国立国語研究所学術情報リポジトリ
在日外国人の多言語使用に対するEthnolinguistic
Vitality Theoryの適応可能性 :在日パキスタン人の事例
メタデータ

言語: Japanese
出版者:
公開日: 2015-10-30
キーワード (Ja):
キーワード (En): multilingual language practices,
Pakistani individuals living in Japan, Ethnolinguistic
Vitality Theory, linguistic beliefs
作成者: 福永, 由佳, FUKUNAGA, Yuka
メールアドレス:所属:

URL

https://doi.org/10.15084/00000541

国立国語研究所論集 (NINJAL Research Papers) 8: 33–50 (2014)
ISSN: 2186-134X print/2186-1358 online

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在日外国人の多言語使用に対するEthnolinguistic Vitality Theory の適応可能性―在日パキスタン人の事例―

福永由佳
国立国語研究所 日本語教育研究・情報センター
要旨
在日パキスタン人は人口規模こそ小さいものの，中古車輸出業をはじめとするエスニック・ビジネスの展開，宗教施設の設立など，自立的な社会活動を展開する活力の高いエスニック集団である。
また，彼らは生活のなかで複数の言語を使用する多言語使用者でもある。彼らの多言語使用の実態と言語使用に関わる社会文化的要因を Ethnolinguistic Vitality Theory にもとづき明らかにすることを目指して，本稿では（1）多言語使用に関する諸理論を検討するとともに，（2）参与観察と言語意
識調査で得られた定性的データを用いて，Ethnolinguistic Vitality Theory の適応可能性を検討した。
分析の結果，彼らは母国の言語事情や社会構造および日本における社会文化的文脈から形成された
言語意識をもとに，複数の言語（日本語，英語，ウルドゥー語，アラビア語，民族語）を使い分けている様相が明らかになった。また，データに見られた言語意識は Ethnolinguistic Vitality Theoryの枠組みで説明しうることが示唆された *。
キーワード：多言語使用，在日パキスタン人，Ethnolinguistic Vitality Theory，言語意識

1. はじめに1990 年代初頭以降海外から日本への移住者（以下，外国人）は急増し，2013 年現在で約 207万人に上る。移民を受け入れている他の先進諸国と比べると低い水準ではあるが，人とともに持ち込まれた言語は日本の言語状況に大きな影響を与え，複数の言語が社会で用いられている多言語状況に対する関心は高まりつつある。多言語状況をもたらした外国人の言語使用に関しては第二言語習得研究や日本語教育研究において数多くの取り組みがあるものの，従来の研究は中南米，中国，韓国・朝鮮，ベトナムなど，相対的に人口の多いエスニック集団を対象とし，また外国人が日本語を習得する際にどのような困難があるのかを日本語と母語との二項対立の図式において論じる傾向にある。
日本は，日常生活における言語活動のほとんどが日本語によって遂行される社会である。このような単一言語による公共空間の占用は世界的には稀有であると言えるだろう。世界には約7000 程度の言語 1 があるが，国家・地域の数はおよそ 250 2 しかないことから，世界のほとんど* 本稿は国立国語研究所基幹型共同研究プロジェクト「多文化共生社会における日本語教育研究」（プロジェ
クトリーダー：迫田久美子）の研究成果の一部である。また，口頭発表「滞日パキスタン人の言語使用」（2012
年 6 月 NINJAL サロン）等における質疑をもとに内容に大幅な加筆修正を加えた。
1 言語の数は Ethnologue（http://www.ethnologue.com/ 2014 年 6 月 10 日閲覧）による。
2 国家・地域の数は ISO 3166（国際標準化機構が規定する国名・地域名に対応したコード）による。

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34の国は多言語使用の状態にあると考えられる。したがって，多言語社会から移住してきた外国人の言語使用の特徴を精確に捉えるためには，日本語，母語を含む複数の言語（変種）3 を視野に入れる必要性がある。

そこで本研究では外国人を複数の言語を使用する多言語使用者とみなし，その一例として在日
パキスタン人に焦点をあてた。彼らのコミュニティにおける多言語使用の実態と言語使用に関わる社会言語学的要因を明らかにするために，本研究では（1）多言語使用に関する諸理論の検討，さらに（2）参与観察と言語意識調査で得られた定性的データを用いて，Ethnolinguistic Vitality
Theory の適応可能性の検討を行う。なお，本稿では「言語意識」を「言語の性質と社会における言語の役割や地位に対する意識・評価・認識」と定義する。
2. 先行研究2.1 コードスイッチング

多言語使用は多くの関心を惹いてきた研究分野であり，さまざまな研究が行われてきている。

最も多いのはコードスイッチング（切り替え，以下 CS）と呼ばれる言語現象に関する研究であろう（Nilep 2006）。CS は「2 つの異なる文法システムまたはサブシステムに属する言語の一節を，同じ発話内に並置すること」と定義されている（Gumperz 1982: 59）。言語交替には，CS のほかに，借用と混用（ミキシング）がある。借用は語や語句レベルで起きる現象で，借用先の言語の文法

規則や音韻規則に組み込まれる（Gumperz 1982）。それに対し，混用は文中の切り替えを指し，ベースとなる言語での表現がわからないときに，他の言語を代用する場合に起きる言語交替を指す（田崎 2006）。CS，借用，ミキシングの定義についてはさまざまな議論があるが，いずれも複数の言語が併存する環境下の多言語使用者，特に複数言語を習得しつつある子どもによく見られる現象であるため，目標言語の言語能力の不足を他の言語で補う方法であると考えられていた（Bialystok
1990, Poulisse 1993, Tarone 1977）。しかし，CS 研究の対象が移民社会に拡大すると，これらの現象が成人移民の発話にも観察されることから，複数のことばを混ぜて話すというモード自体に多様な機能があることが明らかになってきた。Myers-Scotton（1989）は，話し手は社会的動機から CS を使うと指摘している。東（2011: 27–28）は，CS を機能の観点から 4 つに分類している。
（A）場面，状況，話題の変化に合わせる（B）メンバーシップを確立する（C）聞き手と話し手間の権利や義務を交渉する（D）2 つの言語のうちどちらを選ぶべきか見極める
2.2 ドメインとダイグロシア

