総説

薬物療法を安全に実施するための新医薬品リスク管理計画（RMP）のがん看護への活用
竹村玲子

飯野京子

長岡波子

国立看護大学校；〒 204-8575 東京都清瀬市梅園 1-2-1
takemurar@adm.ncn.ac.jp

Use of a New Drug Risk Management Plan for Cancer Nursing to Facilitate Safe Pharmacotherapy
Reiko Takemura
Keiko Iino
Namiko Nagaoka
National College of Nursing，Japan : 1-2-1 Umezono, Kiyose-shi, Tokyo, 〒 204-8575, Japan【Abstract】Drug Risk Management Plan（RMP）is an official document concerning the safety of drugs. Since April 2013, RMPs have been
prepared for each drug for which an application for approval has been made. RMPs specify the safety speciﬁcation for individual drugs, such asimportant side effects, and document pharmacovigilance plans（e.g., post-marketing side effects surveys）and risk minimization action plans.
Previously, the documentation accompanying the drug did not provide sufﬁcient information on the management of side effects or information forpatient guidance. The risk minimization part of RMP requires development of materials for medical professionals and patients based on guidancefrom the Pharmaceuticals and Medical Devices Agency. The use of RMPs as a new information source in the ﬁeld of cancer nursing, including
presentation of different treatment methods based on side-effect grade, needs to be investigated. We present an outline of RMP and report theinitiatives that are being implemented for drug risk minimization in cancer nursing in the United States, where RMPs have been used for some time.

【Keywords】 医薬品リスク管理計画 risk management plan，リスク評価・軽減対策 risk evaluation and mitigation strategies，
副作用マネジメント drug safety and risk management，がん看護 oncology nursing

Ⅰ．緒報（どの程度の重症度の副作用に対してどのような対処を言すればよいのかなど）を得るには十分とは言い難かった。
がん医療において扱われる医薬品は，抗悪性腫瘍薬やオ

RMP は，2012 年 4 月の厚生労働省の通知に基づいて策

ピオイド鎮痛薬など副作用のリスクが高いものが多く，新定され，従来の副作用報告制度や添付文書作成を含めた医薬の開発も著しい。近年，医薬品のリスクを把握し，安全

薬品の安全性確保の取り組みについて医薬品ごとに総合的に薬を用いるための医薬品の「リスク管理における新たなに文書化した新しい公的文書である（江崎ら，2013；厚生時 代 」 と 称 さ れ る「 医 薬 品 リ ス ク 管 理 計 画（Risk

労 働 省 医 薬 食 品 局 , 2013； 成 川 , 2014； 鈴 木 ら , 2014）。

Management Plan：RMP）」 の 制 度 が 始 ま っ た（ 天 沼 ら，RMP は，「安全性検討事項」，「安全性監視計画」
，
「リスク

2013）
。看護師は，この制度を認識し，治療計画に沿った最小化計画」で構成されており，2013 年 4 月 1 日以降の安全・確実・安楽ながん薬物療法の実践に向け，医療チー

医薬品の承認申請から適用されている。詳細は後述する

ムにおいて役割を果たすことが期待される。

が，安全性検討事項は主に重要な副作用の特定，安全性監

従来，医薬品情報を得られる公的文書としては，「医薬視計画は主に市販後の副作用調査に関する計画，リスク最品，医療機器等の品質，有効性及び安全性の確保等に関す小化計画は主に情報提供に関する計画である（図 1，図る法律（旧薬事法）」に基づく添付文書がある。また，添2）。このうち，リスク最小化計画には，独立行政法人医薬付文書を補完するものとして日本病院薬剤師会の書式によ品 医 療 機 器 総 合 機 構（Pharmaceutical and Medical Devices

るインタビューフォームがある。これらの情報源は，警Agency：PMDA）の指導のもとに作成される医療従事者向告，禁忌，用法・用量，適応，相互作用，薬物動態，使用け資材や患者向け資材が含まれ，それらの資材にはより具上の注意などの基本的な医薬品情報を得るには有用であ

体的に副作用マネジメントについての情報提供がなされてる。しかし，副作用マネジメントに必要な具体的な臨床情おり，臨床において有用な情報源となると考えられる。日− 27 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 16 No. 1 2017

