成長科学協会 研究年報 No.37 2013

ヨード摂取と妊婦及びその出生児の甲状腺機能に関する臨床的研究
1．尿中、母乳中ヨウ素濃度と新生児甲状腺機能との関連
2．乳児用調製粉乳および特殊ミルクのヨウ素含有量
主任研究者

布施養善

（国立成育医療研究センター研究所成育政策科学研究部）

共同研究者

伊藤善也

（日本赤十字北海道看護大学臨床医学領域）

小川博康、藤田正樹（医療法人小川クリニック）
布施養慈（仲町台レディースクリニック）

浦川由美子、山口真由（鎌倉女子大学家政学部管理栄養学科）
塚田

信

守川俊英

（女子栄養大学）（日立化成株式会社メディカル事業ユニット）

若林健二、児玉浩子（帝京平成大学健康科学研究科）
山上祐次（神奈川県予防医学協会）

安達昌功（神奈川県立こども医療センター内分泌代謝科）

平原史樹（横浜市立大学大学院医学研究科生殖生育病態医学）

1．尿中、母乳中ヨウ素濃度と新生児甲状腺機能との関連
研究の背景
ヨウ素は甲状腺ホルモンの構成成分であり、その合成に必須の微量元素、微量栄養素である。また甲状腺ホルモンは胎児の中枢神経系の発達に必須であり、胎児期初期は母体から移行する甲状腺ホルモンに依存し、その後は胎盤を介して母体から移行するヨウ素を利用して胎児甲状腺で合成される甲状腺ホルモンを利用している。妊娠中のヨウ素欠乏は、特にヨウ素欠乏地域においては新生児の重篤な精神発達障害をもたらす一方、周産期の母体のヨウ素過剰摂取により、新生児の一過性
甲状腺機能障害がおこることが報告されている 1）。出生後は新生児、乳児のヨウ素摂取源は母乳および人工乳に完全に依存する。周産期の母体のヨウ素栄養状態の変化と、それが早期新生児期の甲状腺機能にどのように影響するかについては未だ十分に解明されていない。
我々は（公財）成長科学協会研究助成によって、妊産婦において妊娠から産褥に至る期間の尿中ヨウ素濃度（Urinary iodine concentration, UIC）、血中甲状腺ホルモン・甲状腺刺激ホルモン（Thyroid stimulating hormone, TSH）濃度、新生児の血清 TSH・遊離サイロキシン（Freethyroxine, FT4）濃度、尿中ヨウ素濃度を測定し、それらの変化と関連について報告した 2-3）。前年
度の研究 4）で特に分娩周辺期において、母体のヨウ素代謝が劇的に変化することが観察された。すなわちヨウ素排泄量が分娩直後に一過性に増加し産褥期には非妊時のレベル以下に低下し、これは従来の報告 5）と異なっていた。さらに分娩時の経皮的なヨウ素系消毒剤の使用により、母体、新生− 33 −

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児ともに尿中ヨウ素排泄量が一過性に増加することも見られた。この母体のヨウ素代謝の変化の機序は明らかではないが、分娩後の腎機能の変化によるヨウ素排泄量の増加、ヨウ素の貯蔵臓器としての胎盤がなくなること、さらに乳腺へのヨウ素の分泌などが複雑に関与していることが推測され
た 5）。

研究の目的
1．分娩直後の母体、新生児のヨウ素代謝の変化と要因、新生児甲状腺機能との関連について明らかにすること。
2．日本人の母乳中ヨウ素濃度（breast milk iodine concentration, BMIC）の最近のデータを示すこと。
3．市販されている乳児用調製粉乳および特殊ミルク（特殊調合した調製粉乳）のヨウ素含有量を測定し、新生児、乳児のヨウ素栄養状態との関連を考察すること。