CS は談話や文章のなかで複数の言語を交互に操るという行為であるが，多言語使用者は話し「言語」
3 言語と言語変種の区別は容易ではない。本稿では特段に「変種」に言及する必要がない場合を除き，には変種も含むものとする。

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手，聞き手，状況，話題，目的によって言語自体を使い分けることもある。アメリカ・ニューヨーク
市のプエルトリコ人コミュニティで実施された社会言語学的調査はスペイン語と英語が使い分けられるドメイン（領域）の存在を明らかにした（ロメイン 1997: 54）。家族，友人，宗教，職場，教育の 5 つの領域ではスペイン語だけが使用され，スペイン語使用により構築される価値体系の基点であると述べられている。ドメインは Gerhard Schmidt-Roh が 1932 年に提唱し，Fishman が発展させた概念である（Haberland 2005）。ドメインは時間，状況，人間関係などを含めた活動範囲を指す。Fishman（1972）は言語の選択はドメインによってある程度予測ができると述べている。
多言語使用者はさまざまな圧力によってドメインごとに異なる言語を使い分けると考えられる。例えば，アメリカのペンシルベニア州などに居住するドイツ系移民のアーミッシュと呼ばれる宗教集団は，家庭やコミュニティ内では標準ドイツ語の変種であるペンシルベニア・ドイツ語を話すが，学校では英語で授業を受ける。さらに，宗教ドメインでは標準ドイツ語が使用される（大河原 1996）。このようなアーミッシュのドメイン別言語使用は，彼らの宗教的理念にもとづくものである。また，アイルランドでは日常生活で英語が浸透しているにもかかわらず，自治政府によるアイルランド語復活政策により，教育現場ではアイルランド語が使用され，公務員はアイル
ランド語を習得することが義務づけられた（田中 2002）。このように宗教，行政，政治，経済など，
さまざまな要因や圧力がドメインでの言語選択に影響を与える。

ドメインごとに使い分けられる言語はそれぞれ特有の機能を持つと同時に，社会的な評価も異なる。その例として知られているのはモロッコ人のアラビア語使用である。モロッコで使われるアラビア語には古典アラビア語とモロッコ・アラビア語の 2 種類の変種がある。前者は宗教や公的なドメインにおいて高尚な機能（High）を果たすために用いられるのに対し，後者は家庭ドメインにおける日常会話などの「低俗な」な機能（Low）を果たすための変種である。両者は使用ドメインと社会的機能が異なるだけではなく，習得方法も異なる。Low 変種は生まれたとき
から家庭で自然に習得されるが，High 変種はある年齢に達してから学校教育において習得される。このような言語変種の使い分け現象を Ferguson（1959）はダイグロシア（Diglossia）4 と定義している。

2.3 Ethnolinguistic Vitality Theory
2.3.1 EV について

本稿では多言語使用を言語に対する意識との関係性で捉えるために，Ethnolinguistic Vitality

Theory（以下，EV 理論）と呼ばれる理論的枠組みの適応可能性を探る。Ethnolinguistic Vitality（民族言語的活力，以下，EV）とは社会心理学に端を発する理論である。EV は言語維持と言語移行のシステムを説明するために，1970 年代後半に Giles らによって提唱された概念であり，Giles
et al.（1977: 308）では「複数の集団が存在する状況において，ある言語集団を弁別的かつ活力あ

4 Ferguson（1959）はダイグロシアを同じ言語の 2 つの変種であると定義したが，Fishman（1972）はひとつの地域内で隣り合って存在する 2 つの言語と定義している。本稿では Fishman の定義に準拠する。

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る実体にする」社会構造的要因であると定義されている。EV 理論は「EV が弱い，あるいは EVがない集団は，弁別性を失う」と主張するもので，「その言語の活力が高いと感じることがその言語の多用につながる」という考え方が EV 理論の標準的な定式である。

EV 理論は複数の集団が接触する状況において，集団間の関係に影響を及ぼす社会構造要因を分析するための理論的枠組みとして開発され，EV は経済や社会の「地位（Status）」，人口比率

や出生率といった「人口統計学（Demography）」，マスメディアや政府機関による集団間の優位さの認識を含む「制度的支援（Institutional Support）」の 3 つの要因によって測定される（図 1）。

図1

EV に影響を与える社会構造的要因の分類（Giles et al. 1977: 309）

これらの要因が弱い集団は消滅したり，活力の高い他集団に同化したりすることになり，独立した集団として存在するのが困難になるが，これらの要因が強い集団は自分の集団の言語を多用し文化を維持する。活力の基底となる社会構造や歴史的コンテキストは，社会的アイデンティ
ティ理論（Tajfel and Turner 1986）と帰属理論（Heider 1958）を背景に開発されたコミュニケー

ション・アコモデーション理論（以下，CA 理論）と連関する。Gallois et al.（2005）は，CA 理論の前提を「コミュニケーション相互行為は社会歴史的コンテキストに埋め込まれている」，「コミュニケーション相互行為は指示的な意味の交換と個人および社会的アイデンティティの交渉である」，「相互行為者はコミュニケーション行動の調整によりコミュニケーションの情報伝達機能と関係性の機能を達成する」と定義している。したがって，CA 理論では，文化や民族的背景が異なる集団間のコミュニケーションにおいて，高い EV を持つ集団は優位に立ち集団の独自性を強調するストラテジーを選択するという調整行動を行うと解釈する（栗林 2010）。

2.3.2 Subjective Ethnolinguistic Vitality

図 1 に示した社会構造的変数は客観的に測定できることから，Objective Ethnolinguistic Vitality（以下，OEV）と呼ばれる。それに対して，Subjective Ethnolinguistic Vitality（以下，SEV）とい福永由佳／国立国語研究所論集 8: 33–50 (2014)

