Research Paper Series
No. 33

近世イギリス徒弟制研究の現状と課題
米山 秀†

2022 年 1 月†

東京都立大学大学院経営学研究科客員教授（東京都立大学名誉教授）

近世イギリス徒弟制研究の現状と課題1
近年の若干の研究から

近世イギリスの徒弟制研究は、かつてわが国でもかなり盛んであった。その後わが国では、あまり関心を集めなくなってしまっている。しかし、イギリスでは近年注目すべき研究が相次いで出現している。本稿では、最近のイギリスにおける研究動向の内から我が国の研究史とも共鳴するであろうものを紹介すると共にその問題点も併せて検討したい。
（１） 今世紀初頭までの研究
近世イギリスの徒弟制は、わが国でもイギリスでも従来、ギルドとの関連で研究が行われてきた。日本におけるギルドの営業独占が明治期でも強固であったことは、同時代から知られていた。また古くから西洋とりわけイギリスとの相違も関心を集めていた。周知の様に大塚久雄氏らは、戦前より比較経済史的関心からその相違に着目していた（大塚[1944：1969]
第 2 編,第 2 章）
。その結果、イギリスにおけるギルドの解体期をアンウィンらの研究によって、17 世紀革命期とした2。しかし、わが国ではその後 20 世紀後半にはこうした比較史的関心は後退していき、イギリスのギルドや徒弟制の研究は少なくなっていった3。

1

本稿は未刊行論文（Yoneyama[2012]）の研究史部分を、最近相次いで登場している研究により改訂したものである。未刊行論文の実証部分には基本的に変更の必要がなく、近く別の形で公開したいと思っている。
アンウィンはギルド終焉と労働組合の開始の間に間隔があったということを想定していた2

こともあり（Unwin [1904] pp.9-10:樋口訳[1980]10 頁）、ギルドの崩壊を他の研究者より少し早い年代に考えていたようである。
3

戦中から戦後にかけての英米対日独という比較の関心が生産力格差にあったとするなら、70 年代以降その関心は薄れていった。代わって 90 年代以降、先進工業国と社会主義国の歴史の相違に関心が集まるにつれ、先進工業国相互の比較は関心を持たれなくなっていった。しかしながら、英米と日独の相違自体がなくなったのではない。なくなったのは両者の生産力格差であり、両者の構造の相違自体はなくなってはいなかったのである。例
えば、現代日本で少子高齢化は大きな問題であることは否定できないが、英米では同様な問題の深刻さはないとされている。昨今のコロナ対策でも政府と国民の関係に大きな相違が見られると言われている。
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ところが、その後イギリスにおいてはギルドや徒弟の歴史に新たな関心が集まることになる。1990 年代に入り、トニー・ブレアの労働党政権が登場すると、「新しい労働党の新し
い徒弟制」というキヤッチ・フレーズが功を奏したのか、歴史家ではないイギリス人までも徒弟制に言及することもあった。当時「新しい労働党」の政策といわれたのは、失業者に失業保険を給付する古い労働党の政策ではなく、失業者には職業訓練を与えようとすることであった（齊藤[2013]）。その職業訓練の手段として注目されたのが徒弟制であった。
こうした状況の中で、徒弟制の歴史研究にも変化があった。イギリスにおいても、従来徒弟制はギルドとともに負のイメージで語らえることが多かった。すなわち、アダム・スミス
以来ギルドは営業独占の元凶のようにみられ、徒弟制はその手段とみられてきた。
しかし、この見方にくさびを打ちこもうという試みが登場した。それがエプスタインの説であった。彼によれば、徒弟制という職業訓練制度の基礎にある親方・徒弟契約は、本質的な弱点をもっていた。それは親方と徒弟（ないしその親権者）という当事者間だけの契約であり、両者のご都合主義的な恣意的な解釈に対する制限がなかった。これを防いできたもの
こそ、ギルドであったというのである4。現代に直せば、親方徒弟契約に恣意性が入るのを政府など公的機関が防げばいいということになろう5。
その際、当然、A.スミスからアンウィンに至る古典的歴史解釈の転換もなされることになった。そのためにエプスタインは、まず 1985 年のスネールの説に着目する。スネールは「限られたロンドンの証拠が今のところ全国をおおうように一般化されている」として、アンウ
ィ ン の ロ ン ド ン の 史 実 を 基 礎 と す る 17 世 紀 ギ ル ド 解 体 説 を 批 判 し て い た（Snell[1985]p.231）。さらに、同じく 1985 年のウォーカの未刊行学位論文を基に 18 世以
降も、ロンドンの一部大ギルド以外ではギルドが拡大さえしていたとする（Walker[1985]）。つまり、イギリス産業革命とは、こうしたギルドに守られた親方・徒弟契約を基に展開6したというのである。
このエプスタイン説に対しては、当然 A.スミス的なギルドの営業独占的な理解から批判がなされた。代表的なものとしてはオーグルヴィの説がある7。ところが、両者は論争には4「親方と徒弟のご都合主義(opportunism)を抑えて、（両者の訓練と労働の交換を長期にわたって可能にするのは）契約規範であり、それはギルドによって実現されるものである」（Epstein [1998] p.687）。
5

例えば、徒弟が職業訓練後、親方の下で労働せずにその技術をもって親方から離れ労働し、また親方もあらかじめ職業訓練を手抜きするという悪循環が起こる可能性があった。
6

Yoneyama [2019 ]は、エクセタの毛織物縮絨工ギルドを実証的根拠にウォーカ説を批判したもの。確かにウォーカが言うように地方のギルドで、18 世紀に依然としてギルド員数の増加があった。しかし、18 世紀の同ギルドは営業独占団体ではなく（Lipson [1956]
pp.286-289）、むしろ自発的結社であったことを示している。
7

