日興・スパ－クス・アジア中東株式ファンド(資産成長型)

交付運用報告書
受益者のみなさまへ平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、『日興・スパークス・アジア中東株式ファンド（資産成長型）』は、このたび、第７期の決算を行いました。
当ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて、アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式に実質的に投資し、投資信託財産の中長期的な成長を図ることを目的に運用を行いました。
ここに、第７期の運用状況をご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

日興・スパークス･アジア中東株式ファンド（資産成長型）
追加型投信／海外／株式
第７期（決算日 2015年11月10日）
作成対象期間(2014年11月11日～2015年11月10日)※
2014年12月の決算後に作成するファンドより、交付運用報告書と運用報告書（全体版）に分冊化されました。
本書は「交付運用報告書」です。

＜お問い合わせ先＞

スパークス・アセット・マネジメント株式会社
東京都品川区東品川二丁目2番4号 天王洲ファーストタワー16階
リテールＢＤマーケティング部
電話：03-6711-9200(代表)
受付時間：営業日の9時～17時
ホームページアドレス：http://www.sparx.co.jp/
当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、下記の手順でご覧いただ
けます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。
＜閲覧方法＞
上記ＵＲＬにアクセス⇒「スパークスの投資信託」より「投資信託一覧」の当ファンドを選択⇒「運用報告書（全体版）」を選択

第７期末(2015年11月10日)
基準価額26,935円

純資産総額34百万円

第７期（2014年11月11日～2015年11月10日）
騰落率
分配金合計

△1.5％0円※騰落率は収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算しています。

1日興・スパ－クス・アジア中東株式ファンド(資産成長型)
運用経過■基準価額等の推移（2014年11月11日～ 2015年11月10日）
基準価額は期首に比べ1.5％ (分配金再投資ベース)の下落となりました。
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主にオーストラリア、香港、韓国の各市場の上昇が、基準価額の上昇要因となりました。また、香港ドルの上昇も基準価額の上昇要因となりました。一方で、マレーシア、フィリピン、サウジアラビアおよびドバイの各市場の下落は、基準価額にマイナスの要因となりました。また、オーストラリアドルの下落も基準価額にマイナスの要因となりました。

1日興・スパ－クス・アジア中東株式ファンド(資産成長型)■１万口当たりの費用明細項

第７期(2014年11月11日～2015年11月10日)

目

金額

比率

(a) 信託報酬(投信会社)（51）（ 0.18）(販売会社)（196）（(受託会社)（11）（ 0.04） ・ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価(b) その(監合査

他

費費
計258円

項目の概要用用)

30
（30）
288

0.92％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率・ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出等の対価

0.7） ・購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続
き等の対価

0.11

(b)その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数（ 0.11） ・ファンドの監査人等に対する報酬および費用
1.03

期中の平均基準価額は27,914円です。
（注1）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は追加・解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、その他費用は、このファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、このファンドに対応するものを含みます。
（注2）各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注3）各比率は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」と期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第２位未満は四捨五入してあります。
（注4）各項目の費用は、当ファンドが組入れている投資信託証券が支払った費用を含みません。（マザーファンドを除く）

2

日興・スパ－クス・アジア中東株式ファンド(資産成長型)■最近５年間の基準価額等の推移

（2010年11月10日～ 2015年11月10日）

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2010年11月10日 2011年11月10日 2012年11月12日 2013年11月11日 2014年11月10日 2015年11月10日
期初
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額

（円）

16,003

15,386

17,04622,707

27,34326,935期間分配金合計（税込み）（円）－00000

分配金再投資基準価額騰落率（％）－△ 3.910.833.220.4△ 1.5

参考指数騰落率（％）－△13.310.736.921.3△ 2.8（百万円）

211617233634

純資産総額※ 参考指数は「MSCI AC Asia Pacific ex Japan Index」です。
海外の指数は基準価額の反映を考慮して、現地前営業日の終値を採用しています。
参考指数の詳細は、最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

