シリーズ：建築と健康（8）

建築の結露と健康性
国立保健医療科学院

統括研究官

大澤元毅

きに、中の水蒸気が液化してしまう現象で１．はじめに−たかが結露、されど結露−ある。空調コイルでの除湿と同じことが、今回は、本誌2011年9月号の「建築物と水建築内の様々なところで起きれば、内装汚とのかかわり」
で書ききれなかった「結露」に損・錆の発生、木質腐朽や金属腐食に始まっかかわる話をさせていただく。筆者自身、て、カビや空気汚染の原因にもなるし業務研究を始めた昭和50年代から幾度となく相にもさしさわる。しかし9 月号でも触れた談を受けてきたが、当時から結露は見慣れとおり、現実の建築では居住者にはヒトとた現象で、「湿気を出さないように」「よく換しての要求、建物には空調換気や執務のた気しましょう」との対策が唱え続けられていめそれぞれの都合があって温湿度は一方的た。しかし、住宅リフォーム紛争処理支援に上げることも下げることも難しい。特に１）

センターに持ち込まれる相談件数の推移

水分には個人差の大きい温熱感と湿度感とを見ても、結露の汚れやカビ、腐食・腐朽にが絡む上、それらを運ぶ空気と熱の移動に悩まされる住人はあとを絶たず、今も建物も影響を及ぼすから満点の解決はあり得な管理上のリスク要因であり続けている。こい。どこかのモグラを力づくで叩けば思いれには、たんに技術開発やその普及・啓発のもかけぬ別のモグラが顔を出すことになる。

遅れが問題とばかりはいえない事情がある

歴史を振り返ると、変動性の大きい温帯ので、その背景や経緯から説明を始めるこ

気候のわが国で、エネルギーも資源も限らととする。なお、建築構造や結露に詳しいれた建築がとってきた室内環境戦略は、や方には、初歩的過ぎて煩わしいかもしれなや投げやりな「開放性」「追随性」の重視でい。また、設備機器や配管の防露・防湿にはあった。

触れていないので、予めお詫びしておく。

近代の建築・空調システムは、躯体側の「断熱」
「気密」
「防湿」
「遮熱」「蓄熱」などに、２．かつての結露、今日の結露設備機器により「暖冷房」「換気」「除加湿」ないまさらで恐縮だが、結露のメカニズム

ど、あの手この手を使って「熱」「空気」「水そのものは至極単純、建築内外の空気が、分」の流れを制御しようとする。しかし、水分を水蒸気として保持できる限界（露点温

一部寒冷地やブロック造を除くと昭和40年度）
より低温の材料に接触し、冷やされたと頃までの日本建築に断熱性や気密性は薬に「空衛」 2012年 1 月号

―103―

シリーズ：建築と健康（8）

したくてもなく、土蔵や日除け・柱間建具露とは似て非なるものになってきている。

操作をのぞけば、室内環境は自然・外界のこの3 0 年で断熱性や気密性は何倍にもななすがまま、冷気熱気が室内を吹き抜ける

り、通気構造や外断熱構造が普及するな時代が続いた。湿気の滞留が呼び込む白蟻

か、かつては望むべくもなかった「空間のやカビ・腐朽のリスクの方が深刻と考えて暖房・冷房」「常時換気」の実現が、結露のいたとも言えるが、暑さ寒さに対抗して温原因と対策を様変わりさせている。

湿度を支配しようという発想は希薄で、日本人は火鉢や団扇、のちにはストーブや扇

３．結露対策の基礎戦略と技術

風機で暖身・採涼を行い、変動や分布と折湿度と温度、水分と熱の流れを知って、合いながら寒暑をしのいできた。実際には水分を低温部位から遠ざけることが基本中燃料や経済的な制約もあって、切実さはさの基本である。水分に関しては、その「発ほど感じられない。

生」
「防湿」
「排湿」
「吸放湿」かの何れか又は戦後だけをとっても、サッシや気密性の全て、一方熱に関しては「発生」「断熱遮熱」

高い鉄筋コンクリート構造が普及して気流「移動」「蓄熱」などの収支を考えてバランスや湿気移動が滞りがちに、省エネ目的の断をとる（表−1）。しかし、建物内のいたる熱材使用により温度分布・温度差が大きく、ところ、あらゆる時間に、まんべんなくそコンクリートなどの蓄熱性材料の増加によの収支勘定をあわせるのが不可能なことはり温度変化の遅れが生じるなど、技術を使明らかなので、現実の建物では「部位」といこなすためのモグラ対策が次々と求めら「時期」に応じていくつもの戦術を使い分けれてきた（図−１は住宅における変遷の例）。