対象と方法
対象
1．2013 年 10 〜 12 月の間に神奈川県横浜市戸塚区の小川クリニックにおいて、分娩のために入院した甲状腺疾患の既往歴、現病歴のない健康な妊産婦に対して研究の目的、詳細を説明し、書面により同意を得た。
2．母乳中ヨウ素濃度値の比較のために東京都板橋区の帝京大学医学部附属病院において分娩した授乳婦 50 名より提供され、冷凍保存されていた母乳検体を用いてヨウ素濃度を測定した。分娩の時期
は 2009 〜 2013 年で中央値は 2011 年である。授乳婦の年齢は 25 〜 40 歳、平均（標準偏差）は 31.7
（4.2）歳である。既往妊娠分娩歴は初産婦 8 名、経産婦 7 名、不明 35 名である。分娩様式は 12 例が経膣自然分娩、1 例が帝王切開、37 例が不明である。ヨウ素系消毒剤の使用の有無については不明である。母乳の採取時期は分娩日を 0 日として分娩後 2 〜 421 日で、2 〜 14 日未満が 20 例、14日以後が 30 例である。その平均（標準偏差）は 2 〜 14 日までが 4（2.1）日、中央値は 4 日、14 日
以降は採取時期の判明している 21 例については 116（136.5）日、中央値は 40 日である。
方法
1．小川クリニックにて出産した授乳婦においては分娩から退院までに 1 回（1 日のうち午後から夜にかけて）、授乳時に母乳を搾乳により約 5 ml 採取した。さらに退院当日の早朝尿を約 5 ml 採取した。尿は尿試験紙を使用していない尿であり、母乳とともに− 40℃で凍結保存した。入院中に分娩までの過去 1 か月間の食事内容について我々が開発したヨウ素に特化した食物摂取頻度調査法（Food frequency questionnaire, FFQ）6）の用紙に記入を求めた。新生児は日齢 4（出生日を 0 とする）に先天性代謝異常症スクリーニングのために足底より濾紙に採血した。
2．ヨウ素系消毒薬の使用
小川クリニック内ではすべての部署において、消毒薬はベンザルコニウム塩化物（0.025％ヂアミ
トールなど）を用い、ヨウ素系消毒薬は日常的には用いていない。しかし帝王切開時のみ手術野の− 34 −

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消毒のために、10％イソジン液（1ml にポピドンヨード、povidone-iodine、100mg、有効ヨウ素10mg を含む）の 100ml（ヨウ素として 1 ｇ）を妊婦の腹部皮膚に塗布している。
3．測定法
1）新生児血液 TSH と FT4 は（公財）神奈川県予防医学協会において、乳汁のヨウ素濃度と尿中
ヨウ素、クレアチニン濃度は日立化成株式会社メディカル事業ユニット特殊分析検査センターにおいて測定した。
2）生体試料のヨウ素濃度の測定は Sandell-Kolthoff 反応を利用した比色定量法の変法である
APDA（Ammonium persulfate digestion on microplate）法 7）を用いた。この方法の測定感度は25μg/L であり、尿についての測定内および測定間誤差はそれぞれ 1.8 〜 6.3％、1.5 〜 6.9％である。
尿中ヨウ素濃度は μg/L とクレアチニン 1 ｇあたりに換算して μg/gCr とあらわした（UI/Cr）。尿中クレアチニン濃度は酵素法によって測定した。
3）乳汁中ヨウ素の測定
乳汁検体は前処理として分画分子量 5 万で遠心分離し、下層の清澄な部分を測定検体とした。
また母乳原液及び 2 倍希釈で測定すると酸化不十分でヨウ素濃度の測定値が高くなるため 3 倍希釈で測定し、μg/L であらわした。3 倍希釈の測定値が測定下限値 25μg/L 未満だったものは、ヨウ素濃度を 75μg/L 未満とし、3 倍希釈の測定値が測定上限値 500μg/L を超えたものは、更に 10 倍希釈して 30 倍希釈で再測定した。
4）新生児の血液 TSH と FT4 は酵素免疫測定法（Enzyme linked immunosorbent assay,ELISA）
を用いた測定キットを使用した。TSH 測定は「クレチン TSH

ELISA Ⅱ

栄研 」（栄研科学株

式会社、東京）により、測定範囲は 0.5（±0.1）〜 80（±16）μIU/mL である。FT4 測定は「エンザプレート N-FT4」（バイエルメディカル株式会社、東京）により、測定範囲は 0.20 〜 10.0ng/
dL である。測定内および測定間誤差はそれぞれ 10％前後である。クレチン症マススクリーニン
グのカットオフ値は TSH15.0μU/mL 以上あるいは FT40.70ng/dL 未満が再採血依頼である。
4．統計処理ヨウ素濃度が測定感度（25μg/L）以下の検体は 25μg/L として計算した。尿中ヨウ素濃度値は正規分布しないことが知られているので、測定値は対数変換し統計処理をおこなった。症例群間の平均値、中央値は One-way analysis of variance によって有意差を検定した（Tukey's Multiple
Comparison Test）。2 群の中央値の検定は Mann Whitney test、平均値の検定は Unpaired t test を用いた。P<0.05 以下を有意差ありとした。

結果
1．小川クリニックの対象症例は授乳婦 103 例とその新生児 102 例である。年齢は 18 〜 43 歳平均（標準偏差）は 31.7（5.1）歳、初産婦 46 例、経産婦 57 例である。32 例が帝王切開によって出産した。
母乳採取時期は分娩後 2 〜 8 日で、平均（標準偏差）は 4.3（1.3）日である。