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う概念も提唱されている。SEV の背景には Snygg and Combs（1949）が提起する人間行動メカニ
ズム理論がある。これは人間の行動とはその人が抱く世界に対する知覚，意味，価値，信念，理解，考え，感情によって構成される機能あるいは表現であると陳ずる理論である。人間の行動を左右するのは知覚であり，ある集団のメンバーが彼らの少数派言語が豊かな資源を有すると考えるならば，実際はどうであれ，その集団の SEV は活性化され，自集団の少数言語を用いたり民族衣装を着たりといった集団特有の行動が促進される（Lenk 2007）。すなわち，SEV はその名称が表すように，自分の属する言語集団の活力に関する個人的な認識であり，主観的な要因である。OEV よりも言語保持や移行現象により直接的に影響を与えるとして，EV 理論を援用する研究の多くは SEV に焦点をあて，第二言語学習における情意要因（Clément 1986），バイリンガ
ルの発達（Allard and Landry 1986），危機言語や言語的多様性（ELDIA プロジェクト 5）などの幅広い研究テーマに導入されている。

SEV を定量的に測定する調査票 Subjective Ethnolinguistic Vitality Questionnaire（以下，SEVQ）

は 1981 年に開発された（Bourhis et al. 1981）。SEVQ は図 1 で示した「地位（Status）」，「人口統計学（Demography）」，「制度的支援（Institutional Support）」の 3 変数にもとづく 21 の質問で構成され，これらの質問項目を 7 尺度で評価する。
2.3.3 The Beliefs on Ethnolinguistic Vitality

Allard and Landry は，SEV をもとに The Beliefs on Ethnolinguistic Vitality（以下，BEV）と呼ばれる新しいモデルを発展させた（Allard and Landry 1986, 1994）。新しいモデルの特徴は大きく分

けて 3 点ある。1 つ目は EV の社会構造要因の修正である。2 つ目の特徴は SEV の定義を拡大したことである。3 つ目は人間行動における認知志向性モデル（Kreitler and Kreitler 1972, 1976）に由来する beliefs システムを構築した点である。人間行動における認知志向性モデルとは社会的な行動の説明概念のひとつであり，人間の行動は認知的志向性によって導かれると考える。そして，beliefs を行動へと導く認知的ユニットとして捉え，以下のように分類した。
① General or Factual (is, is not)例）すべてのことを完璧にすることは不可能だ。

③ Normative (should, should not)例）嘘をついてはいけない。

② About Self (I am, I am not)例）私はあくせくしない性格だ。

④ About Goals (I want, I don’t want)

例）私は強い人間になりたい。

Allard and Landry は Kreitler and Kreitler（1972, 1976）の beliefs システムをさらに発展させ，8 種類のサブグループを考案した。表 1 は beliefs 群の関係性を示す。表 1 では人間行動における認知志向性モデルにもとづく 4 種類の beliefs（General beliefs, Personal beliefs, Normative beliefs,
Goal beliefs）は斜体（イタリック体）で示し，それ以外の 8 種類の beliefs（Present vitality，
5 ELDIA は European Language Diversity for All の略称。ELDIA プロジェクトとは欧州の社会的・個人的言語
多様性に関する学際的な研究プロジェクトである。詳細については，http://www.eldia-project.org/（2014 年 6
月 10 日閲覧）を参照されたい。

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Future vitality, Social models, Valorization, Belongingness, Personal efficacy, Legitimate vitality, Goals anddesires）は太字で表している。
表1

4 種類の beliefs および EV に反映する 8 種類の beliefs（Allard and Landry 1994: 125）1）		General beliefs: 集団の現在・将来に関する活力，すなわち「人口統計学」
「政治」
「経済」
「文
化」の要因に関する認識（例

この地域では，英語話者よりフランス語話者の方が多い）。

および友人や知り合いの振る舞いに対する認識（例

私の世代の友人は英語による催しに頻繁に出かける）。
2）		Normative beliefs: 集団のあるべき姿や願望に関わる活力の認識（例

この地域では，全てのフランス語話者住民には母語によるサービスが提供されるべきである）。

3）		Personal beliefs: 集団への帰属意識（例TV を視聴することで，自分が英語話者であることを強く感じる）や資源へのアクセスの重要性に関する認識（例

フランスで教育を受けるために，私がこの教育機関やプログラムで学ぶことは重要である）。および個人の能力に関する確信（例

職場でフランス語を使うことは自分のキャリアゴールを達成する能力に役立っている）。
4） Goal beliefs: 資源へのアクセスや利用に関する願望に関する情報（例

私のキャリアのために，私は英語を使えるようになりたい）。

従来の SEV が現在の活力に関する知覚に限られていたのに対し，BEV は「FACTUAL（現実）」と「DESIRED（願望，望ましい）」，「SUBJECT（主体）」と「OBJECT（客体）」，「SELF（自己）」と「NONSELF（非自己）」という複数の軸を組み合わせたマトリックス構造を成している。
Allard and Landry（1994）
は SEV よりも BEV のほうが言語行動をより正確に予測できると主張する。
さらに，Allard and Landry は付加的バイリンガル（additive bilingual）と削減的バイリンガル（substractive bilingual）のマクロモデルを作成している。彼らのモデルによると，バイリンガルの発達は，2.3.1 で述べた EV を決定する客観的な構造的要因（社会学レベル），vitality に関する主観的認識である SEV（心理学的レベル），言語的接触の個人的な経験（社会心理学的レベル），福永由佳／国立国語研究所論集 8: 33–50 (2014)39

および言語行動が相互に関連して決定づけられる。
3. 研究方法

3.1 研究目的

ここでは定性的データを用いて，EV 理論，特に BEV の適応可能性の検討を行う。具体的には，BEV が主張するように，言語選択には beliefs が関わっているのか否かを，在日パキスタン人の言語使用意識調査と参与観察によって収集した定性的データを用いて分析する。
3.2 使用するデータと研究倫理