オーグルヴィは、ギルドはむしろ競争の排除に主眼があったとする。親方はその契約義2

至らないまま 2007 年にはエプスタインの死亡が、論争となるはずであった彼の economic

history review 論文の注という形で公表された（Epstein[2008]p.155）。さらに 2010 年には、労働党が選挙で敗北し政権を保守党に明け渡し、1990 年代以来の徒弟制の政策的意味も失われていった。
（２） ハンフリーズ論文[2003 年] 「イギリス徒弟制：最初の産業革命の無視された要因」
かくして、2010 年前後にはエプスタイン説は一時の現実政治的な意味を失っていった。
しかし徒弟制研究自体においては、既にそれ以前に論点の移行が始まっていた。それは、次に見るハンフリーズ論文が 2003 年に登場したためである。ハンフリーズによれば「イギリスの（親方）徒弟契約は当事者執行的(self-enforcing)である」という(Humphries [2003] p.
83)。ハンフリーズは近世イギリスの親方・徒弟契約がギルドのような第三者の介入を必要としない契約であったとして、エプスタイン説を退けた。まさにこのハンフリーズ論文の登場によって徒弟制はギルドとは独立の研究課題となったのであった8。このように解釈替えされた徒弟制に基づいて、イギリス産業革命の出現の説明も次のようにかわっていくことになった。
まずやや唐突に登場してきたこのハンフリーズ説の背景を見てみておきたい。ハンフリーズには既存の産業革命研究史に対して当初より有していた疑問があった。ハンフリーズによれば「イギリス産業革命は早熟的だとされて来た。また、その早熟さがその後イギリスにもたらした意味などはよく研究されてきた。
」これに対して「その早熟さがどのようにして得られたのか」はこれまで研究されてこなかったという(Humphries [2003] p. 73)。その例外が、ソラーの研究であるというのである。ここでソラーというのは 1990 年代にやや孤立したような感じで登場したベルギの歴史家であった。その論文（Solar[1995]）は、イギリ
ス産業革命以前の近世にイギリスの経済構造が大陸から分岐してきた一因として、イギリ
ス旧救貧法の役割を強調するものであった。ソラーによれば、「イギリスの旧救貧法は、経務に大きな圧力を感じていなかったとしても、徒弟個々人はそれを修了することで得られる特権獲得のために契約を順守した（Oglivie [2004] pp.302-14）。エプスタインとオーグ
ルヴィの相違対立点に関しては唐澤が詳細に扱っている（唐澤[2009]）。両者の対立の背景ともいえるドイツなど大陸ヨーロッパとイギリスなど北西ヨーロッパのギルドの相違の形成史については、オーグルヴィの論文（Oglivie [2014]）が参考になるが、その前史ともいえる中世末からの歴史的変化に関してはヴァン・ザンデンらの論文がある（De Moor
and van Zanden [2010]。これらの紹介として米山[2018] 33-35 頁）。
8

研究史的には、ソラー同様ベルギの史家らによる De Munck,Kaplan and Soly [2007]の出

現により、徒弟制史研究はギルド史研究から切り離されたとされている。
3

済的で流動的な労働力の成長を支えた」というのである（Solar[1995] p.16）9。
ハンフリーズは、おそらくこのソラー論文から着想を得て、旧救貧法と同様に徒弟制を位置付けたものと考えられる。まず、ハンフリーズは産業革命とは「急激な産業構造の変化として理解できる」とし、クラフトの説を引用する。
「産業革命の勝利は、既に工業に従事していた労働者から高い生産性をえることよりも、むしろ多くの労働者を（農業から）工業へ移動させたことにあった」（Crafts [1985]p.156；Humphries [2003]ｐ.73）とする説である。
そこで徒弟制は何よりも産業構造の転換に資するものとして位置づけられる。徒弟制と救貧制が同様な機能があることが機能別に確認されたのち(Humphries [2003]p.74)、結論
的には「徒弟制のもっとも重要な帰結は、意図せざるものであった。それは実際その農本主義的起源からは皮肉なものであった。徒弟制は救貧制と並んで、様々な産業の訓練をし、労働を農業以外の職業に移行させることを阻止するのではなく、促進するものであった」(Humphries [2003] p.99)とするのであった。
それでは、なぜイギリス徒弟制はそれを可能にしたのであろうか。それはイギリスの親方
徒弟契約が「当事者執行的」であるため、第３者の介入を必要とせず「低コストであり効率的なトレーニングを引き起こすものであった」(Humphries [2003]p.83)ためだというのである。
この「当事者執行的」という語は経済理論から借りた語であるようである。ハンフリーズによれば「最近、理論家は当事者執行的契約、つまり慣習、信義則および評判によって執行される契約の重要性を強調している。繰り返しゲームの理論が、契約の完全履行には評判が重要であることを示している。契約当事者は仮に義務がなくても、まともで信頼できる取引相手という評判を築くために「合理的な」態度や行動を取ることがあるとされている10。ある程度時間軸が長い、または現在と比較して未来が重要な場合、暗黙の契約を履行させるために最も効果的なのは評判である」（Humphries [2003] p. 82）。
もちろん、ハンフリーズは徒弟制を牧歌的に描いているわけではない。親方徒弟契約は本
質的に対立的要素を含んでいたという(Humphries [2003]p.75)。徒弟と親方の交換には、第一に「時期のずれ」があった。通常親方が先に徒弟に対して扶養や職業訓練をし、その間徒弟は親方のために単純作業などをして過ごすだけであった。その後、年季の終わりに近づく
につれ、徒弟は訓練を受けた労働で働き親方に訓練分を支払っていく。第二に交換されるものの性格も相違している。親方は徒弟の扶養と訓練を提供するのに対して、徒弟は単純作業

