販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド

マンスリーレポート
2019年5月31日

愛称:価値発掘お知らせ
スパークス・アセット・マネジメント株式会社は株式会社格付投資情報センターの選定による「Ｒ＆Ｉファンド大賞2019」において「投資信託／総合部門」の「国内株式総合部門」で「優秀賞」を２年連続受賞しました。

「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託／総合部門」の各カテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。
当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

スパークス・アセット・マネジメント株式会社は「リッパー・ファンド・アワード・フロム・リフィニティブ 2019 ジャパン」 において「投資信託 株式部門 最優秀会社賞」を受賞しました。

｢リッパー・ファンド・アワード・フロム・リフィニティブ 2019 ジャパン｣は、リフィニティブが世界各都市で開催している｢Lipper Fund Awards from Refinitiv
2019｣プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。 選定/評価に際しては、Lipper独自の投資信託評価システム｢Lipper Leader Rating （リッパー・リーダー・レーティング）システム｣の中の｢コンシスタント・リターン(収益一貫性)｣を用いています。
Refinitiv（リフィニティブ）について
Refinitivは世界有数の金融市場データのプロバイダーで、190カ国以上で4万社を超える企業・機関にサービスを提供しています。先導的なデータと洞察、トレーディング・プラットフォーム、市場データ・インフラストラクチャー、オープン・テクノロジー・プラットフォームを通じて、世界の金融市場コミュニティを相互に接続し、発展を支えています。
リッパー・ファンド・アワード・フロム・リフィニティブ 2019 ジャパン」の評価の基となるLipper Leader Rating （リッパー・リーダー・レーティング）システムのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。Lipper Leader Rating システムが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、Lipperが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。
当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンド
は値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･プレミアム･日本超小型株式ファンド

マンスリーレポート
基準日 2019年5月31日

愛称:価値発掘【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(％)
直近の分配実績（円）MSCI Japanファンド
Micro Cap指数(配当込み)
過去1ヵ月間-5.70-5.15 第3期 2017/01/23
0
過去3ヵ月間-4.83-3.90 第4期 2017/07/24

200

過去6ヵ月間-10.21-9.66 第5期 2018/01/22

200

過去1年間

-19.43-16.20 第6期 2018/07/23

200

過去3年間

52.97

33.93 第7期 2019/01/22

100設定来

66.02

43.58 設定来累計700※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。
従って実際の投資家利回りとは異なります。

【資産別構成】【株式規模別構成】

資産種類

比率(％)

株式

94.6

投資信託証券0.0

その他株式関連証券

0.0

現金その他

5.4

※比率は対純資産総額【株式市場別構成】
市場

比率(％)

東証１部

56.7

ジャスダック

15.7

東証マザーズ

11.6

東証２部

10.6

その他市場

0.0

株式組入比率

94.6

株式規模 比率(％)
超小型株
79.1
小型株
15.5
中型株
0.0
大型株
0.0
※比率は対純資産総額※「株式規模」はスパークス・アセット・マネジメント
により次のとおり定義
超小型株
時価総額合計の下位2％以下
小型株
時価総額合計の下位15％～2％
中型株
時価総額合計の下位30％～15％
大型株
時価総額合計の上位70％以上

基準価額15,975 円

解約価額
15,896 円

ハイ･ウォーター･マーク

20,617 円

純資産総額100.23 億円※基準価額がハイ・ウォーター・マークを超えると実績報酬が発生します。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※2015年9月29日（設定日前営業日）を10,000として指数化(億円)

24,000500
純資産総額（右軸）22,000
分配金再投資基準価額（左軸）20,00018,000400

MSCI Japan Micro Cap指数（配当込み）(左軸)基準価額（左軸）

300

16,000200

14,00012,000100

10,0008,000
015/09 16/03 16/09 17/03 17/09 18/03 18/09 19/03※当ファンドはMSCI Japan Micro Cap指数（配当込み）に連動するものではありません。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※基準価額は、信託報酬および実績報酬等控除後です。

※比率は対純資産総額【株式業種別構成 上位10業種（％）】【組入有価証券 上位10銘柄】

銘柄
市場
業種
1 サン電子JQ 電気機器
2 朝日ネット
東1 情報・通信業
3 信和
東1 金属製品
4 メディカルシステムネットワーク 東1 小売業
ﾏｻﾞｰｽﾞ 小売業
5 ファンデリー
6 ソフトブレーン
東1 情報・通信業
7 東京ラヂエーター製造
東2 輸送用機器
8 荏原実業
東1 機械
9 オカダアイヨン
東1 機械
10 トレックス・セミコンダクター 東1 電気機器

