スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）【運⽤実績】※1

10,499 円
10,484 円
4.03 億円

基準価額
換⾦価額
純資産総額

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第5期
22/02/28
0 円
第6期
22/08/29
0 円
第7期
23/02/27
0 円
第8期
23/08/28
0 円
第9期
24/02/27
0 円
設定来累計
360 円

ファンド

-3.93
1.90
7.53
4.27
-15.57
8.06

過去1ヶ⽉間
過去3ヶ⽉間
過去6ヶ⽉間
過去1年間
過去3年間
設定来

%
%
%
%
%
%

当ファンドの詳細については、
スパークス・アセット・マネジメントのホームページをご覧ください。

https://www.sparx.co.jp/mutual/b2h.html（上記リンクはスパークス・アセット・マネジメントのホームページに遷移いたします）【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）〜2024年7⽉31⽇※ 設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）を10,000として指数化しています。
（円）

18,00016,00014,000（億円）

100

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

80

分配⾦再投資基準価額（左軸）60

12,00040

10,000
8,000

20

6,000
19/10

0
20/04

20/10

21/04

21/10

22/04

22/10

23/04

23/10

24/04

当ファンドは、⼀般社団法⼈投資信託協会「投資信託等の運⽤に関する規則 信⽤リスク集中回避のための投資制限の例外」を適⽤して特化型運⽤を⾏います。そのため、⼀般のファンドにおいては、⼀の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する⽐率として10%を上限として運⽤を⾏
うところを、当ファンドにおいては、35%を上限として運⽤を⾏います。

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンドの過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォー
マンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）【運⽤実績】※1

15,221 円
15,199 円
0.62 億円

基準価額
換⾦価額
純資産総額

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第5期
22/02/28
0 円
第6期
22/08/29
0 円
第7期
23/02/27
0 円
第8期
23/08/28
0 円
第9期
24/02/27
0 円
設定来累計
0 円

参考指数︓MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）
ファンド
参考指数
過去1ヶ⽉間-4.09 %
-4.53 %
過去3ヶ⽉間3.79 %
1.48 %
過去6ヶ⽉間13.98 %
16.11 %
過去1年間
16.27 %
16.77 %
過去3年間
3.98 %
36.68 %
設定来52.21 %
81.87 %

当ファンドの詳細については、
スパークス・アセット・マネジメントのホームページをご覧ください。

https://www.sparx.co.jp/mutual/b2u.html（上記リンクはスパークス・アセット・マネジメントのホームページに遷移いたします）【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）〜2024年7⽉31⽇※ 設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）を10,000として指数化しています。
（円）

21,000（億円）

純資産総額（右軸）参考指数（左軸）
基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）100
80

16,00060
40

11,000

20
6,000
19/10

0
20/04

20/10

21/04

21/10

22/04

22/10

23/04

23/10

24/04

当ファンドは、⼀般社団法⼈投資信託協会「投資信託等の運⽤に関する規則 信⽤リスク集中回避のための投資制限の例外」を適⽤して特化型運⽤を⾏います。そのため、⼀般のファンドにおいては、⼀の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する⽐率として10%を上限として運⽤を⾏
うところを、当ファンドにおいては、35%を上限として運⽤を⾏います。

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンド、参考指数の過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファン
ドのパフォーマンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）」です。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）【ファンドの資産配分】

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり
ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等【国・地域別構成】※3
国・地域

⽇本
台湾
アジア
韓国
インドネシア
その他
現⾦等
株式先物（売建）
合計

■
■
■
■
■

【株式︓通貨別構成】※3
通貨
⽇本円
台湾ドル
韓国ウォン
インドネシアルピア
⾹港ドル
その他
合計

37.8
13.4
13.0
9.7
16.3
9.8
-48.1
100.0

%
%
% 90.2%%%9.8% -48.1% 100.0

⽐率

合計

0%

%
%
%

7.9 %
90.2 %

⽐率

合計

■
■
■
■
■

23.0
19.1
17.5
11.7
7.9
11.0
90.2

%
%
%
%
%
%
%

10%

20%

30%

⽇本

%

■ 37.8 %■ 13.4 %■ 13.0 %
9.7 %
■
8.4 %
■
7.9 %
90.2 %【株式︓業種別構成】※3
業種
情報技術
⾦融
資本財・サービス
⼀般消費財・サービス
⽣活必需品
その他
合計

【国・地域別構成（アジア）】※3

合計

⽐率90.5 %
0.0 %
9.5 %

40%
37.8%

台湾

13.4%

韓国

13.0%

インドネシア

9.7%

その他

16.3%

【株式︓通貨別構成（上位5位）】※3
0%

10%

20%

30%

40%

⽇本円

82.3 %

37.8%

台湾ドル

13.4%

韓国ウォン

13.0%

インドネシアルピア

9.7%

⾹港ドル

8.4%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※3
0%

5%

10%

15%

20%

情報技術

79.2 %
11.0 %
90.2 %

23.0%

⾦融

19.1%

資本財・サービス

17.5%

⼀般消費財・サービス
⽣活必需品

25%

11.7%
7.9%

（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）を100%とした場合の構成⽐です。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■スパークス・アジア・
インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメント
が作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）【ファンドの資産配分】

