山口大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 人文学部
２． 人文科学研究科
３． 教育学部
４． 教育学研究科
５． 教職実践高度化専攻
６． 経済学部
７． 経済学研究科
８． 理学部
９． 医学部
10． 医学系研究科
11． 工学部
12． 農学部
13． 創成科学研究科
14． 共同獣医学部
15． 共同獣医学研究科
16． 国際総合科学部
17． 東アジア研究科
18． 技術経営研究科

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

1
3
5
7
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23
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31
33
36
39
41
43
45

山口大学

山口大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

人文学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある人文科学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

教育学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

教育学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

教職実践高度化専攻【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

経済学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

経済学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

理学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

医学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある医学系研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

工学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

農学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

創成科学研究科【２】

相応の質にある【３】

高い質にある

共同獣医学部【４】

特筆すべき高い質にある【２】相応の質にある

共同獣医学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

国際総合科学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

東アジア研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

技術経営研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

- 1 -

山口大学

- 2 -

山口大学 人文学部

１．人文学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

4

）

- 3 -

山口大学 人文学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

１年次に共通教育科目「知的財産入門」を履修することにより、知的財産の全体概要の理解及び初歩的な知的財産対応力の形成ができるよう、カリキュラ
ムを整えている。

○

情報通信技術（ICT）の活用に関しては、人文学部では講義系と演習系の授業のほとんどが、ペーパーレスで行なわれている。資料の配布、コメント、レポート課題、小テストをはじめとする学生との双方向的なやりとりは、修学支援システムを利用して行なっている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 4 -山口大学 人文科学研究科

２．人文科学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

6

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

6

）

- 5 -

山口大学 人文科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

人文科学研究科の学生について、女子学生の割合は、４年間の平均で 63.5％となっている。また、社会人学生の割合は、４年間の平均で 22.1％となっており、多様な学生の受け入れを行っている。

〔特色ある点〕○

研究基盤を確立するための科目として、知的財産に関する知識やその利活用
スキルを修得するための「知的財産特論」及び各自の専門性や必要性に適合した学術研究活動における研究者の使命と目標を理解するための「研究者行動規範特論」の２科目（各１単位）を開設し、必修化している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

2016 年度（平成 28 年度）から 2019 年度（令和元年度）にかけて、全修了生に占める教員免許（司書教諭は含まず）取得者の割合は、平均 50％となっている。人文科学研究科では、専修免許の取得が可能であり、高度専門職業人養成に向けた教育体制のもと、学生のキャリア形成を含めた教育の成果があがって
いる。

- 6 -

山口大学 教育学部

３．教育学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

8

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

9

）

- 7 -

山口大学 教育学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
ちゃぶ台方式による教職研修における体験・省察型プログラムの実施、カンボジ
アの小学校及び教員養成学校に対する教育支援への学生参加等を行うとともに、附属小中学校で行われている授業を同時配信して学部生に視聴させて演習を行う実践と接続した授業形態を実施している。
〔優れた点〕○「ちゃぶ台方式」による教職研修「ちゃぶ台プログラム」（正課外）として、学校等での教職体験、地域の子供たちとの交流、現職教員とともに行う研修など、学生が教職に関わる様々な活動を自主的に行える場を 2005 年度（平成
17 年度）から引き続き提供している。このプログラムの修了者は 2016 年度（平成 28 年度）から 2019 年度（令和元年度）で延べ 6,001 名となっており、参加した学生の 75％以上から最高評価を受けている。このプログラムの活動を通して、正課の授業で獲得した知識や技能を学校等の教職体験の中で活用し、それを省察し、さらに、その省察を踏まえて正課の授業に臨むという相補的な役割を担っている。

○

カンボジアの小学校及び教員養成学校への教育支援として、学生が引率教員とともに現地に赴き、理科を中心とした日本型教育の授業を実際に現地の子どもたちや教員志望学生に対して行う活動を展開している。2016 年度（平成 28 年度）は２名、2017 年度（平成 29 年度）は５名、2018 年度（平成 30 年度）は４名の学生を派遣しており、2019 年度（令和元年度）は６名を派遣予定であったが、新型コロナウィルスの感染拡大を受け、派遣を中止した。