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ソラーは、救貧法の有する機能、すなわち小農の土地からの分離、地方が先頭に立つ農業資本形成や工業発展、人口抑制などによって、流動的労働力が形成されたとする。
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たとえ悪い待遇でも徒弟期間を最後まで勤め上げることは、職業習得などの利益のほか、市民権やいわゆる教区籍などの地域的権利獲得のメリットがある。
「しかし、徒弟を勤め上げることは、信用できるとか義務に忠実な人物であるということを示すという意味
で最も重要とされた」(Humphries [2003] p. 90)。
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や訓練を受けた労働を交換する11。そこで両者の交換の均等性を測定することも困難であるという(Humphries [2003] p.85)12。
にもかかわらず、両者の対立を裁判に訴えるというようなことはあくまでも最終手段に過ぎず、実際には「訴えを表沙汰（あるいは半分表沙汰）にするという、脅しには説得力があったかもしれない。しかし、親方は名誉が損なわれれば、将来の徒弟が減るかもしれない。
一方で、苦情を言った徒弟は反抗的またはわがままであると思われる可能性がある。驚くことではないが、訴えが表沙汰あるいは半分表沙汰になった場合、両者が激しく追及されるとともに反発も受けた(Humphries [2003] pp.85-86)13。」
つまりイギリスの徒弟制は事実上親方と徒弟という当事者によって対立が公になることもなく互恵的に運用されており、そのため「低コストで効率的で」産業間の労働力移動が容易であったというのであろう。
とはいえ、周知の様に徒弟の入門資格を定めた「徒弟法」には、職業によって親の財産制限がある(田中[1968]第１章)。特に商人や織元の徒弟になることからジェントリなどの土地所有者層の子供以外は排除されていた。しかし、この階層制限はインフレなどにより有名無実となり、労働力移動の障壁として階層は実際には機能しなくなっていたというのである(Humphries [2003]ｐ.93)14。
他方、「救貧法」についても、ダンロップ以来の通説 (Dunlop and Denman [1912] p.260)
すなわち近代までは教区徒弟は一般徒弟とは全く別物であり、教区徒弟は単なる労働力収奪の対象であったという説をかなり積極的に批判している。基本的にはスネール説（Snell[1985]p.285）に基づくもので、近代の教区徒弟のように工場で労働するわけではな
く、近世には親方の生産的な世帯に入るので、親方の生産的労働には徒弟も参加する。とはいえ、専門的な職業訓練では受けていなかったと考えている(Humphries [2003]ｐ.97)。しかし、教区徒弟の職業訓練を想定しないという問題は、ハンフリーズ説に対して当初より持たれるに違いない疑問、なぜことさら労働力移動だけを重視し、労働力の質の向上を軽視す
るのかという疑問とも関係しているのである。

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そこで、通説的には徒弟制は訓練段階と労働段階の２段階を経るとされる。しかし、後述するようにワリスは、訓練と労働の並列進行という実態を強調する。
ハンフリーズが引用している Earle [1989]ｐ.104;Rushton [1991]ｐ.102 によれば、ロン

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ドンでは City Chamberlain のような都市役人が間に入ったケースもあったが、農村では多くは公的な訴訟の形をとらず、たとえ不平等が存在していても、「共通利害のコミュニテ
ィ」が形成されていたという。
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同様な表現は Humphries [2010] p.282 にも見られる。

「徒弟法第 25 項の農村の織布工の徒弟の親の財産制限、年収３ポンドの土地所有という14制限も多くは無視された」（Davies[1956]p.10）が参照されている。同様な議論はその後もみられ、後段でさらに検討する。
5

さらに、イギリス徒弟制には親方と徒弟に互恵的に運営される面があるとすれば、イギリス以外ではなぜそれができないのか明示的には述べられていないことも疑問である。尤も、
ハンフリーズ論文の最初に示唆されているところでは、イギリスも中世には、近世の大陸の徒弟制と同様、都市ギルドによる徒弟制が存在した。しかしイギリスでは近世の中央集権的王政の形成により、ロンドンなど一部の大都市を除き多くの都市などではギルドが事実上解体していき、そのため全国制定法で親方一人当たりの徒弟数の制限をせざるを得ないほどであったという(Humphries [2003] pp.74-76)。
いずれにせよ、最後に述べた二つの疑問、何故労働の質を問題にしないのかという疑問とイギリス徒弟制の比較史的特徴を明示的に論じないのかという疑問は、実際には関係している問であることが、次のモキィア論文を見ると明らかになる。むしろ、ハンフリーズ論文のそうした点がモキィア論文を出現させる余地を作ったというべきかもしれない15。
（３） モキイアらの論文[2014 年] 「早熟なイギリス：イギリス産業革命の新たな解釈」
そこで次に、モキイアと他の二人の共同論文（Kelly,Mokyr and Ó Gráda [2014]）を見ることにしたい。モキイアは翻訳16もあり、わが国では比較的よく知られているといえよう。
ここでは、上記のハンフリーズ説に対する疑問との関係で、モキイア単独の議論と思われる部分を主として見ることにしたい。他の二人の共同執筆者によると思われる部分はモキイ
アの議論と関連するがやや異なる主張というべきものも含まれている。それらに関しては、我が国でもよく知られている研究に対するコメントなどを含む部分のみここでは取り上げることにしたい。
このモキイアらの論文の特徴は、先にハンフリーズ説に対する疑問点とした２点を明確に論じていることであろう。第一に、イギリス労働力の質、モキイアらの表現では「機械的な技能」が重視されていることである。第二に、その技能をもたらしたものとしてイギリスに特徴的な制度が強調されていることである。すなわち、「ギルドの妨害がなくよく機能する徒弟制」と「イギリスに固有の旧救貧法」という制度である(Kelly,Mokyr and Gráda[2014] p.384)。
ここではまず、これらの点を確認したうえで、以下ではその具体的な説明と先行研究に対する含意を見ていくことにしたい。
論文冒頭で（Kelly,Mokyr and Ó Gráda [2014]ｐ.364）、イギリスが産業革命発祥の地となったことに関する研究が３学派に区分されている。第１は、石炭のような地理的条件を重視