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2．母乳中ヨウ素濃度
95 例において母乳中ヨウ素濃度を測定した。ヨウ素濃度は変動が大きく、75 〜 4470μg/L であり、対数変換しても正規分布しない。測定感度（75μg/L）以下が 10 例（10.4％）、1000μg/L を超える
例は 3 例で、それぞれ 1040、1350、4470μg/L であった。中央値は 138.0μg/L、幾何平均値は163.5μg/L（95％信頼域は 141.4 と 189.1μg/L）である。10％と 90％パーセンタイルはそれぞれ75.0μg/L と 369.6μg/L である。

3．ヨウ素系消毒剤の母乳中ヨウ素濃度への影響
帝王切開（1g のヨウ素を含む消毒剤で皮膚消毒をおこなう）で出産した 29 例の母乳ヨウ素濃度の 中 央 値 は 201.1μg/L で あ り、 経 膣 分 娩 の 66 例 の 中 央 値 129.0μg/L よ り 統 計 学 的 に 有 意 に（p=0.0219）高値であった。

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4．尿中ヨウ素濃度
100 例において尿中ヨウ素濃度を測定した。採取時期は分娩後 2 〜 8 日で、平均（標準偏差）は4.8（1.4）日である。尿中ヨウ素濃度は変動が大きく、27 〜 3720μg/L（42 〜 7880μg/gCr）であり、正規分布をしない。中央値は 90.5μg/L（163.0μg/L）、幾何平均値は 104.8μg/L（95％信頼域は90.3 と 121.7μg/L）、176.3μg/gCr（95％信頼域は 153.1 と 203.0μg/gCr）である。
帝王切開で出産した 29 例の尿中ヨウ素濃度の中央値は 119.0μg/L と経膣分娩の 71 例の中央値
83.0μg/L より高値であり、統計学的有意差を認めた（p=0.0152）。

母乳と尿検体の両者においてヨウ素濃度を測定した 93 例の中央値を以下に示す。それぞれの中央値は相互に統計学的に有意の差が認められた。

5．FFQ による 1 日ヨウ素摂取量
101 例において FFQ によって 1 日ヨウ素摂取量を算出した。摂取量は変動が大きく、44.3 〜
3157μg/day であり、正規分布をしない。中央値は 363.2μg/day、幾何平均値は 349.4μg/day、
95％信頼域は 299.5 と 407.6μg/day である。

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6．母乳中ヨウ素濃度と尿中ヨウ素濃度との関連
母乳ヨウ素濃度が 1000μg/L を超える 3 例（1040, 1350, 4470μg/L）の尿中ヨウ素濃度は、各々3180、840、3720μg/L と高値であった。母乳中ヨウ素濃度は、尿中ヨウ素濃度およびクレアチニン
補正ヨウ素濃度と正の相関を示した。

7．母乳中ヨウ素濃度と FFQ による 1 日ヨウ素摂取量との関連
母乳中ヨウ素濃度と FFQ による 1 日ヨウ素摂取量との間には有意な相関は認められなかった。
8．新生児の甲状腺機能と授乳婦の母乳、尿中ヨウ素濃度、ヨウ素摂取量との関連
クレチン症マススクリーニングにおいて再検査となった新生児はなかった。日齢 4 の血清 TSH
濃度の平均（標準偏差）は 2.74（1.6）μIU/mL、血清 FT4 濃度の平均（標準偏差）は 2.07（0.38）ng/dLであった。母体の尿中ヨウ素値、クレアチニン補正ヨウ素値、FFQ による 1 日ヨウ素摂取量はいずれも新生児血清 TSH 値あるいは血清 FT4 値のいずれとも有意な相関は認められなかった。

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結果 2
帝京大学医学部附属病院において、分娩した授乳婦の母乳検体中のヨウ素濃度は 75 〜 4470μg/L
で変動が大きい。産後 13 日までの母乳（20 例）と産後 14 日以後の母乳（30 例）のヨウ素濃度は、中央値（幾何平均値）がそれぞれ 145.5（201.8）
μg/L と 165.0（215.6）μg/L で、中央値には統計学的有意差は認めない。産後 2 〜 49 日までの母乳中ヨウ素濃度の変化には一定の傾向は認められない。

