専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
講座の名称

看護学科

実施方法

① 通学 （ 昼間 ・ 夜間 ・ 土日 ）指定講座番号
97006 ―
1
講 座 の 創 設 年 月 日 専門実践教育訓練給付金 過 去 一
対象講座の指定期間
年の講座実績
平成24 年4月1日 令和 6年 3月 31日まで
訓練期間

②

通信

51

スクーリング（回数001 ―

入講者数（120人）

36ヶ月回）
3

修了者数

総訓練時間

（117人）
3015時間１． 教 育 訓 練 目 標①取得目標とする資格の名称、目標レベル■ 業務独占資格・名称独占資格（看護師）■ 職業実践専門課程（医療分野）□ 専門職学位（

教育訓練を通じて取得を目指す上記以外の資格等
特になし②①に係る資格・試験等の実施機関名称

厚生労働省③当該資格等を取得するための要件または受験資格
本校所定の全科目が単位取得であった者
等④当該技能・知識の習得が必須又は有利となる職種・ 医療保健福祉施設
職務及び習得された技能・知識が活用されておいる業
界と活用状況
２． 教 育 訓 練 の 内 容
教 科
論理的思考
人間工学
情報科学
人間関係論
英語
家族社会学
教育学
発達心理学
倫理学
生活科学
生活とスポーツ
文化人類学
形態と機能Ⅰ
形態と機能Ⅱ
形態と機能Ⅲ（カ リ キ ュ ラ ム）

時間
30
1530
30
45
30
30
30
30
1530
30
30
30
30

生化学・栄養学

30

微生物学

30

病理学

30

薬理学

30

疾病治療学Ⅰ30

疾病治療学Ⅱ

30

疾病治療学Ⅲ30

疾病治療学Ⅳ

15

疾病治療学Ⅴ30

疾病治療学Ⅵ

15

疾病治療学Ⅶ

15

疾病治療学Ⅷ

15

健康科学

30

保健医療論

15

公衆衛生学

15

社会福祉45）

看護と法律15

基礎看護学概論Ⅰ

30

基礎看護学概論Ⅱ30

基礎看護学方法論Ⅰ

30

基礎看護学方法論Ⅱ

30

基礎看護学方法論Ⅲ

30基礎看護学方法論Ⅳ

30

基礎看護学方法論Ⅴ

30

基礎看護学方法論Ⅵ

30

基礎看護学方法論Ⅶ30

基礎看護学方法論Ⅷ30

基礎看護学実習Ⅰ

45

基礎看護学実習Ⅱ

90

成人看護学概論

30

成人看護学方法論Ⅰ

30

成人看護学方法論Ⅱ

30

成人看護学方法論Ⅲ

30

成人看護学方法論Ⅳ

30

成人看護学方法論Ⅴ

30

成人看護学実習Ⅰ90

成人看護学実習Ⅱ

90

成人看護学実習Ⅲ

90

老年看護学概論

30

老年看護学方法論Ⅰ

45

老年看護学方法論Ⅱ

30

老年看護学実習Ⅰ

90

老年看護学実習Ⅱ

90

小児看護学概論30

小児看護学方法論Ⅰ

45

小児看護学方法論Ⅱ

30

小児看護学実習90

母性看護学概論

45

母性看護学方法論Ⅰ

30

母性看護学方法論Ⅱ

30

母性看護学実習90

精神看護学概論

30

精神看護学方法論Ⅰ

30

精神看護学方法論Ⅱ

45

精神看護学実習90

在宅看護論概論

30

在宅看護方法論Ⅰ

30

在宅看護方法論Ⅱ45

在宅看護実習90

医療安全30

国際看護と災害看護30

看護管理と事例研究

30

看護技術の統合演習

30

統合実習

90

３． 受 講 者 と な る た め の 要 件 （この講座を受講するために必要とされている条件など）①受講するに当たって必要な実務経験等

特になし②受講者が受講に最低限有しておくべき資格・技能・知識等の内容及びその水準

・高等学校卒業見込者
・高等学校卒業者
・学校教育法に掲げる大学入学資格を有する者③その他〔特記事項〕

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
４． 教育訓練の受講の実績及び目標達成の状況（１）資格取得状況① 前年度の修了者数117人② ①に係る教育訓練の入講者数117人③ ②のうち目標資格の受験者数117人

受験率(③/②)

100％④ ③のうち合格者数

114人

合格率(④/③)100％⑤ ②（入講数）のうち就職者数 ※１114人⑥ ②（入講数）のうち在職者数 ※２0人

就職・在職率(⑤+⑥/②)