る必要がある。

このように結露の原因は時代とともに移（1）保温（断熱化と冷橋防止）による対策

り変わっており、今日の結露はかつての結基本は、先ず何よりも適切な断熱構造を換気の強化
宅
住

防湿の強化
ゼロエネ

康

気密性

平成期

石油危機と省エネブーム

気密化住宅
やや省エネだが、表面結露の危険

アルミサッシやRCの普及

昭和 40 年代

断熱気密化住宅

温度の変動や分布に負けない基礎体力を養うことである。図−1 の左上象限に示された「気密化住宅」に代表される状況はこれを省エネは進行したが、内部結露の危険

昭和 50 年代

昭和 30 年代

欠いて温度水準が低い状態である。
断熱性

断熱気密化前結露はしないが、寒くてエネルギー浪費型

図−１

確保して、建物側の温度の底上げを行い、

ゼロエ

ネ・
健

断熱性強化

シックハウス・
内部結露対策近年の熱水分・気密問題の変遷

断熱性の乏しかった時代には当たり前の光景ではあったが、今では保温が良くなって見かけることも減った。しかし、よく知られたことだが一般の住宅構造と断熱工法―104― 「空衛」 2012年 1 月号

には、生まれついての様々な熱的弱点があら、一般に外壁より保温性は劣る。ガラスる。例えば、木・鉄骨やコンクリート構造を複層にしたり、エアフロー機構を採用すかを問わず、構造を支える柱や梁、筋違なるなどの対策もとられているが、まだまだどの部位には断熱材が入りにくく、しばし高根の花で、実はここが今も結露対策のば「冷橋」と呼ばれる弱点を生じている。

ネックになっている。

「冷橋」
表面が低温になれば、結露しやすく（2）防湿（気密）による対策

なり「表面結露」の危険が高まる構図であ表面結露が断熱水準上昇に伴って改善さる。これを防ぐために断熱を二重張りにしれる中、昭和50年代以降、内装や天井・床たり、構造体の外側に設ける方法も採られ下の裏側の構造体内部で発生する「（冬型るが、コストや手間がかかることから、今の）内部結露」が注目された。断熱材は字面でも一般的とは言えない。全般的に保温性の通り熱を遮り、自身は低温となるため、が不足する場合と、冷橋など局所的に問題室内から侵入してきた湿気が侵入すれば結となる場合とがあり、工法によっても対処露を生じ、見えない天井裏や壁内の構造材法は変わってくる。なお、窓などの開口部を損なう危険を生じてしまう。何より怖いはガラスを使わなければならない宿命かのは見えないところで進行する可能性があ