図1
（厚生労働省図2

医薬品リスク管理計画における医薬品安全性監視計画とリスク最小化計画（厚生労働省

国立看護大学校研究紀要

医薬品リスク管理計画における安全性検討事項の特定医薬品・医療機器等安全性情報 No.300 より転載，2016 年 8 月 1 日アクセス）

医薬品・医療機器等安全性情報 No.300 より転載，2016 年 8 月 1 日アクセス）

第 16 巻

第1号

2017 年− 28 −

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図3

11
11

医薬品リスク管理計画書の概要

㡫

記載事例

（医薬品医療機器総合機構ウェブサイト「医薬品リスク管理計画書の概要の記載事例
https：//www.pmda.go.jp/ﬁles/000211952.pdf」より転載，2016 年 8 月 1 日アクセス）
本病院薬剤師会は，インタビューフォームを 2013 年 7 月

本稿では，薬物療法における安全性確保のための新しいに RMP を踏まえた内容に改訂し（日本病院薬剤師会医薬制度である RMP に関する基礎知識をまとめるとともに，情報委員会，2013），2014 年 12 月に，RMP を臨床におけRMP の導入が先行している米国において，がん看護の分る患者ケアに活用しうる新たな情報源と提言している（日野で医薬品のリスク最小化活動の実際や課題などを概観す

本病院薬剤師会医薬情報委員会，2014）。

ることを通し，今後の日本におけるがん看護への RMP の日本においては，RMP が 2013 年の承認申請より適用さ活用に向けた示唆を得る。

れ，3 年目を迎えた。そこで，筆者らは日本におけるこのⅡ．医薬品の市販後の安全性監視の国際調和と RMP

分野の検討を行うために厚生労働省の指針や通知とともに，医学中央雑誌 Web 版で文献を検索した。その結果，104 件 の 文 献 が 検 索 さ れ た（2011 年 2 件，2012 年 8 件，

従来，医薬品承認に必要なデータや書式などは国ごとに2013 年 35 件，2014 年 18 件，2015 年 28 件，2016 年 9 月

異なり，このことが承認申請の遅れにつながっていた。

現在 13 件）
。内訳は，解説・総説 59 件，原著論文 7 件，

1990 年代から日米 EU3 極の規制当局は共同して，日米会議録 38 件のみであった。原著論文は，医薬情報担当者

EU 医 薬 品 規 制 調 和 国 際 会 議（International Conference on（MR）を対象とした意識調査など，会議録は薬剤師など

Harmonisation of technical requirements for registration ofによる活用の実践報告などであり，看護に関しては全く報

pharmaceuticals for human use：ICH）を開催し，新薬承認

告されておらず，RMP の活用の実態は不明であった。

審査基準の国際的な統一，医薬品の承認の遅れの解消な− 29 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 16 No. 1 2017

ど，効率的によりよい医薬品を開発する努力を進めてきた「重要な不足情報」は，安全性を予測するために十分な（医薬品医療機器総合機構，2016）。ICH では，品質・有効情報が得られていないリスクである。たとえば，承認申請

性・安全性といった分野のテーマごとに協議し，合意（調の臨床試験では対象から除外されているが，実地医療では和）に至ると基本のガイドラインが作成され，それに基づ

高頻度で使用が想定される患者集団（高齢者や腎機能障害

いて各国で，法的な整備を含めた必要な措置が取られる。

者など）における安全性情報などである。がん患者のうち

RMP は安全性の監視等に関わる ICH ガイドラインに基65 歳以上は 70% であり，その比率は増大すると予測されづくもので，EU では 2005 年に EU リスク管理計画（EU-ている（がん研究振興財団，2015）。スウェーデンにおけRMP）として開始され，米国では 2007 年にリスク評価・る調査では，高齢者（70 歳以上）の非小細胞肺がん 1,059

軽減対策（Risk Evaluation and Mitigation Strategy：REMS）

名の患者のうち，243 名（23%）が化学療法を受け，パフとして開始された（天沼ら，2013）。日本では先に述べた

ォーマンスステータス（PS）がよければ治療を計画的にように，2012 年の通知に基づき，2013 年 4 月 1 日以降に実施でき，延命に寄与すると報告されている（Koyi et al.,