〔特色ある点〕○

山口県が積極的に展開しているコミュニティ・スクールへの理解など地域ぐ
るみの教育を理解するための授業「地域教育実践研究」、教科内容構成や教育実習前の授業づくりに資する授業「授業実践基礎演習」、「教科内容開発研
究」、総合的な学習の時間や人権教育、学校安全・危機管理等、今日的な課題に対応した授業科目を新たに開設した。

○

１年次の早い段階から、学校体験制度を利用して学校現場で教職体験を行い（「教職キャリア形成Ⅰ」）、その体験を踏まえ「教職キャリア形成Ⅱ」を受- 8 -山口大学 教育学部

講し、２年次以降、自ら教員としての資質能力をどのように高めていけばよいか熟考させている。また、「ちゃぶ台方式」による教職研修（「ちゃぶ台プロ
グラム」（正課外））として、学校等での教職体験、地域の子供たちとの交流といった体験・省察型プログラム、ピアサポート、現職教員や教育関係者などのサポートや討議などの研修プログラム、講義・演習型の研修プログラムな
ど、学生が教職に関わる様々な活動を自主的、主体的に行える場を 2005 年度（平成 17 年度）から引き続き提供している。
○

附属小中学校で行われている授業を、ビデオ映像として活用するだけでな
く、テレビ会議システムを用いて教育学部に同時配信し、学部生に視聴させて演習を行う授業形態は、一部の教科で既に 2013 年度（平成 25 年度）から続けてきたが、2017 年度（平成 29 年度）からは授業者の附属学校教員もテレビ会議シ
ステムを通して演習に加わり、より実践的な脈絡から学部生の指導が可能になった。また附属学校にとっても、次年度に指導する教育実習生の現状を知ることにより、学部のカリキュラムと連続した教育実習指導にあたることができるようになった。テレビ会議システムを用いて附属学校と学部が連携すること
で、やや遠隔にある附属学校の活用が学部教育においてもさらに進むことが期
待される。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

2018 年度（平成 30 年度）より、新採教員として山口県内の学校に赴任している学部卒業生に、卒業論文・卒業研究、教育実習、授業、ちゃぶ台プログラム
等について聞き取り調査を行った。その結果、特に卒業研究では、４段階評価
で多くの学生が「大いに評価できる」の評価をし、基礎的な力や将来に活かせるなどの意見があった。また、ちゃぶ台プログラムに対しては、その意味や価値（教職に活かせるという点）を認め、非常に肯定的な評価が得られた。

- 9 -山口大学 教育学研究科

４．教育学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

11

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

11）- 10 -

山口大学 教育学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

2019 年度（令和元年度）からは修士課程の学校教育専攻及び教科教育専攻を廃止し、教職実践高度化専攻の見直しと学校臨床心理学専攻の新設を行った。
学校臨床心理学専攻では、教育学研究科の特性を活かしながら、「チームとしての学校」の一員として貢献できるように、従来のカリキュラムに加えて、教育心理学的あるいは臨床心理学的立場から専門的に学ぶことができるよう「学校教育総合研究Ⅱ」の内容を変更した。合わせて、臨床実習として、附属学校園における実習体験の充実を検討している。教職実践高度化専攻には、新たに「特別支援教育コース」を設置するとともに、「教育実践開発コース」に各教科の内容構成について考え、カリキュラム開発や教材開発につなげる科目や教科の指導法に関する科目といった教科領域に関する科目を開設した。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

教職実践高度化専攻において、地域拠点方式による課題解決型の実践研究として取り組んだ課題のひとつが、第 67 回読売教育賞（地域社会教育活動部門）優秀賞を受賞（実践研究の拠点校である市立の小中学校が受賞）した。