18.0
16.0
14.0
12.0
10.0
8.0
6.0
4.0
2.0
0.0

電気機 情報・器
通信業
13.5
13.5

機械
10.3

サービ 小売業 輸送用 卸売業
ス業
機器
10.1
9.8
6.5
5.5

化学
5.3

( 銘柄総数：82銘柄 )金属製 不動産
品
業
3.2
3.1

比率(％）
2.3
1.9
1.9
1.9
1.81.7
1.71.7
1.71.7※略称は下記の取引市場を指します。
※比率は対純資産総額
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額※上記記載のうち、純資産総額に対する比率については、マザーファンドへの投資を通じて実質的に投資している各投資資産の時価残高を含めて算定しています。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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愛称:価値発掘

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基準日 2019 年 5 月 31 日

◆株式市場の状況
5 月の日本株式市場は、大型連休明けから、トランプ米大統領の中国への追加関税引き上げの報道により先行き懸念から下落して始まりました。その後も製造業中心に決算や業績見通しの悪化、中国の大手通信機器メーカーの華為技術（ファーウェイ）への追加制裁措置などが嫌気され、月末にかけても下落傾向が続きました。今後の米国経済見通し懸念から米国金利低下観測が広がり円高に進んだことも嫌気されました。
この結果、TOPIX（配当込み）は前月末比マイナス 6.52％と大きく下落し、当ファンドの参考指数も同マイナス 5.15％と TOPIX（配当込み）を若干上回ったものの、大きく下落しました。

◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは、前月末比 5.70％の下落と、参考指数を若干下回る結果となりました。
当月のプラス貢献銘柄は、サン電子、ファンデリー、総医研ホールディングスなどでした。
IT 機器メーカーで情報通信関連事業とエンターテインメント関連事業を二本柱とするサン電子は、2007 年に買収したイスラエルの子会社が展開する携帯端末関連機器の事業成長が継続する中、通期の決算発表で今期業績が黒字化する計画が発表されたことが好感されたものと考えます。健康食の宅配等を手がけるファンデリーは、高齢者を中心とする「買い物弱者」の増加による食事宅配需要の高まりを背景として、通期の決算も増収増益、今期の会社計画を大幅な増収増益と発表したことが、好感されたものと考えます。抗疲労食品・飲料の直販、化粧品、評価試験や医薬品臨試受託を手がける総医研ホールディングスは、越境 EC（国境を越えて通信販売を行うオンラインショップ）関連商品の販売が伸びたことや、機能性素材開発事業が好調であることを背景に通期の業績を上方修正したことが要因と考えます。
一方、マイナス影響銘柄は、ＳＥＭＩＴＥＣ、コンテック、ミズホメディーなどでした。
事務機器、産業機器、自動車、医療機器向けなど幅広い分野でのセンサーを手がけるＳＥＭＩＴＥＣは、通期の決算が増収増益となったものの米中貿易摩擦の動向や中国経済の先行き等々が不透明な中、老朽設備の入替や研究開発などの費用が先行することもあり、今期の会社計画を減益としていることが嫌気されているものと考えます。産業用パソコ
ンや周辺機器メーカーのコンテックは、通期の決算は増収増益となったものの、米中貿易摩擦や海外経済の減速等を背景に先行き不透明感が高まり、半導体関連業界や工作機械関連業界を中心に設備投資の伸びが鈍化する見込みから、今期は減収減益の会社計画としていることが嫌気されたものと考えます。感染症抗体、ホルモンなどの体外検査用医薬品を手掛けるミズホメディーは、インフルエンザ検査薬の需要が大幅に減少したことや、マイコプラズマの流行が過去と比べて著しく低い水準で推移していることから、遺伝子 POCT 検査の機器及び試薬の当初計画を見直したことなどにより、通期の業績を下方修正したことが嫌気されたものと考えます。
当月は小売関連の 1 銘柄に新規投資しました。また、保有銘柄の見直しを進め、小売関連の 2 銘柄、電子部品関連の1 銘柄、情報通信関連の 1 銘柄、合計 4 銘柄を全売却しました。