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジなし
ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等【国・地域別構成】※3

⽐率

国・地域

アジア

⽇本
韓国
台湾
インドネシア
その他
現⾦等
合計

■
■
■
■
■

【株式︓通貨別構成】※3
通貨
⽇本円
韓国ウォン
台湾ドル
インドネシアルピア
⾹港ドル
その他
合計

%
%
% 89.3 %%%% 10.7 %% 100.0 %

⽐率

■
■
■
■
■

【株式︓業種別構成】※3
業種
⾦融
情報技術
資本財・サービス
⼀般消費財・サービス
⽣活必需品
その他
合計

38.2
12.3
10.2
10.1
18.5
10.7
100.0

合計

38.2
12.3
10.2
10.1
9.4
9.1
89.3

合計
%
%
%
%
%
%
%

⽐率

■
■
■
■
■

20.0
18.2
18.2
11.2
8.8
12.9
89.3

【国・地域別構成（アジア）】※3
0%

10%

20%

30%

⽇本

40%
38.2%

韓国

12.3%

台湾

10.2%

インドネシア

10.1%

その他

18.5%

【株式︓通貨別構成（上位5位）】※3
0%

10%

20%

30%

40%

⽇本円

80.2 %
9.1 %
89.3 %
合計

%
%
%
%
%
%
%

88.5 %
0.0 %
11.5 %

38.2%

韓国ウォン

12.3%

台湾ドル

10.2%

インドネシアルピア

10.1%

⾹港ドル

9.4%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※3
0%

5%

10%

15%

⾦融

76.4 %
12.9 %
89.3 %

20%

20.0%

情報技術

18.2%

資本財・サービス

18.2%

⼀般消費財・サービス
⽣活必需品

25%

11.2%
8.8%

（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）を100%とした場合の構成⽐です。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■スパークス・アジア・
インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメント
が作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓25銘柄
順位

銘柄名称

⽐率

国・地域
業種
台湾
情報技術
台湾積体電路製造［TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ］（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.）は半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC（集積回路）
はコンピュータ､通信、消費者向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。
韓国
情報技術
8.3 %
Samsung Electronics Co Ltd
サムスン電⼦（Samsung Electronics Co., Ltd.）は電⼦機器・電気製品メーカー｡ 半導体、パソコン、周辺機器、モニター、テレビなどをはじめとする⺠⽣⽤ならびに産業⽤電⼦機器・製品を製造、販売。エアコン、電⼦レンジなどの家電製品や、インターネット・
アクセス・ネットワーク、携帯電話などの通信機器システムも製造する。
⽇本
資本財・サービス
⽇⽴製作所
7.1 %
⽇⽴製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電⼒・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原⼦⼒発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を⼿掛け、また産業の各分野にグループ会社を展開。

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd

1

2

3

4

⽇本
⽣活必需品
セブン&アイ・ホールディングス
5.5 %セブン&アイ・ホールディングスは、国内⼤⼿総合⼩売グループ。コンビニエンスストア、スーパーストア、⾦融サービス、ITサービスなどの企
画・管理・運営を⾏う。

5.3 %

オリックス

5

6

7

8

9

11.6 %

⽇本
⾦融
オリックスは国内最⼤級のノンバンク・⾦融サービス会社。1964年設⽴時のリース事業を⽪切りに、船舶リース、レンタカー、航空機リース、銀⾏業、⽣命保険業、プライベートエクイティ投資、事業再⽣、空港運営など多⾓化した事業をグローバルに展開する。
⽇本
⾦融
5.2 %
東京海上ホールディングス
東京海上ホールディングスは国内⼤⼿保険グループ。不動産・損害・⽣命保険や資産運⽤サービスを提供する。海外展開にも積極的で、欧⽶を中⼼に世界各国で事業を展開。

リクルートホールディングス

4.9 %Classys Inc

4.2 %Mitra Adiperkasa Tbk PT

4.0 % インドネシア

ICICI Lombard General Insurance Co Ltd

3.8 %

⽇本
資本財・サービス
リクルートホールディングスは、仕事、住宅、結婚、旅⾏、グルメ、美容、クルマ、進学など様々な分野の情報サービスを提供。求⼈広告や、⼈材紹介等のサービスも⼿掛ける。
韓国
ヘルスケア
クラシーズ（Classys Inc.）は韓国の⼤⼿美容医療機器メーカー。⾼周波を利⽤した美容医療機器をメインに事業展開。同分野
では韓国国内で⾼いシェアを維持していることに加え、積極的な海外展開も⾏う。
⼀般消費財・サービス
ミトラ・アディパーカサ（PT Mitra Adiperkasa Tbk）はインドネシアの⼤⼿⼩売会社。「ZARA」などの⼩売や「スターバックス」「クリスピークリーム」などの飲⾷店をフランチャイズ展開しているほか、「⻄武」などのブランドで百貨店事業も⾏う。