15

ハンフリーズは以下で触れるように、その後これらの点のいくつかを修正変更している。ハンフリーズ説を論ずる際には修正前は問題にする必要がいであろう。が、研究史的には依然いくつかの重要の問題を示している。
16

Mokyr [2002]：長尾（監訳）伊藤（訳）[2019]。書評として、長谷川[2021]がある。
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する学派。第２は名誉革命も含む政治制度に焦点を当てる学派。第 3 はイギリス帝国と植民地を強調する学派に分かれるという。
この各分類には、すぐ何人かの研究者が連想されるであろう17。モキイアら自身の立場は第２の立場、すなわち制度を重視する立場であることは以上からも明らかであろう18。
この立ち位置が示されたうえで、最初に提示される事実は、1750 年頃のイギリスの労働者の「肉体の質」と「機械的技能」はヨーロッパ大陸の労働者よりはるかに高かったことである。その結果、新たな発明はたとえどこで発明されたものであろうともイギリスで最も早くまた大規模に利用されたというのである。この労働力の質に対して高賃金が払われたのであり、解明されるべきは高賃金ではなく高い労働力の質を可能にした制度にこそあるというのである。
この基本的な史実が提示されたうえで、いくつかの研究史上紛らわしい点の説明がある。
イギリス労働力の質に関しては、これまで誤った指標が用いられてきたため重要性が認識されてこなかったという。その誤った指標とは就学率と識字率のことであるという。いずれも一般的な指標であると思われるが、これらの指標はモキイアによれば比較史的にみてイギリスとは対照的な特徴を持つ社会で高い値を示すことがあるという19。それに代わってモキイアらが指標とするのが、前述の労働者の「肉体の質」と「機械的技能」である。このう
ち「肉体の質」というのはいわゆる体格のことで、高い認知能力や生産性につながる。そのための高度の栄養摂取には費用がかかり、それは親の人的投資の結果であるという。一方「機械的技能」の方は、非常に有能で熟練した技術労働者が多数いたことで、徒弟制という訓練制度の結果であるという。
この本題に入る前に、ここでは、研究史的にいくつかの留意点に言及があり、わが国でも関心を持たれうることだけには触れておきたい。
高賃金というのはわが国ではよく知られているように、アレンの議論である(Allen[ 2009]：眞嶋（他訳）[2017])20。アレンは多くの賃金データを収集してそれを独立変

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必ずしも、各研究者が一つの学派に分類されるとは限らない。例えばリグリなどは、第一の学派の主張をしていることは間違いない Wrigley [1988]近藤(訳)[1991]。しかし第三の学派の主張は明確に否定しているが（Wrigley [2011]pp.117-8）、第二の学派に関しては不明である 。
18

制度には名誉革命も含むとしているが、その際の名誉革命とは国家と商業ギルドの政治的結合の衰退の画期とみなしていると思われる(BenZeev,Mokyr,van der Beek [2017] p.3；
Epstein[1998]ｐ.698)。
19

指標が地域ごとに異なり比較が困難で、またルタ派のバルト海地域は非常に識字率が高

いが工業化は遅れたという事例もあるからなどという指摘がされている(Kelly,Mokyr andÓ Gráda [2014]ｐ.375)。
20

特に第 2 章。おそらくアレンは、上述の 3 学派分類では、植民地と石炭と両方を重視す
7

数のように見て、労働節約的ないし労働力を石炭で代替する発明がイギリスで生まれたと論じているといえよう。しかしモキイアによればイギリス労働者の高賃金とは、イギリスの労働者の「肉体の質」と「機械的技能」の高さが生み出したものである。一例を挙げておく。
「イングランドの労働者が相対的な高質であることの決定的な証拠は、労働移民の方向から得られる。もしイギリスで労働自体が高く評価されているなら、高いイギリスの賃金に目を付けた大陸の労働者がフランスからイギリスへ流出したことが想定される。ところが実際には反対の向きに労働者は流れていた。イングランドとスコットランドの熟練職人がフランスへと向かっていたのである」(Kelly,Mokyr and Ó Gráda [2014]ｐ.376)。つまりイギ
リスでは賃金自体が高いわけではないのでフランスの労働者がイギリスに行ってもより高い賃金が得られるわけではない。反対にイギリスの労働者は質が高いので、フランスでは歓迎されたというわけである。
もう一つ、紛らわしいのは、労働者の質を構成するとされる「肉体の質」と「機械的技能」の二つは相互にからみあっていることである。しかし、両者は区分してみることも可能であるという(Kelly,Mokyr and Ó Gráda [2014]ｐ.379)21。前者「肉体の質」の議論はイギリスの栄養の産物であるが、それはイギリス農業の高い生産性がもたらしたものである。その時期に関する論争はあるものの、ここでの議論とは関係ない。また時期によっては輸入がイギリ
スの不足分を補えた時もあった。さらに、イギリスの救貧法が食料をできるだけ均等に分配したことも重要であった。こうした救貧法の意義は上記のソラー以来近年のケリーとオグラダに至るまで強調されてきて、マルサス的メカニズムを弱めるものであることが示されてきたという(Kelly and Ó Gráda [2011])。ここで、新たに最も食料の必要な人に食料を与えるという救貧法の機能を付け加えたという(Kelly,Mokyr and Ó Gráda [2014]ｐ.380)。
そのうえで、決定的に重要な議論が付け加えられる。まさにハンフリーズへの第一の疑問、
産業構造の変化つまり労働移動の問題とは区別された技能の問題である。ここで、救貧法は
肉体の質の向上を通じて、労働力の質を向上させたという新たな意味付けが明記される。さらに親が（プレミアムなどの）徒弟費用を払えない若者にも救貧法は教区徒弟制を通して教
育や訓練を施したとされる22。教区徒弟は私的徒弟と同等ではなくも、有用な雇用への脇道を提供するものとして、技能訓練的要素が認められることになるのである。ハンフリーズには弱かった、労働の産業間移動とは区別された技能訓練的要素が強調されているのである（Kelly,Mokyr and Ó Gráda [2014]ｐ.380）。

