の日最大出現数を階級表示したもので、２次メッシュ単位の位置情報（面）のほか、観察時期、最大出現数観察地点名、都道府県名、調査実施年、2 次メ
ッシュ当たりの日最大出現数等の情報を整備したものです。このＧＩＳデータは、原典の数値情報（付表Ｂ）を正とし、参考
データの２次メッシュを用いて作成しています。
全国におけるマガン、ヒシクイ、オオハクチョウ、コハクチョ －ウの越冬期、渡り期の集結地における数量調査結果について、２次メッシュ単位の分布情報、観察時期、調査地名、調査実施
年、２次メッシュ当たりの日最大出現数等の情報を整備したものです。このＧＩＳデータは、原典の数値情報（付表Ｃ）を正とし、参考データの２次メッシュを用いて作成しています。
湿原・干潟等の湿地の減少や劣化に対する国民的な関心の高ま －り、ラムサール条約における湿地定義の広がりなどを受けて、ラムサール条約登録に向けた礎とすることや生物多様性の観点から重要な湿地を保全することを目的に平成 13 年、環境省
が「日本の重要湿地 500」として選定した。さらに、地域住民
等が湿地の重要性を認識し、湿地保全・再生の取組を活性化す
ることを目指して、情報収集のための基礎調査を行い、生物多様性保全や自然再生等の観点から有識者の意見などを踏まえて、「日本の重要湿地 500」の見直しを行った。本結果が『生物多様性の観点から重要度の高い湿地［重要湿地］』である。本
データは、この「重要湿地」のおおよその位置、都道府県コー
ド、都道府県名、市区町村コード、市区町村名、湿地名、湿地名（ふりがな）、湿地タイプ、対照番号等の情報を整備したものです。
さまざまな命を育む豊かな里地里山を、次世代に残していくべ －き自然環境の一つであると位置づけ、「生物多様性保全上重要な里地里山（略称「重要里地里山」）」（500 箇所）として環境省が選定した結果を基に、おおよその位置、都道府県コード、都
道府県名、市区町村コード、市区町村名、名称、名称（ふりがな）、選定基準、対照番号等の情報を整備したものです。
重要野鳥生息地（ＩＢＡ： Important Bird Area) は、国際的 －組織 BirdLife International が重要な野生生息地を世界全体のネットワークで保全していくことを目的として、共通の IBA

61

No.

グループ名

レイヤ名

備考

表
示

Bird andBiodiversity
Area）

34

35

36

37

38

39

40

動植物の生
息又は生
育、植生及
び生態系の
状況_（干
潟・藻場・
サンゴ礁）
動植物の生
息又は生
育、植生及

基準により選定した「鳥類を指標とした重要な自然環境」のエリアです。このＧＩＳデータは、日本国内の IBA サイトについて、位置（面）、標準サイト名、サイト名詳細、所在地（都道府県）、面積（ha）、選定基準、選定基準別種名等の情報を整備したもので、公益財団法人日本野鳥の会の承諾を得て、次の原
典項目に示す同会が作成した資料及びＧＩＳデータを使用して整備しています。
生物多様性重 生物多様性重要地域（KBA：Key Biodiversity Area）は、国際 －要地域（KBA： 環境 NGO のコンサベーション・インターナショナル(CI)が、種Keyの個体群の維持を重視した世界共通の基準を用いて選定した
Biodiversity 「生物多様性の保全上重要な地域」です。このＧＩＳデータは、
Area）
日本国内のＫＢＡについて、位置（面）、ＫＢＡ英名、ＫＢＡ
和名、[ＫＢＡ地域]及び[保護地域内のＫＢＡ]の地域区分等の情報を整備したもので、コンサベーション・インターナショナ
ルが公開サイトで提供している次の原典項目に示すＧＩＳデータをダウンロードにより得て、整備しています。
東アジア・オ この「EAAFP 参加地」情報は、東アジア・オーストラリア地域 －ーストラリア フライウェイ・パートナーシップ（EAAFP）に参加している国
地域渡り性水 や団体が、保護活動を行っている渡り性水鳥の重要な生息地の鳥重要生息地 位置及び内容を示しています。なお、日本では、種群ごとに生ネットワーク 息している場所や保全活動内容が異なることが多いため、シ(EAAFP) 国 内 ギ・チドリ類、ガンカモ類、ツル類の 3 つの種群ごとに重要生参加地
息地ネットワークを作っています。このＧＩＳデータは、環境
省自然環境局野生生物課の了承を得て、次の原典項目に示す資料及びデータを使用して、作成しています。
シギ・チドリ シギ・チドリ類、絶滅危惧種のズグロカモメ・クロツラヘラサ －類モニタリン ギ・ヘラサギ・ツクシガモ等について、環境省生物多様性セン
グ サ イ ト ターが個体数調査及び調査地周辺の環境状況の調査を行って1000いるモニタリングサイトの位置を示した地図情報です。このＧ
ＩＳデータは、原典項目に示す既存ＧＩＳデータ及び各種資料を使用して、平成 24 年度末におけるモニタリングサイトの位
置、サイト名（調査地名）、コアサイト及び一般サイトの区分等の情報について、整備したものです。
ウミガメ産卵 日本沿岸のウミガメの主な産卵地のおおよその位置、都道府県 －地
コード、都道府県名、管区、所在地、産卵地名称、データ年度、調査年度等の情報を整備したものです。
海棲哺乳類確 海生哺乳類のストランディング情報（生死を問わず海岸に到達 －認情報したもの）に記載されている位置、都道府県コード、都道府県
名、和名、学名、下関鯨類研究室登録番号、水産庁番号、群頭
数、発見地、合併後の住所、海域名称、年月日等の情報を整備したものです。「海棲哺乳類ストランディングデータベース」（国立科学博物館）に収録されている情報のうち、2010 年 1
月 1 日以降のデータ（全 1951 件）を掲載しています。
干潟・藻場・ 環境省（環境庁）による第 4 回及び第 5 回自然環境保全基礎調 －サンゴ礁分布 査に基づいて、全国における干潟・藻場・サンゴ礁の位置（面）、調査区の名称、面積、干潟のタイプ、藻場のタイプ、サンゴ礁については被度・優占度等の情報について、整備したものです。
／調査時期：１．第４回：平成 1～4 年度、２．第５回：平成 9～13 年度
絶滅危惧種（植物）の分
布情報

環境省の植物 I（維管束植物）第３次レッドリスト（平成 19年）に掲載された 2018 種の中から、開発行為にさらされやす
い湿地や草地の植物を中心に、公開種 561 種について、2 次メ

62

－

No.

