Niigata Dent. J. 47（1）：23 － 32,

2017

23

－原著－
フィリピン国マンダウエ市における小児の公私立学校就学による齲蝕有病，
成長発育および食習慣の違いとそれらの相互関連西川敦子１），山賀孝之２），小川祐司１），宮﨑秀夫１）１）

新潟大学大学院医歯学総合研究科，口腔健康科学講座，予防歯科学分野（主任２）

宮﨑秀夫教授）新潟大学医歯学総合病院，予防歯科

Comparison of caries prevalence, oral hygiene habits, physical growth and dietary
habits between public and private schoolchildren, and those interrelationships inMandaue, Philippines
1）

2）

1）

1）

Atsuko Nishikawa , Takayuki Yamaga , Hiroshi Ogawa and Hideo Miyazaki
1)

Division of Preventive Dentistry, Department of Oral Health Science, Graduate School of Medical and Dental Sciences, Niigata University, Japan2)

Preventive Dentistry Clinic, Niigata University Medical and Dental Hospital, Japan
平成 29 年４月７日受付

平成 29 年５月 14 日受理

キーワード：う蝕，小児，健康格差，フィリピン，社会経済的因子
Keywords: Dental Caries, Child, Health Status Disparities, Philippines, Socioeconomic Factors
抄録
本研究は，フィリピン国マンダウエ市において学童の公立あるいは私立学校就学という社会的属性による齲蝕有病状況，成長発育，口腔保健状況および食習慣の差異を調べ，さらにそれら相互の関連を検討することを目的とした。
公立学校就学（公立群）の６歳児 41 名，12 歳児 42 名，私立学校就学（私立群）の６歳児 47 名，12 歳児 50 名を対象とした。６歳児の df 者率，12 歳児の DMF 者率はいずれも公立群の方が有意に高かったが，私立群も先進国と比較すれば決して良好な齲蝕有病状況とはいえなかった。身長は私立群の方が有意に高く，歯の交換状況も加味すると公立群は成長発育遅延の可能性が示唆された。さらに，公立群は低体重児が多く，対照的に私立群は肥満傾向があった。また，公立群の児童およびその保護者は口腔保健に対する意識や知識量が私立群よりも低く，その差は保護者の方がより大きかった。各項目と齲蝕有病状況との関連は６歳児では dft，df 者率ともに保護者の歯科的な訴えの有無および歯科受療の有無との有意な関連が認められた。12 歳児では保護者の学歴と齲蝕有病状況に有意な関連があった。以上より学童の公立あるいは私立学校就学という社会的属性の間に保護者の学歴，教育環境などに関する様々な社会的格差が存在し，これらが要因となって児童の齲蝕有病状況，受療行動および健康意識に影響を及ぼしている可能性が示唆された。
Abstract
The aim of this study is to compare caries prevalence, oral hygiene habits, physical growth and dietary habits
between public and private schoolchildren in Mandaue, Philippines, and to evaluate those interrelationships. Thesubjects consisted of 83 children（41 six-year-olds and 42 twelve-year-olds）enrolled in public schools and 97
children（47 six-year-olds and 50 twelve-year-olds）enrolled in a private school. In both of six-year-olds andtwelve-year-olds, the caries prevalence（calculated by prevalence rate of persons with df and DMF tooth,respectively）of private-school children was lower than that of public-school children, but was higher comparedwith that in developed country. The public-school children had a possibility of the growth delay by comparison of－ 23 －新潟歯学会誌2447（1）：2017

their height. There were a lot of underweight body for public-school children, and private-school children tended
to be obesity contrastively. The private-school children and their guardians had knowledge in oral health better
than them of public schools. Differences of the knowledge level were greater between the guardians. In thegroup of six years-old, associations with caries prevalence or experience were found for height, and presences oftoothache and recent dental visits in their guardians. In the group of twelve years-old, the caries prevalence wasassociated with educational background of their guardians. In conclusion, our results demonstrated that thevarious social differentials about guardian's educational background and educational environment exist between
public and private school. These differentials might have an influence on caries prevalence and healthy awarenessfor school children.