被害現象
生理的関連要因
水分発生

住まい方（生活時間､目標湿度､調理・洗濯・入浴習慣）

放湿量
暖房方式、放湿量

水分流入防止暖房方式（開放／密閉、空気／放射、容量、湯沸器等を含む）
壁内防湿（内部結露用）
室間防湿（表面・内部結露用）
開口気密化（夏型結露用）

通気特性

通風計画（室内側換気口・開口配置）
通風計画（壁内通気）

換気特性
壁内通気量、地盤面放湿量

換気設備計画（換気扇、フード、吸気口）
住まい方（換気習慣）

換気量、捕集率等

吸放湿

吸放湿計画（吸放湿材配置）

吸放湿特性、初期含水量

熱発生

住まい方
（生活時間、目標温湿度、調理・洗濯・入浴習慣）
暖房方式（開放／密閉、空気／輻射、容量）
開口計画（採熱／遮蔽）

放熱量

外壁断熱（熱抵抗、断熱材種・方式、冷橋対策）

熱抵抗値（平均､最低値､内外比率）

開口計画（熱抵抗、気密性）

熱抵抗値、気密性

通風計画（換気口・開口配置）
空気分布（暖冷房吹出方式・室内家具等）
空間断熱（間仕切、床／天井、戸界壁）

換気特性
室内表面温度分布（平均、最低値）
室温低下率（空間）熱容量計画（熱容量配分）

温度降下率、熱容量

要求条件

汚損

カビ
腐
朽・腐食

生物化学的結露水分︵露点温度︶

含水率
温度︵表面温度︶

指標

水分排出

熱流出入防止

熱流通促進

生育条件
蓄放熱

表−１

透湿抵抗、排湿効果
湿度低下率（室間）

暖房機種、放熱量
開口面積、遮蔽係数

結露関連要因「空衛」 2012年 1 月号

―105―

シリーズ：建築と健康（8）ることと、液化した水分が流れ下って柱脚の外側に厚さ十数ミリで上下端部が開放さや土台に集中しやすいことである。発泡プれた空隙層を「通気層」と称して設ける構造

ラスチック系断熱材は湿気を通しにくいたが推奨されるようになった。この通気層はめ比較的安全といわれているが、袋に入れ日射を緩和する効果もあって、耐久性の面られたグラスウールなどの繊維系断熱材のからも評価されている。なお、「通気止め」扱いが課題となった。欧米の断熱住宅で用はこれとは逆に、充填されていない間仕切いられていたプラスチックシートを張りめり壁や外壁の端部に設けて、過大な気流やぐらす防湿施工法がこれを機に導入され普湿気移動を防止しようという工夫である。

及していった。しかし、今でこそ防湿施工（4）換気・排湿の確保は大工職が当たり前のように行っている

建築基準法によって全ての建築物に一定が、当初は断熱に触れたこともなかった者（毎時0.5回）以上の換気が課されることになによる施工はその精度が危ぶまれる時代がり、室内の湿度が高くなりすぎる事態は少な長く続いた。今日の手順が確立・普及するくなった。住宅の換気規制は結露対策には強につれて、省エネルギー性、温熱快適性或い味方であるが、かえって寒冷地等では過度いは機械換気効率の改善にも不可欠で大切の乾燥を引き起こす場合も生じている。

な機能になっている。

（3）排湿の促進（通気層・透湿防水材と通気止め）
上記の防湿気密が機能すれば、躯体内に窓開け等、換気習慣への指導・誘導にも同様の湿気を逃がす効果が期待される。

（5）室間温度差と温度変化の低減

侵入する水分量は激減して結露安全性も改

温暖化対策で省エネが進み、間欠的な部善されることから一部では半ば公然と「気密分空調の建物が増加している。しかし、そ化（C値）競争」が進んだ。しかし、様々な取こでは非空調時間帯に或いは非空調空間でり合いや接合部を持つ建築においては施工の温度水準が低下することとなり、結露対が困難な場合も多く、湿気侵入をゼロにす策上のリスク要因となる。

ることは不可能に近い。一方、「表面結露」

この事態に関する対応の基本は建物全体「内部結露」に続く第三の結露形態と言われの保温力強化であり、設計時に適切に熱容る「夏型結露」
は、木材含水などの形で構造量を配置できれば非空調域との温度差・温躯体内部に閉じ込められた水分が、日射加度変化の低減を図ることができる。

熱などで急激に放出され、局所に結露する（6）健康リテラシーと運用基準・生活習慣現象である。継続期間は短いが、壁体内部の改善等に水分が蓄積する危険があるため、湿気以上具体的な戦術を記したが、最終的にの移動と排出を促すために住宅では断熱層結果発生を左右するのは運用段階の維持管―106― 「空衛」 2012年 1 月号

理を担う者の判断と行動である。適切な知有効だが健康上はバランスを欠いた判断で識に基づいて判断がなされ、効果的に実行あると思う。

されているかが問われる。
また本誌2011年7月号の「建築の空気」で４．結露の見きわめと対策手順も述べているように近年、事務所ビルや学結露を起こす原因が多様化した今日、そ校建築における湿度が下限の40％を下回っの原因を調べて的確に対処することが不可て建築物衛生法上「不適」と判定される事例欠になっている。ここからの記述は筆者もが増えている。理由はいくつか考えられる

検討中の内容であるが、症状が重い場合をが、「建具での結露を防ぐため」「個別式空想定し、一つの試案としてお示しする。

調機で加湿が十分できないため」などが有（1）判断手順の試案

力視されている。感染症予防や乾燥対策な利用者・居住者の情報や相談に加わる形ども考えると、これは結露防止策としてはを想定している。以上に述べた結露発生の結露対策 １