る学派に分類されるのであろう。
21

恐らく前者「肉体の質」は主としてケリーとオグラダの主張で、後者「機械的技能」がモキイアの議論であろう。
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職業訓練というのはハンフリーズの前記論文では見られないが（Humphries[2003]）、

のちにはみられるようになる（Humphries[2010] pp.295-304）。ハンフリーズはヒンドルの研究（Hindle [2004]）には言及しておらず、この相違がどこから来たかは不明である。
8このことと関連して、ハンフリーズへの第二の疑問、イギリスの比較史的特徴に関しては、
モキイアは次のように言う。
「徒弟制は、人的資本の形成において特に正規の就学が限られている場合には適応力があり効果的でもありイギリス産業革命成功の中核にあった制度であった。実際、産業革命初期には、機械工ないし機械関連工の徒弟の契約書が増加していた。
イギリス徒弟制はあくまでも私的な性格を持つものであり、市民経済（civil economy）の構造を体現するものであった。イギリス以外のところでは国家が介入してするようなことを、
イギリスでは価値を共有する人々の間の取り決めや評判のメカニズムによって達成したのである（Kelly,Mokyr and Ó Gráda [2014]p.383）。
」さらに、もう一つイギリス固有の制度として、旧救貧法が肉体の質にも資するだけでなく、技能教育もある程度はするものであった
ことがもう一度確認されている（Kelly,Mokyr and Ó Gráda [2014] p.384）。
このように見てくると、モキイアらは（かつての）ハンフリーズとはやや異なり、工業的ないし機械的な技能の重要性とそれを習得させる徒弟制がイギリス社会の構造的特質によって機能していたことを強調していたことは間違いない。この変化相違は、2003 年のハン
フリーズ論文以来の 10 年間の研究の進展のみならずその間に経験したヨーロッパ社会の変化とも関係あるとも思える。
しかし、また同時にハンフリーズとモキイア両者の共通性も見逃してはならない。両者の相違は強調点の相違とも言え、両者の主張は決して相互に排除しあうものではない。この点
次に見るワリスとの比較で重要となる。
（４） ワリス論文[2020 年]「イングランドの徒弟制」
これまで見てきた、ハンフリーズ論文とモキイア論文は、いずれも産業革命の専門家による徒弟制論であった。これに対して最後に取り上げるワリス論文（Wallis[2020]）は、近世の徒弟制の専門家によるものである。このワリス論文は、1 昨年出版された近世のヨーロッ
パの徒弟制の論文集の一部で「イングランドの徒弟制」と題されたものである。
以下で見るように、ワリス論文は結論で徒弟制がイギリス産業革命に資するものであったことを述べている。そこで、これまで見てきたハンフリーズやモキイアなどと共通点がある。しかし、その際ワリスが描くイギリス徒弟制はこれまで見たモキイアなどが想定しているイギリス徒弟制像とはどこか相違がある。以下ではワリスの徒弟制論をみて、モキイアらの徒弟制像とどのような相違があるか見てみることにしたい。
著者ワリスは、わが国ではまだ徒弟制以外の研究者には必ずしも知られていないであろう23。彼のこれまでの論文は主要学術雑誌に掲載されたものもあるが、そのほとんどは徒弟

23

ワリスの経歴からエプスタインを連想させるかもしれない。ただし、少なくとも近年では、エプスタインとは距離を置いているようである（Wallis[2020]pp.274-5）。
9