承認申請される医薬品とバイオ後続品に RMP が策定され2015）。日本では，現在，高齢者に対する薬剤減量や治療ることになった。

除外に関する検討が徐々に進んでいるが，高齢者に対するがん化学療法の明確な指標はない。また，がん患者の多く

Ⅲ．RMP を構成する項目

が，RMP の「重要な不足情報」の対象とされている高齢者であることを認識し，安全性予測の情報が十分でない対PMDA のウェブサイトには RMP 提出品目一覧（http；//象群として患者個々の観察を密にする必要がある。

www.pmda.go.jp/safety/info-services/drugs/items-information/

以上のように特定された「安全性検討事項」に基づき，rmp/0001.html）があり，2016 年 9 月現在，約 200 品目が以下の「安全性監視計画」，「リスク化最小化計画」が策定掲載されている。このうち，抗悪性腫瘍薬は約 40 品目でされている。

ある。以下にその中からいくつか具体例をあげながら，
2 ．医薬品安全性監視計画「安全性検討事項」，「安全性監視計画」，「リスク最小化計画」について紹介する。

医薬品安全性監視計画は，市販後の副作用調査等を指しており，「通常の医薬品安全性監視活動」と「追加の医薬1 ．安全性検討事項の特定品安全性監視活動」に分類される（図 2，図 3）。承認審査

RMP の「安全性検討事項」は，「重要な特定されたリスのための臨床試験は，有効性・安全性を統計的に厳密に評ク」，「重要な潜在的リスク」，「重要な不足情報」の 3 つか価するために，限られた人数で，合併症や併用薬などがなら構成される（図 1，図 3）。

い患者集団を対象として行われる。しかし，発売後は飛躍「重要な特定されたリスク」は，医薬品との関連がすで的に使用人数が増え，さまざまな合併症に罹患していたりにわかっているリスクで，主には具体的な副作用を指して併用薬を使用している患者にも用いるため，臨床試験ではいる。たとえば，乳がん等に用いる殺細胞性抗がん薬（微発生しなかった個人差によるまれな副作用なども明らかに小管阻害薬）で新薬の 1 つであるエリブリンでは，殺細胞なる。安全性が課題となる医薬品は，市販後にデータを蓄性抗がん薬に一般的な骨髄抑制や感染症，微小管阻害薬に積し，安全な使用に向けた体制の構築が重要である。

一般的な末梢神経障害を含む 7 項目があげられている。そ「通常の医薬品安全性監視活動」はすべての医薬品につれぞれの項目について，特定した理由（承認申請のためのいて製薬企業が行わなければならない活動で，副作用症

臨床試験での副作用の重症度ごとの発現頻度など）が記載

例，公表論文，海外規制当局による措置などの PMDA へされている。なお，エリブリンは RMP 開始前の 2011 年の報告が該当する。

より市販されているが，2015 年に悪性軟部腫瘍の効能追「追加の医薬品安全性監視活動」は，RMP においてその加承認申請を行なっているために，この時点で RMP が策実施が求められた医薬品について行われるもので，「市販定されている。

直後調査」や「使用成績調査」がある。「市販直後調査」「重要な潜在的リスク」は，薬理作用や同種同効薬等かでは，医薬品の発売開始から 6 ヵ月間，製薬企業が概ね 2

ら予測されるが臨床的に十分確認されていない副作用など

週間または 4 週間ごとに調査対象医薬品を使用するすべてである。たとえば，慢性骨髄性白血病に用いるチロシンキの医療機関を原則訪問し，副作用などの情報収集と安全性

ナーゼ阻害薬であるボスチニブでは，白血病の治療薬でしに関する情報提供を行う（鈴木ら，2014）。また，「使用成ばしば認められる腫瘍崩壊症候群が承認申請の臨床試験で績調査」では，一定数の症例を登録して，登録症例につい認められなかった。しかし，同効薬のイマチニブで注意喚て，薬の使用開始から副作用の発現やその重症度の推移，

起されているために，重要な潜在的リスクとされている。

腎機能との関係などを追跡調査する。

国立看護大学校研究紀要

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2017 年− 30 −

これらの安全性監視活動の結果は PMDA に報告され，従事者向け資材では，がん薬物療法において頻用されていPMDA では情報を確認・評価するとともに，添付文書のる基準である有害事象共通用語規準（Common Terminology

