交付運用報告書

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ひとくふう日本株式ファンド
追加型投信／国内／株式
日経新聞掲載名：くふう日本株

2022年３月４日から2023年３月３日まで
第７ 期 決算日：2023年３月３日

受益者の皆さまへ

当期の状況

平素は格別のお引立てに預かり、厚くお礼申し上げます。
当ファンドはマザーファンドへの投資を通じてわが国の株式に投資することにより、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。
当期についても、運用方針に沿った運用を行いました。
今後ともご愛顧のほどお願い申し上げます。

基 準 価 額（期末）14,802円

純資産総額（期末）

128百万円

騰

率（当期）

＋7.2％

分配金合計（当期）0円

落※騰落率は、分配金（税引前）を分配時に再投資したと仮定して計算したものです。

■口座残高など、お取引状況についてのお問い合わせ

お取引のある販売会社へお問い合わせください。

■当運用報告書についてのお問い合わせ〒105-6426 東京都港区虎ノ門1-17-1

https://www.smd-am.co.jp

コールセンター 0120-88-2976
受付時間：午前9時～午後5時（土、日、祝・休日を除く）

当ファンドは、信託約款において「運用報告書（全体版）」に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めており、次の手順でご覧いただけます。なお、印刷した「運用報告書（全体版）」
はご請求により交付させていただきますので、販売会社までお問い合わせください。

【閲覧方法】https://www.smd-am.co.jp/fund/unpo/にアクセス→ファンド名を入力→検索結果からファンドを選択

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ひとくふう日本株式ファンド

１ 運用経過基準価額等の推移について（2022年３月４日から2023年３月３日まで）

基準価額等の推移
16,000
参考指数 : 左軸

15,00014,00013,000基準価額（円）:左軸
分配金再投資基準価額（円）:左軸

12,00011,000200
100

純資産総額（百万円）:右軸

10,000
期首'22/456789101112'23/12 期末0※分配金再投資基準価額および参考指数は、期首の値が基準価額と同一となるように指数化しています。

期首

期末

騰 落 率

分配金再投資基準価額について

13,812円

分配金再投資基準価額は分配金（税引前）を分配時に再投資したと仮定して計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示します。

14,802円（既払分配金0円（税引前））＋7.2％※分配金を再投資するかどうかについては、受益者の皆さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額などによって課税条件も異なります。したがって、受益者の皆さまの損益の状況を示すものではありません。（以下、同じ）（分配金再投資ベース）※当ファンドの参考指数は、ＪＰＸ日経インデックス400（配当込み）です。
※「ＪＰＸ日経インデックス400」は、株式会社ＪＰＸ総研（以下「ＪＰＸ総研」といいます。）および株式会社日本経済新聞社（以下「日経」といいます。）によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「ＪＰＸ総研」および「日経」は、「ＪＰＸ日経インデックス400」自体および「ＪＰＸ日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。本商品は、投資信託委託業社等の責任のもとで運用されるものであり、

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ひとくふう日本株式ファンド「ＪＰＸ総研」および「日経」は、その運用および本商品の取引に関して、一切の責任を負いません。「ＪＰＸ総研」および「日経」は、「ＪＰＸ日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。

基準価額の主な変動要因（2022年３月４日から2023年３月３日まで）当ファンドは、ひとくふう日本株式マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式に投資を行いました。
上昇要因●日本株式市場が上昇したこと

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ひとくふう日本株式ファンド

１万口当たりの費用明細（2022年３月４日から2023年３月３日まで）
項

金額

比率

項目の概要

39円

0.275％（投 信 会 社） （17）（0.121）（販 売 会 社） （17）（0.121）（受 託 会 社）（5）（0.033）

信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率×（経過日数／年日数）
期中の平均基準価額は14,315円です。
投信会社:ファンド運用の指図等の対価
販売会社:交付運用報告書等各種資料の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価
受託会社:ファンド財産の保管および管理、投信会社からの指図の実行等の対価