グループ名

レイヤ名

び生態系の
状況_（植
物）

41

特定植物群落42

巨樹・巨木林43

現存植生図（縮尺 1/2.5
万）

44

現存植生図
（縮尺 1/2.5万）整備済みメッシュ
現存植生図（ 縮 尺 1/5
万）

45

46

植生自然度図47

植生自然度図（自然度 9、
10）

48

景観及び人
と自然との
触れ合いの
活動の場の
状況

自然景観資源

49

観光資源

50

国立公園の利
用施設計画

備考

表
示

ッシュ単位の分布位置（面）、科名、和名、学名、第２次レッドリスト（平成 12 年）におけるランク、第３次レッドリスト
におけるランク、生育状況等の情報について整備したものです。このＧＩＳデータは、原典項目に示すＪ－ＩＢＩＳのページから絶滅危惧種分布情報のＣＳＶデータをダウンロードし、この情報と２次メッシュデータを用いて、ＧＩＳデータ化したものです。
環境省第 2 回・第 3 回・第 5 回自然環境保全基礎調査の「特定 ○植物群落」について、丸秘区分が「位置情報公開」のものを選
び、位置（点、面）、名称、所在都道府県名、選定回次、選定
基準等の情報を整備したものです。
環境省第 4 回・第 6 回自然環境保全基礎調査の巨樹・巨木林調 ○査にて確認された巨樹・巨木林の位置情報を GIS データとして整備したものです。地上から１．３ｍの高さで幹周りが３ｍ以
上の木を調査対象とし、幹周り３ｍ以上に育ちにくい樹種(ツバキ、マユミなど)については、３ｍ未満でも調査対象としています。
環境省による第 6 回・第 7 回自然環境保全基礎調査（植生調査） ○に基づき整備された 1／2 万 5 千の現存植生図が GIS データ化されたものです。植物群落の分布範囲（面）、調査年次、植生
区分、植生区分名、大区分名、中区分名、細区分名、統一凡例
名等が示されています。なお、1/2 万 5 千の現存植生図は、全国整備を目指して整備が進められています。
環境省による第 6 回・第 7 回自然環境保全基礎調査（植生調査） ○に基づき整備された 1／2 万 5 千の現存植生図 GIS データの整備状況を示したものです。
環境省による第 2 回～第 5 回自然環境保全基礎調査（植生調査） ○に基づき整備された 1/5 万の現存植生図がＧＩＳデータ化されたものです。植物群落の分布位置（面）、群落名、集約群落名、
植生自然度、植生クラス域の区分等を示しています。
環境省による第 2 回～第 5 回自然環境保全基礎調査（植生調査） ○に基づき整備された 1/5 万の現存植生図のＧＩＳデータを使用
して、植生自然度（1～１０）別の区分を表示したものです。
環境省による第 2 回～第 5 回自然環境保全基礎調査（植生調査） ○に基づき整備された 1/5 万現存植生図のＧＩＳデータ使用して、10 段階の植生自然度のうち、「自然度 9（ 自然林）」、
「自然度 10（自然草原）」の区分を表示したものです。
環境省（環境庁）第 3 回自然環境保全基礎調査（自然環境情報 ○図）」（昭和 61～62 年）のうち、自然景観の基盤（骨格）を成す地形、地質及び自然景観として認識される自然現象の位置及び特性に関する情報（自然景観資源）について、国土交通省国土政策局がＧＩＳデータ化したものです。
(財)日本交通公社が事務局として設置した「観光資源評価委員 ○会」が検討・選定し作成した「観光資源台帳」に掲載されている観光資源のうち、平成 22 年度及び平成 26 年度の時点において、評価ランクが B 級以上のものについて、国土交通省国土政策局がＧＩＳデータ化したものです。各「観光資源」について、
位置（点）(線）（面）、都道府県、資源名称等を示しています。
自然公園法第７条第１項にもとづき環境大臣が決定する国立 ○公園に関する公園計画のうち、利用施設計画に示される施設の位置、所在地（都道府県、市区町村）、国立公園名、国立公園
地域名、施設の種類、施設計画の最新変更年月日等の情報をＧ

63

No.

グループ名

レイヤ名

51

キャンプ場

52

長距離自然歩道53

海水浴場・潮干狩り場

54

スカイスポー
ツ

55

天文台

56

残したい日本の音風景 100
選
空間線量の測
定地点

57

放射性物質
の状況

備考

表
示

ＩＳデータとして整備したものです。利用施設には、車道、歩道、園地、宿舎、避難小屋、駐車場、野営場、集団施設地区、舟遊場等の種類があります。
観光案内 Web サイトなどの情報を基に、住所から特定したキャ ○ンプ場の位置、施設名、住所等の情報を整備したものです。各
情報は平成 28 年時点の調査結果に基づきます。
環境省が計画し、国及び各都道府県で整備を進めている長距離 ○自然歩道について、おおよその位置、都道府県コード、都道府
県名、No、自然歩道名、距離（km）等の情報を整備したものです。／注：現在は、首都圏自然歩道、四国自然歩道、中国自然歩道、北海道自然歩道、東北自然歩道、東北太平洋岸自然歩道、
中部北陸自然歩道、東海自然歩道、近畿自然歩道、九州自然歩道が整備されています。
海水浴場や潮干狩り場について、その代表的な位置や名称等の ○情報をＧＩＳデータとして整備したものです。各情報は、平成28 年 1 月時点の調査結果に基づきます。
スカイスポーツ練習場として「グライダー」「ハンググライダ ○ー・パラグライダー」「熱気球」に関連する「滑空場マップ」
や「フライトエリア」等の位置情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
全国に設置されている天文台のうち、天体観測設備を持ち、天 ○体観望会などの公開事業を行っている公開天文台の位置を GISデータとして整備したものです。
環境省「残したい日本の音風景 100 選」に選定された場所のお ○およその位置を GIS データとして整備したものです。
全国の放射線モニタリングポストの位置をＧＩＳデータとして整備したものです。

－【表示欄備考】○：掲載が望ましい、－：掲載が望ましくない

表 2.1-7 社会的状況（EADAS 掲載情報）
No.