本稿で使用するデータは，2011 年から 2014 年にかけて北陸地方（以下，X 市）と関東地方（以下，Y 市）で実施した言語使用意識インタビューと参与観察で得られた定性的データである。インタビュー調査の回答者（以下，調査協力者）はパキスタン人男女およびパキスタン人男性の日
本人配偶者（以下，日本人妻）で，年齢は 20 歳代から 60 歳代である。調査協力者のパキスタン人男性の人数は 5 名で，そのうち 4 名は中古車輸出業の経営者かそれに準ずる管理職の立場にいる人たちである。そのほかの 1 名は翻訳・通訳業に従事している。調査協力者の女性の内訳はパキスタン人女性が 4 名で日本人妻 1 名である。パキスタン人女性 1 名を除き全員が主婦である。
インタビューは調査協力者の自宅や職場等で実施し，半構造的な聞き取りの方式を採用した。必要に応じて複数回のインタビューを行った場合もある。インタビューで使用した言語は主として
日本語および英語で，必要に応じてウルドゥー語の通訳を介した。また，参与観察については，
調査協力者の事務所やイスラームの女性勉強会を中心に行った。
なお，本稿では研究倫理の観点から調査対象者の名前は匿名性を確保するためにアルファベッ
トで記号化した。また，プライバシー保護のために，家族構成や出身地などの個人的情報も議論に支障をきたさない範囲において変更した。調査協力者の属性等を示す一覧表も本稿には掲載しない。その理由は研究上の倫理性から意図的に行うものであり，出身地や滞在年数などの個人的な情報を一覧表に掲載することで緊密な在日パキスタン人ネットワークの中で調査協力者が特定されることを防ぐためである。
3.3 調査対象者の背景

在日パキスタン人コミュニティの人口は約 1 万人（在留外国人人口の約 0.5%）で，言語使用や言語習得に関する研究の蓄積がある日系ブラジル人や在日コリアンに比べると人口規模は非常に小さい。1980 年代後半から 1990 年代初頭にかけてイラン，バングラデシュ，パキスタンの南
アジア 3 か国から 20 歳代から 30 歳代の男性単身者が出稼ぎ目的で大量流入し，マスコミが「外国人労働者」として大々的に報道したことから社会の耳目を集めた。

しかし，1990 年代の出入国管理及び難民認定法の改定や超過滞在者の大量摘発により，南アジア出身者の人口規模は急速に縮小するが，そのなかでパキスタン人は日本人の配偶者または永住者という安定した在留資格を得て徐々に自営業に転身する者が出始めた。在留資格によって自福永由佳／国立国語研究所論集 8: 33–50 (2014)40

由な就労機会を得たことを契機に，パキスタン人は積極的に起業し，自営業主として東京を中心とした関東地方に定住するようになる。関東のほかにも，日本海に面した北陸地方にもパキスタ
ン人コミュニティが存在する（桜井 2003）。

日本の「外国人労働者」の代表的存在である日系ブラジル人（福田 2012a: 4）の多くが製造業の単純労働に従事する非正規労働者であるのに対し，在日パキスタン人は中古車輸出業を中心とするエスニック・ビジネス 6 の企業家である（福田 2012b: 221）。また，イスラームの宗教施設であるモスクを自らの資源で設立するなど，宗教活動やボランティア活動などの社会的な活動に積極的に取り組む傾向は他のニューカマーとは一線を画すると指摘されている（樋口ほか 2007）。
4. 分析

4.1 言語レパートリーの拡大

在日パキスタン人の母国パキスタンは多民族・多言語社会である。パキスタンが属する南アジ

アは「言語のるつぼ」と言われるほど多種多様な言語が話されている地域であり，パキスタンも「2 マイルごとに水は変わり，8 マイルごとに言語は変わる」（麻田 1987: 130）という諺があるほ
ど多様な言語が存在する。このような多言語状況下では，国内の他言語話者との意思疎通にはお互いが理解可能な言語が必要になる。そこで，パキスタンでは特定の民族の言語ではなく習得が比較的に容易なウルドゥー語を「連接言語（link language）」と位置づけ，学校教育で「国語」として教育している。さらに，独立前は英領であったことから，現在でも英語は行政やビジネスで重要な役割を果たしている。このように在日パキスタン人は母国において既に複数の言語（母語としての民族語，国語のウルドゥー語，英語，宗教語としてのアラビア語など）を日常的に使用している。
では，日本への移住によって彼らの言語レパートリーはどのように変容したのか。X 市の調査
協力者 A さん（中古車輸出業，男性）は日本に移住してからの日本語の学習を次のように語っている。

【事例 1】日本語は自分でテレビ観ながら勉強した。そのころ[東京の]代々木上原のところに古い本屋さんがあった。その本屋には英語で書かれている日本語の本が売っていたから，いろいろ自分で買って勉強した。（日本語インタビュー）7
6 エスニック・ビジネスは，「ある社会のエスニック・マイノリティが営むビジネス」を指す（樋口 2005:
172）。

7 事例として引用したインタビューの発話は記録方法や使用言語の観点からいくつかの種類に分けられる。

本研究では原則としてインタビューは事前に調査協力者の許諾を得てから，IC レコーダーで録音し，文字化を行った。しかし，参与観察中のインタビューは録音せず，その内容をフィールドノートに記録した。また，インタビューの使用言語は原則として日本語と英語で，調査協力者の回答も日本語と英語のケースがある（ウルドゥー語通訳を介したインタビュー発話は本稿では使用していないので除外する）。そのため，事例として引用したインタビューの発話に関する記録方法や使用言語の違いを明らかにするために，本稿では下記のように表示する。①調査協力者が日本語インタビューに対し日本語で回答しそれを文字化したものを引用した場合は，事例の最後に（日本語インタビュー）と加える。②調査協力者が英語インタビューに英語で回答
しそれを日本語に翻訳したものを引用した場合は，事例の最後に（英語インタビュー翻訳）と示す。③フィー
ルドノートに記録された日本語の発話を引用する場合は，事例の最後に（フィールドノート日本語）と記す。

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同じく X 市で中古車輸出業に従事する B さん（男性）は A さんとは異なる方法で日本語を習得している。