96.6％※１ 前年度の修了者のうち、受講開始時に職に就いていなかった者で修了後に就職した者。
この場合、就職したとは、臨時的な仕事に就職した者は含めない。
※２ 受講開始時に既に職に就いていた者で、卒業後も引き続きその職にある者及び受講開始時に既に職に就いている者で、修了後に別の職に転職した者。
（２）受講修了者による講座の評価等① 回答者総数② 受講開始時の就業状況等③ 就業中の受講者による講座の評価④ 就業していない受講者による講座の評価⑤ 受講者の就業状
況⑥ 講座の全体評価

47

人

１ 正社員

4人

２ 非正社員、派遣社員

5人

３ その他の就業（自営業等）

0人

４ 学生

38人

５ 求職中

0人

６ その他（主婦、無職等）

0人

１ 処遇の向上（昇進、昇格、資格手当等）に役立つ

3人

２ 配置転換等により希望の業務に従事できる1人

３ 社内外の評価が高まる

0人

４ 円滑な転職に役立つ

3人

５ 趣味・教養に役立つ

0

人

６ その他の効果

2

人

７ 特に効果はない

0人

１ 早期に就職できる

5人

２ 希望の職種・業界で就職できる25

人

３ より良い条件（賃金等）で就職できる

2人

４ 趣味・教養に役立つ2人５ その他の効果

3

人

６ 特に効果はない

0人

１ 受講中又は受講修了後３か月以内に就職した

46

人

２ 受講修了後３～６か月以内に就職した

0人

３ 受講修了後６～１２か月以内に就職した

0人

４ 就職していない

0人

１ 大変満足20人

２ おおむね満足

16人

３ どちらとも言えない2人

４ やや不満0人

５ 大いに不満0人②A：就業者計②B：非就業者計③の回答数合計※②Aと同数(又はそれ以下）④の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）⑤の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）⑥の回答数合計※①と同数(又はそれ以下）

５． 教育訓練の受講による効果の把握及び測定の方法並びにそのレベルを受講者に対して明らかにするための具体的な方法
１に掲げた教育訓練目標に対する技能・知識のレベル
１ 試験は、筆記、口述、レポート、実技、実習その他の方法などで行う。
到達度の把握・測定方法
２ 講義・演習は、出席した時間数が当該授業時間数の３分の２以上である者に対して、試験を実施する。
３ 臨地実習は、出席した時間数が当該実習時間数の５分の４以上である者に対して、知識、技術、態度、出席時間数等を加味した試験（評価）とする。
【本校学則諸規定第４条】
成績評価の基準は、次のとおり、「Ｓ」「Ａ」「Ｂ」「Ｃ」「Ｆ」の評語であらわす。
合格 S 90点～100点 A80点～89点 B 70点～79点 C60点～69点
不合格 60点未満【本校学則諸規定第５条】（通信制講座の場合）
スクーリングの実施場所、時期、期間・回数

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
６． 受講効果の把握方法

１ 試験は、筆記、口述、レポート、実技、実習その他の方法などで行う。
２ 講義・演習は、出席した時間数が当該授業時間数の３分の２以上である者に対して、試験を実施する。
（１）受講認定基準（6ヶ月ごとの出席率・定期試験、進級試験等の具体的基 ３ 臨地実習は、出席した時間数が当該実習時間数の５分の４以準）上である者に対して、知識、技術、態度、出席時間数等を加味した試験（評価）とする。
【本校学則諸規定第４条】
１ 試験は、筆記、口述、レポート、実技、実習その他の方法などで行う。
２ 講義・演習は、出席した時間数が当該授業時間数の３分の２以上である者に対して、試験を実施する。
３ 臨地実習は、出席した時間数が当該実習時間数の５分の４以上である者に対して、知識、技術、態度、出席時間数等を加味し（２）受講認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識た試験（評価）とする。のレベル到達度把握・測定方法【本校学則諸規定第４条】
成績評価の基準は、次のとおり、「Ｓ」「Ａ」「Ｂ」「Ｃ」「Ｆ」の評語であらわす。
合格 S 90点～100点 A80点～89点 B 70点～79点 C60点～69点
不合格 60点未満【本校学則諸規定第５条】（３）修了認定基準（出席率・修了認定試験等の具体的な基準）

校長は、学則別表１及び別表２に規定する単位数を修得し、かつ、出席した日数が出席すべき日数の３分の２以上である者に対し、運営会議の議を経て卒業を認定する。
【本校学則第２８条】