グループ名

レイヤ名

1

土地利用の
状況

土地利用の状況土地利用（平成 21 年度）

2

河川、湖沼
及び海域の
利用並びに
地下水の利
用の状況

内水面漁業権3

上水道関連施設

4

名水 100 選

備考

表
示
○

全国の土地利用の状況について、3 次メッシュ 1／10 細分区
画（100m メッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）を整備したもので、平成 21 年度作成の情報です。なお、表示する
利用区分は整備年度により異なっています。
漁業法第六条に定義される漁業権うち内水面に係る漁業権の ○区域を GIS データとして整備したものです。河川に係るもの
は国土数値情報（河川）、湖沼に係るものは国土数値情報（湖沼）のデータを使用しています。また、池に係るものは地理院地図の池の外周を計測しています。
原典の国土数値情報「上水道関連施設データ」をもとに、全 ○
国の浄水場（その他関連施設）の位置情報（点）と事業主体、
事業名所、施設名称、日大最給水量等の属性データを整備したものです。
環境省により、昭和 60 年 3 月に全国各地の湧水や河川の中か ○ら「名水百選」および、平成 20 年 6 月 5 日に全国各地の湧水、河川、用水、地下水の中から選ばれた「平成の名水百選」にのおおよその位置、No、都道府県コード、都道府県名、名称、
ふりがな、所在地、所在地 2、種別、利用状況、水量(L/日)、

64

No.

グループ名

レイヤ名

5

港湾

6

漁港

7

漁業権

8

9

学校、 病院
その他の環
境の保全に
ついての配
慮が特に必
要な施設等

学校

病院、診療所

10

福祉施設

11

図書館

12
13

14

15

廃棄物の状
況
環境の保全
を目的とす
る法令等に
より指定さ
れた地域等
（生活環
境）
環境の保全
を目的とす
る法令等に
より指定さ
れた地域等
（自然）

産業廃棄物処理施設
公共用水域類型区分

自然公園区域（国立公園）

自然公園区域（国定公園）

16

自然公園区域（都道府県立自然公園）

17

自然環境保全

備考
故事来歴等の情報を整備したものです。
港湾法に基づき指定された全国の港湾について、港湾調査規則に基づく甲乙種の種別、港湾法に基づく港湾の種別（国際戦略港湾、国際拠点港湾、重要港湾、地方港湾等）、港湾名、
管理者区分（都道府県、市区町村、港務局等）、政令指定年月日、設立年月日、関係する海事機関（海上保安部、税関、海運局、地方海難審判庁、検疫所、入国管理局等）及び外郭施設延長・係留施設延長の情報等をＧＩＳデータとして整備したものです。
漁港漁場整備法に基づく漁港について、位置（点）、漁港名、
漁港種別、管理者区分（都道府県、市町村等）、関係漁業共同組合、漁港区域等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
漁業法第五十条第一項による告示、漁業権区域図に基づく区
画漁業権、定置漁業権、共同漁業権の設定された区域、免許番号などの情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
学校教育法に基づく全国の小学校、中学校、中等教育学校、
高等学校、高等専門学校、短期大学、大学及び特別支援学校について、位置、名称、区分、所在地等の情報を示したものです。
医療法に基づく全国の病院、診療所について、位置、名称、所在地、診療科目、開設者分類等の情報を示したものです。
全国の幼稚園、保育所、認定こども園、特別養護老人ホームについて、位置、名称、所在地、管理者区分等の情報を示したものです。
図書館法に基づく全国の図書館の位置、各施設の名称、所在地、管理区分等の情報を示したものです。
全国の代表的な産業廃棄物処理施設について、位置、事業者
名、所在地等の情報を整備したものです。
全国の公共用水域に対して、水域の利用目的、水質汚濁の状
況、水質汚濁源の立地状況などを考慮して指定された水域類型を示しています。水域類型は、河川が 6 類型、湖沼が 4 類型、海域が 3 類型に分けられています。

表
示
○

○

○

○

○
○

○
○
－

自然公園法により定義される自然公園のうち、環境大臣が自 ○然公園法第５条第１項の規定により指定する国立公園について、[特別保護地区]、[第１種特別地域]、[第２種特別地域]、[第３種特別地域]、[普通地域]、[海域公園地区]の地種区分を表示したものです。
自然公園法により定義される自然公園のうち、環境大臣が自 ○然公園法第５条第２項の規定により指定する国定公園について、[特別保護地区]、[第１種特別地域]、[第２種特別地域]、[第３種特別地域]、[普通地域]、[海域公園地区]の地種区分を表示したものです。
自然公園法により定義される自然公園のうち、都道府県知事 ○が自然公園法第７２条およびこれに基づく都道府県条例の規定により指定する都道府県立自然公園について、[特別保護地
区]、[第１種特別地域]、[第２種特別地域]、[第３種特別地
域]、[普通地域]、[海域公園地区]の地種区分を表示したものです。
自然環境保全法に基づき、環境大臣が指定する原生自然環境 ○

65

No.