改訂や緊急安全性情報（イエローレター）や安全性速報

Criteria for Adverse Events：CTCAE）（日本臨床腫瘍研究グ（ブルーレター）の発出などを行う（鈴木ら，2014）。これ

ループ , 2016）のグレードによる対処法などが具体的に記らの安全性監視活動の多くは，RMP 策定前にも行われて載されていることが多く，臨床で活用できる情報が網羅さいたが，RMP において，医薬品ごとに項目が文書化されれるようになった。
全く新しい機序として最近導入された，免疫チェックポ

ることとなった。

イント阻害薬（イピリムマブ，ニボルマブ）は，がん細胞
3 ．リスク最小化計画

に対する免疫作用を増強する医薬品である。これらは，従

リスク最小化計画には「通常のリスク最小化活動」と来の分子標的治療薬とも副作用の作用機序が異なり，過度「追加のリスク最小化活動」がある（図 2，図 3）。医薬品の免疫反応により自己の臓器を攻撃することによる症状 ･は，有効性とともに一定のリスクを伴うものであり，リス徴候がある。このため，下痢であっても，その原因が腸にクをゼロにすることはできないが，可能な限り低減しよう

対する自己免疫反応の亢進による可能性があり，慎重な対とするのがリスク最小化活動であり，適正使用に関する情応が必要である。これらの薬剤の適正使用ガイドには，具報提供や使用条件の設定などを指す。

体的に症状と対処法が記載されている。

「通常のリスク最小化活動」は，すべての医薬品に求め

たとえば，イピリムマブの適正使用ガイドでは，CTCAEられるもので，医療従事者向けには添付文書，患者向けにグレード 1 の下痢（ベースラインと比べて 4 回未満 / 日のは医薬品ガイドがある。「患者向け医薬品ガイド」は，厚排便回数増加）では，投与を継続し対症療法を行うこと；

生労働省が定める書式に従って製薬企業が作成するもの

グレード 2（ベースラインと比べて 4 〜 6 回 / 日の排便回で，医薬品の名称，効果，用法・用量，副作用などが患者数増加，24 時間未満の静脈内輸液を要する，日常生活に向けに記載されている。PMDA の添付文書検索サイトで支障がない）では，投与を延期し対症療法を行うこと；グ

添付文書とともに基本情報として見ることができる。

レード 3（ベースラインと比べて 7 回 / 日の排便回数増加，「追加のリスク最小化活動」は，必要に応じて求められ

便失禁，24 時間以上の静脈内輸液を要する，日常生活にるもので，適正使用のための追加の資材の配布（医療従事支障あり）では，投与を中止し高用量のステロイド静脈内者向け，患者向け），医薬品の使用条件の設定などがある。

投与（例，メチルプレドニゾロン 1 〜 2mg/kg/ 日）を行う

筆者らは，がん化学療法看護認定看護師教育課程においことが記載されている。また，それぞれのグレードについて薬理学に関する効果的な教授法について模索してきたて，フォローアップ方法が記載されている。たとえば，グ（飯野ら，2015）。新薬の開発が著しいがん化学療法においレード 2 の下痢のフォローアップでは，症状が改善した場て，確実で信頼性が高い最新の医薬品情報としての添付文

合，投与を再開すること；症状が 5 〜 7 日を超えて持続，書などは難易度が高く，看護に活用するためには，入手方増悪，または再燃した場合，中用量〜高用量のステロイド

法や読み方など，特別な研修が必要であった。今回の「リ経口剤を投与することなどが詳細に記載されている。

スク最小化活動」により，厚生労働省の指導のもとわかり

これらの情報は，がん患者の看護ケアにおける副作用モやすい資材が活用できることになった意義は大きい。これ

ニタリングとケアにも活用できると思われる。なお，イピらの情報は，看護基礎教育から継続教育においても有用でリムマブの適正使用ガイドを米国で提供されている資材とあると考える。

比較すると，内容は非常に近く，グローバルに精査されたものであることが推察される。

1）
医療従事者向け資材
RMP による医療従事者向け資材は，適正使用ガイドな

2）患者向け資材どの名称で作成されている。適正使用ガイドは従来も製薬

患者向け資材は，RMP でその作成が求められた医薬品企業から任意で配布されていたが，RMP に文書化されるについて「○○（医薬品の販売名）による治療を受けられことにより公的な指導のもとに作成されることになる。まる患者さんへ」などの小冊子として作成されている。従た，以前から適正使用ガイドがあった医薬品についても

