明 治 学 院 大 学

理学部
属 究所
通信
2022 M a r c h 第14号

ごあいさつ
心理学部付属研究所は、心理学の学術的発展ならびに地域社会における心理的諸問題の解決を目的とし、ふたつの部門より構成されています。
調査・研究部門では、研究プロジェクト助成を通じて、複数の所員、また学外研究者との協働を推進してきました。また毎年、得られた成果を広く地域社会に向けて公開するセミナーを主催しています。本年度は『今だから知っておきたい医療リテラシー』をテーマとしてオンライン実施され、医療情報に対する向き合い方について専門家による講演と質疑応答が行われました。多くの方がご参加くださったことに感謝いたします。相談・研究部門（心理臨床センター）では、心理・教育・発達に関わる問題解決を通じて社会貢献を実践しています。また心理学部生、心理学研究科大学院生の臨床実習の場としての役割も果たしています。
本研究所の礎である「心理臨床センター」が20 01年10月に発足してから20年がたちました。この間、多くの相談サービスと支援プログラムの開発・実践がなされており、相談機関として地域の皆さまにご信頼いただいていることをありがたく思います。
今後も、教育・研究・社会貢献を軸として、心理学の知見を広く支援に役立てられる活動を所員一同行ってまいります。引き続き皆さまのお力を頂けますよう、よろしくお願いいたします。
心理学部付属研究所所長

田中 知恵

調査・研究部門報告
心理学の学術的研究を進める拠点として調査・研究部門が2021年度行った主な活動は次の通りです｡まず、専任教員を中心とするプロジェクト研究のサポートとして、特別研究プロジェクト３件と萌芽研究プロジェクト４件を採用し、支援を行いました。また、本研究所における取組みを地 域社 会に還 元すべく、Zoomを活用した公 開セミナーを開催しました。今後は、心理学部付属研究所年報15号の発刊を予定しております｡新型コロナウィルス感染症の影響がいまだ強くある中で、諸課題の解決を通して、人の心に寄り添った取り組みが進められるよう、調査・研究の一層の推進に努めていきたいと思います。
調査・研究部門主任 辻 宏子

特別研究プロジェクト報告
本研究所の障害児者を対象とした地域貢献のあり方に関する探索的研究
障害児・者心理学

緒方 明子（教育発達学科教授）
小林 潤一郎（教育発達学科教授）、川渕 達也（研究員）

本プロジェクトでは、社会性に困難さのある児 童・青 年を対 象とした「フレンドシップ・プログラム」と学習につまずく中学生を対象とした「学習支援プログラム」を実施しています。今年度は主に対面で実施することができました。数年にわたり継続しているプロジェ
クトですが、対象者の成長に伴い、対象者のニーズも変化します。常に支援内容・方法を新しくしていくことが求められています。対象者にとっては、回数を重ねることにより、他者と関わることの楽しさを知り所属感を感じることができる場になっていきます。
また、対象者の不得意な部分を客観的に明らかにし、その特性に合った支援を継続すること、すなわち対象者に伴走していくことが 支援者の役割でもあると考えています。

心理学部におけるグローバル化
および内なる国際化に関する探索的研究
比較・国際教育学

渋谷 恵（教育発達学科教授）
緒方 明子（教育発達学科教授）、
杉山 恵理子（心理学科教授）、鞍馬 裕美（教育発達学科准教授）、阿部 裕（心理学部名誉教授・研究員）、倉本 英彦（研究員）、榊原 佐和子（研究員）、津田 友理香（研究員）、田中 ネリ（研究員）、横澤 直文（研究員）

今年度は「多文化こころの支援ネットワークづくり」「 外 国にルーツのある子どもたちと保護者の支援」「多文化ユース支援」「多文化に開かれた社会教育研究」について研究・実践活動を進めています。5月には「特別な教育的支援ニーズのある外国ルーツの児童」に関する研究会を開催しました。横 浜市教 育委員会と の 連 携 、コ ロ ナ 対 応 に 関 する C I N G A（NP O 法 人 国 際 活 動 市民中心）との 連 携、文部科学省における外国人児童生徒等教育アドバイザーとしての活動、新規来日者向けハンドブックの作成、多文化児童の生徒心理支援 活動など、各 研究員の専門性を生かしつつ行政や関連団体との連携による実践的な研究交流、研究成果の発信を今後も継続的に行っていきたいと思います。

認知症の人とそのご家族のためのセルフケアプログラム〜認知症の人とその家族のこころを支える〜

認知行動療法森本 浩志（心理学科准教授）
野村 信威（心理学科准教授）

認知症と診断される人が増えています。認知症が進むと生活の中で不便なことが増えるため、生活の支援（介護）が必要になります。
認知症の人の介護は主に家族が行っていますが、認知症という病気に起因する難しさなどから、認知症の人と家族の双方がストレスを抱えこんでしまうことがあります。このプログラムでは、認知症の人が認知症という病気と共に自分らしく生活できるように回想法をベースとしたサポートを、また家族の方が認知症と共に生きる家族と自分の双方を大切にした 生 活を 送 れるように認 知 行 動 療 法 をベースとしたサポートを行っています。

萌芽研究プロジェクト報告
Long-Term Effects of COVID-19患者の心理的苦痛へのグループセラピーによる治療可能性の検討
医療心理学

平子 雪乃（心理学科助教）
杉 山 恵 理 子（心 理 学 科 教 授）、平 畑 光 一（研究 員）、井上 直子（研究 員）、請園 正敏（研究員）、湯野 貴子（研究員）