【事例 2】日本に来てから初めて働いた工場にはたくさん日本人がいたけど，休憩になってもみんな黙っていた。そのなかに，C さんという日本人のおじいさんがいた。その人[Cさん]，いつも私の顔[を]見てた時はニコニコ笑ってた。で，「あー，[私と]話したいかな？」で，[C さんのそばに]行った時ね，言葉ができない。困ったな。で，彼が私に日本語教えてくれた。で，私が彼に英語教えて。（日本語インタビュー）
A さんは日本語学校等に通わずテレビや本を活用して日本語を習得し，X 市に移住後は行政に委託されてウルドゥー語相談員を務めるまでに日本語能力を高めた。B さんは周囲の日本人との交流を通して日本語を習得，子どもが通う学校の PTA 活動に問題なく参加できるようになった。
さらに，A さんや B さんのように中古車輸出業に従事するパキスタン人男性はビジネス上の必要性から日本でロシア語を自然習得するケースが少なからず見られる。A さん，B さんとパキ
スタン人の友人たちは，X 市で定期的に実施されている防犯パトロールに日本人とともに参加している。この防犯パトロールとは，パキスタン人中古車輸出業者の事務所が集中する X 市の自治会が地元警察の指導のもと実施しているボランティア活動で，中古車輸出業者の事務所を戸別訪問し違法駐車やごみの廃棄等の違法行為の有無を点検するとともに，関連する規定の説明を行っている。当初参加者は当該地域の自治会の日本人のみであったが，現在ではパキスタン人業者も参加し合同で行っている。A さん，B さんとともに，防犯パトロールに参加している D さん（中古車輸出業，男性）は防犯パトロールでの自身の役割について次のように述べている。

【事例 3】私は，X 市の生活安全課の安全パトローリングにずっと[日本人と]一緒に参加しているんですよ。（中略）通訳したりとか。ロシア人[中古車輸出業者]にロシア語で説明したり，あとはパキスタン人[中古車輸出業者]にはパキスタン語で通訳したりとかね。（日本語インタビュー）
事例 1，事例 2，事例 3 は，ウルドゥー語・英語・民族語・アラビア語から構成されていた言語レパー

トリーが日本への移住を契機に日本語とロシア語が加わり，拡大したことを表している。
4.2 日本語の使用と意識

1) 高い口頭コミュニケーション能力4.1 で述べたように，テレビや日本人との接触を通して日本語を習得し，日本語の口頭コミュ

ニケーションにほとんど支障がないパキスタン人男性は少なくない。福田（2012a: 4）はその背景には在日南アジア人に共通する社会的不安定さがあると指摘している。1990 年の入管法改定により，自由な就労機会を保証された日系中南米人に対して，パキスタン人をはじめとする南ア
ジア人はホスト社会に溶け込む努力を強いられ，そのためには日本語，特に口頭コミュニケーショ
ン能力が不可欠であった。前述の D さんはビジネスにおける日本語の必要性を次のように述べている。

福永由佳／国立国語研究所論集 8: 33–50 (2014)42【事例 4】中古車展示場においてある車を見て，その場で日本人ディーラーと値段を交渉しなけ
ればならないから，日本語でのやりとりができないと商売にならない。（日本語インタビュー）2) 日本語に対する意識

D さんは仕事の合間に防犯パトロールや国際交流の催しなどの，ボランティア活動にも積極的に参加している。

【事例 5】外国人だからしょうがない，ちょっと言葉[＝日本語]下手でも。でも，私たち[＝パキスタン人]も本当は日本人みたいに喋りたいという気持ちがあるから。どうしてかというと，自分は日本に来ていま 12 年目で，自分の中身は日本人になっちゃった。体はパキスタン人でも[中身は]日本人。本当だよ。顔は外国人だけど。見た目は。私の中身切ると，本当，日本人みたいな気持ちが，やり方とか，生活とか，喋り方とか。それはあるからね。（日本語インタビュー）
事例 5 からは，日本語の習得にともない，日本の文化や習慣に理解を深め，日本への帰属意識を高めた様子が読み取れる。D さんのなかには日本語と日本の文化・慣習の密接なつながりが形成されているようである。

調査協力者の多くは日本語の口頭コミュニケーションには大きな支障がないが，日本語を読んだり書いたりする能力については滞日年数が 10 年以上経過した人でも不十分な場合が少なくない。D さんのようにビジネス場面では日本人と対面で巧みな交渉を行ったり，防犯パトロール

では日本人の警察官や自治会長らと打ち合わせをするという高度な口頭コミュニケーション能力を発揮する反面，自分の住所や名前を日本語で正確に書いたり，読んだりすることはできないというパキスタン人男性は珍しくない。そのため，仕事上で必要になる事務書類の記入は，もっぱら日本人従業員や日本人妻に任されている。
しかし，日本語の読み書きができないことで日本社会に十全に参入できないという不全感を感じている人たちも存在する。その一例が前述の B さんが語る帰化の問題である。
【事例 6】私は日本に帰化がしたい。でも，字書けることできないから[帰化]できない。日本語を喋るし，X 市で仕事やってるし，自分の子ども育ててるし，自分のやることちゃんとやってる

し，税金も払ってるし，10 年間はここにいてひとつも犯罪をしていないし，ね？

それでも[帰化] するためにはなんのメリットがないよ。ただの漢字書けないだけで，[帰化]できない。（日本
語インタビュー）さらに，B さんは「私は X 市の市民と思っているよ。X 市の経済はいま低迷しているけれど，

私たちパキスタン人住民はたくさん税金を払っている」と強調する。自分やほかのパキスタン人
中古車輸出業者のビジネスが X 市に多大な経済的な効果をもたらし，日本人と同様に税金を納めているにもかかわらず，日本語が日本人と同程度にできないという理由で市民として認められていないという不満を抱いている。このような認識は B さんに限ったことではない。

また，外国人問題として必ず挙げられる「ごみの分別」に関して，日本社会に理解が深い D福永由佳／国立国語研究所論集 8: 33–50 (2014)43

さんでさえ「ごみの分別が大切なのはわかっているが，[標識やチラシの]説明は日本語だけだか
らわかりにくい。ウルドゥー語に翻訳してほしい」と述べている。また，パキスタン人女性は子どもが学校から持って帰ってくる配布物（プリント）が日本語だけで書かれているために，理解もできなければ学校行事に参加もできない状態に置かれていることに不満を感じている。これらの日本語をめぐる苛立ちの基底には，事例 7 のような認識があるように思われる。
【事例 7】 [日本人は]パキスタン人を X 市の市民と思わないと[いけない]。（日本語インタビュー）
つまり，日本語ができないことで生ずる問題は日本語学習の努力や動機といった外国人個人に起因するのではなく，外国人がわかるように日本語以外で表記をするなどの工夫をするのがホスト社会の責任であるという認識である。実際 X 市では，パキスタン人住民の強い要望によって進学説明に関する書類がウルドゥー語でも提供されるようになったという実例がある。
4.3 ウルドゥー語の使用と意識