170.118（a）信目託報酬（b）売 買 委 託 手 数 料（株式） （17）（0.118）（先物・オプション）

（－）

（－）

（投 資 信 託 証 券）

（－）

（－）

－－式）

（－）

（－）

債）

（－）

（－）

（投 資 信 託 証 券）

（－）

（－）

（c）有 価 証 券 取 引 税（株（公社（d）そ の 他 費 用

10.010（保 管 費 用）

（－）

（－）

（監 査 費 用）（1）（0.010）（そ他）（0）（0.000）

計

58

0.402

合の売買委託手数料＝期中の売買委託手数料／期中の平均受益権口数
売買委託手数料:有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料

有価証券取引税＝期中の有価証券取引税／期中の平均受益権口数
有価証券取引税:有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数
保管費用:海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管および資金の送回金・資産の移転等に要する費用
監査費用:監査法人に支払うファンドの監査費用
そ の 他:信託事務の処理等に要するその他費用※期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は、追加・解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算出しています。
※比率欄は１万口当たりのそれぞれの費用金額を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。
※各項目毎に円未満は四捨五入しています。
※売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、当ファンドが組み入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。

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ひとくふう日本株式ファンド

参考情報 総経費率（年率換算）
その他費用

0.01%

運用管理費用（受託会社）

0.03%

運用管理費用（投信会社）

総経費率

0.12%

0.29%

運用管理費用（販売会社）

0.12%※各費用は、前掲「１万口当たりの費用明細」において用いた簡便法により算出したもので、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
※各比率は、年率換算した値（小数点以下第２位未満を四捨五入）です。
※上記の前提条件で算出しているため、「１万口当たりの費用明細」の各比率とは、値が異なる場合があります。なお、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率換算）は0.29％です。

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ひとくふう日本株式ファンド

最近５年間の基準価額等の推移について（2018年３月５日から2023年３月３日まで）

最近５年間の推移

当期

18,000

基準価額（円）:左軸
分配金再投資基準価額（円）:左軸

16,00014,00012,00010,000

200

8,000

100

6,000
'18.3.5

純資産総額（百万円）:右軸'19'20'21'22'23.3.30※分配金再投資基準価額は、2018年３月５日の値が基準価額と同一となるように指数化しています。

2018.３.５
決算日2019.３.４
決算日

2020.３.３
決算日

2021.３.３
決算日

2022.３.３
決算日

2023.３.３
決算日

基準価額

（円）

12,30012,327

11,563

13,865

13,81214,802

期間分配金合計（税引前）（円）－00000

分配金再投資基準価額騰落率（％）

－0.2

－6.2

19.9

－0.4

7.2参考指数騰落率（％）

－－1.3

－4.2

30.5

0.6

10.4

（百万円）

141

148118123120

128

純資産総額

参考指数について※参考指数は投資対象資産の市場動向を説明する代表的な指数として記載しています。

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ひとくふう日本株式ファンド

投資環境について（2022年３月４日から2023年３月３日まで）

期間における日本株式市場は、上昇しました。
型減税発表による財政悪化への警戒感から欧米の株式が大幅安となった場面（９月）や、日本銀行が市場の予想に反し金融政策を修正し急速な米ドル安・円高が進んだ場面（12月）などで、一時的にリスク回避の動きが強まりました。しかしながら全体としては、米国のインフレおよび利上げペースの鈍化への期待や、国内における「コロナ禍」からの経済活動の再開期待に支えられ、期間末にかけてじり高の展開となりました。

日本株式市場期間の初めから2022年８月にかけては、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）による金融引き締めやウクライナ情勢の緊迫化などが悪材料となったものの、新型コロナのワクチン接種進展による経済活動の正常化や円安の進展を背景とした国内企業業績の回復期待が支えとなり、一進一退で推移しました。
その後は、インフレ加速や英国政府の大ポートフォリオについて（2022年３月４日から2023年３月３日まで）