【緒め，公立学校就学児とは齲蝕有病状況のみならず齲蝕有

言】

病格差の直接の要因となり得る口腔保健行動・知識，さらにはそれらの背景となる親の収入・学歴などの社会的小児齲蝕は先進国では減少傾向にあるといわれている

決定要因，食習慣，児童の成長発育状況も異なる可能性

が，開発途上国では 1991 年以降増加の一途をたどってが高い。本研究は，フィリピンの公立学校および私立学

いる１）。これは経済発展に伴う国民の砂糖消費量の増加，校就学児の歯科検診，身体測定さらに児童の保護者も対食の多様化に対して国の公衆衛生政策や歯科医療体制の象とした質問紙票調査を実施し，公立あるいは私立学校供給が追いついていないことが原因と考えられる。フィ就学という社会的属性による齲蝕有病状況，成長発育，リピン共和国（以下，フィリピン）は，東南アジア諸国

口腔保健状況および食習慣の差異を調べ，さらにそれらの中にあって前年比国民一人あたりの名目 GDP は順位相互の関連を検討することを目的とした。

こそ６番目だが，他の途上国同様に右肩上がりの上昇を【対象と方法】

示し，急激な経済発展が進行している２）。そのため国内
では小児齲蝕が増加しており，2006 年に実施された
National Oral Health Surveys（NOHS）と呼ばれる国民

１．対象者の口腔健康状態の実態調査では，６歳児の 96.8% が乳歯調査はフィリピン共和国マンダウエ市で行った。マン齲蝕に，39.7% が永久歯齲蝕に罹患していることがわか

ダウエ市は中部ビサヤ地方に属するセブ州の都市であり３），重大な健康問題となっている。

り，面積は 34.87 km２ で人口は 331,320 人（2010 年現在）

近年，健康格差が国の保健政策や世界保健機構（以下，である。マンダウエ市は州都であるセブ市と隣接しておWHO）の世界戦略としても取り組むべき課題として非り，他にラプ＝ラプ市，タリサイ市などの市町を合わせ常に重要視されている。2008 年には WHO の健康の社て「メトロ・セブ」と呼ばれ，首都マニラを含むメトロ・会的決定要因に関する委員会よる最終報告書

４）が発表

マニラに次ぐフィリピン第２位の都市圏をなしている。

され，健康の社会的決定要因とそれらに起因して生じる

マンダウエ市内の某バプテスト教会は貧困家庭の児童

健康格差が改めて国際的な注目を浴びた。健康格差は齲に対して経済的支援，識字教育，衛生教育，食事の供給

蝕についてもよく当てはまる。WHO データベース掲載を行っている。著者らはこれらの児童のうち，６歳児おの 12 歳児 DMFT 指数をもとに大きく国別にみても，よび 12 歳児に対して歯科検診，身長・体重測定を実施し，調査年度に違いはあるが日本を含む西太平洋地域 32 ヶさらに，児童および保護者に対して口腔保健行動，齲蝕

５）

国内で 0.5 から 5.5 と非常に大きな幅がある 。小児齲に関する知識および食習慣に関する質問紙調査を実施し蝕の多寡に影響を与える社会的決定要因としては，居住た。貧困家庭の児童は合計 12 校（小学校８校，中学校６）

地，親の収入・学歴などがわかっている 。齲蝕に健康４校）からなる公立学校就学児であり，対照群として１格差が生じやすいのは，病気の予防・発生・治療・メイ

私立小学校就学児および保護者に対して同様の調査をンテナンスと，一次予防から三次予防までのあらゆる局行った。すなわち，本研究の対象者はマンダウエ市内の面において，これらのような社会的決定要因が関与する公立小中学校に就学する６歳児 41 名（男児 17 名，女児からである。

24 名），12 歳児 42 名（男児 18 名，女児 24 名）の計 83

NOHS ではフィリピン国内の小児齲蝕有病状況が深名および私立小学校に就学する６歳児 47 名（男児 30 名，刻であることがわかった。しかしながら，NOHS は公女児 17 名），12 歳児 50 名（男児 23 名，女児 27 名）の立学校就学児のみを調査対象としているため，私立学校計 97 名であった。以下，公立学校就学児を公立群，私就学児の齲蝕の実態はわかっていない。フィリピンでは立学校就学児を私立群と表記する。

私立学校就学児の家庭は中流以上の富裕層に属するた－ 24 －