未来インフラ

販売用資料

（愛称）

パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

ファンド設定来のパフォーマンスと投資環境について
2019年1月25日(円)

基準価額の推移（期間：2018年1月10日～2019年1月18日）

11,00010,50010,042

10,000

9,500

9,000

8,500
2018/1/10

2018/5/14

2018/9/15

2019/1/17＊基準価額は信託報酬（年1.58%+消費税）控除後のものです。

ここがポイント
1. 第4次産業革命の恩恵を受ける投資コンセプト
2. データの力で競争力を高めるデジタルエコノミー時代の到来■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。
パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法
人第二種金融商品取引業協会
特設サイト「AIやIoTが引き起こす第4次産業革命を支えるTECHNOLOGY INFRASTRUCTURE テクノロジー・インフラ」公開中。
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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

設定来の運用概況
当ファンドと他資産のパフォーマンス推移（円換算ベース）（期間：2018年1月10日～2019年1月18日）
当ファンド

11,000

日本株式

先進国REIT

先進国株式

世界債券

10,042

10,000

9,847
9,718
9,115

9,000

8,415
8,000

※ 2018年1月10日を10,000として指数化

7,000
2018/1/10

2018/5/14

2018/9/15

2019/1/17＊当ファンドは信託報酬（年1.58%+消費税）控除後の基準価額を使用しています。
※基準価額の算出方法に対応するため、前営業日の市場指数の値に当日の為替を適用して算出

先進国REITと先進国株式のパフォーマンス推移（米ドルベース）（期間：2018年1月10日～2019年1月18日）
110
先進国REIT

先進国株式

105

103
10095959085※ 2018年1月10日を100として指数化

80
2018/1/10

2018/5/14

2018/9/15

2019/1/17

出所：ブルームバーグのデータを用いてパインブリッジ・インベストメンツ作成※日本株式：東証株価指数（配当込）、先進国REIT：FTSE EPRA/NAREIT先進国REITインデックス（配当込）、先進国株式：MSCIワール
ド・インデックス（配当込）、世界債券：FTSE世界国債指数■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。
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設定来（2018年1月10日～2019年1月18日）の運用状況
設定来のパフォーマンスは、+0.42%となりました。主要通貨に対して円高が進んだため為替要因がマイナスとなった一方、有価証券要因（外貨ベース）はプラスとなり、マイナス要因を上回る結果となりました。
この1年間は、4度にわたる米政策金利の引き上げや、米中貿易摩擦の激化、欧州の政治混乱、世界的な株式市場の下落など、当ファンドの運用においても易しい環境ではありませんでした。2018年の年初や年末にかけてのリスクオフ局面においてはある程度の影響を受けたものの、相対的に底堅いパフォーマンスを見せており、その後の市場回復局面ではしっかりとしたパフォーマンスの回復を見せています。
これまでのところ、他資産と比較して良好なパフォーマンス結果を示しています。
当ファンドは、テクノロジー・インフラ関連のREITおよび株式に投資しており、米大手テクノロジー企業の株価とは異なる値動きが期待されます。また、世界のデータ量が増大基調にあり、それを扱うテクノロジー・インフラ企業は魅力的な投資対象と考えられます。
今後とも、当ファンドをご愛顧賜りますようよろしくお願い申し上げます。

ファンドの寄与度分析（ご参考）米ドル（対円）の推移（期間：2018年1月10日～2019年1月18日）（期間：2018年1月10日～2019年1月18日）

(円)
-400

-200+0+200 +400 +600514

有価証券要因為替要因 -289
信託報酬等(円)116

基準価額上昇要因

114112-183110

分配金0108

合計42106

基準価額下落要因104
2018/1/10※上記の寄与度分析は、委託会社独自の見解に基づいて行ったものです。

2018/5/14

2018/9/15

2019/1/17

出所：ブルームバーグのデータを基にパインブリッジ・インベストメンツ作成■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。
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ポイント

1. 第4次産業革命の恩恵を受ける投資コンセプト

私たちの生活を大きく変える産業革命
産業の大きな変化により、生活はより豊かに、質はより高くなっています。
現在はAI（人工知能）やIoT（モノのインターネット）が普及する第4次産業革命の変遷期にいます。
第１次産業革命

第２次産業革命

第３次産業革命

第４次産業革命（18～19世紀初頭）（19世紀後半）（20世紀後半）（21世紀）

蒸気機関、紡績機など
軽工業の機械化

石油、電力、重化学工業

コンピューターの普及、産業用ロボット

AI、IoT、クラウド

テクノロジーで大きく変わるライフスタイル
これまでは携帯機器やパソコンがインターネットとつながる点と点のつながりでしたが、今後はあらゆるものが面でインターネットにつながることにより、自動車やロボットが自動で判断したり、IoT機器がそれぞれつながることから、爆発的なデータの伸びが期待されます。