1) 連接言語としてのウルドゥー語

4.1 で触れたように母国パキスタンではウルドゥー語は出身や言語が異なる民族を結ぶ連接言

語として位置づけられている。X 市で暮らすパキスタン人も民族や文化的背景は均質ではない。

そのため母国と同様にウルドゥー語は出自や言語が異なる在日パキスタン人を結ぶ言語として機能している。パキスタン人男性と結婚した日本人妻 E さんは夫のパキスタン人仲間同士の会話を次のように描写した。

【事例 8】夫の母語はサラーエキー語。私たちはしばらく関東に暮らして，その後 X 市に移住した。家庭では夫は東京弁，私は関西弁，子どもは富山弁で話す。仲間のパキスタン人男性と話す
時は，夫はウルドゥー語を使っているようだ。（フィールドノート日本語）
X 市にはパキスタン人が中心となって設立したモスクがある。Min（1992: 1372）は移民による宗教活動には宗教的機能のほかに，社会的機能があることを指摘する。社会的機能はエスニッ
ク・コミュニティのホスト社会での生活安定を促進するために必要な情報交換である。事例 8 のような仲間内でのウルドゥー語による情報交換はモスクで行われることが多く，モスクの社会的機能の実例である。
2) パキスタン人のアイデンティティとしてのウルドゥー語

ウルドゥー語は連接言語であると同時に，イスラームとともにパキスタンの国民統合のシンボ

ルとして位置づけられている。つまり，パキスタン人としてのアイデンティティとはウルドゥー語とイスラームなのである。事例 9 は未就学児を持つパキスタン人女性 F さんの語りである。
【事例 9】私と主人はウルドゥー語で会話をしている。主人はパキスタン人だからウルドゥー語は必要だと言って，子どもと話すときはウルドゥー語を使っている。（英語インタビュー翻訳）福永由佳／国立国語研究所論集 8: 33–50 (2014)44

事例 9 において，F さんの夫はパキスタン人のアイデンティティとしてウルドゥー語を重視す

る態度を表明している。ウルドゥー語をパキスタン人のアイデンティティと捉える認識は，日本
人妻のウルドゥー語習得の動機にも見られる。前述の日本人妻 E さんは，結婚によってパキス
タン人となったのだから，日本人でもウルドゥー語ができて当然であると夫の親族が認識していることがウルドゥー語習得の動機になったと述べている。
4.4 民族語の使用と意識
1) 母語の変質化

在日パキスタン人コミュニティでは母国の国語であるウルドゥー語が使われるが，多くのパキスタン人にとってウルドゥー語は母語ではなく第二言語である。ウルドゥー語と母語としての民族語の使い分けについて，X 市の大学に通うパキスタン人女性 G さんは次のように語った。
【事例 10】パキスタン人の両親同士はパンジャービー[語]で話している。でも，私と親が話す時はウルドゥー語。でも，気持ちが高ぶって叫んだりしたい時はパンジャービー語になる。

（英語インタビュー翻訳）
G さんは初等教育から高等教育までをパキスタンで受けたのちに，パキスタン人の父親の仕事の関係で X 市に移住したという背景を持つ。G さんは自分の母語は民族語のパンジャービー
語だと自己認識しているが，パキスタンで国語としてのウルドゥー語教育を受け，習得が進んだ
段階で家庭内言語がパンジャービー語からウルドゥー語に置き換わったと考えられる。
社会生活における言語選択は階級性や役割などの要因から影響を受けるが，家庭はそのような社会的な要因を意識せずに済む場所である。そのため，事例 10 のような言語移行は「母語の変質化」（小野原 2004: 37）と捉えることができる。小野原は母語を「発生論的母語」と「機能的母語」に分類している。小野原の定義によると，「発生論的母語」は子どもが周囲の人々が話すことば
を通して臨界期までに第一言語として獲得した言語であるのに対し，「機能的母語」とは子ども時代に獲得し，正しい文法を用いてさまざまな状況や領域で適切に使用できる言語である。この定義に従うと，教育によって獲得したウルドゥー語は機能的母語であり，気持ちが高ぶって叫ぶというような原初的感情を表現するときに使われるパンジャービー語は発生論的母語である。G
さんの身体には発生論的母語と機能的母語が共存していると言えよう。また，事例 10 のような現象の背景には，ウルドゥー語重視のパキスタンの言語政策があると考えられる。
2) ダイグロシア

事例 10 のような，家庭内における母語（小野原による「発生論的母語」）とウルドゥー語の併

存はパキスタン人家庭では顕著である。母語とウルドゥー語の関係について，Y 市に住むパキス
タン人男性 H さん（翻訳・通訳業）は次のように述べた。
【事例 11】母語のパンジャービー語は農民が使うような野卑なことばだから，家庭では決して使福永由佳／国立国語研究所論集 8: 33–50 (2014)45

わない。日本で生まれた娘はパンジャービー語がわかるが，家族で話すときはウルドゥー語しか使わない。（日本語インタビュー）
H さんはパンジャービー語を低位な変種（Low），ウルドゥー語を高位な変種（High）と認識している。したがって，H さんの家庭内言語使用はダイグロシアな状態にあると解釈できる。
事例 11 のようなダイグロシアな状態がさらに拡大しているケースも見られた（事例 12）。

【事例 12】私の子どもたちはパキスタンの親せきと話すときにウルドゥー語を話すだけだから，

ウルドゥー語を書いたり読んだりする必要はない。それよりも，今は日本に住んでいるんだから，
ちゃんとした日本語ができるようになってほしい。（英語インタビュー翻訳）事例 12 のパキスタン人女性 I さんの母語はウルドゥー語以外の言語であるが，事例 9 と 10 同様に家庭内ではウルドゥー語が使用されている。しかし，I さんはホスト社会で成功するためには日本語が重要であり，ウルドゥー語の読み書きよりは日本語の学習を重視すべきだという態度を示している。実際 I さんの子どもは公立学校のほかに日本の学習塾に通い，日本語学習を強化している。事例 12 は，民族語，ウルドゥー語，日本語の 3 言語間のポリグロシアな状況であり，日本語が最も高い機能を持つと見なされている。
4.5 英語の使用と意識