18

19

20

21

22

23

24

グループ名

レイヤ名

備考

表
示

地域（国指定） 保全地域と自然環境保全地域（普通地区・特別地区・海域特別地区・野生動植物保護地区）の区域及び指定状況の情報を、
GIS データとして整備したものです。なお、野生動植物保護
地区は特別地区内に重複して指定されています。
自 然 環 境 保 全 自然環境保全法及び各都道府県条例に基づき各都道府県知事 ○地域（都道府県 が指定する自然環境保全地域（普通地区・特別地区・動植物指定）保護地区）の区域及び指定状況の情報を、GIS データとして整備したものです。なお、野生動植物保護地区は特別地区内に重複して指定されています。
近 郊 緑 地 保 全 首都圏近郊緑地保全法及び近畿圏の保全区域の整備に関する ○区域
法律で定義される「近郊緑地保全区域」及び「近郊緑地特別保全地区」について、位置（面）、所在地（都道府県、市町村）、
名称、計画決定年月日、最新計画変更年月日、原典名等の属性情報を整備したものです。
鳥獣保護区（国 鳥獣の保護及び管理並びに狩猟の適正化に関する法律に基づ ○指定）
いて指定される鳥獣保護区のうち、環境大臣が指定する国指定鳥獣保護区の区域を示したものです。指定区域、鳥獣保護
区名、[希少鳥獣生息地]、[大規模生息地]、[集団繁殖地]、[集団渡来地]の類別（指定区分）、[鳥獣保護区]、[特別保護地区]、[特別保護指定区域]の保護区分、当初指定日、存続期間（区域の設定期間）について示しています。鳥獣保護区内においては、狩猟が認められないほか、特別保護地区内においては、
一定の開発行為が規制されます。
鳥獣保護区（都 鳥獣の保護及び管理並びに狩猟の適正化に関する法律に基づ ○道府県指定）
いて指定される鳥獣保護区のうち、都道府県知事が指定する
都道府県指定鳥獣保護区の区域を示したものです。指定区域、鳥獣保護区名、[希少鳥獣生息地]、[大規模生息地]、[集団繁殖地]、[集団渡来地]の類別（指定区分）、[鳥獣保護区]、[特別保護地区]、[特別保護指定区域]の保護区分、当初指定日、存続期間（区域の設定期間）について示しています。鳥獣保護区内においては、狩猟が認められないほか、特別保護地区
内においては、一定の開発行為が規制されます。
ラ ム サ ー ル 条 ラムサール条約では、沼沢地、湿原、泥炭地、陸水域、水深 ○約湿地が６メートルを超えない海域、または水田や遊水池等の人工的な水辺環境などまで、幅広く湿地として定義しています。
このＧＩＳデータは、日本国内のラムサール条約登録について、位置（面）、所在地、（都道府県名、市町村名）、名称、登録年月日、登録面積、湿地の特徴、保護の形態等の情報を整備したものです。
生 息 地 等 保 護 種の保存法に基づく「生息地等保護区」について、２次メッ ○区
シュ位置情報を整備したものです。国内希少野生動植物種に指定されている種のうち、その生息又は生育の状況を勘案して、その国内希少野生動植物種の保存のために重要と認められる区域が生息地等保護区として指定されています。生息地
等保護区は、管理地区と監視地区に分けられ、それぞれの地
区内では、開発行為等が規制されています。
保護水面
水産資源保護法第１４条により定められた保護水面の区域の ○位置、都道府県コード、都道府県名、根拠法・規則・条例等、指定者、告示番号、名称、名称（よみかた）、所在地、所在地（よみかた）、設定年月日、保護対象、保護期間、URL、等の情報を整備したものです。ここで表示されている情報は概要であり、経緯度や正確な区域の位置・面積を表していません。
また、滋賀県はデータ化していませんので詳細は必要に応じ

66

No.

グループ名

レイヤ名

25

自然再生事業
実施地域

26

世界自然遺産

27

環境の保全
を目的とす
る法令等に
より指定さ
れた地域等
（文化財）

国指定文化財等

28

都道府県指定文化財

29

世界文化遺産

30

環境の保全
を目的とす
る法令等に
より指定さ
れた地域等
（景観）

景観計画区域31

景観地区・準景観地区

32

景観重要建造物・樹木

33

歴史的風土保
存区域

備考

表
示

て各都道府県の所管部署に確認してください。
自然再生推進法に基づいて行われる自然再生事業の実施地域 ○について、自然再生事業実施計画及び全体構想に示されている地域の位置、都道府県コード、都道府県名、再生事業地区
名、協議会名等の情報を整備したものです。
日本国内の世界自然遺産に登録されている地域について、位 ○置（面）、世界自然遺産名等の情報を整備したものです。平成28 年度時点での登録は、知床、白神山地、屋久島、小笠原の４地域となっています。このＧＩＳデータは、原典項目に示す既存ＧＩＳデータを使用して整備しています。
文化財保護法に基づき、国が指定・登録・選定した文化財等 ○について、位置（点）、名称、文化財種類、指定年月日、所在
地名、所有者等の情報を、国宝重要文化財（建造物）、登録有形文化財（建造物）、登録記念物、史跡名勝記念物、重要文化的景観、重要伝統的建造物群保存地区の文化財種類について、
ＧＩＳデータとして整備したものです。
都道府県が文化財保護法第 182 条第 2 項の規定に基づき、国 ○指定等の文化財以外の重要な文化財について、その位置を表すデータと名称、種別、所在地等の属性データを整備したものです。整備対象としている文化財種別は、有形文化財、無形文化財、民俗文化財、記念物、文化的景観、伝統的建造物
群、文化財の保存技術です。なお、一部の都道府県指定文化
財は、個人情報等の情報公開の観点から非公開とされており、データから除かれています。東京都、奈良県、大分県については、各都県の要請に基づき全て非公開のため、全データが除かれています。
世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約（世界遺産 ○条約）に基づき、我が国の人類共通の宝物として未来の世代に引き継いでいくべき文化財や遺跡について、世界遺産委員会に世界遺産として登録された有形の不動産のうち、その登録された範囲（構成資産および緩衝地帯）を整備したものです。
景観法（平成 16 年法律第 110 号）における景観行政団体が景 ○観計画で定めた「景観計画区域」（第 8 条第 2 項第 1 号）
、及び各景観行政団体が定めた景観計画区域のうち、特徴的な景観を有しているなど、特に良好な景観の形成を図るべきであるとし、条例等で指定した「景観重点地区」を整備したものです。
「景観地区」とは、市町村が景観法（平成 16 年法律第 110 号） ○第 61 条第 1 項により、市街地の良好な景観の形成を図るため
都市計画に定めた区域です。また、「準景観地区」とは、市町村が景観法第 74 条第 1 項により、都市計画区域及び準都市計
画区域外の景観計画区域のうち、景観の保全を図るために定めた区域です。
「景観重要建造物」とは、景観行政団体が景観法第 19 条第 1 ○項により指定した景観重要建造物について、その位置を点データで整備したものです。また、「景観重要樹木」とは、景観行政団体が景観法第 28 条第 1 項により指定した景観重要樹木について、その位置を点データとして整備したものです。
古都における歴史的風土の保存に関する特別措置法（古都法） ○で定義される「歴史的風土保存区域」及び「歴史的風土特別保存地区」と、明日香村における歴史的風土の保存及び生活環境の整備等に関する特別措置法（明日香法）で定義される

67

No.