◆今後の運用方針「令和」の時代に入ってから株価の下落基調が続いており、米中間の関税引き上げによる世界経済の先行き懸念が高まっております。北朝鮮、イラクなど地政学的リスクの高まりも同様に懸念されます。
一方で個別企業を見ると、昨年からの低迷から反転増益が期待される内需関連企業、米中貿易摩擦の高まりの中で、中国からの工場移転に伴う好影響が期待される企業など、「成長可能な企業」も株式市場の下落とともに売られており、投資機会は拡大していると考えております。加えて、数年先を見れば、新しい技術の恩恵によるビジネスの拡大が期待される企業も多いと思います。米中貿易摩擦については、米国への悪影響を考えると長期的に継続するとは考えにくく、米国の次期大統領選挙前に収束させるタイミングを計っていると思われ、過度に悲観する必要はないと思います。
基本的な投資方針に変化はありませんが、反発が鈍い内需関連や下落幅の大きい製造業などの銘柄などを注視してまいります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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愛称:価値発掘ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して、積極的な運用を行います。

ファンドの特色
１. 日本の上場株式のうち、マイクロ・キャップ銘柄（以下、「超小型株式」といいます。）を中心に投資いたします。
日本の金融商品取引所に上場（これに準じるものを含みます）している株式のうち、時価総額において下位2％以下に属している銘柄を中心に投資し、値上がり益の獲得を目指します。超小型株式は、銘柄数が豊富で、割安な銘柄も多く、多数の投資機会が存在しています。

２. スパークスの徹底したボトムアップ・リサーチで銘柄を選別いたします。
スパークスでは、1989 年創業以来、中小型株式の調査を行っており、豊富な経験と情報を有しています。ス
パークスでは、企業の価値は、経営者に依存する部分が大きく、経営者との面談を通じたボトムアップ・リサーチが有効と考えます。

３. 信託財産の運用成果の評価に際して、MSCI Japan Micro Cap 指数（配当込み）＊（以下、「参考指数」といいます。）を参考とします。
ただし、参考指数への追従を意図した運用を行いません。
＊ MSCI Japan Micro Cap 指数（配当込み）は、MSCI Inc.が開発した株価指数です。
また、MSCI Japan Micro Cap 指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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愛称:価値発掘
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
超小型株式等への投資リスク
当ファンドの主要投資対象は、わが国の金融商品取引所に上場 （これに準じるものを含みます）している株式のうち、時価総額において下位 2％以下に属している銘柄を中心に投資します。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ（価格変動率）が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生ある
いは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ 当ファンドが主要投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象としている他のベビーファンドを含めた資金によりマザーファンドの追加信託金が限度額に達すると委託会社が判断した場合には、当ファンドの購入申込受付は行いません。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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愛称:価値発掘
お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド（愛称：価値発掘）

商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

2015 年 9 月 30 日から 2025 年 7 月 22 日

決算日

毎年 1 月 22 日および 7 月 22 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込受付を取り消すことができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額

解約代金の受渡日解約受付日から起算して、原則として 7 営業日目からお支払いします。

【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

お客様にご負担いただく手数料等について※下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込の金額に応じて、3.24%※（税抜 3.0%）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額※消費税率が 10%になった場合は、3.3%となります。
【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に 0.5%の率を乗じて得た額■解約手数料なし【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬
純 資 産 総 額 に 対 し て 年 率 1.8792% ※ （ 税 抜1.74%）※ 消 費 税 率 が 10% に な っ た 場 合 は 、 年 率1.914%となります。
■実績報酬
前営業日の基準価額がﾊｲ･ｳｫｰﾀｰ･ﾏｰｸを上回った場合、当該基準価額と当該ﾊｲ･ｳｫｰﾀｰ･ﾏｰｸの差額の 10.8%※（税抜 10%）を費用計上。
実績報酬は半年毎に信託財産から支払われ、ﾊｲ･ｳｫｰﾀｰ･ﾏｰｸも半年毎に見直されます。
※消費税率が 10%になった場合は、11%となります。
■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対し上限年率 0.108%※（税抜 0.10%））※消費税率が 10%になった場合は、上限年率0.11%となります。
(2)有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

5販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド

マンスリーレポート

愛称:価値発掘ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本マスタートラスト信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号○

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

髙木証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第20号○

西日本シティＴＴ証券株
式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会
○

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〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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