- 11 -

山口大学 教職実践高度化専攻

５．教職実践高度化専攻
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

13

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

13）- 12 -

山口大学 教職実践高度化専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

教職実践高度化専攻や教育委員会関係者、現職教員、家庭・地域・企業等が一堂に会し、カフェ形式で語り合い、今後の教員に求められる資質能力や教職
キャリアデザイン等に対する意識の高揚を図ることを目的とした研修会（「nits café in YAMAGUCHI」）を独立行政法人教職員支援機構との共催で実施している。山口県教育委員会、やまぐち総合教育支援センター等と連携・協働して実施したこの研修は、教職キャリア形成、教職大学院カリキュラム等に貢献する優れた現職教員研修プログラムであるとの高い評価を受け、独立行政法
人教職員支援機構から「NITS カフェ賞」が、2017 年度（平成 29 年度）贈られた。また、この研修は、2018 年度（平成 30 年度）から、教職員支援機構により
中央教員研修の一部として実施されている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 13 -

山口大学 経済学部

６．経済学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

15

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

16）- 14 -

山口大学 経済学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

職業会計人コースでは、会計専攻と税務専攻の２専攻が設けられ、在学中の公認会計士試験・税理士試験合格を目指している。また、将来、公認会計士や税理士となった場合の顧客である企業等の海外進出などに伴い、英語の必要性が高まっていることから、一定の成績を修めた学生を在学中に海外英語研修（６週間）へ奨学寄附金により派遣している。

○

観光政策学科観光コミュニケーションコースでは、「観光を科学する」をキーワードにした「海外プロジェクト演習」において、学内での事前指導、海外
実地調査、学内での事後指導、調査結果の発表、レポートの提出により、それぞれの海外調査プロジェクトの設定、実施、分析、まとめを行うこととしている。

○

経済学部では、TOEIC スコア 400 点以上が卒業要件となっているが、これは教育の充実によるグローバル対応だけでなく、SDGs を意識し、国際通用性のある教育を実現するためのものでもある。また、TOEIC の卒業要件を満たすことが困
難な学生のために、毎年２回、夏休みと春休み１か月を利用してフィリピン・
サン・アグスティン大学附属 LSLC が実施する語学研修に 30 名程度の学生が参加している。研修中は寮生活をしながら実践的な英語教育を施され、帰国後はほとんどの学生たちに 100 点以上のスコアアップが見られ学修効果が高いことが示されている。

○

2016 年度（平成 28 年度）から公共管理コースの学生に対して、ベトナム研修を行っている。研修では、東部国際大学（ベトナム）との交流、途上国の開発現場や日系企業の海外進出の状況等を学んでいる。

○

企業グループの民間企業に対し、平成 29 年度に続いて平成 30 年度も１名の長期インターンシップ生を派遣している。同企業グループからは同年度後期に５名の科目等履修生を受け入れ、マーケティングや流通論を学部学生とともに受講した。さらに、鳳陽会（経済学部同窓会）寄付講座では、５名の受講生に対し、同企業グループの副社長を始めとした実業界現役トップ講師４名による実践的なゼミ形式講義を展開し、同窓会と共に独自の産学および教育連携を図った。

- 15 -

山口大学 経済学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

2018 年度（平成 30 年度）から、マーケティング手法を活用した新たな商品の開発及び観光による地域活性化を目的に旅行会社と協業し、令和元年度、瀬戸内の旅をテーマに山口県の旅行プランを作り上げ、同旅行会社が作成する旅行
パンフレットに掲載され、旅行プランが販売された。

○

2019 年度（令和元年度）から、卒業時に修得しているべき能力をどの程度修得しているかを定量的に示す、山口大学能力基盤型カリキュラムシステム（YUCoB CuS）を、演習を除く全科目に用いて学修成果の可視化を行っている。取得
すべき能力を明示することにより、指導に役立てるとともに、学生への意識付
け及び学修意欲の向上を図っている。