来， 任 意 で 作 成 さ れ て い た 患 者 向 け 資 材 も あ っ た が，RMP 策定後に改訂されており，今後充実が図られること

RMP で求められることで公的な指導のもとに作成されるが期待される。

ことになった。

近年の新薬は，これまでとは異なる副作用を有すること

免疫チェックポイント阻害薬は，患者向け資材が作成さが多い。これまでの学習資材としては添付文書，または，れている例の 1 つである。たとえば，イピリムマブの患者

インタビューフォームを参考にしていたが，これらは副作向け資材では，「・・・重大な副作用を引き起こす可能性用の対処法が不明確な点があった。しかし，RMP の医療があるため，次の症状が現れた場合は，すぐに主治医に知− 31 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 16 No. 1 2017

らせましょう。症状発現の早期に適切な対処を行えば，重来の骨髄抑制や悪心・嘔吐等とは異なってきている。分子症化を防ぎ，治療を続けられることにつながります。・・

標的治療薬の副作用は一般に殺細胞性抗がん薬に比べて軽（中略）・・副作用は治療が終わってから数週間後，数ヵ月微と考えられがちだが，一部はニロチニブの QT 延長など後に現れることがあります。治療が終わった後も気になる

死に至るものもある。また，経口薬の増加が著しく，注射症状があれば医師に相談してください」として，症状が具薬であれば，医療者がダブルチェックして投与管理してい体的に説明されている。これらも，患者指導における看護

たが，経口薬であるために，患者が確実な内服および薬のケアに活用できると考えられる。

管理をしなければならなくなり，治療リスクを一層高めて

3）医薬品の使用条件の設定いる。また，米国では，がん性疼痛に用いられるオピオイ

医薬品使用条件の設定の例としては，使用する患者を登ド製剤による麻薬中毒などの問題が生じている。
このような重篤で複雑なリスクが予測されるがんの薬物録する，薬剤を使用する医師や施設の要件を設定する，などがある。具体例としては，多発性骨髄腫に用いられるポ療法であっても，リスク回避のための REMS を活用する

マリドミドの RevMate Ⓡという薬剤配布プログラムがある。

ことで，患者が医薬品を安全に使用でき，リスクよりベネ

ポマリドミドはサリドマイド誘導体で「安全性検討事項」

フィットが上回るような計画がされている。REMS には，として，「重要な特定されたリスク」に催奇形性がある。

患者の理解を高めるために処方時に患者用解説書Ⓡ

このため，RevMate は，胎児への薬剤曝露防止のために，（Medication Guide）の提供のみでよい医薬品，製薬会社か

全患者を登録することとなっている。

ら医療従事者へ情報提供の計画（Communication Plan）が甲状腺髄様がんに用いるバンデタニブは，臨床試験で心求められる医薬品，さらには，特にリスクが高い医薬品に

電 図 の QT 間 隔 延 長 が み ら れ た。 心 電 図 QT 延 長 は対しては，安全な使用を確保するため特別な要件（Elements

Torsade de pointes（心室多形性頻拍）のリスクを増大させto Assure Safe Use：ETASU）が指定されている医薬品があると考えられ，発現した場合には重篤な転帰をたどることる（Johnson et al., 2010）。多くの医薬品は，患者用解説書が考えられる。そこで，バンデタニブは QT 延長，Torsadeの提供のみが要件となっている。しかし，ETASU の指定

de pointes 等に関して，処方を予定する医師は e-learning 等になると医薬品を取り扱う医療職はリスク回避のための研の研修を受ける必要がある。

修を受講し，薬局等は特別な認定を受けること，患者をシ

また，腎細胞がん，乳がんに用いるエベロリムスは，臨

ステム上に登録することなどが求められる。2011 年の時

床試験で間質性肺疾患により死亡に至った例が報告されて点で FDA は，21 の医薬品を ETASU の対象と指定したが，いる。そこで，この医薬品を用いる場合は，呼吸器専門医

そのうち 15 件はがん治療に用いる医薬品であり，がん薬が常駐または常に連携がとれること等が要件とされている。

物療法を実施する医療職の研修，実施施設の登録などが進ん で き て い る（Frame et al., 2013）。 が ん 薬 物 療 法 で は，Ⅳ．米国でのがん薬物療法におけるリスク最小化の取り組
みと課題