34

35

グループ名

環境の保全
を目的とす
る法令等に
より指定さ
れた地域等
（土地利
用）

レイヤ名

国有林

保安林（国有林、民有林）

36

保安林（民有林）

37

地域森林計画
対象民有林

38

海岸保全区域

39

市街化区域

40

都市計画用途地域

41

農業地域、農用
地区域

42

その他の事
項

土砂災害危険
箇所

43

行政区域

44

航空制限区域

備考

表示「第 1 種歴史的風土保存地区」及び「第 2 種歴史的風土保存地区」について、位置（面）、所在地（都道府県、市町村）、
名称、計画決定年月日、最新計画変更年月日、原典名、原典の精度等の属性情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
国土利用計画法による土地利用基本計画に基づいて定められ ○た森林地域の細区分である「国有林」について、位置（面）、都道府県名等の情報を、ＧＩＳデータとして整備したものです。森林法で定義される「国有林」に相当します。
国土利用計画法による土地利用基本計画に基づいて定められ ○た森林地域の細区分である「保安林」について、位置（面）、都道府県名等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。森林法で定義される保安林の区域に相当し、国有林の保安林も含んでいます。
森林法で定義される「保安林」のうち、国有林を除いた民有 ○林の区域であり、「都道府県が指定する保安林」の区域を示しています。都道府県から提供があった保安林の区域図またはＧＩＳデータを原典に使用して、可能な限り最新の保安林区域の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。国が所有する山林を都道府県が経営する県営林も含まれています。 保
安林区域内では、森林の機能を確保するため、立木の伐採や土地の形質の変更等が規制されます。
国土利用計画法による土地利用基本計画に基づいて定められ ○た森林地域における「地域森林計画対象民有林」について、位置（面）、都道府県名等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。森林法で定義される「地域森林計画対象民有林」に相当します。
海岸法に基づいて指定される「海岸保全区域」およびその他 ○の海岸線について、位置（線）、所管官庁、海岸保全区域の海岸名及び海岸管理者、河口有無等の情報を表示したものです。
都市計画法に基づいて決定されている市街化区域の位置、都 ○道府県コード、支庁区分コード、市町村名、年度、主題番号、
レイヤ番号、名称、ポリゴン面積(ha)、内外区分等の情報を整備したものです。
都市計画法に基づいて都市計画決定されている全国の「用途 ○地域」について、位置（面）、行政区域コード、都道府県名、市区町村名、用途地域分類コード、用地地域名、建ぺい率、容積率、総括図作成団体名、総括図作成年等をＧＩＳデータとして整備したものです。
土地利用基本計画に基づき指定された農業地域の位置、都道 ○府県コード、支庁区分コード、市町村名、年度、主題番号、
レイヤ番号、名称、ポリゴン面積(ha)等の情報を整備したものです。
都道府県が指定する土砂災害危険箇所（土石流危険渓流、地 ○すべり危険箇所、急傾斜地崩壊危険箇所）及び雪崩危険箇所について、位置（点、線、面）、危険個所種別、名称等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
全国の行政界について、都道府県名、支庁・振興局名、郡・ ○政令都市名、市区町村名、行政区域コード等を GIS データとして整備したものです。
空港法に規定されている空港および自衛隊の飛行場を対象と ○して、制限表面のうち水平表面および進入表面に係る情報を整備したものです。一部、計算により作図した情報がありま

68

No.

グループ名

レイヤ名

45

航空路レーダー

46

自衛隊・米軍基地
米軍演習区域47
48
49

自衛隊射撃訓練等海上区域
土地利用（平成18 年度）

50

土地利用（平成9 年度）

51

土地利用（平成3 年度）

52

土地利用（昭和62 年度）

53

土地利用（昭和51 年度）

備考

表示す。
航空路管制業務に使用されている航空路監視レーダー（ARSR） ○および洋上航空路監視レーダー（ORSR）の位置を整備したものです。
陸上自衛隊、航空自衛隊、海上自衛隊および米軍の基地、駐 ○屯地等のおおよそ中心位置の位置情報を整備したものです。
海上保安庁が刊行する「日本近海演習区域一覧図」に記載の ○ある米軍演習区域について整備したものです。
自衛隊が実施する海上における射撃訓練等について区域、管 ○
轄、実施の内容等の情報を整備したものです。
全国の土地利用の状況について、3 次メッシュ 1/10 細分区画 ○（100m メッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）をＧ
ＩＳデータとして整備したもので、平成 18 年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なります。
全国の土地利用の状況について、3 次メッシュ 1/10 細分区画 ○（100m メッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）をＧ
ＩＳデータとして整備したもので、平成 9 年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なります。
全国の土地利用の状況について、3 次メッシュ 1/10 細分区画 ○（100m メッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）をＧ
ＩＳデータとして整備したもので、平成 3 年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なります。
全国の土地利用の状況について、3 次メッシュ 1/10 細分区画 ○（100m メッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）をＧ
ＩＳデータとして整備したもので、昭和 62 年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なります。
全国の土地利用の状況について、3 次メッシュ 1/10 細分区画 ○（100m メッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）をＧ
ＩＳデータとして整備した、昭和 51 年度作成の情報です。な
お、表示する利用区分は整備年度により異なります。

【表示欄備考】○：掲載が望ましい、－：掲載が望ましくない69

2.2 有効性の検証
2.2.1 試作システムの検証と改修（１）検証方法
試作システムの検証は、試作システムを実際に利用してもらい、それに対する意見を収集する方法で実施した。試作システムは次の URL で公開したが、このサイトには、ユーザ/
パスワードによる制約をかけ、不特定多数からは閲覧されないように配慮した。
http://saiene.alandis.jp/RenewableEnergy/
検証は、初見の利用者として自治体の再エネにかかわる部署に協力を依頼した。協力をいただいた自治体を表 2.2-1 に、評価の視点を表 2.2-2 に示した。
表 2.2-1 有効性の検証に参画した自治体の一覧
自治体名
長崎県西海
長崎県新上五島町
長崎県新五島市
佐賀県
岩手県
千葉県銚子市備考
ゾーニング事業を実施
ゾーニング事業を実施
浮体洋上の実証地、再エネ部門がある
洋上風力検討を予定
再エネマップの部署
再生可能エネルギーの導入量が多い70

表 2.2-2 各ページに対する評価の視点
チェック項
目
全体構成

目的・概要等

用語の解説
説明内容

データへの
アクセス、ダ
ウンロード

該当ページ

評価の視点

全ページ

・レイアウトの見易さ
・文字やアイコンのサイズバランス
・サイトの色合い・雰囲気
・トップページ
・何を目的としたサイトか一目でわかるか
・はじめに・各エネルギーのアイコンから各エネルギーを想定できるか
・本サイトの目的と概要の内容がわかりやすいか
・データ取扱いの説明に分かりにくい点はないか
用語の解説
・解説が難しくないか・追加すべき用語はないか
エ ネ ル ギ ー 種 別 ・各エネルギーに関する概要とデータの利活用方法の説明はわ
情報－（各エネル
かりやすいかギー）概要とデー ・各エネルギーの結果グラフが示す内容は容易に把握できたか
タの利活用方法
公開データ（ポテ ・自分の都道府県の GIS データまでに容易に辿りつけたか
ンシャルマップ、 ・自分の市区町村の数値データまで容易に辿りつけたか
資源量、ゾーニン ・自分の市区町村の風配図データ・地下温度構造データに辿り
グ）
つけたか