福田（2012a）が指摘するように，パキスタン人の中古車輸出業はトランスナショナルなビジネスとして展開している。例えば，D さんは南アフリカやドバイに頻繁に出張し，電子メール
や電話による海外とのやりとりは日常化している。その際の使用言語は貿易業界における共通語の英語である。パキスタン人中古車輸出業者の英語能力は日本語能力同様，会話能力に特化していることが多く，読み書き能力は必ずしも高いとは言えないことが指摘されている（福田 2012b:229）。しかし，彼らは自分たちの子弟に対する英語教育には非常に熱心である。そのことから彼らの英語に対する意識を読み取ることができる。
1) 社会的地位の象徴

母国パキスタンは独立以前は英領であったため，教育は英語で行われ，英語を流暢に操る官僚やエリート層が形成された。現在でも英語は行政や国際的なビジネスで重要な役割を果たしており，官僚や国際的なビジネスマンになるためには英語を流暢に操る能力が必要不可欠である。つまり，パキスタンにおいて英語は高い社会階層と結びついている。その認識は日本で子どもを育てているパキスタン人家庭の教育方針にも反映している。
【事例 13】日本の学校で教えている英語では不十分。日常会話程度の言語能力ではだめ。高等教
育を受けられる程度までできなければ意味がない。（英語インタビュー翻訳）事例 13 のパキスタン人女性 J さんは英語が堪能でコミュニティの他のパキスタン人女性から一福永由佳／国立国語研究所論集 8: 33–50 (2014)

46目置かれる存在であり，日本のコミュニケーション重視の英語教育に強い不満を抱き，家庭内でも英語を使用するという姿勢をとっている。彼女らにとっての英語とはコミュニケーションの手段である以上に，高い社会的地位の象徴なのである。筆者自身もインタビューの際に使用言語を日本語から英語に変えたことで，パキスタン人の対応が変化し，筆者をある一定の社会的立場にある人物として認知しているという感覚を体験した。
2) トランスナショナルな移動

前述のとおり，在日パキスタン人は日本で経済的に安定した基盤を築き，家族を形成し，活発な宗教活動を展開している。さらに，永住権を取得し，日本に帰化した人も増えている。こうした状況は一見パキスタン人の日本への定着化を示しているように見えるが，将来的に彼らとその家族が日本に定住・永住するかは別問題である（福田 2012a: 262）。福田（2012a）の調査では，将来のビジネス展開に関して，日本以外の第三国への移転・進出を重視する在日パキスタン人が多いことが指摘されている。次の事例 14 の語り手は事例 13 で日本の学校教育における英語教育への不満を述べたパキスタン人女性 J さんである。

【事例 14】〈英語教育になぜそれほど熱心なのか，という筆者の問いに対して〉

あなたたち[＝日本人]はひとつの国でしか生活をしたことがないでしょう。私たち[=パキスタン人]は違う。（英語インタビュー翻訳）パキスタン人は日本において地域住民，経営者としての役割を果たすと同時に，常にトランスナショナルな社会的世界とつながりを持ち続けている（福田 2012a: 291）。世界のどこに移住しようとも使えるのは英語である。事例 14 からは，パキスタン人は常に移動という人生の選択肢を持ち，そのための備えとして英語能力を重視する戦略が読み取れる。実際に，事例 14 のパキ

スタン人女性 J さんは筆者とのインタビュー後に家族とともに英語圏の国に移住した。
4.6 アラビア語の使用と意識パキスタン人にとってアラビア語とはイスラームの言語である。そのため，宗教語としてのア

ラビア語が使用されるのは宗教ドメインに限定される。さらに，アラビア語に対する評価は母語，
ウルドゥー語，英語よりも高い傾向が見られる。
【事例 15】ムスリム（イスラーム教徒）として，アラビア語は[英語やウルドゥー語に比べて]最も重要な言語。（英語インタビュー翻訳）【事例 16】イスラームの言語であるアラビア語が最も重要で，その次にウルドゥー語，日本語。
（フィールドノート日本語）

事例 15 は前述のパキスタン人女性 J さんの語りである。J さんは英語の重要性を強調し，日本の英語教育への不満を述べた女性であるが，英語を重視する彼女にとっても言語レパートリーの福永由佳／国立国語研究所論集 8: 33–50 (2014)

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なかで最も重視するのはアラビア語であることは興味深い。また，事例 16 は，イスラームの女

性勉強会に参加していた日本人妻 E さんの語りである。両者に共通するのは，複数の言語から構成される言語レパートリーを持ちつつ，そのなかで重視するのはイスラームのアイデンティ
ティを表象するアラビア語であるという点である。
宗教ドメインではアラビア語が最も高い権威を持つが，宗教活動ではウルドゥー語も重要な役割を果たしている。X 市にはパキスタン人が中心となって設立したモスクがあり，集団礼拝には多くのパキスタン人男性が集まる。このモスクではウルドゥー語によるフトバ（説教）が行われているようである。また，X 市のモスクには女性用のスペースが用意されておらず，パキスタン人男性の配偶者であるパキスタン人女性と日本人妻のムスリマ 8 はモスク以外の場所で勉強会を開いている。

「勉強会」とはムスリマたちが講師のもとでクルアーン（＝コーラン）の読誦やイスラームの教えなどを学ぶ場を意味する。筆者が見学した X 市の勉強会にはパキスタン人女性と日本人妻が子どもを同伴して参加していた。勉強会では日本語が一部使われるが，ウルドゥー語の使用量が圧倒的に多く，日本人もウルドゥー語を話し理解することが求められる。したがって，宗教ド
メインにおいては，アラビア語だけではなく，ウルドゥー語も必要になる。
5. 考察