モノとモノがネットでつながり、データが活用される様子
eコマース関連施設
データ・センター

データ/AI（解析・処理）通信タワー（電波）大量のデータを蓄積
スマート・ホーム

コネクティッド・カー
多様なIoT機器（携帯電話・家電・家具・日用品、ロボット等）※上記はイメージです。

■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。
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当ファンドの投資対象
テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式を実質的な主要投資対象とします。
当ファンドのテクノロジー・インフラとはデータ・センター、eコマース関連施設（物流）、通信タワー等とします。
テクノロジー・インフラ企業は、第4次産業の発展の恩恵を受けると考えています。

高まるテクノロジー・インフラの重要性
AIやIoTの活用によってテクノロジーが発展しますが、その成長にはテクノロジー・インフラが不可欠です。
テクノロジー・インフラは、第4次産業革命を追い風として、継続的に需要の拡大が見込まれます。

テクノロジー・インフラの活用概念

AIやIoT
活用

データ通信・生成量増加

テクノロジー・インフラ
需要増加

テクノロジー・インフラ
需要増加

データ通信・生成量増加

新ビジネス・商品誕生※上記はイメージです。

急増する世界のデータ通信量予測
単位：兆GB
3.3

1秒単位のデータ通信量
2016年

2021年 10.7万GB/秒
1.2

2.7

3.7万GB/秒
1.5

2.2
1.8

予測
2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

出所：Cisco「Visual Networking Index：予測と方法論、2016年～2021年」よりパインブリッジ・インベストメンツ作成■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。
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ポイント

2. データの力で競争力を高める
デジタルエコノミー時代の到来

デジタルエコノミー：データが一層重要な時代へ「データは21世紀の石油」といわれるように、経済・社会のあらゆる分野でデータ利活用の重要性に対する認識が高まっています。
AIやIoTなど通信技術の発達やネットワーク化の進展に伴い、取り扱う事ができるデータ量や範囲が飛躍的に拡大しており、多種多様かつ大量のデータを効率的かつ効果的に活用することで、国や企業が発展すると考えられます。

データで競争力を高める海外の企業例
アメリカでは、GAFA（Google、Apple、Facebook、Amazon）と呼ばれる巨大IT企業が大規模なプラットフォームを形成し、ネットビジネスを通じて大量のデータ収集・利用を行っています。
自社のサービスを通じて、これら大企業はデジタルエコノミーの時代において競争優位性を築いています。
これら企業は大規模なテクノロジー・インフラ投資を行っており、注目を浴びています。

日本のインフラ投資事例
当ファンドが中長期的な成長分野として着目している「テクノロジー・インフラ」ですが、日本企業も有望な投資先として資本拠出や買収を進めています。いずれも、蓄積・通信・相互活用されている莫大な量のデータが、近い将来には加速度的に増大することを見込んだ先行投資でもあります。
今後も、息の長いテーマとしての「テクノロジー・インフラ」投資が期待されます。

（ご参考）日本企業によるテクノロジー・インフラ投資事例
 中国のCITICグループとのデータセンター投資ファンド共同組成に係る検討意向書締結（3,000億円規模のファンド組成）（2019年1月15日付、伊藤忠商事株式会社プレスリリース）
 「住友商事千里ビル※」の取得について（2019 年 1 月17 日付、ヒューリック株式会社プレスリリース）※データセンターと事務所の大型複合ビル
 本邦データセンター事業に係る合弁会社設立について（2017年10月23日付、三菱商事株式会社プレスリリース） 米国の通信インフラの設置・保守サービス会社NTI Connectを買収（2018年12月4日付、オリックス株式会社プレスリリース）（出所）各社のウェブ・ページの情報を基にパインブリッジ・インベストメンツ作成■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。
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テクノロジー・インフラ合成インデックスのパフォーマンスの推移（期間：2008年12月末～2018年12月末（月次））