データのわ
かりやすさ

GIS 画面

ページの移
動
その他

全ページ

情報・分析ツール

地域再エネ情報導入実績・自治体
情報－

・GIS が容易に利用できたか
・GIS でできることが一目で把握できたか
・GIS の各データは見易かったか
・印刷はしやすかったか・GIS に追加すべきと思える情報はないか
・目的のページに容易に移動できたか
・追加すべきページはないか
・誤解を招く情報等はなかったか・このサイトで、どのような情報を得たいと考えるか（利用目
的など）
・どのような情報取得ツールがあると便利か（２）実施期間
検証を行った期間を、表 2.2-3 に示した。
表 2.2-3 実施期間
時期
2 月 21 日～3 月 6 日
2 月 26 日～3 月 7 日
3 月 8 日～3 月 16 日

内容
試作サイトの試用と評価
評価に対するレビューと対応案作成
対策の実施と課題の整理

71

（３）結果と対応案
収集した意見をチェック項目ごとにまとめ、それぞれの意見に対する対応案を表 2.2-4に示した。対応案については、今年度中に対応可能なものは対応した。
表 2.2-4 寄せられた意見と対応案
チェック

意見

対応案

文字サイズの変更機能、多言語変換機能など環境

多言語ニーズを等検討し、次年度以降

省ＨＰを参考にされてはどうか。

に対応を判断する。

・「太陽光」の「地図」の色分けが若干見づらく感

再エネ情報提供システム作成の最終

項目
全体構成

じた。

段階において、色調・配置等を確認し・ページ上部のコンテンツ名（「ホーム」、
「はじめ

修正する。

に」、「エネルギー種別情報」…）が等間隔に表示されていないのが気になる。
「エネルギー種別情報」→「概要とデータ活用方

指摘のとおり次年度以降に対応する。

法（地図）」等のページにおいて、右側に表示されている灰色の枠で囲まれた部分は、スクロールした時に付いてくるようにした方が便利かと思います。
グリーンを基調とするならば、風力発電はグリー

再エネ情報提供システム作成の最終ン以外で表示したほうが良い。

段階において、全体の色調のバランスを見て判断する。

地熱・地中熱は色を変えた方が見易い

同上

レイアウトについて、ホーム→風力と押した後、地図へのリンクを設置した。

地図にたどり着きにくい。データの利活用方法の
隣に地図のアイコンを作ってほしい。
目的・概データ取り扱い上の留意点では、「導入ポテンシャ

具体例を示すことは困難であるため、

要等

ル情報は、（略）、地域単位での推計や具体的な地説明文をわかりやすいよう修正した。

点の特定等には必ずしも適したものではありません。
」とありますが、その例を複数示してはどうか。
「地域関係者が主体となった事業化」の地域関係

目的と概要の文言に、想定している者とは何をイメージしているのか不明（行政でし“地域関係者”を記載した。

ょうか）
サイトの目的や、アイコン、概要は分かりやすい

データのプロパティに出典を記載しが、データ出典元が何であるかがわかりにくい。

た。

・タイトルの文字が若干小さく感じる。

再エネ情報提供システム作成の最終・アイコンのみを見た場合、「太陽光」が若干わか段階において、色調・配置等を確認し

りづらい。

修正する。

・
「本サイトの目的と概要」及び「データの取り扱
い上の留意点」の内容はわかりやすい。ただ、レイアウト的に若干見づらいと感じたため、コ

72

チェック

意見

項目

対応案

ンテンツ名（■エネルギー種別情報）と文章の色を変更するなど工夫した方が良い。
「本サイトの目的と概要」内のコンテンツ名と、ご指摘のとおり対応した。

ページ上部のコンテンツ名（緑の枠内）が一部異なっているため、合わせた方が良い。
（例：データダウンロード→ダウンロード）
用語の解

環境省で一般的に使用されている内容、又はそれ

導入ポテンシャルに関する概略を取説を平易にした内容とされてはどうか。

りまとめた概略資料へのリンクを行
う。

説明内容

自治体職員の場合、簡単な用語でもわからないこ

再エネ情報提供システム作成の最終とが多々ある。
「ゾーニング」など、比較的一般的段階において、一般的な用語であってな用語であっても追加していただけると助かる。

も掲載するようにする。

開発不可条件とはどのようなものか。

導入ポテンシャルに関する概略を取りまとめた概略資料へのリンクを行う。

・風力、中小水力などで「開発不可条件に該当すご指摘のとおり認識している。開発不るエリアを控除する」とありますが、開発不可

可条件に該当するエリアの表示は次条件に該当するエリアは示されるのか。

年度以降の検討課題とする。

・再生可能エネルギー情報提供システムは事業化を後押しする情報・分析ツールの提供を目的としていますので、「開発不可条件に該当するエリ
ア」（保全エリア）の情報は、事業化の検討に有効ではないかと思います。
結果概要の陸上風力のポテンシャル推計につい北海道は 4 区分（道央、道東、道北、て、都道府県比較の際、北海道が多すぎて他の都

道南）とする。

府県の状況を比較しづらい。北海道を途中省略す
るなどの工夫があると良い。
個別データ選択時に、風速毎の設備容量が別窓でご指摘のとおり対応した。

表示されるが、単位と小計まで表示して欲しい。
「太陽光のポテンシャル推計について」内に記載

導入ポテンシャルに関する概略を取の「レベル」をどのように使用しているのかがわ

りまとめた概略資料へのリンクを行

からない。

う。

グラフ内の文字が小さいため、多少見づらく感じ

再エネ情報提供システム作成の最終ました。

段階において、全体バランスを踏まえ
修正する。

データへ

はじめての操作であったこともあり、容易には辿のアクセ

りつけなかった。

・GIS 画面上部に、簡易操作方法を記
載した。

ス、ダウ

・機能ボタンにポップアップで簡易操

ンロード

作方法を表示した。

73

チェック

意見

対応案

風力レイヤの表示項目数が多くなると、凡例の説スクロールバーをつけるようにする。

項目

明スペースが、地図と同時に見られなくなる。地
図と凡例を同時に見られるほうが使い勝手が良い。
導入実績・自治体情報：地図の色分けが同系色の再エネ情報提供システム作成の最終ため分かりにくい。