制についてのもので、それもロンドンに関するものが大半である24。主な成果は、徒弟制の実態（reality）が規則（rules）から乖離していたという主張である。ワリスが特に着目する
実態の乖離は、徒弟が年季の途中で親方の下を去り別の場所に流出することである。この議論はワリスのオリジナルではない。かつてベン・エイモスが、徒弟から市民（freemen）にならない者は A.スミスなど古典説が言うような市民の営業独占の前に排除された敗残者ではなく、本人の「慎重な選択」（Ben-Amos [1991] p.161）の結果であるとした説を継承したものと言える。ワリスはベン・エイモスのこの説をロンドンで例証したうえで25、それを可能にする近世の徒弟制の構造から説明する。ワリスによれば、親方徒弟契約の中途解消は近代の徒弟制のように訓練から労働へという２段階になっていれば困難で、近世の契約は訓練と労働が同時並行しておこなわれていたため中途解消が可能であったという（Wallis[2008]p.833;Minns and Wallis[2011]p.558）。
この説をイギリス全体で見たものが 2020 年のワリス論文といえる。この論文は徒弟制研
究の全体的回顧からはじまる。まず、20 世紀初頭のダンロップらの研究（Dunlop and
Denman[1912]）は、ギルドが児童労働をどれだけ保護できたのかを見たものと位置づける。
続く 20 世紀後半の社会史研究の中のグリフィス（Griffiths [1996ｂ]）などの徒弟制研究は
若者の自立の社会史とみなす26。最後にイギリスの早期の工業化への徒弟制の貢献という本稿でこれまで見てきたハンフリーズとモキイアの研究を位置付けている。
これに続いて、ワリスの言う規則（rules）が近世全体に関して三つの制定法群からなる法的フレームワークとして定置される。
（１）徒弟法（1563 年法）（2）1600 年前後の救貧法（1598 年法と 1601 年法）（３）いわゆるスタンプ条例27（1711 年法）という 3 つの制定法群を基礎とする法的枠組みが示される。そのうえで、その実態がロンドンだけではなく全国に関して考察されるという論文の構成が示される。
とはいえ、実際にはそのすべては考察されていない。上記の 3 つの法的枠組みの内（２）
救貧法の徒弟制（いわゆる教区徒弟制）は既述のように、ハンフリーズもモキイアも重視していたものである。しかし、ワリスは教区徒弟には「職業訓練をしないので本章の対象外」
であるとして、実際の考察は全くしていない28。また、（３）スタンプ条例は、18 世紀の徒

24

ワリスはロンドン以外ではブリストルに関する研究があるが、これはベン・エイモスの研究を継承したものといえる。ベン・エイモスは、イスラエル出身でスタンフォードに留学しピューリタニズム研究者のポール・シーバのもとでブリストルの研究によって学位取得後、同市に関してユニークな論文を発表していた。
25

ワリスは徒弟の不在の検出は 17 世紀末の結婚税を用いている。同史料に関しては米山[2008]第８章参照。
26

概ね、米山[2008]第４章の文献と重なる。

27

同法の簡単な説明は、Brooks[1994 ]p.66:川島訳[1998] 85 頁。

28

スタンプ条例は公的資金により入門料を支払う教区徒弟などは対象外としている。尤
10

弟数の都市と農村の比重比較などに用いられているだけで、立ち入った質的考察対象とはなっていない。そこで、ワリスの実際の考察対象は（１）徒弟法の考察ということになるが、少なくとも形の上では 19 世紀の徒弟法廃止に至るまでは同法は有効であったので、ほぼ近世全体にわたる徒弟法の考察はされていると言えよう。
結論として、徒弟法の実態は 3 つの特徴に整理されている(Wallis [2020] pp.280-1)。第一に徒弟制は「開放的（open and accessible）」であったという。既に、ハンフリーズ論文との関連でこの問題には言及したが、徒弟法の階層排除は実質的には問題ではなかったということである。ワリスは都市ごとに具体的な出身階層を示している。都市個々には差がある
ものの、ジェントルマンから日雇いに至るまで、全階層にわたっていることを示している29。
第二の特徴として、徒弟制は「広く普及していた(widespread)」として近世の徒弟の地域的分布が提示される(Wallis[2020] p.256)。18 世紀に関してスタンプ条例の税額を基に、農村は都市の半分くらいに匹敵することが示される30。さらに、ロンドン税額は全都市の合計額の半分に相当することが示されており、第三の特徴としてロンドンが「異常な程の支配（extraordinary dominance）」を達成するなかで、最終的には「徒弟制は都市化と産業構造の変化を進め、イギリスを農業的な僻地から工業的大国へと変化させた」としている。
このように見てくると、ワリス論文も本稿で見てきた徒弟制によるイギリス工業化という一連の研究史の中に位置づけることができるように思える。確かに、それは間違いないであろう。しかし、どこか違和感を覚えることも事実であろう。
というのは、ワリス論文では既述のようにモキイアらが強調する「機械的技能」と「市民経済的社会構造」という二つの特徴は全く強調されていない。その一方で、ワリスが強調する「ロンドンの支配」という特徴はモキイアらには見られなかった特徴である。そこでこれ
ら都合 3 つの特徴を更にやや具体的に確認することともに、その 3 特徴がどのように関連するものであるか検討してみることにしたい。
まず、徒弟制が「機械的技能」をもたらしたとしている点に関しては、ワリスは一切言及

も、1691 年 のいわゆる教区籍の根拠法には言及がある。同法は徒弟修業をした場所で教区籍を取得できるようにし、救貧給付の受給資格を付与することにした法律で、地理的移動を容易にしたと考えられる（中野 [2004] 参照）。慈善基金の、教区管理に関する 1610
年法（Jac.I,c.3）については後述。
29

この論法は、かつてのベン・エイモスが、徒弟の出身階層にかかわらず、市民になる率は一定であるとした際と同様な論法で、徒弟が選択した職業を区別していないので、同じ批判が当てはまる。端的に言えば徒弟は身の程を弁えて、出身階層ごとに異なる職業を選択していたため、どの階層でも同じ比率で市民になりえたので様々な階層の徒弟がいたのである(米山[2016a] 22-3 頁参照)。
30