3日興・スパ－クス・アジア中東株式ファンド(資産成長型)■投資環境（アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式）
期初より6月までは、中国の預金準備率が予想以上に引き下げられ、経済指標の低調さに対する不安感が和らげられたことと、上海市場と香港市場の相互接続を通じて香港への投資を促進しようとする中国の政策によって、大陸中国本土から香港の株式市場へ資金が流入するという期待感が高まりにより、香港市場をはじめ多くの市場が上昇しました。しかし、7月から９月までは、中国の経済指標は経済の減速を示す内容となったため中国経済の不振に対する懸念が高まったこと、米国連邦準備制度委員理事会（FRB）の利上げが見込まれたことなどから、香港や台湾の市場は下落しました。また、サウジアラビア市場やドバイ市場などでは、原油価格の下落が株式市場の下落を招きました。その後10月に入ってからは、中国の政策金利と準備預金率が引き下げられ資金の流動性が拡大したことなどから、市場は上昇に転じました。
（国内債券・短期金融市場）
日本銀行は2013年4月より「量的・質的金融緩和」を継続しているため、国内債券・短期金融市場は非常に低い利回り水準となりました。

■ポートフォリオ
＜日興・スパークス・アジア中東株式ファンド（資産成長型）＞「PMA・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド（ケイマン籍証券投資法人）」と「スパークス・マネー・マザーファンド（国内証券投資信託）」の投資信託証券への投資を通じて、アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式を実質的な主要投資対象とし、安定的なインカムゲインの追求と中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指して運用を行うことを基本方針としております。期間中、当ファンドの運用方針に準じて、運用を行ないました。
＜PMA・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド＞
アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式を実質的な主要投資対象とし、安定的なインカムゲインの追求と中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指して運用を行いました。ボトムアップ・リサーチによる個別銘柄調査に基づき、企業のビジネスの質や市場の成長性、経営に着目して、将来にわたるキャッシュフローから企業価値を推定し、この価値よりも株価が割安に放置されていると考えられる銘柄に選別投資しました。
（主なプラス要因）
Zhejiang Expressway（中国/資本財）は、有料道路の交通量が回復したこと、証券子会社が中国株式市場の出来高増で堅調な収益をあげたことから上昇しました。Zhejiang Expressway（中国/資本財）は、有料道路の交通量が回復したこと、証券子会社が中国株式市場の出来高増で堅調な収益をあげたことから上昇しました。韓国で韓国人が利用できる唯一のカジノであるKangwon Land（韓国/一般消費財）は稼働率が上昇したことから株価は上昇しました。
（主なマイナス要因）
Haier Electronics（香港/一般消費財）は、中国経済の成長鈍化が同社の家電製品の売上高に与4日興・スパ－クス・アジア中東株式ファンド(資産成長型)える影響が懸念されたことが主な要因で下落しました。Philippine Long Distance Telephone
Company（フィリピン/電気通信サービス）は、同社が競合企業に携帯電話契約の市場シェアを奪われたと発表したことを受け、株価が下落しました。Etihad Etisalat（サウジアラビア/電気通信サービス）とFirst Gulf Bank（アラブ首長国連邦/金融）は、原油価格の下落が中東地域に与える悪影
響の懸念により下落しました。
＜スパークス・マネー・マザーファンド＞
信託財産の着実な成長を図ることを目標として安定運用を行っています。当作成期間の運用にあたりましては、資産の安全性と流動性の確保を重視し、国債や短期金融資産中心の安定運用を行いました。

■ベンチマークとの差異
・当ファンドはベンチマークを設けておりません。
右記のグラフは当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率との対比です。
・参考指数は「MSCI AC Asia Pacific ex JapanIndex」です。

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■分配金ᇶ‽౯㢠ཧ⪃ᣦᩘ➨ᮇ㸦㹼㸧

当ファンドは中長期的な成長を図ることを目標として運用を行っていることから、分配金のお支払いは見送らせていただきました。留保益につきましては、信託財産内に留保し、運用の基本方針に基づいて運用いたします。