4 節では在日パキスタン人コミュニティにおける多言語使用と各言語に対する意識の事例を取り上げた。これらの事例が示唆することは，まず在日パキスタン人は母国において既に複数の言語を使用していたが，日本移住後はさらに日本語（方言を含む）やロシア語が加わり，言語レパー
トリーが拡大したことである。また，多言語使用の背景には，それぞれの言語に対する評価や意識があることが推察された。それらは日本における社会文化的コンテキストだけではなく，母国の言語状況（多言語社会，英語の地位，国語と民族語）や社会構造（イスラーム国家，移動性）
によって形成されたと推察される。
また，各言語に対する意識は，EV 理論において BEV（Allard and Landry 1986, 1994）が提唱する beliefs の枠組みで説明しうることが示唆された。

1） General beliefs:「私たちのビジネスは X 市の経済に貢献している」は現在の活力に関するPresent vitality，「夫は仲間とモスクやレストランでウルドゥー語を話している（事例 8）」は Social models として解釈できる。

2） Normative beliefs:「ごみ分別や教育に関する情報はウルドゥー語でも提供されるべきである」や「パキスタン人住民も X 市の市民として扱うべきだ（事例 7）」は理想や願望として解釈される。

3）		Personal beliefs:「ウルドゥー語は民族語より高級である（事例 11）」，「イスラーム教徒としてアラビア語が最も重要である（事例 15，16）」，「パキスタン人としてウルドゥー語がで

8 ムスリマ（muslima）は，ムスリム（muslim：イスラーム教徒を意味するアラビア語）の女性形。

福永由佳／国立国語研究所論集 8: 33–50 (2014)

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きるべきである（事例 9）」といった言説は価値判断や帰属意識である。また，「外見は外人だが，中身は日本人（事例 5）」「私は X 市の市民だ」という認識は日本社会に対する帰属意識として解釈できるだろう。ビジネスでの日本語使用（事例 4）は日本語の有効性を意味する。

4） Goal beliefs: 移動を念頭においた英語教育の重視（事例 14）や「日本にいるから日本語がちゃんとできるようになってほしい（事例 12）」という考えは Goal beliefs に分類される。

さらに，言語行動と言語意識の繋がりについても一定の可能性を見出すことができた。その一例として，ウルドゥー語の維持が挙げられる。日本に移住後もウルドゥー語を維持しようとする
言語行動は，ウルドゥー語を使用する在日パキスタン人コミュニティが日本において国際的なビ
ジネスを展開する企業家の集団として高い活力（General beliefs）があるという自己認識の表出と解釈することができるだろう。また，イスラーム教徒に対する認知が低く，宗教施設も少ない日本において，アラビア語を維持することは，アラビア語が彼らのイスラーム教徒としての帰属意
識（Personal beliefs）と連関していることを示唆する。
在日パキスタン人はコミュニティの規模は小さいものの，活発な経済活動や宗教活動を展開す
る活力を持ち，パキスタン人・イスラーム教徒・部族・日本住民という重層的なアイデンティティを内在し，移動を人生の選択肢として意識しているという社会文化的特徴がある。本稿で取り上げた言語意識の事例の分析からは，彼らの社会文化的特徴と彼らの多言語使用が，EV 理論における主観的認識（beliefs）と言語行動との相互関連性という主張と親和性が高いことが窺われた。
6. まとめと今後の課題

日本に暮らす外国人の言語使用は日本語能力との関係から語られることが多いが，在日パキス

タン人の言語生活は彼らの言語使用が「日本語」と「母語」との二項対立的な図式には還元できないことを示唆する。彼らの言語使用は非常に複雑であり，その要因は彼らの言語意識，その言
語意識を形成する彼らの社会的世界や歴史との相互作用のプロセスのなかで解釈されるべきであり，文脈を切り離した言語データから読み取ることはできないことが示唆された。
本稿では，パキスタン人の多言語使用の実態と言語使用に関わる社会文化的要因を明らかにするために，（1）多言語使用に関する諸理論を検討するとともに，（2）参与観察と言語意識調査で得られた定性的データを用いて，EV 理論の適応可能性について検討を行った。
分析の結果，在日パキスタン人は複数の言語を使用し，各言語に対する意識は EV 理論における BEV（Allard and Landry 1986, 1994）が提唱する各種の beliefs の枠組みで説明しうることが示唆された。しかし，本稿で用いたデータは限定的であり，BEV の枠組みとの整合性や，言語に対する beliefs については，さらに整理と分析を深めなければならない。EV 理論の先行研究は欧州や北米などの移民が多い地域における移民の言語変化に関するものが多く，全人口に占める外国人割合が低く，社会の多言語化がまだ萌芽期にあると言われる日本において，EV 理論が適応福永由佳／国立国語研究所論集 8: 33–50 (2014)49

できるかどうかはさらなる検討が必要である。EV 理論による先行研究をさらに精査し，日本においては研究蓄積が限定的な多言語使用と社会文化的要因の関係についての社会言語学的な調査の実施と統計検定による分析を今後の課題としたい。
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The Applicability of Ethnolinguistic Vitality Theory to the Multilingual
Language Practices of Foreigners Living in Japan: Cases of Pakistani
Individuals Living in JapanFUKUNAGA Yuka
Center for JSL Research and Information, NINJAL
Abstract
The population of Pakistani individuals in Japan is relatively small. However, it is a highly vital
ethnic group and maintains a strong community through independent social activities such asbuilding religious facilities, and running ethnic businesses such as the export of used vehicles. These
individuals are also multilingual speakers who use many languages in their daily lives. This researchuses Ethnolinguistic Vitality Theory to reveal the current condition of their multilingual language
practices and the relevant sociolinguistic elements. This research investigates the applicability of
Ethnolinguistic Vitality Theory by 1) considering various theories related to multilingual language
practices and 2) by collecting qualitative data through participant-observation and research related
to linguistic beliefs. The results revealed that the Pakistani individuals living in Japan use multiple
languages ( Japanese, English, Urdu, Arabian, and their ethnic languages) in the context of thesociolinguistic structures and conditions in their home country and the linguistic beliefs developedin the social context in Japan. In addition, the linguistic beliefs showed some common featureswith the framework of Ethnolinguistic Vitality Theory, which affirmed the validity of this theory.
It was also confirmed that linguistic belief data could be used to explain the framework of theEthnolinguistic Vitality Theory.
Key words: multilingual language practices, Pakistani individuals living in Japan, Ethnolinguistic
Vitality Theory, linguistic beliefs