考案
新生児、乳児期の栄養素の摂取基準は母乳汁中に含まれる栄養素の量と哺乳量から算定されている。2014 年 3 月に公表された厚生労働省による日本人の栄養摂取基準 20158）においては、ヨウ素の目安量は 0 〜 5 か月児が 100μg/ 日、6 〜 11 か月児が 130μg/ 日、耐用上限量は 250μg/ 日と定められており、旧版（2005）と同じ数値であるが算定根拠は旧版 9-11）とやや異なる。過去の報告から日本人の母乳中ヨウ素濃度の代表値を 189μg/L9-10）とし、この値と 0 〜 5 か月児の基準哺乳量（0.78
L/ 日）12-13）の積は 147μg/ 日となるが、アメリカ・カナダの食事摂取基準における 0 〜 6 か月児の目安量（110μg/ 日）14）を大きく上回っており、日本の乳児の目安量には高過ぎると判断した。そこで日本の 0 〜 5 か月児の目安量は、アメリカ・カナダの食事摂取基準における 0 〜 6 か月児の目
安量と日本とアメリカの乳児の体格差を考慮して 100μg/ 日とした 8）。6 〜 11 か月児では、母乳に加えて離乳食からのヨウ素摂取が加わるが、離乳食からのヨウ素摂取量については明らかではないので、0 〜 5 か月児の目安量を体重比の 0.75 乗で外挿し、男女の値の平均値をそれぞれの月齢層の目安量としている。耐用上限量も旧版の根拠 11）ではなく、ヨウ素摂取量の多い韓国の早期産児についての研究結果 15）を用いている。
日本人の母乳中ヨウ素濃度値について、症例数、対象地域、試料収集時期など、統計学的に日本人の代表値と評価できる研究は著者の知る限りにおいて報告されていない。今回の結果から横浜市と東京都の授乳婦では、分娩後 2 週間以内の母乳中ヨウ素濃度の中央値はほぼ同じであるので、両者の検体（合計 115 例）を合わせて計算すると、分娩後 4 日のヨウ素濃度値の中央値（幾何平均値）
は 141.0（169.6）μg/L となる。この値は従来の報告 9-11）よりやや低い値である。上記の算定方法で目安量を計算すると、109.9μg/ 日となり、アメリカ・カナダの食事摂取基準と同じである。今回の研究では調査は 1 地域のみであり、さらに産後 2 週間以内のものであるが、0 か月児については上記− 39 −

成長科学協会 研究年報 No.37 2013のヨウ素の摂取基準値（目安量）はおおむね妥当であると考えられる。
母乳中のヨウ素濃度に影響する因子は多く、主なものは環境（居住地域のヨウ素栄養状態、Salt
iodization program の有無など）、母体の因子（年齢、妊娠期間、産後日数、哺乳の時期、日内変動、日間変動など）などがあり、さらに摂取食品中のヨウ素含有量が最も大きく影響する 16-18）。体内に摂取されたヨウ素は 90％以上が尿中に、授乳期は乳汁中にも分泌される。食事から摂取したヨウ素の母乳への分泌の動態についてボストンの Leung ら 19）は、16 例の授乳婦に 600μg の KI（456μgのヨウ素）を経口投与し、1 時間毎に 8 時間まで母乳中ヨウ素濃度を測定した。母乳中ヨウ素濃度の中央値は投与前 45.5μg、投与後 6 時間で最高値 354μg となることを報告している。
ヨウ素充足地域においては尿中ヨウ素濃度と母乳中ヨウ素濃度が正の相関をすることが知られて
我々
おり 18）、今回の研究においても確かめられた。ヨウ素を含む消毒剤の使用による影響については、が 2010 〜 2011 年に同じ小川クリニックにおいておこなった前回の研究では母児の尿中ヨウ素濃度が一過性に増加したが、尿中だけでなく母乳中のヨウ素濃度も増加することが確かめられた。
母乳中ヨウ素濃度は初乳で高く、以後漸減すると報告されているが 18）、今回の帝京大学医学部附属病院の症例では差を認めなかった。この理由は明らかではないが、2 週以後の症例数が少ないことも関連していると考えられる。
今回（2013 年）の結果で注目すべき点は、産後 4 日の授乳婦の尿中ヨウ素濃度中央値が 90.5μg/L（ヨウ素負荷のない例では 83.0μg/L）と著しく低いことである。WHO 基準では、授乳婦においては尿中ヨウ素濃度の中央値が 100μg/L 未満はヨウ素不足と分類される 18）。前回の研究では産後 2日にヨウ素負荷のない授乳婦 108 例の尿中ヨウ素濃度を測定した時の中央値は 222μg/L であるが、FFQ によるヨウ素摂取量は 348.1μg/day で今回の結果の 363.2μg/day と同じである。この尿中ヨウ素濃度の減少理由として、授乳婦に入院中に提供される食事に含まれるヨウ素量が少なくなった
可能性が考えられるが詳細は不明である。また分娩前後の尿中ヨウ素濃度は急激に大きな変動を示すことが知られており、前回の研究では分娩直前（151μg/L）から産後 2 日（222μg/L）にかけて増加し、産後 30 日（105μg/L）には減少した。今回の研究で測定したのは産後 4 日の尿中ヨウ素値であり、排泄量が減少していく過程である可能性も推測されるが、今後の研究が必要である。
母乳中にヨウ素が存在することは 19 世紀半ばから知られていた。1920 年代からスイス、ドイツ、
ニュージーランドから報告が始まったが、多くは調査試料数が少なく、また採取時期が一定しない、測定方法がさまざまなこと、調査地域のヨウ素栄養状態などの問題があり、標準範囲を定めることは困難であった。2000 年代初めの総説 16-17）では、母乳中ヨウ素濃度の平均値は 9 〜 1267μg/L、あるいは中央値が 5.4 〜 2170μg/L と報告されている。最近の総説 18）では 1980 年代半ば以降（1984〜 2007 年）で検体数が 40 以上の試料（41 〜 710 試料）を用いた研究は 14 件あり、世界 20 地域について報告されている。これらの地域には地方性甲状腺腫のみられる地域、ヨウ素欠乏地域、ヨウ素補充プログラムのある地域などが含まれている。母乳ヨウ素濃度の中央値は 12 〜 155μg/L である。ヨウ素欠乏のないと考えられている主な国、都市の母乳ヨウ素濃度の中央値はパリ：82μg/L、ブラッセル：95μg/L、ストックホルム：93μg/L、エスキルストゥーナ（スエーデン）：92μg/L、
マドリッド：77μg/L、ボストン：155μg/L、ウエリントン：126μg/L、テヘラン：148μg/L、中− 40 −