インド
⾦融
ICICIロンバード損害保険（ICICI Lombard General Insurance Co. Ltd.）は、インドの損害保険会社。⽕災保険、⾃動⾞
10
保険、健康保険などの保険商品のほか、請求決済や契約更新などのサービスを提供。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

5 / 21

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓25銘柄
順位

銘柄名称

⽐率

国・地域
業種
台湾
情報技術
台湾積体電路製造［TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ］（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.）は半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC（集積回路）
はコンピュータ､通信、消費者向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。
韓国
情報技術
Samsung Electronics Co Ltd
7.5 %サムスン電⼦（Samsung Electronics Co., Ltd.）は電⼦機器・電気製品メーカー｡ 半導体、パソコン、周辺機器、モニター、テレビなどをはじめとする⺠⽣⽤ならびに産業⽤電⼦機器・製品を製造、販売。エアコン、電⼦レンジなどの家電製品や、インターネット・
アクセス・ネットワーク、携帯電話などの通信機器システムも製造する。
⽇本
資本財・サービス
⽇⽴製作所
6.6 %
⽇⽴製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電⼒・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原⼦⼒発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を⼿掛け、また産業の各分野にグループ会社を展開。

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd

1

2

3

4

⽇本
⽣活必需品
セブン&アイ・ホールディングス
5.6 %セブン&アイ・ホールディングスは、国内⼤⼿総合⼩売グループ。コンビニエンスストア、スーパーストア、⾦融サービス、ITサービスなどの企
画・管理・運営を⾏う。

東京海上ホールディングス

5

6

7

8

9

7.9 %

5.5 %

⽇本
⾦融
東京海上ホールディングスは国内⼤⼿保険グループ。不動産・損害・⽣命保険や資産運⽤サービスを提供する。海外展開にも積極的で、欧⽶を中⼼に世界各国で事業を展開。
⽇本
⾦融
5.4 %
オリックス
オリックスは国内最⼤級のノンバンク・⾦融サービス会社。1964年設⽴時のリース事業を⽪切りに、船舶リース、レンタカー、航空機リース、銀⾏業、⽣命保険業、プライベートエクイティ投資、事業再⽣、空港運営など多⾓化した事業をグローバルに展開する。

リクルートホールディングス

4.8 %ICICI Lombard General Insurance Co Ltd

4.4 %CNOOC Ltd

4.4 %Mitra Adiperkasa Tbk PT

4.0 % インドネシア

⽇本
資本財・サービス
リクルートホールディングスは、仕事、住宅、結婚、旅⾏、グルメ、美容、クルマ、進学など様々な分野の情報サービスを提供。求⼈広告や、⼈材紹介等のサービスも⼿掛ける。
インド
⾦融
ICICIロンバード損害保険（ICICI Lombard General Insurance Co. Ltd.）は、インドの損害保険会社。⽕災保険、⾃動⾞保険、健康保険などの保険商品のほか、請求決済や契約更新などのサービスを提供。
中国エネルギー
中国海洋⽯油［ｼﾉｯｸ］（CNOOC Ltd）は、⼦会社を通じ、原油および天然ガスの探査､開発、⽣産、販売を⼿掛ける。

⼀般消費財・サービス
ミトラ・アディパーカサ（PT Mitra Adiperkasa Tbk）はインドネシアの⼤⼿⼩売会社。「ZARA」などの⼩売や「スターバックス」「クリ10
スピークリーム」などの飲⾷店をフランチャイズ展開しているほか、「⻄武」などのブランドで百貨店事業も⾏う。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）

株式市場の状況《⽇本の株式市場》
2024年7⽉、⽇本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前⽉末⽐0.54％下落し、⽇経平均株価は前⽉末⽐
1.22%下落しました。
当⽉の⽇本株式市場はボラティリティの⼤きい相場展開となりました。⽉前半は、前⽉からの好調な流れを引き継ぎ堅調に推移しました。⽶国の雇⽤統計で労働需給の逼迫が緩和される兆しが⾒られ、FRB（⽶連邦準備制度理事会）の年内利下げ観測が
⾼まったことで、⻑期⾦利が低下し、⽶国のハイテク株が上昇しました。⽇本でも半導体関連銘柄が相場を⽀え、⽇経平均株価は連⽇で史上最⾼値を更新し、11⽇には4万2,000円台に到達しました。しかしながら⽶国消費者物価指数が想定以上に軟化し、⽶国ハイテク株に利益確定売りが⼊ったことやドル円が円⾼⽅向に振れたことなどから、⽇本株式市場は下落に転じました。そして⽉後半に⼊ると下げが⼀層加速しました。トランプ⽒が⼤統領選で優勢と伝わると、⽶中対⽴の深刻化やドル⾼是正などの⾃国優位政策が懸念され、半導体関連株に売りが膨らみ、⽇本株にも影響が及びました。さらに⽇銀の追加利上げやFRBの利下げ観測か
ら「円キャリー取引」の巻き戻しが発⽣し、ドル円は⼀時151円台を付け、⽇本株式市場も幅広く売りが広がり、⽇経平均株価は3万8,000円を割り込む⽔準まで⼤幅に下落しました。
31⽇に⽇銀は⾦融政策決定会合で政策⾦利を0.25%程度に引き上げることを決定し、国債買い⼊れの減額計画も明らかにしました。また、⽶国政府が対中国の半導体輸出規制で⽇本などを除外すると報じられると、半導体関連株が反発し⽇本株式市場は下げ幅を縮⼩して当⽉の取引を終えました。