段階において、色調・配置等を確認し修正する。

レイヤ情報について、出典も同時に知りたい。

同時表記が望ましいと考えるが、現時点では出典をプロパティに表示することで対応した。

ダウンロードの欄からは各データへのアクセス自再エネ情報提供システム作成の最終体がしにくい。

段階において、改めてアクセス方法を見直すこととする。

・「自治体別情報」からであれば都道府県及び市区－町村ともに容易にたどり着くことができた。
・「ダウンロード」から自分の市区町村の風配図データ・地下温度構造データには容易に辿りつくことができた。
データの
わかりや
すさ

・はじめての操作であったこともあり、GIS が容易には利用できなかった。

・GIS 画面上部に、簡易操作方法を記載した。

・GIS は直感的な操作が可能のため容易に利用することができ、また、様々な条件を付すことがで・機能ボタンにポップアップで簡易操
作方法を表示した。

きるため、非常に便利なツールであると感じた。
データ元の把握がしにくい。

出典をプロパティに表示した。

データのレイアウト上、コウモリの生息環境など

ツリーの表示順と、GIS での重ね順をを図示されているのは有難いが、風況ポテンシャ

別に設定可能にした。

ルに表示の際、隠れてしまっている。風況マップの上に各種情報が表示されるようにしてほしい。
印刷時にページが２ページに分かれてしまったた

提供するデータに凡例が多く、地図とめ、１ページで収まるように変更した方が良い。

ともに 1 ページに表示すると表示しきれない凡例が多数発生するため、「凡例と地図は別ページで出力」での対応とした。

導入実績として、地図上に再生可能エネルギー発

今後の検討課題とする。

電設備の位置が表示されるとより利便性が向上する。
ページの操作する目的がはっきりしていれば、容易に移動移動可能である。

－「はじめに」で、『用語の解説』『過去のお知らせ』 ページが長くなりすぎるため、本年度『ご意見・お問合せ』の項目もはじめから表示してあるほうが良い。

74

は現行のままとする。

チェック

意見

項目

対応案

ページ上部のコンテンツ名がわかりやすく、また、 －常に表示されているため、目的のページまで容易に移動することができた。
その他

環境省の委託事業のため、ＨＰの最後に表示され再エネに特化したサイトのため、専用

る問合せ先などは環境省ＨＰを参考にしてはどうの受付窓口を示す。

か。
情報が多岐に及んでいるので、経済産業省ＨＰ等

必要なコンテンツやリンクについて、のリンクが必要ではないか

今後の検討課題とする。

アセス手続きの情報が分かると事業化の際の参考同上になるのではないか。
各種エネルギーの導入にあたり想定される悪影響

同上

や地域との共生のあり方について情報を示してはどうか。
再生可能エネルギー発電設備の導入ポテンシャル－の高い場所の把握や他市町村・都道府県の導入実績（詳細事例）、許認可等の法令関係等に関する情報を得るために利用したいと思える。
情報・分

各自治体が把握できていない再エネ施設も数多く

析ツールあると思いますが、導入実績などが分かるような

今後の検討課題とする。

ツールがあれば便利である。
色んな分野のデータ元など問い合わせ先があれば同上便利である。
コウモリや野鳥など、生息域の確認には専門家の同上意見が必要になるため、専門家や情報の出展元一覧などの提供があれば便利である。
導入実績として、地図上に再生可能エネルギー発電設備の位置が表示されるとより利便性が向上すると思います。

75

同上

2.2.2 オープンデータの評価（１）技術的指標による評価
再エネ情報提供システムから提供を予定するデータに対して、オープンデータとしての技術的な段階を評価した。過年度までに公開していたデータに対する評価を踏まえ、デー
タ形式の変換等により評価の向上が可能なデータはそれぞれ対応を行い、改めて今年度に公開するデータ形式に対する評価を行った。
オープンデータの 5 つの段階について表 2.2-5、
オープンデータの導入ポテンシャルに関するデータを表 2.2-6、資源量に関するデータを表
2.2-7、ゾーニング基礎情報に関するデータを表 2.2-8 に示した。
表 2.2-5 オープンデータの 5 つの段階
人が理解するための公開文書（編集不可）

公開文書
（編集可）

段階
1段階

説明
オープンライセンスとしてデータを公開している状態のもの。PDFやJPE
G等、人間が目で見て理解できるが、編集が不可能なもの。

2段階

1段階に加え、Microsoft Excel のXLS形式や、Microsoft WordのDOC形式
等、コンピュータでデータ処理が可能となったもの。
2段階に加え、XMLやCSV等、アプリケーションに依存しないオープンな
フォーマットで公開している状態のもの。
URI等でリソースをユニーク化し、RDFやXMLといったWeb標準のフォーマットでデータを公開している状態のもの。
4段階が外部連携され、データ間の融合情報が規定され検索可能な状態のもの。LOD、RDFスキーマ等。

3段階
4段階

機械判読可能な公開データ5段階

表 2.2-6 導入ポテンシャルに関するオープンデータの段階

地図情報
属性情報
地図情報
属性情報

データ
過年度
形式
段階
shape
3
dbf
3
EsriGrid
1
EsriGrid
2

今年度
形式
段階
－
－
－
－
shape
3
dbf
3

地図情報
属性情報
地図情報
属性情報

shape
dbf
EsriGrid
EsriGrid

3
3
1
2

－
－
shape
dbf

－
－
3
3

地図情報
属性情報
地図情報
属性情報
－

shape
dbf
shape
dbf
pdf

3
3
3
3
1

－
－
－
－
csv

－
－
－
－
3

種類
太陽光
風力

中小水力
地熱

地中熱
太陽熱
導入ポテンシャル地域別集計表76

備考

地図情報とセット
特定ソフト用のラスタ形式から、解析可能な汎用形式に変更
地図情報とセット
特定ソフト用のラスタ形式から、解析可能な汎用形式に変更
地図情報とセット
地図情報とセット表 2.2-7 資源量データに関するオープンデータの段階