成長科学協会 研究年報 No.37 2013

国：146μg/L である。
母乳中ヨウ素についての近年の研究報告には次のようなものがある。Mulrine ら 20）は、2004 〜
2005 年にニュージーランドで産後 6 か月（24 週）までの母乳中ヨウ素濃度の変化を 109 例の授乳婦において観察した。ヨウ素を補充しない例では、24 週間の尿中ヨウ素濃度の中央値は 41 〜 50μg/Lとヨウ素欠乏であった。母乳中ヨウ素濃度の幾何平均値は 25 〜 43μg/L で 24 週間の間に 40％減少した。Andersen ら 21）は 2012 年にデンマークで、127 例の授乳婦の産後 31 日（中央値）において、妊娠中にヨウ素補充をおこなった群（補充群）とおこなわなかった群（非補充群）において尿中、母乳中ヨウ素濃度を測定し比較した。母乳中ヨウ素濃度の中央値は、補充群が 112μg/L、非補充群
が 72μg/L、尿中ヨウ素濃度の中央値は全体では 72μg/L、補充群は 83μg/L、非補充群は 65μg/L
であり、ヨウ素欠乏と評価された。デンマークの妊婦の 24 時間尿中クレアチニン濃度の平均値から算出した尿中ヨウ素量と、1 日母乳量から算出した母乳中ヨウ素量とは良好な正の相関（r ＝ 0.48，p ＜0.001）を示し、ヨウ素補充の効果を評価する有効な方法であると結論している。ヨウ素充足地域からの報告については、de Lima ら 22）はブラジルで 33 例の 0 〜 6 か月（中央値 90 日）の乳児の尿中
ヨウ素とその母親の母乳中ヨウ素濃度を測定した。ヨウ素濃度の中央値は、乳児の尿中は 293μg/L、（61 試料）、
母乳中は 206μg/L であった。米国ボストンで Leung ら 23）は初乳中のヨウ素濃度を測定し21.3 〜 304.2μg/L、中央値は 51.4μmol/L であった。韓国ではヨウ素摂取量が他国より多いことが知られているが、1990 年代末に Moon ら 24）は、50 例の授乳婦において産後 2 − 5 日に母乳中ヨウ素濃度を測定し、平均値は初乳では 2170μg/L、成乳では 892μg/L であった。Chung ら 15）は 2007
〜 2008 年、ソウルにおいて平均在胎 30.1 週の早期産児 69 例を対象に甲状腺機能、尿中ヨウ素濃度、母乳中ヨウ素濃度を測定した。母乳中ヨウ素濃度の中央値は 2529μg/L（生後 1 週目）、1153μg/L（3週目）、822μg/L（6 週目）と著しく高く、児の subclinical hypothyroidism の頻度が高かった。このように母乳中ヨウ素濃度は、居住地域のヨウ素栄養状態と個人のヨウ素量摂取量と密接な関連があり、共通の標準範囲を定めることができない。
日本での母乳中ヨウ素についての報告は非常に少なく、著者の調べたかぎりでは 1968 年の Chiba
らの報告 25） が最も古いものと考えられる。その後は 1980 年代初めのいくつかの報告のみである。
Chiba らは平均（標準偏差）27.1（3.2）歳の授乳婦 50 例において、産後 3 〜 42 日（中央値 10 日）に母乳および摂取食品中のヨウ素濃度を比色法によって測定し、乳汁中へのヨウ素の分泌率を調べた。また 6 例において 7 日間連続で同様に測定した。乳汁中ヨウ素濃度は 33.4 〜 149.0μg/L、平均値（標準偏差）は 81.9（27）μg/L、中央値は 83.0μg/L であった。一日の乳汁分泌量の算出方法は記載されていないが、乳汁中ヨウ素濃度と乳汁分泌量から計算した 1 日ヨウ素分泌量は 182 〜 968
μ g、食品からのヨウ素摂取量は 0.35 〜 21mg（中央値 0.79mg）、
乳汁中への分泌率は 0.1 〜 16.6％（中央値 5.9％）であった。しかし 1 日ヨウ素摂取量が 10mg 以下の例ではヨウ素分泌率は平均 7.1％であるのに対し、10％以上の例では平均 0.38％と低下していた。この理由は不明であり、その後もこの所見を追試する研究は報告されていない。多田ら 26）は東京都立筑地産院および東京警察病院において出産した、産後 2 日目〜 7 か月までの授乳婦の母乳中ヨウ素濃度をオートアナライザー（Technicon）を用いて測定した。ヨウ素濃度は 30 〜 8250μg/L と変動が大きく、分娩後の経過中− 41 −