《アジアの株式市場》
当⽉、アジア株式市場は様々な値動きとなりました。⽇本を除くアジア市場に使⽤される⼀般的な指数であるMSCIアジア（⽇本を除く、⽶ドル建て）指数は、前⽉末⽐0.06％下落しました。パフォーマンスで上位につけたのはタイ、シンガポール、フィリピン、インドなどで、株価が堅調に推移しました。台湾と中国は遅れをとり、全般的にみて株価指数の低迷要因となりました。
⽶国では、カマラ・ハリス副⼤統領がバイデン⼤統領に代わって⺠主党候補に指名され、秋の⼤統領選挙でトランプ前⼤統領と対決することになりそうです。⼀⽅、FRB（⽶国連邦準備制度理事会）が９⽉に利下げに踏み切るという観測が広がっています。⽶
国株式市場、特にマグニフィセント・セブン（⽶国株式市場を牽引する超⼤⼿テクノロジー企業7社）の株価の振れ幅が拡⼤したこ
とも、アジア市場の投資家⼼理が弱含む原因となりました。AI（⼈⼯知能）と⽶国テクノロジーセクターの低迷は、テクノロジーセク
ターへの依存度が⾼い台湾株式市場にとって⼤打撃となっています。
中国では三中全会（中国共産党の「中央委員会第3回全体会議」の略称）が開催され、政策がいくつか発表されたものの、市場に⼤きな反応を引き起こすと考えられるものではなく、市場関係者からはあまり材料視されませんでした。⼀⽅、⾹港は依然経済⾯の課題を抱えており、不動産価格が下落し、⼩売売上⾼が低迷しています。6⽉の⼩売売上⾼は、本⼟に出かけてグレーターベ
イエリア（⼤湾区）で買い物をする住⺠が増えたことで、前年同⽉⽐9.7%減少し、4か⽉連続の減少となりました。
インド市場は幅広い構造改⾰と良好な事業環境が好材料となって当⽉も好調を維持し、経済は⼒強い成⻑軌道を保ちました。
ASEAN諸国は総じて好調で、マレーシアのデータセンター、半導体、観光セクターに引き続き⼤きな関⼼が集まっています。インドネ
シアも景気底打ちの兆しを⾒せており、投資家は10⽉に就任する新⼤統領が政策を明確に打ち出してくれることを期待しています。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）

ファンドの運⽤状況
当⽉パフォーマンスにプラスに貢献した銘柄は、信越化学⼯業（素材）、ICICI Lombard General Insurance（インド／
⾦融）、オリックス（⾦融）などでした。⼀⽅、Taiwan Semiconductor Manufacturing Company（台湾／情報技術）、
CNOOC（中国／エネルギー）、Classys（韓国／ヘルスケア）などがマイナスに影響しました。
オリックスの魅⼒オリックスは国内最⼤級のノンバンク・⾦融サービス会社です。1964年設⽴時のリース事業を⽪切りに「⾦融」と「モノ」の専⾨性を⾼めながら、船舶リース、レンタカー、融資、航空機リース、不動産開発、アセットマネジメント、プライベートエクイティ（PE）投資、事
業再⽣、ベンチャーキャピタル、⽣命保険業、銀⾏業、再⽣可能エネルギー（再エネ）、空港運営など多⾓化を進めてきました。また同社は欧⽶やアジアでのビジネスも展開しています。
オリックスのような企業が魅⼒的かどうかはどのように判断すべきでしょうか。⾦融・投資事業会社は、製造業などのようにダントツの市場シェアや特定の技術あるいはブランド⼒をもとに競争優位性を⾒極めることはなかなかできません。
そこで当ファンドでは過去の経営実績（トラックレコード）とリスク管理⾯や資本規律といった企業⽂化を調査して判断するようにしています。組織カルチャーは⻑年にわたって受け継がれ、それが競争優位性になるという前提に⽴っているからです。勝ち組と負け組を分けるのは企業⽂化といっても過⾔ではありません。オリックスは設⽴から約60年間、バブル崩壊（1993年3⽉期）、アジア通貨危機（1998年3⽉期）、ITバブル崩壊（2002年3⽉期）、リーマン・ショック（2009年3⽉期）、コロナショック（2021年3⽉期）など様々な逆⾵がありましたが、毎期⿊字の計上を続けています。2010年3⽉期に世界⾦融危機の余波で公募増資を余儀なくされたというネガティブなイベントはありましたが、トラックレコードとしては合格と⾔えます。当ファンドが本源的価値増減の近似値としてみている⼀株当たり純資産伸び率は過去10年でみて年率平均8.9％を達成しています。
現在のオリックスの魅⼒は、同社が隠れた訪⽇客恩恵銘柄であること、そして国内⾦利上昇の恩恵銘柄であることです。コーポ
レートガバナンスも素晴らしく、株価も割安と考えます。
（隠れインバウンド恩恵銘柄）
オリックスは、外国⼈にとって円安による旅⾏費⽤の安さと、北海道から沖縄まで南北に広がる豊富な観光資源（その間には東京、⼤阪、京都、福岡などの魅⼒的な⼤都市が点在）、治安の良さ、充実した公共交通機関、⾷事や買い物⾯での魅⼒、サービスレ
ベルの⾼さなどが⼤きな魅⼒を背景に、⽇本のインバウンド観光ブームの隠れた恩恵を受けています。
同社には空港コンセッション事業、国内旅館ホテル運営事業、航空機リース事業など、関連性の⾼い事業がいくつもあります。これ
らの事業はコロナ禍で⼤打撃を被りましたが、当ファンドでは経済リオープニングによってコロナ禍前のピーク利益（2020年3⽉期の3事業合計利益実績701億円）までは早期に回復すると当初から予想しました。
以下、同3事業の近況について解説します。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