地域別日射量情報
地熱温度分布
図

地図情報
属性情報
地図情報
属性情報

データ
過年度
形式
段階
shape
3
dbf
3
EsriGrid
1
EsriGrid2

地熱温度構造

地図情報
属性情報
地図情報
属性情報
地図情報
属性情報
地図情報
属性情報
地図情報
属性情報

shape
dbf
shape
dbf
shape
dbf
shape
dbf
shape
dbf

種類

日本温泉・高専
分布位置
風況マップ
熱需要マップ
採熱率マップ

3
3
3
3
3
3
3
3
3
3

77

今年度
形式
段階
－
－
－
－
shape
3
dbf
3
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－

－
－
－
－
－
－
－
－
－
－

備考

地図情報とセット
特定ソフト用形式のラスタから、解析可能な汎用形式に変更
地図情報とセット
地図情報とセット
地図情報とセット
地図情報とセット
地図情報とセット表 2.2-8 ゾーニング基礎情報データに関するオープンデータ評価

地図情報
属性情報
地図情報

データ
過年度
形式
段階
shape
3
dbf
3
GeoTIFF
1

今年度
形式
段階
－
－
－
－
－
－

堆積物の地層境界面と層厚の三次元モデル
全国地下水位
推定
全国の地盤沈下地域の概況

地図情報
属性情報

shape

3

－
－

－
－

地図情報
属性情報
地図情報
属性情報

dbf
shape
dbf

3
3
3

－
－
－
－

－
－
－
－

地図情報とセット

工業用水法

地図情報
属性情報
地図情報
属性情報

PDF

1
3
3

－
－
－
－

環境省内別サイト

shape
dbf

－
－
－
－

地図情報
属性情報
地図情報
属性情報
地図情報
属性情報

shape
dbf
shape
dbf
shape
dbf

3
3
3
3
3
3

－
－
－
－
－
－

－
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－
－
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－

地図情報
属性情報
地図情報
属性情報

shape
dbf
shape
dbf

3
3
3
3

－
－
－
－

－
－
－
－

地図情報
属性情報
地図情報
属性情報

shape
dbf
shape
dbf

3
3
3
3

－
－
－
－

－
－
－
－

種類
水文環境図
全国工業用地下水賦存量分布図

地下水採取規制の地域指定区域
揚水規制等の条例
地盤沈下防止等対策要綱
大深度地下使用法の対策地域
大深度地下マップ
地下水採取規制の地域指定区域
水文環境図
全国工業用地下水賦存量分
布図78

備考

地図情報とセット

地図情報とセット

地図情報とセット

地図情報とセット
地図情報とセット
地図情報とセット

地図情報とセット
地図情報とセット

地図情報とセット
地図情報とセット

（２）オープンデータの利用ルール
政府のオープンデータの取り組みの一つとして、各府省ウェブサイトの新たな利用規約のひな形となる「政府標準利用規約（第 2.0 版）」が定められている。これに基づき、環境省では「オープンデータ化への取組」を進めている（http://www.env.go.jp/kanbo/koho/
opendata.html）。本取組は環境省ホームページ（http://www.env.go.jp/）で公開しているコンテンツについての定めではあるが、本情報提供サイトで公開するコンテンツについてもこれに準ずることが望ましい。データ利用者が従うべき主な内容を以下に示した。
・出典を記載すること・編集、加工して利用する場合はその旨を記載すること・第三者の権利を侵害しないこと
・データ利用による一切の行為について、国は責任を負わないこと
・クリエイティブ・コモンズ・ライセンス 4.0（CC BY）※1 に従うことでも利用できること※１：クリエイティブ・コモンズ表示 4.0（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/legalcode.ja）に規定される著作権利用許諾条件

79

2.3 本格運用に向けた課題の整理
2.3.1 運用における課題
EADAS が保持している基盤（サーバ、OS、共有ミドルウェア等）を利用した WebGIS のデータ管理を想定すると、システム基盤や EADAS 基盤を共有して利用することになる。これ
らを運用している業者との連携が必要であり、それぞれの役割を明確にする必要がある。
運用において想定される役割分担を表 2.3-1 に整理した。
表 2.3-1 運用において想定される役割分担表
項目

EADAS 運用業者

システム基盤のハードウェア管理（故障対応等）
システム基盤のソフトウェア管理
OS 管理（セキュリティパッチ含む）
EADAS のデータ搭載検討
EADAS のデータ管理（データ追加・変更など）
再エネ情報のデータ搭載検討
再エネ情報のデータ管理（データ追加・変更など）
EADAS 搭載情報のうち、再エネ情報提供サイトで閲覧する項目に関する検討
再エネ情報提供サイト搭載情報のうち、EADAS で閲覧する項目に関する検討
EADAS の改修
再エネ情報提供サイトの改修
再エネ情報提供サイトへの問合せ

○
○
○
○
○
×
○
×

再エネ情報提供
サイト運用業者
×
×
×
×
×
○
×
○

○

×

○
×
×

×
○
○

2.3.2 機能の課題
本年度の試作システムでは、EADAS 基盤を利用することを想定し、利用者が再エネ情報を取得するために操作する GIS のユーザインターフェースを主に作成した。今後実運用に向けて、再エネ情報提供システムに必要な機能のうち、EADAS が現在保有する機能だけでは実現が難しい機能と、今後の対策案を表 2.3-2 に示した。

80

表 2.3-2 再エネ情報提供システムに必要となる機能
機能名称
GIS 情報の提供（ダウンロード）
自治体情報の提供（閲覧）

自治体情報の取得（ダウンロード）
地域分析ツール
レイヤ情報取得機能

概要
GIS データをダウンロードして解析用
GIS で扱えるようにする。EADAS に搭載
している全国データは別途原典保有者がいるため、ダウンロード機能はない。
自治体個別の情報(導入実績、各種施策等)を GIS 上で表示する。

対策案
再エネ提供サイト独自に、ダウンロード可能なデータを準備する。

EADAS の改修により、データを搭載することもできるが、他データに埋没する恐れがあるた
め、試作した機能をさらに充実させることが望ましい。
自治体個別の情報をダウンロードして、 再エネ提供サイト独自に、ダウ
解析用 GIS で扱えるようにする。
ンロード可能なデータを準備する。
中小水力のポテンシャル解析ツールの再エネ提供サイト独自に、GIS
ような、各種分析ツール。
上で利用可能な分析ツールを充実させる。
外部から、EADAS が保有するレイヤ情報 EADAS 基盤を共通利用しているを取得する機能。レイヤの表示制御やな ため、レイヤ情報を共通して管どに必要となる。
理できるよう検討する。

81