成長科学協会 研究年報 No.37 2013に一定の傾向を認めなかった。分娩後の各時期（10 の時点）のヨウ素濃度の平均値は約 220 〜 2000
μ g/L（試料数は各時期 4 〜 12、合計 88）であった。明治乳業研究所の山本、米久保ら 27）は、1979
年 7 〜 8 月と 1980 年 1 〜 3 月に日本全国から 1666 検体の母乳を収集した。採取時期は 9 つの泌乳期、
すなわち産後 3 日〜 12 か月を 8 つに分けたのと（1220 試料）、さらに 13 か月以上である。ヨウ素の測定は Sandell-Kolthoff 反応を利用したオートアナライザーを用いた。ヨウ素濃度は産後 3 〜 5
日が最も高く（約 1200μg/L）、以後漸減した。17 地域別の産後 21 日〜 2 か月のヨウ素濃度（735
試料）の平均値は 335 〜 1393μg/L であり、全国の平均値（標準偏差）は 661（495.9）
μg/L であった。
同様に 3 〜 4 か月のヨウ素濃度（351 試料）の平均値は 350 〜 2220μg/L であり、全国の平均値（標準偏差）は 706（5954）μg/L であった。産後 21 日〜 6 か月のヨウ素濃度（1220 試料）の全国の平均値は 668μg/L であった。Muramatsu ら 9）は、茨城県東海村において 1977 と 1980 年に 25 〜 37
歳の 9 例の授乳婦から産後 7 〜 177 日に合計 33 例の母乳試料を集め、誘導結合プラズマ質量分析法（Inductively Coupled Plasma Mass Spectrometry，ICP-MS）によってヨウ素濃度を測定した。ヨ
ウ素濃度は 80 〜 6960μg/L、最頻値は 150μg/L であり、採乳前の昆布の摂取と密接な関連を認めた。
すなわち採乳 24 時間前に 12 〜 32mg のヨウ素を含む昆布を摂取した授乳婦の母乳中ヨウ素濃度は1170 〜 6960μg/L であった。同じく村松、米久保ら 10）は、冷凍保存された母乳 39 試料のヨウ素濃度を ICP-MS によって測定した。試料を提供した授乳婦の詳細は不明である。ヨウ素濃度は 77 〜
3970μg/L、中央値は 160μg/L、平均値は 460μg/L であった。Nishiyama11）らは、熊本県で 22 例
μg/Lの授乳婦において母乳中ヨウ素濃度を ICP-MS によって測定し、平均（標準偏差）を 144（2.5）と報告している。これらの母乳中ヨウ素濃度についての報告は 10 〜 30 年以上のものであり、測定方法も異なり、症例数も充分ではない。今後、地域差を考慮しながら一定の条件のもとで母乳を全国的に収集し、ヨウ素濃度を測定することが望ましい。