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マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）

空港コンセッション︓
オリックスは持分法適⽤会社である関⻄エアポート社（出資⽐率4割）を通じて関⻄国際空港（関空、年間旅客数約2,500
万⼈）、⼤阪国際空港（伊丹空港、同約1,500万⼈）および神⼾空港（同約340万⼈）を運営しています。
空港運営ビジネスは典型的な参⼊障壁の⾼いビジネスです。通常、空港は⼀地域に⼀つしかありませんので独占的なビジネスとなります。⼀等地にビルを所有する不動産デベロッパと同じように地理的な競争優位性では、⼀旦⽴地を抑えてしまえば資⾦⼒だけ
では新規参⼊者は対抗できません。⼤阪、京都は⽇本全国のなかでも東京、福岡などと並んで特にインバウンド⽐率が⾼いため、観光需要増の恩恵をストレートに受けています。リオープニング以降回復が鈍い中国⼈観光客が戻ってくればさらによくなるでしょうし、直営店の値上げやテナント料の引き上げができれば更なるアップサイドにつながります。2025年には同空港の収容能⼒は4,000万⼈まで拡張されることが決まっているのもプラスに働くと考えます。
国内旅館・ホテル運営︓
オリックスは「佳ら久」、「はなをり」といったブランドの旅館リゾートやホテルリゾート「CROSS HOTEL」、およびシティホテルなどを全国で合計25か所、約5,500室を展開しています。コロナ禍で90億円程度の⾚字に転落したものの、現在は回復しています。
ホテルや旅館のオペレーションで重要な指標となるRevPAR（Revenue per Available Room︓販売された全客室の平均単価を⽰したもの）はコロナ禍前のピークを⼤幅に上回っています。同社は⼈⼿不⾜のため稼働率回復が80％程度で既に頭打ちとなっていること、競争激化により新規ホテル建設や取得は⼿控えていること（同社の規律のきいた投資⽅針が表れています）から今
後は⼤幅な業績改善が続くとは予想していません。しかし当ファンドでは、客室平均単価（ADR︓Average Daily Rate）の更なる上昇余地があると考え、引き続き成⻑が期待できるとの⾒⽅です。
ADRが上ぶれの可能性があると考えるのは、円安の影響によって⽇本国内の宿泊料⾦が国際的にみて未だ割安なためです。現在の⽇本の物価は他の先進国⽔準よりもまだ⼤きく下回っています。
航空機リース︓
航空機リース事業は、100%⼦会社であるORIX Aviation Systems社（アイルランド）と持分法適⽤会社のAvolon
Holdings社（アイルランド）を通じて展開しており、世界第3位の規模を誇ります。
世界の航空機リース市場では、資⾦負担の重い⾼額な機体を直接保有せず、需要増減に対応しやすいリースを活⽤する航空会社が増加していることから今後⼤きく拡⼤すると予想されています。しかし、供給側は⼈出不⾜や品質管理の厳格化などの制約に直⾯しており、世界で稼働中の航空機需給のタイト化に拍⾞がかかっています。これらの理由から、航空会社が⽀払うリース料はコロナ禍前の⽔準をすでに超えています。現在の業界環境は貸し⼿である航空機リース事業者にとって⼤変有利なのです。
オリックスでは、⺠間航空会社の間で現在主流であるナローボディ機種（旅客機のうち内部の通路が1つしかないもの、
A320Neoなど）を中⼼とした運航体制を整えており、現在のトレンドに対応しています。
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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）（⼤阪IR計画）
オリックスには他にも中期的に訪⽇客の恩恵を受けるビジネスが⽴ち上がる計画があります。いわゆる⼤阪IR(Integrated
Resort／統合型リゾート）の開発です。⽇本では初となる本格的なカジノ施設を⽬⽟とし、⾼級ホテル、娯楽施設、国際会議場、ショッピングモールを網羅した⼀⼤リゾートプロジェクトとして2030年頃の⼤阪夢洲において開業を⽬指しています。オリックスは開発主体である⼤阪IR社に約43%出資しています。シンガポールのMarina Bay Sands、マカオのCotai Stripや⽶ラスベガスの成功にみられたように、外国⼈客を惹きつける観光資源として注⽬されています。同社とMGM Resorts International社（⽶国）が中⼼になり、プロジェクト全体で計画されている１兆円クラスの投資は海外に匹敵するスケールです。まだ最終的な投資⾦額や建設スケジュールなど流動的なところが多いですが、リスク・リターンをしっかり考えて⽴ち上げに成功すれば同社株の魅⼒はさらに増すと思われます。
（国内⾦利正常化の恩恵も受ける）
オリックスはリースを祖業とし、今⽇では銀⾏融資や⽣保なども⼿掛けています。このため、銀⾏や保険業界と同様に国内⾦利上昇によって、これまで低収益性に喘いでいた業況の改善が⾒込まれます。具体的には、短期プライムレート連動の投資⽤不動産
ローンが多いオリックス銀⾏にとって追い⾵ですし、オリックス⽣命にとっては運⽤環境の改善によって資産利回り向上が期待できます。
オリックス経営陣が⾦利正常化を好機にオリックス銀⾏やオリックス⽣命の売却など⼤規模な事業ポートフォリオ⼊れ替え（キャピタ
ルリサイクリング）を⾏うかもしれません。両事業とも多額の資本を使うビジネスであることから、同社ROE（株主資本利益率）の引き下げ要因になっていました。オリックスがキャピタルリサイクリングを上⼿く⾏い、資本収益性を⾼めることができれば同社株に対する株式市場の評価が上がると考えます。
（コーポレートガバナンス）
コーポレートガバナンスの観点からみた同社は優等⽣です。有価証券報告書をみると指名委員会、監査委員会、報酬委員会とも全て社外取締役のみで構成されており、監督と執⾏の分離が徹底されています。
当ファンドでは、同社CEO井上⽒の経営⼿腕を⾼く評価しており、セルサイドのアナリストの間でも同⽒を⽀持する声は多いように感じます。具体的な後継者がみえていないことを不安視する向きもありますが、当ファンドでは性善説の⽴場で、同社の指名委員会がしっかりとした⼈選を⾏ってくれると考えています。現在の市場による株価評価には少なくとも「井上プレミアム」なるものは認められません。⼀部の上場企業のようにカリスマ経営者を理由に株価が⾼く評価されているケースに⽐べるとCEO交代が⼤きくネガティブ視されるリスクは低いと考えます。
（最後に）オリックスには様々な事業部⾨（10事業セグメント）があるため、総合商社同様、複雑な印象があり敬遠されがちです。しかしシンプルに考えれば「他⼈資本を活⽤して投資リターンを得る」事業です。同社はこれを創業来うまくやっています。ファンドマネジャーやアナリストは投資先企業を詳細に分析する能⼒が求められるのは勿論ですが、⼀⽅で物事を単純モデル化（しかし過度に単純化し過ぎない）してビジネス評価できることも⼤変重要です。オリックスは当ファンドの投資基準のひとつである「ビジネスモデルがシンプルで理解しやすい」の条件についても⼗分に満たしていると考えます。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）＜「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり」の株式市場変動リスク低減について＞
当⽉、「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり」は、株式市場の変動リスクの低減を図ることを⽬的として、投資する投資信託証券を通じて投資する株式の市場感応度（ベータ値）に応じて、投資する投資信託証券を通じて株価指数先物取引等の売建て額を調整しました。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）