ETASU に多くの医薬品が指定されているため，がん薬物療法におけるリスク管理計画は，他の分野のリスク管理のモデルとなることが期待されている（Frame et al., 2013）。

1 ．米国の REMS におけるがん医療の位置づけ

こ れ ら は， 米 国 の が ん 看 護 学 会（Oncology Nursing

医薬品リスク計画を先行して実施している米国の活動にSociety：ONS）においてもニュースレターで，「REMS はついて文献を検討した。キーワードを “oncology”，“REMS”，

処方医，薬剤師，看護師，患者に，医薬品のリスクや薬を“Risk Evaluation and Mitigation Strategy” とし，PubMed にて用いるときに取るべき安全対策について情報を与えること検索を行なった結果，2010 年以降 10 件検索された。2007に役立つ」と紹介している（Haas, 2010）。また，ONS は年に制度が開始されたが，2011 年以降に 2 件の研究が実2012 年に，徐放性のオピオイド製剤に関する REMS が設施され，その他は解説であった。これらの文献から，米国

定された際には，ニュースレターで紹介している（Stone,のがん看護に関連する REMS について解説する。

2012）
。

がん治療のガイドライン策定のために結成された全米の2 ．米国のがん医療における REMS の実態

代表的な 27 のがんセンターからなる全米総合がん情報ネットワーク（National Comprehensive Cancer Network：NCCN）

1）
REMS の認知度

は，がん医療における薬物療法のリスクの動向や REMS にREMS が 2008 年 3 月に施行され（前年に公布），2 年後ついて解説している（Johnson et al., 2010）。これによると，に NCCN は，ONS を含むがん関連の学会員（医師，看護

がん薬物療法はこれまでにも副作用が不可避であったが，師，薬剤師など）に REMS に関する質問紙調査を実施し，

近年は，分子標的治療薬などこれまでの殺細胞性抗がん薬

601 名が回答した。REMS の認知度について 4 段階で調査とは異なる作用機序の医薬品が増加しており，副作用も従し，「とてもよく知っている」と回答したのは，薬剤師が国立看護大学校研究紀要

第 16 巻

第1号

2017 年− 32 −

3）患者向け資材に対する課題

34％，医師・看護師が 20％程度であった。「少し知っている」以上を含めると薬剤師が 93％，医師・看護師が 80％

REMS のがん医療における実用性の課題として患者向けであった（Johnson et al., 2010）。また，米国臨床腫瘍学会

資材について検討されている。患者向け資材は，治療に伴（American Society of Clinical Oncology：ASCO） は，2011

う影響や患者の副作用対策など，リスクのみに焦点が当て

年に REMS について質問紙調査を実施し，1,311 名が回答られており，治療に伴うベネフィットや代替療法に関するし た（Frame et al., 2013）。 そ の 結 果，1,104 名（84%） の情報がないことが指摘されている。患者が薬物療法を受け医師が REMS を知っていた。以上，REMS に関する認知ることについて意思決定するためには，リスクとベネフィ

度は看護師も含め高かった。

ットに関する情報が網羅され，理解が容易であることが求

2）REMS の臨床への影響められる（Frame et al., 2013）。その上で，医療者が患者のASCO は，実際に REMS に基づき処方している医師 937

ニードを引き出す適切なコミュニケーションをとることが名を対象に調査を実施した（Frame et al., 2013）。REMS の重要であるといわれている（Johnson et al., 2010）。REMS

患者の安全性に対する影響を尋ねたところ，11％のみが患の患者向け資材の難易度は，標準的な米国人の読解レベル

者の安全性向上につながっていると回答し，残りは，効果に合わせる必要があるが，一部は大学レベルの内容となっ的でない要素もあるという回答であった。また，臨床におていることが報告されており，難易度の点で改善点が指摘

ける管理業務への影響について尋ねたところ，56％の医師されている（Frame et al., 2013）。

が，REMS の実施要件が，スタッフの業務量が増えるなど患者の利益を上回る負担などがあると回答していた。それ

3 ．オピオイド製剤に関する REMSらの負担とは，REMS の設定された医薬品の資格要件を満

米国では，日本でも頻用されている徐放製剤 / 持続性オ

たすために，ときには 21 種類の異なる教育プログラムをピオイド製剤の REMS が指定され，取り扱う医師，看護受講する必要があること，一度承認されても定期的な承認師，薬剤師は FDA の設定した研修の基準（Blueprint）に更新審査が必要なことなどである。また，医師，看護師，沿った教育を受けることが求められている。