2．乳児用調製粉乳および特殊ミルクのヨウ素含有量
日本では集団としてのヨウ素不足は存在しないと考えられている。しかし特殊な状況、例えば長期間の偏食、完全経腸栄養法をおこなった場合、特に重症心身障害者（児）において、甲状腺機能低下症がおこることが報告されている。経腸栄養剤にはヨウ素を含まない製剤も存在する。早期産児も含めた新生児、乳児においては母乳とともに乳児用調製粉乳、特殊ミルク、離乳食に含まれるヨウ素の量が重要である 28）。
乳児用調製粉乳は消費者庁が定める特別用途食品に含まれる。特別用途食品とは、乳児、幼児、妊産婦、病者などの発育、健康の保持・回復などに適するという特別の用途について表示するもの
であり、病者用食品、妊産婦・授乳婦用粉乳、乳児用調製粉乳及び嚥下困難者用食品がある。国内
では「乳児用調製粉乳」は、明治乳業、森永乳業、ビーンスターク・スノー、和光堂、アイクレオ、
雪印乳業の 6 社が製造し、消費者庁の許可マークがついている。各社の調製粉乳は、全授乳期を通して同一濃度（12 〜 14％）による単一調乳方式といわれるもので、スプーン 1 杯の粉乳を 20ml に溶かして利用するように成分が調製されている。月齢に関係なくミルクの濃さは一定で、1 回に飲む量は月齢に応じて増えていく（一般社団法人日本乳業協会ホームページより）。

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成長科学協会 研究年報 No.37 2013

特殊ミルクとは栄養成分を調整した治療用ミルクと定義され、先天代謝異常症の治療のみでなく、アレルギー、電解質代謝、腎、内分泌、消化器、神経等の疾患の治療にも用いられている。特殊ミ
ルクは医薬品目（薬価収載 2 品目）、登録品目（国の助成事業として無償で提供される 25 品目）、登録外品目（企業が無償で製造・提供する 13 品目）、市販品目（10 品目）の 4 種類に分類されている 29）。
日本では乳児用調製粉乳と特殊ミルクにはヨウ素は添加されていないが、文部科学省による日本
食品成分表 2010 30）に調製粉乳のヨウ素濃度が 41μg/100g と掲載されているように原材料である牛乳から由来するヨウ素が含まれている。特殊ミルクのヨウ素含有量についての報告はほとんどない 27）。

目的
乳児用調製粉乳および特殊ミルクのヨウ素含有量を測定する。

方法
1．市販されている 9 種類の乳児用調製粉乳および 35 種類の特殊ミルクを対象とした。調製粉乳のうち 1 種類は低出生体重児用の人工乳、4 種類は満 9 か月頃から使用するいわゆるフォローアップ
ミルクである。特殊ミルクは登録品目が 16 点、登録外品目が 13 点、市販品が 6 点である。
2．ヨウ素含有量の測定は、粉乳を製造業者指定の標準調製濃度（W/V％）に Milli-Q 水をオートク
レーヴで滅菌したものを用いて調乳し、そのうち約 3ml を検体とした。ヨウ素濃度の測定は既述の母乳中ヨウ素濃度測定方法と同様で、測定感度は 75μg/L である。

結果
1．乳児用調製粉乳の調乳後のヨウ素濃度は、75μg/L 未満（9 検体中 3 検体）から 96μg/L である。
下表には参考として、ICP-MS によって粉乳の状態でヨウ素含有量を測定した結果から計算したヨウ素濃度を記載した。
製品名

使用法

メーカー指定標準
調製濃度（W/V％）

調製後ヨウ素濃度（μg/L）

調製後ヨウ素濃度（μg/L）＊

和光堂 レーベンスミルク はいはい

13％

87

15.9

森永 ドライミルク はぐくみ

13％

75 未満

32.7

13％

75 未満

60.6

13％

78

雪印 ぴゅあ 1

乳児用調製粉乳
0 か月からビーンスターク ネオミルク すこやか
明治 ほほえみビーンスターク ネオミルク Pm

66.8
低出生体重児用
調製粉乳

16％

78

14％

93

14％

75 未満

雪印 たっち 2

14％

96

ビーンスターク ネオミルク つよいこ

14％

81

和光堂 フォローアップミルク ぐんぐん
森永フォローアップミルク チルミル、
エコらくパック

9 か月頃から

65.6* ICP-MS による測定（塚田ら）
2．特殊ミルクの調乳後のヨウ素濃度は 35 検体中 24 検体が 75μg/L 未満であり、測定感度以上の11 検体では 78 〜 111μg/L である（別表）。