当ファンド

ひとくふう日本株式マザーファンド

主要投資対象であるひとくふう日本株式マザーファンドを、期間を通じて高位に組み入れました。

●ポートフォリオの特性
当ファンドは、原則としてＪＰＸ日経インデックス400構成銘柄を投資対象とし、価格変動リスクを相対的に抑えることを目指したポートフォリオの構築を行っています。
当期間は、定量的手法によって構築されたモデルポートフォリオに合わせた売買を行いました。

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ひとくふう日本株式ファンド

ベンチマークとの差異について（2022年３月４日から2023年３月３日まで）

基準価額と参考指数の騰落率対比

当ファンドは運用の指標となるベンチマー
クはありませんが、参考指数としてＪＰＸ日経インデックス400（配当込み）を設けています。
記載のグラフは、基準価額と参考指数の騰落率の対比です。

（％）
20.0

15.010.0

参考指数10.4

基準価額7.25.00.0※基準価額は分配金再投資ベース

分配金について（2022年３月４日から2023年３月３日まで）（単位：円、１万口当たり、税引前）項

目

当期分配金0（対基準価額比率）（0.00％）

当期の収益－

当期の収益以外－

翌期繰越分配対象額

期間の分配は、複利効果による信託財産の成長を優先するため、見送りといたしました。
なお、留保益につきましては、運用の基本方針に基づき運用いたします。

第７期

4,801

※単位未満を切り捨てているため、「当期の収益」と「当期の収益以外」の合計が「当期分配金」と一致しない場合があります。
※「対基準価額比率」は、「当期分配金」（税引前）の期末基準価額（分配金（税引前）込み）に対する比率で、当ファンドの収益率とは異なります。

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ひとくふう日本株式ファンド

２ 今後の運用方針
当ファンド

ひとくふう日本株式マザーファンド

引き続き、運用の基本方針に従い、ひとくふう日本株式マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式に投資することにより、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。

当 マ ザ ー フ ァ ン ド は、 Ｊ Ｐ Ｘ 日 経 イ ン
デックス400構成銘柄を投資対象とし、価格変動リスクを相対的に抑えることを目指した運用を行っています。今後も引き続き、リスク対比で高いリターンを目指したポートフォリオの運用を行う方針です。

３ お知らせ約款変更について該当事項はございません。

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ひとくふう日本株式ファンド

４ 当ファンドの概要
商品分類

追加型投信／国内／株式

信

託

期間無期限（設定日：2016年３月４日）

運用方針

マザーファンドへの投資を通じてわが国の株式に投資することにより、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。
当ファンドは以下のマザーファンドを主要投資対象とします。

主 要 投 資 対 象

ひとくふう日本株式マザーファンド
わが国の株式当 フ ァ ン ド の運
用
方法■原則として、ＪＰＸ日経インデックス400の構成銘柄を投資対象とし、価格変動リスクを相対的に抑えることを目指した運用を行うことで、中長期的な信託財産の成長を目指します。
当ファンド

組

入制限

■株式への実質投資割合には制限を設けません。
■外貨建資産への実質投資は行いません。
ひとくふう日本株式マザーファンド■株式への投資割合には制限を設けません。
■外貨建資産への投資は行いません。

分配方針■年１回（原則として毎年３月３日、休業日の場合は翌営業日）決算を行い、分配金額を決定します。
■分配対象額は、経費控除後の利子、配当等収益と売買益（評価損益を含みます。）等の範囲内とします。
■分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
※委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
ファンドは複利効果による信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制します。
（基準価額水準、市況動向等によっては変更する場合があります。）