ファンドの⽬的･特⾊ファンドの⽬的「マーケットヘッジあり」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、⽇本を含むアジアの株式に投資するとともに、株価指数先物取引等を活⽤し、⽇本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。
「マーケットヘッジなし」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、⽇本を含むアジアの株式に投資し、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。

ファンドの特⾊
当ファンドは、投資信託証券を通じて、ファンド・オブ・ファンズ形式で実質的な運⽤を⾏います。なお、外国投資信託証券の組⼊れは原則として⾼位に保つことを基本とします。
1 ⽇本とアジアの株式の中から、『魅⼒的』と判断した銘柄に投資します。
◆ 『魅⼒的』な銘柄とは、⾼い技術⼒やブランド⼒があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成⻑していく⽇本とアジアの企業（新・国際優良企業）をいいます。
◆ 当ファンドは、「MSCI AC Asia Index（円ベース）*」の採⽤国及び地域の株式を中⼼に実質的に投資します。ただし、当該指数への追従を意図した運⽤は⾏いません。当ファンドの主要投資対象国は⽇本、中国、⾹港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インド
ネシアなどです。
※ 投資対象国の制度等により、上記投資対象国の株式へ投資ができない場合があります。
※ ⽇本やアジア地域に本社のある企業で⽇本やアジア地域以外の上場株式も投資対象に含まれます。
※ 全ての採⽤国及び地域に投資するとは限りません。また、主要投資対象国は今後変更される場合があります。
※ 株式のほか、株式に関連する資産として、投資信託証券、転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債、DR（預託証書）、新株引受権証券および新株予約権証券、ならびに株価もしくは株価指数に価格が連動する証券等に対して投資する場合があります。
* 「MSCI AC Asia Index（円ベース）」は、MSCI Inc.が発表しているMSCI AC Asia Index（⽶ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。また、MSCI AC Asia Indexに関する著作権、知的財産権その他⼀切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。MSCI Inc.は、当ファンドの運⽤成果等に関して⼀切責任を負うものではありません。
2 ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を⾏うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を⾏った投資銘柄において経営破綻
や経営・財務状況の悪化などが⽣じた場合には、⼤きな損失が発⽣することがあります。
3 原則として短期的な銘柄の⼊れ替えは⾏わず、⻑期保有することを基本とします。
※ 実質的な組⼊外貨建資産については、原則として為替ヘッジを⾏いません。
4 「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」の2つのファンドがあります。
「マーケットヘッジあり」
株式市場の変動リスクの低減を図るため、株価指数先物取引等を活⽤します。
「マーケットヘッジなし」
株式市場の変動リスクの低減を図るための株価指数先物取引等は、原則として⾏いません。
◆ ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因は⼤きく3つ（運⽤固有の要因、その他の要因、株式市場要因）に分けられます。
◆ 「マーケットヘッジあり」では運⽤固有の要因とその他の要因、「マーケットヘッジなし」では3つの要因が主にパフォーマンスに影響を与えます。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）