薬剤師を対象とした NCCN の調査では，REMS の負担感

Alford ら（2016）は，この基準に基づいた研修の 1 つであが強く，回答者の 55% は REMS が患者ケアの妨げになる，る Safe and Competent Opioid Prescribing Education（SCOPE）

60％が REMS の要件のない医薬品を使用する結果になる，に関する成果を報告している。安全で確実なオピオイドの使53％が REMS の有無によるケアの格差が生じると回答し用に関する研修会を 2,850 名の医療職に実施し，参加者は，ている（Johnson et al., 2010）。このように，米国のがん医

医師が 69%，高度実践看護師（advanced practice nurse）が療における REMS の実施には，医療者の負担感が課題と25%，フィジィシャンアシスタント（physician assistant）がして指摘されている。

6% であった。知識，自信，姿勢，実践能力について研修成これらの負担感に対し，ONS，NCCN，ASCO を含む米国

果がみられたことを報告している（Alford et al., 2016）。

がん関連のいくつかの学術団体は，合同ワークショップを開現在，日本における医薬品リスク計画にある研修は医師

催し，REMS の問題点等を検討し，改善策を提言しているのみが対象となっている。今後，看護師も RMP において（Frame et al., 2013）。それは，がん薬物療法においては，副役割を担うことが期待されると考える。

作用が不可避である医薬品を用いるために，既に多くのリスク改善のための方策を取っており，それと REMS を効果

Ⅴ．おわりに的に組み合わせるという提言である。たとえば，がん治療には治療ガイドラインが整備され，副作用管理の指標とな

日本における「医薬品リスク管理計画」は，がん薬物療

る検査値等が明確で，患者教育やインフォームドコンセント

法を受ける患者の安全を守るための重要な制度変更であに活用する教材などが開発されている。また，リスクに関すり，米国の課題を参考にしながら，看護師の教育への活用

る患者への情報提供や，適切に治療を行うための処方指示，についても検討していくことが課題である。

鑑査，調製，投与管理を含む安全性の管理がなされている。
医師を主とした学術団体である ASCO と看護師の学術団体

謝辞である ONS は，安全ながん化学療法の投与管理のための方

欧米における医薬品リスク管理計画についてご教示いた策を検討し共同宣言を出している（Jacobson et al., 2009；

だいた国立医薬品食品衛生研究所安全情報部の青木良子博

Jacobson et al., 2012）など，医師と看護師の職種を越えた学士，天沼喜美子博士に感謝いたします。

術団体がリスク軽減の共同の取り組みを実施している。
利益相反
開示すべき COI はない。

− 33 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 16 No. 1 2017

■文safety standards: expanding the scope to include献inpatient settings. J Oncol Pract, 8(1), 2-6.

Alford, D. P., Zisblatt, L., Ng, P., Hayes, S. M., Peloquin, S.,
Hardesty, I. et al.(2016). SCOPE of pain: An evaluation

Johnson, P. E., Dahlman, G., Eng, K., Garg, R., Gottlieb, S.,of an opioid risk evaluation and mitigation strategy

Hoffman, J. M. et al.(2010). NCCN oncology risk

continuing education program. Pain Med, 17(1), 52-63.

evaluation and mitigation strategies white paper:

天沼喜美子, 青木良子 (2013). 欧米における医薬品リスク

recommendations for stakeholders. J Natl Compr Canc
Netw, 8 Suppl 7, S7-S27.

管理計画の状況. レギュラトリーサイエンス学会誌,

厚生労働省医薬食品局 (2013).「医薬品リスク管理計画」

3(2), 133-142.
江崎麻美, 堀明子 (2013). 医薬品の安全対策について―の実施について. 医薬品・医療機器等安全性情報.

Risk management plan(RMP) の取り組み―. 癌と化学No.300, 2016 年 8 月 1 日アクセス, http：//www.pmda.
go.jp/ﬁles/000143744.pdf.