- 16 -

山口大学 経済学研究科

７．経済学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

18

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

19）- 17 -

山口大学 経済学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

変化する時代のニーズを踏まえた多様な教員を採用している。特に国税庁や国際協力機構（JICA）との間で、経験豊富な実務家を教授として招聘する交流
人事を継続して行っている。2015 年度（平成 27 年度）に国税庁より教授１名、JICA より教授１名を採用し、最新の税務知識の導入や国際化を先導してきた経験の教育への還元がなされている。

○

JICA と連携した経済学専攻公共管理コースでは、新興国の官僚（公務員）を中心に、JDS の場合は、受入大学の書類審査（定員の３倍程度合格）、TV 面接または現地での面接試験（定員の２倍程度合格）、現地機関での最終面接を行う
３段階選抜、JDS 以外の場合（ABE イニシアティブ等）は、受入大学における書類審査、TV 面接による厳密な選考を実施し、質の高い入学者を確保している。

○

山口県内の自治体・民間企業経営者・金融機関・経済団体関係者の協力により、経済産業省からの受託事業「産学連携サービス経営人材育成事業」において開発した、社会人向け公開講座（特別講座）「経営人材育成プログラム」では、「地域戦略経営プログラム」、「ツーリズム経営プログラム」等のプログ
ラムを地域戦略に基づく実践的な社会人の学び直しを目的として開講した。

- 18 -

山口大学 経済学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

留学生は、専門的な経済知識（マーケティング知識も含む）とともに日本文化・事情について学ぶことにより、就職先では海外部門に配属され、その多くが海外部門との調整役となっており、元在日バングラデシュ大使館職員なども輩出している。

○「平成 30 年度卒業生・修了生満足度調査」によると、「授業・研究支援、環境」98.8％（76.6％）、「総合満足度」94.0％（71.8％）であり、全研究科平
均を大きく上回り、ほぼ全学生が満足と答えている（カッコ内は全研究科平均）。

- 19 -

山口大学 理学部

８．理学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

21

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

22）- 20 -

山口大学 理学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

海外からの留学生を増やす取組として、理学部独自に 2016 年度（平成 28 年度）から 10 日間程度の短期留学生受け入れプログラム「サイエンス・サマープ
ログラム」を開催しており、2016 年度（平成 28 年度）８名であった参加者は、
2018 年度（平成 30 年度）からは約 30 名となり、2019 年度（令和元年度）は定員を大きく上回る 50 名の応募があった。また、理学部の学生を海外に派遣する「学生海外派遣プログラム」を 2013 年度（平成 25 年度）から実施しており、毎
年 10 名前後の学生を海外に派遣し、学生の国際感覚を身に付けさせる取組を行っている。これらの取組は「理学部国際・地域連携室」を設置して実施している。派遣に係る費用は、理学部及び理学部後援会から支援している。

〔特色ある点〕○

実践的学修プログラムとして、理学部専門科目の「サイエンス実習Ⅰ・
Ⅱ」、「数理科学企画研究」、「数理科学トピック」を開設している。これらの科目は、授業の最後に、自分たちの実践的学修の成果を外部に向けて発信す
ることを目的としている。主に、毎年理学部が主催する一般市民を対象に理工系の魅力を伝える「山口大学理学部サイエンスワールド」での企画出展を目標としている。授業では、学生自身に立案・計画・準備を行わせ、出展までに至る一連の過程を教員の指導のもとで実践させている。これによって学生の問題
発掘解決能力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力とそれらを総合的に使う能力を育成している。

○「高大・コラボ・サイエンス in やまぐち」では、ティーチング・アシスタン
トに理学部生や関連する大学院生を登用し、大学生が身に付けた専門知識を展開させることによってそれを確固なものにしたり、コミュニケーション能力を強化したりするための教育（「サイエンス実習Ⅰ・Ⅱ」、「数理科学企画研究」、「数理科学トピック」）に利用している。