16.7 世紀に関してはリグリらの都市史の研究(Wrigley [1985])から都市の人口や徒弟数を推計している。
11していない。というより、商業と工業の区分にも言及していない。ワリスが 18 世紀に関して依拠しているスタンプ条例記録には職業が明記されている。既にそこから工業的徒弟が増加したことはしばしば言及されてきた（Kelly,Mokyr and Ó Gráda [2014]p.383;Ben Zeev,
Mokyr and van der Beek[ 2017 ]ｐ.211）。にもかかわらず31、この点に言及がない。
またワリスはロンドンの比重を重視している。しかしスタンプ税の額は、職業ごとに大きく差があり、ワリスが示している表からはロンドンでは高税額の商業32の比重が大きいことを見てとることができる(Wallis[2020]ｐ.254)。つまりロンドンは徒弟の人数ではそれほど大きくないと言える33。言い換えれば、ロンドンは徒弟数では「支配」的とは言えない。
更に、教区徒弟に全く言及しないのも不自然である。ワリスは、教区徒弟の職業訓練を指摘しているヒンドルには言及しているものの、教区徒弟の職業訓練は否定している34。しかしヒンドルの想定通り、教区徒弟には実際に職業訓練がなされており、しかも訓練職業の内商業は例外で手工業に限られていた35。教区徒弟も産業構造の変化にはなにがしかの影響を与えていたことは間違いないであろう36。

31

モキイアの「機械的技能」というのは当時の最先端的技術である時計制作のようなものを連想させるが、実際には水車大工のようなもので議論しているところもある（Mokyr,
Sarid and Van der Beek[2020]。いずれにせよ、18 世紀の徒弟制の史料的根拠は今のとこ
ろほとんどスタンプ条例徒弟であるので、慈善徒弟による工業職業訓練の成果は十分反映されていないことは間違いない。
スタンプ条例の課税記録自体が、プレミアムに課税するために立法されたもので、プレ32

ミアムが一般的でまた都市の登録徒弟より高プレミアムの高税額の商業的職業をよく反映することについては固より想定できる。実際、少なくともグロスタ市に関しては、（米山[2016a]39-41 頁のように）想定通りである。
33

ロンドンの徒弟の出身を見ると 16 世紀には農業家族の出身が多いが、17 世紀には工業家族の出身が多く（Wallis [2020 ]pp.266-7）、ロンドンの徒弟制が産業構造の工業化にどこまで資したのか疑問である。
34

ヒンドルによれば、17 世紀史家に教区徒弟への職業訓練を支持しない傾向が見られたが、同時代の教区役人の手引き書などを見れば、貧民の子に職業訓練をすることは徒弟本
人だけでなく救貧税を負担する教区の利益でもあったことが指摘されており、農業などだ
けでなく手工業に就けることも明記されている (Hindle[2004]pp.191-8)。
さらに 1610 年法に基づいて慈善基金が教区の役人によって、徒弟の訓練費用に充てられていたことが指摘されており、実際に職業訓練に用いられていたことも指摘されている(Yoneyama[2010] pp.18-19)。
35

Yoneyama[2012]Table12.

36

教区徒弟の内、慈善基金よってプレミアム（の一部）を支出される慈善基金徒弟はスタ

ンプ条例史料には反映されないだけではなく、市内出身者に与えられるという特徴をもっていた。それは徒弟の階層排除を弱体化するが、同時に地域の排他化は進めるものであっ12

以上のように見ると、モキイアらが強調している「機械的技能」は実証的にも確認できると思われる。尤もワリス自身もそのことを否定はしているわけではない。
一方、比較史的特徴としての、イギリス社会の「市民経済的社会構造」が徒弟制をよく機能させたことに関しても、明らかにワリスは考察対象外と事実上している。恐らく、ワリスのロンドンの強調の反面で地方都市（provincial towns）に関してはほとんど言及がないことと関係があるであろう。
このことと関連して、ワリスは「徒弟が自己の生産性を投資」したと徒弟制をとらえている。これによって階層排除は名目化するというのは慧眼といえるであろう。この自己投資によって高額なプレミアム（親方に支払う入門料）を親が払う必要はなくなり、徒弟の階層的排除は弱まりハンフリーズのようなインフレという一般的要因からではなく、ワリスが言う「開放的（open and accessible）」という特徴が説明されることになる。また、そのためには徒弟が、親から自立している必要があると同時に親方からも自立している必要がある。こうした徒弟の立場はロンドンのものと思えるかもしれない。しかし、若者の社会史研究では徒弟に関しては、「社会的幼児期の延長手段」という見方と「社会的自律の手段」という見方が対立していた（Thomas[1977] pp.214,217:中島編訳 121,124 頁；Ben-Amos [1988]
p.41 ）。 現 実 に は グ リ フ ィ ス が 言 う よ う に 、 地 域 内 で も 両 者 が せ め ぎ あ っ て お り（Griffith[1996a;1996b]）、決してロンドンと地方都市の相違とは言えないであろう37。
またワリスのロンドン重視は、その人口や徒弟数の比率と並んで、ロンドン市長裁判所の契約解除機能の存在にある38。この裁判所によって、彼が強調する徒弟の年季中途での退出が可能になるからであろう。確かにこの裁判所はロンドン市の特徴であり39、地方都市には見られないであろう。しかし、そもそもそうした機能は地方都市には必要なかったのである。
地方都市でもワリスが言うような契約中の徒弟の移動はあった。しかし、地方都市では、そた(米山[2016a] 24 頁)。
グロスタ市の 17 世紀の変化を家族・国家アナロジによって説明しようとしたものに、米37

山[2016b]24-5 頁がある。
38

Wallis [2020] pp.277-9；Wallis[ 2012] pp.803,815-6.ロンドンでも、対立が裁判の形になるのはごく一部であり、モキイアの言う市民経済の下で解決されていたとみるべきであろう。中野[2000]180 頁にも同様な見方が示されている。恐らくワリスが想定しているのはそうした争議ではなく、初めから解消することが含意されていたような契約であろう。
39