投資リスク
基準価額の変動要因「マーケットヘッジあり」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活⽤しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。なお、「マーケットヘッジあり」固有の投資リスクとして株式ヘッジに伴うリスクもあります。
「マーケットヘッジなし」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元⾦は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元⾦を割り込むことがあります。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯⾦と異なります。

※ 各ファンド固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各ファンド共通事項です。
価格変動リスク当ファンドは、実質的に内外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組⼊れられる株式の価格は短期的または⻑期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
カントリーリスク
⼀般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により⾦融・証券市場が混乱して株式などの価格が⼤きく変動する可能性があり、基準価額が⼤きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と⽐較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが⾼いと考えられています。また、情報の開⽰などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を⼗分に確保できない場合があります。国有化、資産の収⽤、あるいは通貨の回⾦の制限等により、かかる国への投資はリスクを増⼤させることがあり、その結果、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
為替変動リスク当ファンドは、原則として為替ヘッジを⾏いませんので、投資対象国の通貨と⽇本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を⾏う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を⽣じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を⾏う⼀般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運⽤を⾏うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は⾮常に⼤きくなる可能性があります。
「マーケットヘッジあり」固有の投資リスク
株式ヘッジに伴うリスク「マーケットヘッジあり」においては、実質的に⽇本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを⽬的として、株価指数先物取引等の売建てを⾏いますので、株式ヘッジに伴うリスクがあります。そのため、⽇本を含む投資対象国の株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株価指数先物の価格上昇の寄与より⼩さい場合、または、組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価
指数先物の価格下落の影響より⼤きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡⼤することがあります。
（次ページへ続く）

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）

投資リスク（続き）（前ページから続く）
信⽤リスク● 組⼊れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期⾦融商品は、発⾏体に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資⾦を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発⾏者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
● 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、組⼊投資信託証券を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を⾏った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが⽣じた場合には、⼤きな損失が発⽣することがあります。
その他の留意事項● システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、⼀時的に設定・解約等ができないこともあります。また、これらにより、⼀時的に当ファンドの運⽤⽅針に基づく運⽤ができなくなるリスクなどもあります。
● 法令・税制・会計⽅針などの変更に関する事項
当ファンドに適⽤される法令・税制・会計⽅針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、⾦融市場や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と⽐較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも⾼いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資⾏動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。
※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

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マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）

投資リスク（続き）
その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
・ 収益分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の⽔準を⽰すものではありません。
収益分配は、計算期間に⽣じた収益を超えて⾏われる場合があります。
投資者の購⼊価額によっては、収益分配⾦の⼀部または全部が、実質的な元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況
により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
収益分配の⽀払いは、信託財産から⾏われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ 当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運⽤部⾨ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運⽤を⾏うよう留意しています。また、運⽤部⾨
から独⽴した管理担当部⾨によりモニタリング等のリスク管理を⾏っています。
・ 委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組⼊資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを⾏います。
・ 取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）

⼿続・⼿数料等
お申込みメモ
購⼊単位

販売会社が別に定める単位とします。

購⼊価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額とします。

購⼊代⾦

販売会社が指定する期⽇までにお⽀払いください。

換⾦単位
換⾦価額
換⾦代⾦
申込締切時間販売会社が別に定める単位とします。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。
原則として換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇⽬からお⽀払いします。
原則として午後3時までに販売会社所定の事務⼿続きが完了したものを当⽇のお申込み分とします。

換⾦制限

信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。

スイッチング（乗換え）

販売会社によっては、「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」との間で、スイッチング（乗換え）ができます。