・発生時期／継続時間、発生契機及び発生部位の確認記録
・被害部位（床下／小屋裏／配管廻り）とその背面状況の目視確認

漏水・浸水でないことを確認
発生時期・部位
冬期、室内冬期、躯体内夏期、躯体内随時、コンクリート面等

冬型表面結露
様々な原因により、室内湿度に比べて、壁・床・窓等の表面温度が低すぎる状態になると結露を生じる

冬型内部結露温度が低い内貼断熱・充填断熱の小屋裏・壁内部等に、防湿の不備などにより室内の水分が流れ込んで結露を生じる

夏型結露
日射等により温度が上がった木材などから放出された水分が、壁内等の湿度を急上昇させて結露を生じる

非定常結露
温度変化しにくい柱・梁・床・基礎のコンクリートなどに、一時的に高湿空気が接して結露を生じる

居住者による対応準備・室内温湿度、表面温度の概況把握
・発生時期／継続時間、発生契機及び発生部位の確認記録（建物性能把握）
・水分発生源の洗い出し（役割の認識）・居住者の要求条件整理と目標設定

専門家による対応準備・断熱強化・暖房配分等により弱点部位の表面温度を高く保つ
・暖房方式と換気経路を把握し結露室の室温と湿度を管理する
・水分発生の少ない暖房方式を選択して湿度を抑える
・地盤、近隣状況等の環境と建物性能を把握し、器具の選び方・使い方・住まい方を伝達指導する・発生状況・被害状況の確認記録
・居住者側の要求条件整理と設定

・断熱の外貼り等により壁内や小屋裏の温度を高く保つ
・適切な防湿により低温部位への湿気侵入を防ぐ
・水分発生の少ない暖房方式を採用して湿度を抑える
・換気設備を活用し室内湿度／室内圧を下げる

・断熱外貼りや透湿・吸放湿構造により壁内等の温湿度変化を小さくする・木材等は予め乾燥させてから用いる・熱容量の大きい材は、断熱材被覆、通風などで温度追随と乾燥を促す
・排水／撥水、耐水性などに配慮し被害を最小化する対策の必要性を判断：木軸・枠組壁・鉄骨・RC、腐朽・汚損・変形・衛生問題、（瑕疵の判断）発生状況・範囲
寒冷時に広範囲で終了

複数があてはまる場合がある（対策の詳細は別途）

寒冷時に局所で部分暖房の非暖房室で温湿度にムラがある

水発生源が多く高湿

全般保湿性の不足
局所保温性の不足
室間熱配分の不均衡換気設計・運用の不備
水分管理の不適切・躯体・開口部などの断熱性 ・部位・部材の断熱性能 全室を連続暖房していな ・設計施工や維持管理の不 ・室内湿度上昇につれて、能が室内外温度差に対して 不足或いは設計施工上 い状況では、非暖房室の断 備、換気習慣から適量の換 結 露 危 険 性 も 必 ず 上 昇
不足している状況の不備により冷橋が生じ 熱性に見合った熱配分と 気が均整に届かなくなる する・湿度抑制 and ／ or 断熱性 ている状況
湿度管理が必要と結露が増大する
・必要湿度水準を把握し、強化が必要
・究明し断熱補強が必要 ・必要に応じヒータ・除湿器 ・換気設備と経路を点検
発生源を厳選する

図−２

結露対策の流れ（例）「空衛」 2012年 1 月号

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シリーズ：建築と健康（8）時期と部位の区分に基づき、先ず「冬型室水準の気密性があるか、（マスク法などで）表面」「冬型躯体内」「夏型躯体内」「非定常

部位別に偏りがないかなどを必要に応じて型」に分類してから対策を考えることが望調査・確認する。

ましいだろう。ここでは対策の必要性、発③排湿の促進（通気層・透湿防水材と通気止め）

生状況・範囲などに従って分類する方式を間接的に施工写真や材料表で確認するこ提案している。
（図−2）とも可能であるが、実際に結露水やその被（2）結露要因の追求と対策