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特殊ミルクのヨウ素含有量

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考案
乳児用調製粉乳に含まれるヨウ素の量は母乳より少なく、最大で母乳の約 65％で、ほとんどの製品が半分以下の可能性もある。我々は 2012 年に調製粉乳 5 製品（5 社）のヨウ素含有量を日本食品
分析センターに依頼して ICP-MS によって測定した。ヨウ素含有量は 12.2 〜 50.45μg/100g であり、指定濃度に調乳後の乳汁中ヨウ素濃度は 15.9 〜 66.8μg/L となり、今回の調査結果とほぼ同じ傾向であった。各社によってヨウ素含有量に差が認められ、この理由は、粉乳の原料となる牛原乳中のヨウ素濃度は、飼料、飼育地域（牧草、土壌）、季節によって変化するからであろう。したがって正確にヨウ素含有量を定めるには複数のロットを試料とする必要がある。特殊ミルクについてはヨウ素含有量が少ない製品が多く存在することが明らかになった。
母乳栄養の利点についての認識が深まり、母乳哺育が一般的な常識となっているが、実際には人工栄養を必要とすることも少なくない。今回の結果から完全人工栄養（乳児用調製粉乳のみを使用する）で保育する場合のヨウ素摂取量を試算すると、月齢と使用する銘柄によって異なるが、目安
量のおおよそ 10 〜 70％となり、理論的にはヨウ素欠乏症の危険性がある。しかし我々は約 100 例
中央値は日齢 4 では 225μg/L、
日齢 28 では 256μg/L で、の健康新生児の尿中ヨウ素濃度を測定し 4）、
目安量以上のヨウ素を摂取していることが明らかであった。これらの乳児はクレチン症マススク
リーニングも陰性で、生後 1 か月の健康診断において発育、発達の異常は認められなかった。また
哺乳量全体に占める人工乳の割合によって対象例を 3 群に分けて、日齢 28 の尿中ヨウ素濃度の中央値を比較すると、人工乳が 2/3 以上の児（n=26）においても尿中ヨウ素濃度は 130.0μg/L であり、
母 乳 が 3/4 以 上 の 児（n=56） で は 334.5μg/L で あ っ た。WHO 基 準 で は 2 歳 未 満 の 小 児 で は100μg/L 以下がヨウ素不足である。ヨウ素過剰については定義がなく、学童では 300μg/L 以上がヨウ素過剰とされている 1）。日齢 4 の時期は未だ哺乳量は十分でなく、ヨウ素摂取量は少ないが尿中ヨウ素排泄量は多く、おそらく体内に貯蔵されたヨウ素が排泄されている可能性がある。このことから、日本では少なくとも生後 1 ヶ月以内の新生児においては人工乳のみの保育によってヨウ素不足となる危険性は少ないものと考えられる。日本人の新生児と乳児の尿中ヨウ素値、甲状腺機能についての報告はほとんどなく、完全人工栄養がヨウ素不足を惹起し、甲状腺機能異常を示すかど
うかは明らかではない。一方、周産期の母体へのヨウ素負荷が新生児、乳児の甲状腺機能異常を引き起こす可能性があることはよく知られている。上記の研究では、日齢 28 で母乳が 3/4 以上の児の尿中ヨウ素値は WHO 基準からはヨウ素過剰とも考えられ、そこに人工乳によるヨウ素がさらに負荷されることは危険であると考える。厚生労働省の平成 22 年乳幼児身体発育調査によると、混合栄養の比率は 1 〜 2 月未満が 43.8％と最も高く、月齢がすすむとともに漸減し 4 〜 5 ヶ月では 26.1％であった。人工栄養の比率も同様な変化を示し、4.6 〜 18.1％である 31）。理論的な根拠のみから人工
栄養児はヨウ素不足であると判断し、乳児用調製粉乳にヨウ素を添加することは、人工乳が母乳の補完として 1/4 以上の乳児に与えられている実情からもヨウ素による健康被害がおこる可能性がある。ヨウ素添加の必要性については、十分な検討とともにエビデンスを得るための研究が今後必要である。
最後に今回の研究の問題点は乳汁中のヨウ素測定方法である。母乳 146 試料中 17 試料（11.6％）、− 45 −

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人工乳 44 試料のうち 27 試料（61.4％）が測定感度（75μg/L）以下であった。APDA 法は尿検体では測定感度は 25μg/L であるが、乳汁には脂質、タンパク質が多く含まれ、3 倍に希釈して測定したためである。今後は測定法として高感度な ICP-MS を使用すべきであると考える。
新生児 TSH、T4 の測定データは、神奈川県医師会先天性代謝異常対策委員会（平原史樹委員長、
安達昌功副委員長）の協力のもとに提供を受けたのでここに感謝する。

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