- 21 -

山口大学 理学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

物理学分野の２名の学生が VLBI 懇談会シンポジウム優秀ポスター賞と最優秀
口頭発表賞を、情報科学分野の学生１名が電子情報通信学会システム数理と応用研究会にて WIP（Work in Progress）セッション優秀賞を、生物学分野の学生２名が日本農芸化学会中四国支部奨励賞（学生部門）を、また、化学分野の学生１名が「やまぐち☆政策アイデアコンテスト」にて最優秀賞を受賞している。

- 22 -

山口大学 医学部

９．医学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

24

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

24）- 23 -

山口大学 医学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

医学科では、令和元年度より、ユニットの終了時に、ユニット毎に設定された“到達目標”をどの程度身に付けたかを eYUME 上で学生に自己評価させる取り組みを開始した。

○

ユニット毎にディプロマ・ポリシーへの貢献度を数値化（１単位あたりの合計値を 100 とする）し、成績によって係数を掛け（秀：×1.4、優：×1.2、良：
×1.0、可：×0.8）、学生毎にレーダーチャート化することで、学生が成績表とともに、ディプロマ・ポリシーの中で、目標が十分に達成できている項目、不十分な項目が一目瞭然に把握できるようにしている。

○

医学科３年生の「自己開発コース」は、６月後半からの約半年、希望するテーマについて研究を行う山口大学医学科独自のユニットである。各講座が設定したプログラムコースのほか、学生自身が提案したカリキュラムで学外や海外で活動するオリジナルコース（国内・海外の研究施設等も選択可能）を設けており、研究計画・動機・英語力・奨学金の申請状況等を審査会で審査し、国内・海外の研究施設等に派遣している。オリジナルコースの学生の多くは、与えられた期間のほとんどを国内・海外の研究機関で過ごし、科学的探究力に加え、国際対応力を身に付けている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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山口大学 医学系研究科

10．医学系研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

26

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

27）- 25 -

山口大学 医学系研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

保健学専攻（博士前期課程）では、医療の高度化に対応できる高度な知識と能力を有する専門職業人、地域保健・医療行政を担うことができる、すなわち地域医療の実践の場や、国・県・市町村の保健行政を担うことができる管理・運営能力のある人材、さらに専門領域の研究を深め、専門分野の学問の体系化に貢献できる教育研究者を養成するため、“共通科目”及び看護学領域、生体情報検査学領域それぞれの領域別“専門科目”からなる教育課程を編成している。さらに、高度な研究能力又高度な技術を備えた医療における専門職業人を養成するため、以下の医療人養成コースを設けている。
①急性・重症患者看護専門看護師養成コース
急性・重症患者看護に関する専門的知識と技術を深め、専門看護師としての実践能力を育成するとともに、論文作成に向けた研究指導も行っている。
②がん看護専門看護師養成コース
がん看護に関する高度な知識、技術を用い、がんの予防や健康教育とともに、がん治療に伴う看護及び治療後の生活調整を支援し、がん患者の体験する症状、精神的苦痛の緩和やがん終末期ケアが提供できる高度な能力を修得させ、専門看護師としての実践能力を育成するとともに論文作成に向けた研究指導を行っている。
③臨床培養士（再生医療・細胞療法）養成コース（2015 年度（平成 27 年度）開設）
先端医療振興財団及び日本再生医療学会の専門講師のオムニバス教育により臨床培養士に必要な専門知識を教授し、実践参加型教育プログラムにより専門技術を修得させると共に再生医療・細胞療法に関する研究指導を行っている。

○

保健学専攻“再生医療・細胞療法コース”の「再生医療・細胞療法学特論／演習」では、医学系研究科の教員と先端医療振興財団及び日本再生医療学会の専門講師のオムニバス教育により臨床培養士に必要な専門知識を教授し、QCR（Quality Control Room）や CPC（Cell Processing Center）等の山口大学病院
関連施設での実践参加型教育プログラムにより専門技術を修得させると共に研- 26 -