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ひとくふう日本株式ファンド

５ 代表的な資産クラスとの騰落率の比較
（％）
100.0

【2018年３月～2023年２月】
最大値

80.0

59.8

60.0
40.0
20.027.2

-40.0
平均値

-10.4
当ファンド
4.1％

最小値

42.1

0.0
-20.0

平均値

62.7

-16.0

-12.4

日本株

先進国株

6.1％

14.4％

-19.4
新興国株
6.2％

15.7

5.4

7.9

-5.5

-6.1

-9.4

日本国債

先進国債

新興国債

－0.3％

2.8％

1.6％

※上記期間の月末ごとに、それぞれ直近１年間の騰落率を算出し、最大・平均・最小を表示しています。よって、決算日に対応した数値とは異なります。
※当ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を分配時に再投資したと仮定して計算したものです。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。

各資産クラスの指数
日 本 株

ＴＯＰＩＸ（配当込み）
株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社が算出、公表する指数で、日本の株式を対象としています。

先進国株

ＭＳＣＩコクサイインデックス（グロス配当込み、円ベース）
MSCI Inc.が開発した指数で、日本を除く世界の主要先進国の株式を対象としています。

新興国株

ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（グロス配当込み、円ベース）
MSCI Inc.が開発した指数で、新興国の株式を対象としています。

日本国債

ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ（国債）野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表する指数で、国内で発行された公募固定利付国債を対象としています。

先進国債

ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE Fixed Income LLCにより運営されている指数で、日本を除く世界の主要国の国債を対象としています。

新興国債

ＪＰモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ダイバーシファイド（円ベース）
J.P. Morganが算出、公表する指数で、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象としています。

※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースとしています。
※上記各指数に関する知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。また、上記各指数の発行者および許諾者は、当ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。

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ひとくふう日本株式ファンド

６ 当ファンドのデータ
当ファンドの組入資産の内容（2023年３月３日）

組入れファンド等
銘柄名

組入比率

ひとくふう日本株式マザーファンド

99.9％

コールローン等、その他

0.1％※比率は、純資産総額に対する割合です。

資産別配分（純資産総額比） 国別配分（ポートフォリオ比） 通貨別配分（純資産総額比）
その他
0.1％

日本
100.0％

マザーファンド
99.9％

日本・円
100.0％※未収・未払金等の発生により、数値がマイナスになることがあります。

純資産等
第７期末
2023年３月３日

項目
純資産総額（円）128,583,554

受益権総口数（口）86,869,317

１万口当たり基準価額（円）14,802※当期における、追加設定元本額は36,966,202円、解約元本額は36,985,243円です。

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ひとくふう日本株式ファンド

組入上位ファンドの概要

ひとくふう日本株式マザーファンド（2022年３月４日から2023年３月３日まで）
基準価額の推移

組入上位銘柄（円）
18,000（基準日：2023年３月３日）

銘柄名

業種

組入比率

16,000

１

三井物産

卸売業

1.6％

14,000

２

味の素

食料品

1.6％

12,000３

ヤクルト本社

食料品

1.6％

10,000

期首'22/4

56

7

8

9

１万口当たりの費用明細
項目

1011

12 '23/1

2 期末（単位：円）（内訳）

金額（内訳）

売買委託手数料（株式）

18（18）

そ の 他 費 用（その他）

0（0）

合計

18４マツキヨココカラ＆カンパニー

小売業

1.6％

５

富士フイルムホールディングス

化学

1.6％

６

シマノ

輸送用機器

1.5％

７

ネクソン

情報・通信業

1.5％

８

セコム

サービス業

1.5％

９

三菱商事

卸売業

1.5％

10

伊藤忠商事

卸売業

1.5％

全銘柄数

※項目の概要については、前記「費用明細」をご参照くだ
さい。

115銘柄

※比率は、純資産総額に対する割合です。
※全組入銘柄につきましては、運用報告書（全体版）に記載されています。

資産別配分（純資産総額比） 国別配分（ポートフォリオ比） 通貨別配分（純資産総額比）
その他
1.7％

国内株式
98.3％

日本
100.0％

日本・円
100.0％※未収・未払金等の発生により、数値がマイナスになることがあります。
※基準日は2023年３月３日現在です。

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