１ 試験は、筆記、口述、レポート、実技、実習その他の方法などで行う。
２ 講義・演習は、出席した時間数が当該授業時間数の３分の２以上である者に対して、試験を実施する。
３ 臨地実習は、出席した時間数が当該実習時間数の５分の４以上である者に対して、知識、技術、態度、出席時間数等を加味し（４）修了認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識た試験（評価）とする。のレベル到達度把握・測定方法【本校学則諸規定第４条】
成績評価の基準は、次のとおり、「Ｓ」「Ａ」「Ｂ」「Ｃ」「Ｆ」の評語であらわす。
合格 S 90点～100点 A80点～89点 B 70点～79点 C60点～69点
不合格 60点未満【本校学則諸規定第５条】
７． 受講中又は修了後における受講者に対する指導及び助言並びに支援の方法
・学年担当教員だけでなく、専任教員、実習指導教員との連携を図り、以下を実践している。
１．4月にアンケート調査を行い学生の学習に影響する因子を把握し、学習環境の整備を認識させている。
２．学習力が乏しい学生には、各学年で面談し自己認識しているか確認し、学習方法を指導している。
３．必要に応じて、保護者を含めた面談を実施し、家族の協力を含めた学習環境の整備を行っている。
（１）受講中の者に対する習得度・理解度に関する具体的 ４．妊娠・体調不良は休学を勧め、復学前は学習の進め方を指導している。復学後のな助言・指導の方法
学生には、実習前に看護過程の講義を実施している。（事例を提示
し、資料の活用方法を指導）
５．実習では、自己効力感の低い生徒に対して、教員が声かけに心掛けることや、援助を共に実施することを行っている。記録が書けない生徒には、時間をかけた指導をしている。
６．メンタル面で気になる学生は面談をし、必要に応じて学校カウンセリングを紹介している。

・最終学年の初旬では、就職や進学希望について、学年担当が生徒全員の面接を行っている。更に、最終学年を対象に、県内・県外の就職説明会が本校で行われている。
これを機会に自分の希望以外の施設（複数）も確認するよう指導し、多くの施設を幅広い視点で知ってもらうようにしている。新聞による就職フォーラム案内をホームルームで伝達し、自分の個性にあった場所の選択の重要性を強調している。
・国家試験対策委員会が年間通して学習計画に基づいて実施している。
（２）受講中又は修了時における資格取得・就職への具体 学習計画は以下のように実施している。
１．学年模試をその時期の学習に合わせた内容の試験を実施して的なバックアップ体制（例：資格取得関連情報や資格関連職種の求人情報の提供方法、早期 いる。
就職に向けた具体的な相談体制の整備状況）
２．業社模試の実施。そのデーターを分析して、個々の弱い点を見出し強化してる。
３．最終学年には、各担当教員の国試対策の講義を実施している。
４．学習力の弱い学生への個別対応をしている。
５．生徒個人に学習計画をさせ、０校時～20時対応の学習環境を設定している。
６．実習現場で、国試対策のための問題提示と解答解説の実施をしている。
７．国家試験合格の状況を分析し、次年度の教育計画に生かして
８． その他の事項
指定教育訓練実施者名
及び代表者名
住所及び連絡先学校法人 湘央学園 浦添看護学校（代表者名：

沖縄県浦添市当山2-30-1

TEL 098-877-7741

施設名称及び施設長名

連絡先

TEL

所属

事務部

事務担当者

098-877-7741

連絡先

氏名

TEL

稲嶺 広樹

①一括払

所属

事務部

098-877-7741

専門実践教育訓練経費 １． 専門実践教育訓練給付金の対象となる経費 （① ＋ ②）

支払い方法）TEL

中村 築氏名）（施設長：住所及び連絡先苦情受付者

知念 榮子①入学料 （税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

1,750,000円

250,000円
円

②分割払
③両方可能

②受講料（税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

第1期

250,000円

第2期

250,000円

第3期

250,000円

第4期

250,000円

第5期

250,000円

第6期

250,000円（うち、必須教材費円）

２． 専門実践教育訓練給付金の対象外となる経費 （① ＋ ② ＋ ③ ＋ ④）
157,288①

任意の教材費（税込額）

円②

実習等に伴う交通費・宿泊費（税込額）③

施設維持費（税込額）

900,000円④

その他（法人への寄付金、PCの損害保険料、情報誌代） （税込額）

77,750円

1,135,038円円