山口大学 医学系研究科

究指導を行っている。
○

2016 年度（平成 28 年度）に創設した山口大学基金を活用して、「コロナウイ
ルス対策 緊急学生生活支援 給付型奨学金」を創設し、新型コロナウイルス感染
拡大の影響を受け、学資負担者の家計の急変や、アルバイト等の収入減などによって生活が困窮している学部学生、修士課程及び博士課程学生（留学生を含む）を対象として、返還を要しない給付型奨学金を学生１名当たり 10 万円、収容定員の約 10％にあたる約 1,000 名（支援総額１億円）に支給することを決定した。

○

AI・機械学習とシステムバイオロジーの技術を融合し、基礎医学研究力の強化、医療技術の向上と合わせて、情報を駆使できる未来の医師の育成を目指し、国立大学法人としては初めて、医学系研究科並びに医学部附属病院内に AI
システム医学・医療研究教育センターを 2018 年（平成 30 年）４月に設立した。
具体的には、医学系研究科システムバイオインフォマティクス講座、医療情報判断学講座、公衆衛生学・予防医学講座、システムズ再生・病態医化学講座の技術をコアとして融合して、基礎医学研究力の強化、医療技術の向上、そして、医用データサイエンス教育を強化し、未来の情報医学を担う人材育成を推進する体制を整備したものである。

○

保健学専攻では、再生医療の臨床培養士養成にかかる教育課程として「臨床培養士養成コース」を設置し、山口大学附属病院再生医療センター、消化器内科及び公益財団法人神戸医療産業都市推進機構細胞療法研究開発センターと連携して教育を実施してきており、平成 30 年度（平成 30 年度）に全国初の“臨床培養士制度”の申請条件を満たす教育機関に認定されている。世界トップクラスにある日本の再生医療技術において、体性幹細胞、ES 細胞、iPS 細胞等を用いた細胞療法をさらに発展させるためには高品質の培養細胞製剤を供給する専門技術者養成が必要となっており、全国に先駆けたモデルケースとして、カリキ
ュラム導入を予定する他機関との連携を進め、教育システム構築のノウハウを提供することにより普及・定着を促進している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 27 -

山口大学 工学部

11．工学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

29

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

30）- 28 -

山口大学 工学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

文部科学省グローバル人材育成推進事業で実施してきた技術英語教育および海外研修を事業終了後も工学教育研究センターが継承しており、工学系における専門科目に海外研修やグローバル教育をリンクさせた実践的学修プログラムを提供し、「グローバルエンジニア」としての基礎力と海外企業で働く素養と自信を持つ人材育成を行っている。

○

2019 年度（令和元年度）から、卒業時に修得しているべき能力をどの程度修得しているかを定量的に示す、山口大学能力基盤型カリキュラムシステム（YUCoB CuS）を用いた学修成果の可視化を行っている。

○

先端テクノロジーとアートが自由に融合する新分野を切り開く、地域イノベーション人材の育成を目指す「テクノロジー×アート」チャレンジ講座を開講
している。

○

学 部 に お い て 、 SP!ED （ Summer Program for Innovative Engineering
Design ：ものづくり創成デザイン夏の学校）を開催している。この取組では、
日中韓３ヵ国の学生が１つの多国籍チームを組み、テーマに沿ったメカトロニ
クス・AI・IoT・ロボットシステムなどのプロトタイプを共同作業で企画・設計・製作・発表し、工学系のものづくり技術を文系等の社会課題発見力と掛け合わせることで、自分たちのアイデアをチームの共同作業によりかたちにしていくことを行う。

○

工学部において、社会基盤施設（インフラ）の適切な維持管理と長寿命化のための技術開発および人材育成を通じ、知の拠点たる地方基幹大学として地域に貢献することを目的として、2017 年（平成 29 年）11 月に社会基盤マネジメン
ト教育研究センターを設置した。