COVID-19の後遺症により、長期にわたって身体的苦痛や不安、抑うつ感、孤立感、自己効力感の低下を抱える方がいるということが、世界中で報告されています。そうした心理的苦痛を抱える方に対して、オンラインによるグループセラピーの効果を検討するための研究を行いました。参加者6〜7名、医師1名、セラピスト2名で構成されるグループを2つ作り、それぞれ毎週1時間、全5回のオンラインセッションを行いました。参加者同士の相互理 解と相互支援の 機会を提 供することが、抑うつ感や不安の低減、生活の質やストレス対処能力の向上につながるとの予想に基づき、数量的および質的データによる分析を進めています。

文科系学部・学科等におけるSTEAM教育のためのコースデザインに関する基礎的研究

算数・数学教育学

辻 宏子（教育発達学科教授）
木村 優里（教育発達学科助教）

本研究は、理数系科目に苦手意識を強く持つ傾 向にある、文 科 系 学 部・学 科 等におけるSTEAM教育の実現のために、そのコースデザインを提案することを目的とするものである。
2021年度においては、コースデザインについて、文献調査及び高等教育機関におけるSTEAM教育の実践について調査する理論的アプロー
チを計画していた。しかしその結果を分析するとともに、並行して学科科目「理数遊論」において、「エネルギー」をテーマとしたプロジェクト型の授業を展開することによる実 践 的アプローチを進め、理論構築を目指した。

学生が制作したエネルギーミニ博物館模型

学生による活動の様子

初等教育におけるArts＆Designを基盤とした創造的問題解決スキル育成のためのSTEAM教育理論の研究
美術科教育学手塚 千尋（教育発達学科専任講師）
辻 宏 子（教 育 発 達 学 科 教 授）、水 戸 博 道（教育発達学科教授）、杉山 雅俊（研究員）、
江草 遼平（研究員）

STEAM（科学、技術、工学、芸術、数学の各領域を越境して成立する学習活動）による教育は、学校教育への実装化に向けて国内外で積極的に研究が取り組まれています。
本研究では、STEAM教育の目的を「複雑化する社会的課題に対して領域横断的な知識を活用した問題解決の態度と資質・能力の育成」と仮定し、日本型のSTEAM教育の理論構築とコンテンツ開発

学校間交流による幼児向け活動デザインの実証的研究

教育方法学

根本 淳子

（教育発達学科准教授）
手塚 千尋（教育発達学科専任講師）、谷川夏実（教育発達学科助教）、岩永 啓司（研究員）、吉川 暢子（研究員）

本研究では、異なる地域で学ぶ学生がオンライン上で集い、学び合う活動づくりを検討しています。今回は、都市部の幼児に自然素材（流木）を使ってどのような自然体験の機会を与えられるかというテーマを設定し、幼児・児童教育を学ぶ大学生を対象に、複数大学間（明治学院大学・北海道教育大学旭川校・香川大学）での具体的活動を通して学び合う機会をを最終的な目標としています。
異なる専門領域をもつ構成員らとのディスカッションや学習指導要領の分析を通して、「創造」や「問題解決」の事象や行為（活動）、プロセスや活動の対象は領域ごとに異なることが明らかとなりました。
今後は、各領域における「創造的問題解決」の「質」をより丁寧に読み取りながら、日本型STEAM教育の理論構築をめざします。

設けました。北海道教育大学旭川校は、素材の調査・分析・収集を，香川大学は素材の収集・分析と幼児教育の視点での提案を、明治学院大学は園での実践に向けた導入活動の提 案とそれぞ れ の 専 門を 生 かした 活 動 に取り組みました。コロナ禍のために幼稚園での実践を学生が実 施することはできませんでした が、他 大 学との交 流の中で、多様な視点で検討することが できました。
園に設置した流木相談・研究部門（心理臨床センター）
2021年度は、カウンセラー2人、アシスタントカウンセラー4人、助手、教学補佐、受付、専任教員という体制で、相談・研究部門（心理臨床センター）の運営を行いました。
面接は、カウンセラー、アシスタントカウンセラー、助手とともに、相談研修員（大学院生）、スーパーバイザーによって行われました。対面面接に加えて、新型コロナウィルス感染症に対する対応として、オンライン面接を昨年度に引き続き、実施しました。一昨年度の末から中断していた新規相談の受付を5月初旬から再開しました。今後も感染防止対策を万全にした上で、地域のニーズに応え、利用者の皆さまに貢献できるよう努力する所存です。

相談・研究部門主任 伊藤 拓

2021年度心理臨床センター利用者数
初回面接
継続面接

4月

5月

6月

7月

8月

9月

10月

11月

12月

1月

2月

合計

--

96

95124

75360

対面面接

43434663

437386

1018698

28710

オンライン面接3338323021272824202610289

電話面接

7957644456360

心理検査1021002122011

合計

84909410779109132134120137441130※2022年2月5日現在

公開セミナー報告
2021年10月9日（土）Zoomにてオンライン開催

金城 光（心理学部心理学科教授、専門：認知心理学）
今年度は医師で医療ジャーナリストの松村むつみ氏をお迎えし、ご講演をいただきました（演題「今だから知っておきたい医療リテラシー〜コロナ
禍での医療情報をどう受け止める？振り返りと気づきを通して」）。新型
コロナウィルスは目に見えない、拡散・重症化しやすい、どんどん変異するという非常に厄介な性質をもち、我々が対応すべき状況が刻々と変化します。他方、マスメディアやインターネット、SNS等と通じて医療情報はあふれています。ご講演では、コロナ禍でも医療情報への接し方については基本的なの考え方があることを教えていただきました。
当日は高校生、大学生、教員、卒業生、NPO等団体職員、医療関係者方などにご参加いただき、幅広い領域、年齢層の方に関心が高いテーマであること改めて認識いたしました。ご参加の方々、ご準備いただいた方々にこの場を借りてお礼申し上げます。

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