〔分配原資の内訳〕（単位：円項目

当期分配金(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額１万口当たり・税引前）

第７期
2014年11月11日～2015年11月10日－(－)－－
16,934（注１）円 未満は切捨てており、当期の収益と当期の収益以外の合計が当期分配金（税込み）に合致しない場合があります。
（注２）該当欄に数値がない場合は「－」、小数点以下のみの数値の場合は「0」にて表示します。
（注３）当 期分配金の「対基準価額比率」は当期分配金（税引前）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。

■今後の運用方針＜日興・スパークス・アジア中東株式ファンド（資産成長型）＞
引き続き、「PMA・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド（ケイマン籍証券投資法人）」と「スパークス・マネー・マザーファンド（国内証券投資信託）」の投資信託証券へ
5日興・スパ－クス・アジア中東株式ファンド(資産成長型)の投資を通じて、アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式を実質的な主要投資対象とし、安定的なインカムゲインの追求と中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指します。
＜PMA・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド＞
引き続き、アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式を実質的な主要投資対象とし、安定的なインカムゲインの追求と中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指して運用を行います。ボトムアップ・リサーチによる個別銘柄調査に基づき、企業のビジネスの質や市場の成長性、経営に着目して、将来にわたるキャッシュフローから企業価値を推定し、この価値よりも株価が割安に放置されていると考えられる銘柄に選別投資します。
＜スパークス・マネー・マザーファンド＞
引き続き、信託財産の着実な成長を図ることを目標として安定運用を行います。今後も、資産の安全性と流動性の確保を重視し、国債や短期金融資産中心の安定運用を行います。

■お知らせ
下記の約款変更を行いましたので、お知らせします。
＜2015年2月11日付＞
・デリバティブ取引等に係る投資制限を規定するため、所要の変更を行いました。
・信用リスク分散規制に係る所要の変更を行いました。
・書面決議を行う場合の受益者数要件の撤廃を信託約款に記載し、信託約款に所要の変更を行いました。
・併合手続要件の緩和を信託約款に記載し、信託約款に所要の変更を行いました。
・買取請求の一部適用除外を信託約款に記載し、信託約款に所要の変更を行いました。
・運用報告書の二段階化について信託約款に記載し、所要の変更を行いました。

■当ファンドの概要
商品分類

追加型投信／海外／株式信

託期間

2008年11月12日から2017年11月10日まで

運用

方針

投資信託財産の中長期的な成長を図ることを目的に運用を行います。
ケイマン籍証券投資法人「PMA・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド」およびわが国の証券投資信託「スパークス・マネー・マザーファンド」を主要投資対象とします。
投資信託証券の組入れは原則として高位を維持します。各投資信託証券への投資比率は、原則として、市況環境および投資対象ファンドの収益性等を勘案して決定します。なお、資金動向によっては、各投資信託証券への投資比率を引き下げることもあります。
毎決算時に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
・
分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収入および売買益（評価益を含みます。
）等の全額とします。
・
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等は、収益分配を行わないこともあります。
・
留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

主要投資対象

運用

方法分

配方針

6日興・スパ－クス・アジア中東株式ファンド(資産成長型)■ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2010年11月末～ 2015年10月末）
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᪂⯆ᅜᰴ᪥ᮏᅜമඛ㐍ᅜമ᪂⯆ᅜമ（注1）2010年11月～2015年10月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示し、当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
（注2）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注3）当ファンドは税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
（注4）上記の騰落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、当ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※ 各資産クラスの指数
日 本 株・・・東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株・・・MSCI コクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株・・・MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）
日本国債・・・NOMURA－BPI国債
先進国債・・・シティ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債・・・シティ新興国市場国債インデックス（円ベース）＊ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、指数提供元にて円換算しています。
＊ 詳細は最終ページの「指数に関して」をご参照下さい。