害が顕在化しない場合には、兆しのある部

原因追求に用いる資料のほとんどは、漏水・結露判定でのものと重複するため、そ位を分解するなどの手順が必要とされる。
④換気・排湿の確保の過程で明らかになる場合が多い。被害発換気設備の性能は、送風量と差圧測定で生前との比較検討を中心に、先に述べた対概略を把握することができる。整備履歴や策の基本戦略が達成されているか否かを検運転記録、設置時の測定データなどを参照証しながら追及を進める。しかし、その要して確認することが有益である。

因が単一であることはまれで、多くの場合⑤室間温度差と温度変化の低減

はバランスの乱れなどに起因する複合的な室内の温度分布とその変動は、測定によ要因が判明する。

り比較的簡単に明らかにできる。暖房空間①保温（断熱と冷橋対策）の温湿度と対照させればその成否を確認す

断熱と冷橋対策に伴う問題は、設計上のることが可能である。

原因と施工上の原因に二分される。内外温⑥健康リテラシーの向上と生活習慣の改善度差がある時期又は再現できる状況なら、室内の水蒸気発生と暖房・換気運転の状他のかく乱要因を整理した上で温度分布の況、温度・湿度の水準などを確認して、整測定を行えば、端的に所期の断熱性能が発備と劣化の程度を判定する。また、利用・揮されているか否かを明らかにできる。但管理している者の判断・行動規準を確認し、内外温度差が大きくなりがちな場所にし、適宜啓発を行うことも再発防止に向け倉庫・押入れを設けるなどの設計的原因はて有益である。

見つかっても対策は非常に難しい。

⑦施工管理による対策②防湿（気密）施工の良し悪しが建物全体の防湿性能を本格的にやるなら、建物全体の気密性能左右することは繰り返し述べたとおりであを、減圧法による相当隙間面積測定で明らる。水分移動は対流ばかりでなく、小さなかにする一方、内装を撤去して施工状況・穴を抜ける拡散によってもたやすく生じ、結露状況を確認する。仕様から予測される大きな被害につながる危険性がある。複雑―108― 「空衛」 2012年 1 月号

で大きな建物を多くの人手が作りあげるにの結露を生じる危険事例が散見される。前は、そのミスや手抜きを事前に予防し、述の「非定常結露」の変形パターンであるチェックする監理体制が必要とされる。主が、大型ホールで照明施設に滴下してガラな監理項目としては、施工精度、材料含水ス破損を招いたり、温水プールの内装下地率、養生期間、手直しなどがあげられるを水浸しにするなどの被害例がある。

が、なかでも防湿材と断熱材の施工精度を維持することが一般に最も困難な項目で、

５．おわりに施工マニュアルに則った作業が不可欠であ

結露は、発生状況や原因が移りゆく中る。また、材料含水率は特に未乾燥な木材で、しぶとく生き残って健康を脅かし続け等を用いないためのチェック、養生期間はている。結露も含め、水とのつき合いを建殊にコンクリート打設や湿式仕上げ時に十築の宿命として受け止め、致命傷を負わな分とるなど常識的な配慮の積み重ねを忘れいようなつきあい方を考えていかなくてはてはならない。

ならない。そのためにも、結露原因の多様（3）近年の不具合事例化を日頃から意識し、その原因を調べて的結露対策の最後に、禁忌・不具合の代表的事例を示しておく。
①二重防湿による不具合確に対処する能力を日頃から養っておくべきだろう。
なお、次回は建築と障がい者とのかかわ

近年は強化された断熱に釣り合わせようりについて、生活環境研究部建築・施設管と、防湿施工も厳重になってきている。し理分野の阪東先生から情報提供をいただこかし、防湿性のある材を二重或いはそれ以うと考えている。

上に用いた場合、一旦液水になると透湿では逃がせなくなり、水分が滞留（トラップ）【参考文献】される最悪の事態を招いてしまう。フィル

1）住宅リフォーム紛争処理支援センター、ム・シート状のものだけでなく、断熱材や住宅相談と紛争処理の状況（2010年）

コンクリート躯体、スラブ、或いは配管のhttp://www.chord.or.jp/tokei/pdf/

防露などについても同様である。

chord̲report2011.pdf②間欠使用による不具合使用頻度の少ない公共施設等では、熱容量の大きい構造躯体や基礎周りの温度が休

2）大澤「建築物と水とのかかわり」
空衛2011
年9 月号及び、田島「建築の空気」空衛2011年7月号

業期間中に低下してしまい、再開時に大量「空衛」 2012年 1 月号

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