療法, 40(3), 279-284.
Frame, J. N., Jacobson, J. O., Vogel, W. H., Griffith, N.,

Koyi, H., Hillerdal, G., Andersson, O., Kolbeck, K. G., Liv,

Wariabharaj, D., Garg, R. et al.(2013). Assessment ofP., Branden, E.(2015). Chemotherapy treatment ofrisk evaluation and mitigation strategies in oncology:

elderly patients(>/=70 years) with non-small cell lungsummary of the oncology risk evaluation and mitigation

cancer: a seven-year retrospective study of real-life

strategies workshop. J Oncol Pract, 9(2), e24-39.

clinical practice at Karolinska university hospital,
Sweden. Lung Cancer Int, 317868.

がん研究振興財団 (2015). がんの統計 2014, 2016 年月 1
日 ア ク セス, http：//ganjoho.jp/data/reg_stat/statistics/

成川衛 (2014). 医薬品リスク管理計画の実際 ( 第 6 回 )brochure/2014/cancer_statistics_2014_date_J.pdf

RMP( リスク管理計画 ) におけるリスク最小化計画.

Haas, M. L.(2010). Oncology nurses at all levels need to

PHARM TECH JAPAN, 30(1), 21-24.

know about REMS. ONS Connect, 25(3), 23.

日本病院薬剤師会医薬情報委員会 (2013). インタビューフ

飯野京子, 竹村玲子, 森文子, 望月朋美, 栗原陽子 (2015).

ォーム記載要領 2013 策定と合意について, 2016 年 8

がん化学療法看護認定看護師教育課程の実践報告.

月 1 日アクセス , http：//www.jshp.or.jp/cont/13/0702-

国立看護大学校研究紀要, 14(1), 31-38.

1.html医薬品医療機器総合機構 (2016). 日米 EU 医薬品規制調日本病院薬剤師会医薬情報委員会 (2014). 病院薬剤師業務

和国際会議, 2016 年 8 月 1 日アクセス, http：//www.

への医薬品リスク管理計画の利活用について, 2016 年
8 月 1 日アクセス, http：//www.jshp.or.jp/cont/14/1215-

pmda.go.jp/int-activities/int-harmony/0001.html
Jacobson, J. O., Polovich, M., McNiff, K. K., Lefebvre, K. B.,

3.pdf

Cummings, C., Galioto, M. et al.(2009). American

日本臨床腫瘍グループ (2016). 有害事象共通用語基準

Society of Clinical Oncology/Oncology Nursing Society

v4.0 日本語訳 JCOG版, 2016 年 8 月 10 日アクセス,

chemotherapy administration safety standards. J Clin

http：//www.jcog.jp/doctor/tool/ctcaev4.html.

Oncol, 27(32), 5469-5475.

Stone, A.(2012). FDA remodels REMS for opioid
medications. ONS Connect, 27(9), 18.

Jacobson, J. O., Polovich, M., Gilmore, T. R., Schulmeister,L., Esper, P., Lefebvre, K. B. et al.(2012). Revisions to鈴木翔, 高松昭司 (2014). 医薬品のリスク管理. 医学のあthe 2009 American Society of Clinical Oncology/

ゆみ, 251(9), 677-682.

Oncology Nursing Society chemotherapy administration【要旨】 医薬品リスク管理計画（Risk Management Plan：RMP）は 2013 年 4 月以降に承認申請される医薬品に策定が求められるようになった医薬品の安全性に関する新しい公的文書である。RMP では，個々の医薬品について「安全性検討事項」（重要な副作用など）を特定し，「安全性監視計画」（市販後の副作用調査など），「リスク最小化計画」が文書化される。従来，添付文書からは副作用マネジメント，患者指導に必要な情報を得るには不十分な点があった。RMP においてリスク最小化策として求められる「医療従事者向け資材」や「患者向け資材」は，医薬品医療機器総合機構の指導のもとに作成され，副作用のグレードごとの対処法などが具体的に示されるなど，がん看護の分野でも新しい情報源として活用を検討していく必要があると考える。RMP の概要を紹介するとともに RMP 作成が先行している米国において，がん看護の分野で医薬品のリスク最小化にどのような取り組みが行われているかを報告する。

受付日 2016 年 9 月 14 日

国立看護大学校研究紀要

第 16 巻

第1号

2017 年− 34 −

採用決定日 2016 年 9 月 30 日