過去10年間のパフォーマンス推移

期間別の累積パフォーマンス
過去1年

700

テクノロジー・インフラ合成インデックス
先進国REIT
先進国株式

600

過去3年

過去5年

過去10年

479%

579

500

400

300

272
266

172%

166%

200
105%

100

052%
29%
11%

※ 2008年12月末を100として指数化

2008年

2010年

2012年

2014年

2016年

2018年

-2%

テクノロジー・インフラ合成インデックス-5%

先進国REIT

28%22%-8%

先進国株式（出所）センタースクエア、ブルームバーグのデータを基にパインブリッジ・インベストメンツ作成【テクノロジー・インフラ合成インデックスについて】
テクノロジー・インフラのパフォーマンスは、データセンター・セクター、eコマース関連セクター、通信タワー・セクターの3インデックス（米ドルベース）を単純平均して算出。eコマース関連セクターについてはFTSE EPRA/NAREIT先進国REITインダストリアル・インデックス（トータルリターン）を使用。
データセンター・セクターおよび通信タワー・セクターについては、センタースクエアが各セクターに関連していると判断した銘柄について、2008年12月末を開始時点として、各銘柄の時価総額をベースに月次で構成比率を調整し、配当等を含む月次リターンを算出のうえ、累積リターンを算出。ただし、未上場等でデータが取得できない期間のある銘柄は、取得不能期間における銘柄の配分を、その他の取得可能銘柄へ按分して算出。
【テクノロジー・インフラ以外のパフォーマンスについて】
ブルームバーグのデータ(トータルリターン、米ドルベース）を基にパインブリッジ・インベストメンツが作成。
先進国REITはFTSE EPRA/NAREIT先進国REITインデックス、先進国株式はMSCIワールド・インデックスを使用。
上記は、過去の実績であり、将来の成果をお約束するものではありません。

■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。
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投資リスク
当ファンドは、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、当ファンドの内容・リスクを⼗分ご理解のうえ、お申込みください。当ファンドが有する主なリスク要因は、以下の通りです。
■価格変動リスク■為替変動リスク■信用リスク■流動性リスク■REIT固有の投資リスク■特定の業種・テーマへの集中投資リスク※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※投資信託に関する留意点◆投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
◆投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。
◆投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
◆投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
◆証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
◆投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

※収益分配金に関する留意点
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

ファンドのリスクは、上記に限定されるものではありません。

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お申込メモ
信託期間
購入単位
購入価額
購入代金
換金価額
換金代金
申込受付中止日
申込締切時間
換金制限
購入・換金申込受付の中止及び取消し
繰上償還決算日
収益分配

課税関係

2027年12月30日（木）まで（2018年1月10日（水）設定）
販売会社が定める単位購入申込受付日の翌営業日の基準価額
販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
ニューヨーク証券取引所の休業日、またはニューヨークの銀行休業日のいずれかと同じ日付の場合
原則として午後3時まで
信託財産の資産管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
運用の基本方針などの観点から受益者にとって不利益と判断する場合は、委託会社の判断で購入の申込を受付けない場合があります。委託会社は、取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金を取消すことができます。
受益権の総口数が20億口を下回ることとなった場合は、委託会社は受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
12月15日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、収益分配方針に基づいて分配を行います。収益分配金は、原則として決算日から起算して5営業日までにお支いします。※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではな
く、分配対象額が少額の場合等、委託会社の判断により、分配を行わないこともあります。
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制
度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用
購入時に直接ご負担いただく費用
購入時手数料
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.78％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。
換金時に直接ご負担いただく費用
換金時手数料 ：かかりません。
信託財産留保額：かかりません。

投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
信 託 財 産 の 純 資 産 総 額 に 年 1.7064% （ 税 抜 年1.58%）の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）
当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産
総 額 の 年 率 0.108% （ 税 抜 年 0.1% ） を 上 限 と し ます。）

※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料（国内において発生するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。
※費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
※手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。
※詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）などでご確認いただけます。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。
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税金
個人受益者については、収益分配時に普通分配金に対して、換金時および償還時に差益（譲渡益）に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

委託会社、その他関係法人
委託会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
三菱UFJ信託銀行株式会社
センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー
販売会社ついては下記にお問い合わせください。
パインブリッジ・インベストメンツ株式会社（ホームページ） https://www.pinebridge.co.jp/（コールセンター）03-5208-5858（営業日の9：00～17：00）

受託会社
投資顧問会社販売会社

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは金融商品取引業者名

登録番号

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会

中銀証券

金融商品
取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

西日本シティTT証券
株式会社

金融商品
取引業者

福岡財務局長（金商）第75号○

三菱UFJモルガン・スタンレー証券
株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号○

関東財務局長（金商）第33号○

三菱UFJ信託銀行
登録金融機関
株式会社

○

○

○

○

■本資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売用資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを行う場合には投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。■本資料に記述されている見解や意見は作成時の当社の見解であり、事前の予告無しに変更される事があります。
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