- 29 -

山口大学 工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

工学部では大学院へ約７割の学生が進学する高い進学状況を踏まえ、大学院
科目の先取り履修制度等による６年一貫教育を推進し、専門分野の深化を図っている。

- 30 -

山口大学 農学部

12．農学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

32

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

32）- 31 -

山口大学 農学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

2011 年（平成 23 年）から、ほぼ継続して日本学生支援機構の海外留学支援制
度に採択され、多くの学生の派遣および受け入れを行っている。これらの海外留学を積極的に促すために、「海外農学体験学習」として、滞在期間に応じて
１または２単位を付与している。その結果、山口大学からタイ、ベトナム、インドネシアのいずれかの大学に派遣された学部生は、2016 年度（平成 28 年度）
６名、2017 年度（平成 29 年度）６名、2018 年度（平成 30 年度）11 名、2019 年
度（令和元年度）10 名と増加傾向にある。

○

生物資源環境科学科では、専門科目として位置づけられている講義、実習、実験において、附属農場および植物工場を頻繁に利用している。附属農場の活用に関しては、2016 年度（平成 28 年度）より、従来の基礎農場実習（２年必修）、実践農場実習（２年選択）に加え、自主的に生産計画の立案から技術の実践まで学修する地域農場実習（３年選択）を開講している。

○

農学部が強みとする食料生産、生命科学及び環境科学を網羅した教育研究分
野や附属農場等の施設を活用し、高等学校、中学校等の理数教育を担当する教員に、合宿形式で最先端の科学技術を体感してもらう「サイエンス・リーダー
ズ・キャンプ」を 2016 年度（平成 28 年度）に、「オープンサイエンスラボ」を2017 年度（平成 29 年度）に開催した。「サイエンス・リーダーズ・キャンプ」
は 20 名、「オープンサイエンスラボ」は 12 名が参加し、教員の理数教育における指導力の向上及び将来、理数教育において中核的な役割を担う教員となるための素養の育成に貢献した。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 32 -

山口大学 創成科学研究科

13．創成科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

34

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

35）- 33 -

山口大学 創成科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

専攻横断型学生小集団による課題解決型実践教育プログラム CPOT（Center
for Post Graduate Skill Training）プログラムは、異なる専攻や研究室の学生で 15 名程度のグループを形成する。プログラム内容は、他の研究室を１週間程度訪問し、実験やデータ解析を行うことで研究内容を学修したり、各自の研究
内容について発表を行い、グループ内でディスカッションをしたり指導教員以外の教員からフォローアップを受けたりすることで、自身の研究の理解をより深めるとともに、学際的な見識を得ることを目的としている。また、CPOT のテーマにおける課題にグループで取り組むことで、コミュニケーション能力や課
題解決能力を修得することができる。CPOT プログラムの修了者には、博士前期課程修了者に授与される学位記の他に「CPOT プログラム修了証」を授与する。

○

創成科学研究科においては、社会人向け技術者向けの CPD（技術士資格取得後の研鑽教育）講習会を 2015 年度（平成 27 年度）から開催し、2018 年度（平成30 年度）からは「山口大学地質講習会」として開催している。講師は理学系学
域地球科学分野の教員であり、地質技術者と研究者が地質学の各分野の最新成果について議論し、情報交換し、互いに高め合う場とすることを目的として開催している。2016 年度（平成 28 年度）は 62 名、2017 年度（平成 29 年度）は 87
名、2018 年度（平成 30 年度）は 70 名、2019 年度（令和元年度）は 59 名の参加者があった。

- 34 -

山口大学 創成科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
工学系において、在学生が平均年２回以上の学会発表を行い、総数は毎年度 1,000件を超えている。また、第３期中期目標期間内における博士前期課程学生の受賞総数は 190 件、博士後期課程学生では 31 件となっている。
〔優れた点〕○

工学系では、大学院生は平均年２回以上の学会発表を行い、学会発表総数は
毎年度 1,000 件超の実績がある。第３期中期目標期間（平成 28～30 年度）内における博士前期課程学生の受賞総数は 190 件、博士後期課程学生では 31 件となっており、高い研究指導の成果があがっている。