購⼊・換⾦
申込不可⽇

購⼊・換⾦申込受付の中⽌及び取消し
信託期間※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
販売会社の営業⽇であっても、以下に該当する⽇は、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込の受付は⾏いません。
① ⾹港の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇等② 上記①のほか、⼀部解約⾦の⽀払い等に⽀障を来すおそれがあるとして委託会社が定める⽇※ ただし、当ファンドの運営および受益者に与える影響を考慮して受付を⾏うことがあります。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦申込受付を中⽌することおよびすでに受付けた購⼊・換⾦申込受付を取り消すことができます。
2024年10⽉29⽇まで（2019年10⽉15⽇設定）● 委託会社は、各ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券が存続しないこととなる場合は、この信託契約を解約
し、信託を終了（繰上償還）させます。

繰上償還● 委託会社は、各ファンドが次のいずれかに該当する場合には、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）することがあります。
・ 受益者のために有利であると認めるとき・ 受益権⼝数が30億⼝を下回った場合

決算⽇・ やむを得ない事情が発⽣したとき毎年2⽉27⽇および8⽉27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）（次ページへ続く）

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⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）
収益分配

年2回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を⾏わないこともあります。

信託⾦の限度額※ 販売会社との契約によっては、収益分配⾦の再投資が可能です。
各ファンドとも5,000億円を上限とします。

公告原則として電⼦公告の⽅法により⾏い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。

運⽤報告書

ファンドの毎決算時および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、⼀定の要件を満たした場合にNISA（少額投資⾮課税制度）の適⽤対象となります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。

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⼿続・⼿数料等（続き）
ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤
購⼊時⼿数料

信託財産留保額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める⼿数料率を乗じて得た額とします。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊時⼿数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に対して0.15％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）
各ファンド

⽇々の信託財産の純資産総額に対して年率0.968％（税抜0.88％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産
から⽀払われます。
運⽤管理費⽤（信託報酬）＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率
内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.15％ファンドの運⽤、開⽰書類等の作成、基準価額の算出等の
対価

販売会社

年率0.70％

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理および事務⼿続き等の対価

受託会社

年率0.03％ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実⾏等
の対価

⽀払先

信託報酬
の配分

投資対象と
する外国投資
信託証券

実質的な
負担

監査費⽤
印刷費⽤

「ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド」における運⽤
報酬は純資産総額に対して年率0.80％程度。
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。

投資対象とする外国投資信託証券に係る信託財産の運⽤、基準価額の計算、運⽤財産の管理等の対価受益者が実質的にご負担いただく運⽤管理費⽤（信託報酬）の年率（概算）は年率1.768％程度（税込）となります。
ただし、当該年率はあくまでも実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）の⽬安であり、ファンドにおける実際の当該ファンドの組⼊れ状況や純資産総額によっては、実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）は変動します。
監査費⽤、印刷費⽤などの諸費⽤は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
※ 監査費⽤︓ファンドの監査⼈に対する報酬および費⽤
印刷費⽤︓有価証券届出書、⽬論⾒書、運⽤報告書等の作成、印刷および提出等に係る費⽤（次ページへ続く）

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）

お客様向け資料

マーケットヘッジあり（追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型））
マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2024年7⽉31⽇現在）

⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）

その他の費⽤・
⼿数料

投資対象ファンドの組⼊有価証券の売買の際に発⽣する売買委託⼿数料、信託事務の諸費⽤、外貨建資産の保管費⽤等を信託財産でご負担いただきます。
投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。
これらの費⽤は運⽤状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を⽰すことができません。
※ 組⼊有価証券の売買委託⼿数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に⽀払う⼿数料
信託事務の諸費⽤︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費⽤および受託会社の⽴替えた⽴替⾦の利息※ 当該⼿数料等の合計額については、ファンドの購⼊⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表⽰することができません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マーケットヘッジなし（追加型投信／内外／株式）特化型

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ファンドの関係法⼈について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号（加⼊協会）⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
信託財産の運⽤指図、受益権の発⾏等を⾏います。
● 受託会社 三井住友信託銀⾏株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を⾏います。なお、信託事務の⼀部につき株式会社⽇本カストディ銀⾏に委託を⾏います。
● 販売会社 下記⼀覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、⼀部解約請求の受付、⼀部解約⾦・収益分配⾦・償還⾦の⽀払いの取扱等を⾏います。
加⼊協会
販売会社

⼤和証券株式会社※

登録番号

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第108号

⽇本証券業
協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⼀般社団法⼈
⽇本投資顧問業協会

⼀般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会

〇

〇

〇

〇

※ ⼤和証券株式会社は、⼀般社団法⼈⽇本STO協会に加⼊しています。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料
特化型

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指数に関して
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）は、⽇本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。
TOPIXは、株式会社ＪＰＸ総研⼜は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、ＪＰＸはTOPIXの算出もしくは公表の⽅法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停⽌またはTOPIXの商標の変更もしくは使⽤の停⽌を⾏う権利を有しています。

MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）「MSCI AC Asia Index（円ベース）」は、MSCI Inc.が発表しているMSCI AC Asia Index（⽶ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。
また、MSCI AC Asia Indexに関する著作権、知的財産権その他⼀切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。MSCI Inc.は、当ファンドの運⽤成果等に関して⼀切責任を負うものではありません。

お問い合わせ先
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電話番号
03-6711-9170（受付時間︓営業⽇9︓00〜17︓00）

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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