7日興・スパ－クス・アジア中東株式ファンド(資産成長型)■当該投資信託のデータ
組入資産の内容

（2015年11月10日現在）

組入ファンドファンド名

第７期末
2015年11月10日PMA・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド

90.50％

スパークス・マネー・マザーファンド

0.03％

組入銘柄数

2ファンド

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純資産等
項目

第７期末
2015年11月10日

純資産総額34,869,521円

受益権総口数

12,945,859口

１万口当たり基準価額

26,935円（注）当作成期間中における追加設定元本額は7,011,009円、同解約元本額は7,448,518円です。

8日興・スパ－クス・アジア中東株式ファンド(資産成長型)■組入上位ファンド（銘柄）の内容【PMA・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド】基準価額の推移（2014年1月1日～2014年12月31日）
෇
組入上位10銘柄
銘 柄 名
通 貨 比率(％)
Power Assets Holdings Ltd 香港ドル
5.7
Zhejiang Expressway Co Ltd H Shrs 香港ドル
4.7
Telstra Corp Ltd豪ドル
4.2
Giant Manufacturing Co Ltd 台湾ドル
3.4
Jiangsu Expressway Co Ltd H Shrs 香港ドル
3.3
Transurban Group豪ドル
3.1
2.6
Samsung Electronics Co Ltd 韓国ウォン
Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd 台湾ドル
2.5
China State Construction International Holdings Ltd (HKSE) 香港ドル
2.4
Philippine Long Distance Telephone Co (MANI) フィリピン・ペソ
2.4
組入銘柄数
61銘柄

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（2014年12月31日現在）

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※組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載されています。

１口当たりの費用明細（2014年１月１日～2014年12月31日)
項目(a) 運営管理報酬(b) 監査報酬(c) 役員報酬(d) 源泉税(e) 運用報酬(f) 取引費用(g) その他費用
合計

金額(円) 比率(％)
27.30
0.28
5.77
0.06
3.35
0.03
23.72
0.25
96.22
1.00
1.99
0.02
11.11
0.11
169.461.75✀ูᵓᡂ➼㸺㈨⏘ู㓄ศ㸼㸺ᅜู㓄ศ㸼ࡑࡢ௚㸣ᰴ౯㐃ືドๆ
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基準価額の推移（2014年11月11日～2015年11月10日）（2015年11月10日現在）

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組入上位10銘柄
銘柄

名

第３５５回中期国債２年

通貨比率(％)

日本円

組入銘柄数73.8
1銘柄※組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載されています。

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１万口当たりの費用明細
計算期間中に発生した費用はありません。
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10日興・スパ－クス・アジア中東株式ファンド(資産成長型)指数に関して＜当ファンドの参考指数について＞
当ファンドの参考指数である MSCI AC Asia Pacific ex Japan Index は、MSCI Inc．が開発した株価指数で、日本を除くアジア太平洋地域の先進国４カ国と新興国 8 カ国の大型・中型株で構成されています。また、MSCI AC Asia Pacific ex Japan Index に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。

＜代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数＞
日本株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）とは、東京証券取引所第一部上場全銘柄の基準時（1968 年 1 月 4 日終値）の時価総額を 100 として、その後の時価総額を指数化したものです。TOPIX は、東京証券取引所の知的財産であり、東京証券取引所は TOPIX の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIX の算出もしくは公表の停止または TOPIX の商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
先進国株：MSCI コクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI コクサイ・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCI コクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）
MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCI エマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。
日本国債：NOMURA － BPI 国債
NOMURA － BPI 国債とは、野村證券株式会社が公表している指数で、NOMURA － BPI 国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社およびその許諾者に帰属します。
野村證券株式会社は、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。
先進国債：シティ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
シティ世界国債インデックスは、Citigroup Index LLC により開発、算出、公表されている、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、Citigroup Index LLC に帰属します。また、Citigroup Index LLC は同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
新興国債：シティ新興国市場国債インデックス（円ベース）
シティ新興国市場国債インデックスは、Citigroup Index LLC により開発、算出、公表されている、主要新興国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、Citigroup Index LLC に帰属します。また、
Citigroup Index LLC は同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
※ 上記指数はファクトセットより取得しています。
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