- 35 -

山口大学 共同獣医学部

14．共同獣医学部（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

37

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

38）- 36 -

山口大学 共同獣医学部

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
鹿児島大学と連携し、「獣医学教育モデル・コア・カリキュラム」をベースに欧州獣医学教育機関協会（EAEVE）が求める教育内容を加えるなどの改編を行った結果、令和元年度に EAEVE による教育課程の評価を受審し、欧州水準の獣医学教育課程であることの認証を取得している。また、平成 30 年に国際実験動物管理公認協会による認証を得た先端実験動物学研究施設を利用して国際水準の実験動物学の教育を実践し、動物福祉に配慮した実習を行っている。
〔優れた点〕○

山口大学と鹿児島大学が持っている教育資源、人材及び設備を共用し、両大学で編成する共同教育課程のカリキュラムについては PDCA サイクルを行いながら改編している。具体的には、「獣医学教育モデル・コア・カリキュラム」をベースに欧州獣医学教育機関協会（EAEVE）が求める教育内容を加え、斉一教育
科目としてすべての学生に同水準の獣医学教育が行き渡るようカリキュラムの大きな改編を行った。この改編により、両大学の共同獣医学部は、2018 年度（平成 30 年度）の大学基準協会（JUAA）による獣医学教育評価において、『獣医学教育モデル・コア・カリキュラム』に準拠していることが認められ、また、2019 年度（令和元年度）に欧州獣医学教育機関協会（EAEVE）による教育課
程の評価を受審し、欧州水準の獣医学教育課程であることの認証を取得した。

○

共同獣医学部では、2018 年（平成 30 年）に国際実験動物管理公認協会（Association for Assessment and Accreditation of Laboratory Animal Care
International; AAALAC International）による認証を得た全学施設である、総合科学実験センター「先端実験動物学研究施設（Advanced Research Center for
Laboratory Animal Science:ARCLAS）」を利用し、小型、中型実験動物の飼養保管及び実験動物に関する国際水準による実験動物学の教育を実践しており、そのなかで動物福祉に厳格に配慮した実習を行っている。

- 37 -

山口大学 共同獣医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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山口大学 共同獣医学研究科

15．共同獣医学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

40

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

40）- 39 -

山口大学 共同獣医学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

共同獣医学研究科は、欧州獣医学教育機関協会（EAEVE）国際認証を取得した
学士課程教育を実施する山口大学・鹿児島大学共同獣医学部の教員組織と整合性を取り、双方の立地環境、地域性、国際交流基盤に基づく教育資源を共有することで、獣医学及びその学際領域を網羅する３つの部門（生体機能学・病態
制御学・臨床獣医学）からなる教員構成となっている。また、連合獣医学研究科と同様に、共同獣医学研究科においても「連携大学院」制度を実施しており、農業・食品産業技術総合研究機構、日本中央競馬会及び国立感染症研究所と協定を締結し、所属の研究者を専任教員として委嘱し、教員組織の充実を図
っている。

○

国際交流においては、ガジャマダ大学（インドネシア）、ボゴール農科大学（インドネシア）、アイルランガ大学（インドネシア）等、主にインドネシアの獣医系大学との交流に力を入れて優秀な外国人留学生確保に努めており、
2020 年（令和２年）４月には、上記３大学より１名ずつ国費外国人留学生（優先配置）を受け入れている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 40 -

山口大学 国際総合科学部

16．国際総合科学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

42

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

42）- 41 -

山口大学 国際総合科学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 42 -

山口大学 東アジア研究科

17．東アジア研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

44

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

44）- 43 -

山口大学 東アジア研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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山口大学 技術経営研究科

18．技術経営研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

46

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

46）- 45 -

山口大学 技術経営研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

技術経営研究科では、アジアをフィールドとして活躍する技術経営人材を育成するためのアジア標準教育プログラムの整備と教育の拠点として、アジアイ
ノベーションセンター（AIC）を設置している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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