Wallis[2012]pp.815-6.こうした契約解除は、ロンドンに「固有」なものとされている。

この事実はロンドンの固有の重要性を示すというより、現時点での研究史的意味は、こうした契約がロンドンでも可能であることであろう。それは、地方都市も含めたイギリスの徒弟制が市民的経済構造に支えられ事実上「当事者執行的」契約であり大陸より良く機能したということではないだろうか。
13

うした場合契約を登録しないで非登録徒弟のままにしておいた40。そうした契約が可能にな
るのは、まさにハンフリーズが言う当事者執行的契約、評判のメカニズムが機能しているからであろう。市民になるような必要な場合にだけ後から登録が行われたのであった。こうした非登録徒弟の比率を検出することは難しいが、決して例外ではないことは明らかである(米山[2016ｂ] 12-13 頁)。その率は政治状況などにより変化はあるが、半数近くを占めてい
るとみることができる。確かに、ワリスも地方都市の徒弟登録には言及しているももの、その登録は「断片的」（patchy）だったとだけ指摘して済ませてしまっている（Wallis [2020]
p.277）41。
しかし、上述のように、徒弟登録がなされなくても徒弟契約が守られる背景には、「評判のメカニズム」のようなイギリス的な社会構造、モキイアの言う市民経済的構造の存在が見逃されてはならない42。さらにそうしたメカニズムによって維持される契約は、商業より手工業の徒弟であったことに留意するべきである。さらに、イギリス固有の救貧制度が、技術訓練をするのは、17 世紀初めの 1610 年法で、私的慈善の基金が公的に管理されることにより、明確に（手工業の）職業訓練に限定された契約が増加したからである43。
このように見てくると、ワリスのロンドンの一面的重視が機械的技能や市民経済的というイギリス徒弟制の比較経済史的特徴を軽視させていると言えよう44。
40

米山[2016a]；Yoneyama [2010]。非登録の実際の形は多様で、例えばグロスタ市においては遅延登録の様な形をとっていた(米山 [2016b] 15 頁)。
41

非登録徒弟はおそらく地方都市広範に見られたものであろう。西部では筆者が見たブリストル・グロスタ・サウサンプトンなの都市で確認でき（Yoneyama[2012]；Yoneyama[2015]）、その他でも管見の限りでも唐澤[1998：初出は 1997]106 頁,Pelling[1998]ｐ.215などに指摘例がある。徒弟法の導入により、徒弟契約はロンドンと同様、登録されることになった。しかし徒弟法は中央集権的法律であったにもかかわらず、そのための機関が作られたわけではなく、実際にはロンドン以外の地方都市の多くでは実施さていなかった(Merson [1968]ｐ.ｘiii)と思われる。そのため、登録（enroll）という語に対する誤解がイギリスの専門家の中にも散見される。
42

こうした社会の具体的な在り方は、近年ではフランクリンの著作（梅津[2021]第５章）

から知ることができる。
43

Yoneyama[2012]Table7.これがワリスの言う「基金は 17 世紀に増加した」（Wallis[2020] p.265）ということの意味であろう。
44

モキイアは前掲論文の後さらに、イギリス徒弟制の比較史的特徴を別の表現でまとめ直している（Ben Zeev, Mokyr, van der Beek [2017] pp.243-4）。それには、ギルドの解体とアソシエーション社会化が含まれているが、前者に関しては地方都市が先進的であるのに対して、後者に関してはロンドン が主導したとみられる(Ogilvie[2014] p.171; Clark[2000] pp.6-7）。2015 年の日本セミナにおいて、クラーク教授はロンドン大火のあとクラブ的組織が急速に展開していったことを詳述されていた（2015 年 11 月７日、於：首都大14

産業革命は、イギリスの中北部など一部で 18 世紀末以降に見られた工業化であることは事実である45。しかし、技能の養成はそれ以前からなされていたのである。17 世紀末以降をとれば、ロンドンはギルドが存在しないといえるかもしれない。しかし、依然として、かつてハンフリーズが指摘しているように「なぜ早熟だったか」（Humphries [2003] p. 73）という問いを近世全体で問題にしようとするとき、ロンドンだけで見ることはできないことは指摘せざるを得ない46。
ともあれ、近年のイギリス近世徒弟制研究は、その比較史的な特徴をめぐって進められてきているといえよう。イギリスでは、現在もこうした研究が関心を集めている背景に、ヨー
ロッパにおける移民や職業訓練にかなり国際的特にイギリスと大陸の相違があることが読み取れるように思われる。おそらく、ここで最新のイギリスの研究として紹介したものの中に、かつてのわが国の研究と同様なものが見られたと感じたとしても当然であろう。かつてのわが国でも、その関心の起源は異なるとしても、同様なイギリスと大陸の比較に関心が強かったためであろう。のみならず、わが国ではロンドンだけでなく地方都市の徒弟制に関しても大きな実証的な蓄積があり47、ここで取り上げたワリスに対する疑問をさらに検討することも可能であろう。

秋葉原キャンパス）。とはいえこれは決してロンドンだけの現象ではないであろう。少な
くとも、ロンドンと地方都市のどちらかだけがイギリスの特徴を体現しているとは言えないであろう。確かにワリスが言うように、ロンドンでもギルドの弱体化が進行していた。
しかし、上記の非登録徒弟は、ロンドンでは制度的に見られない。ロンドンでは、市民権を得る前にギルドへの登録が必要であるからである（Sweet [1999 ]p.37）。
45

Wallis [2020] p.261.

46

モキイアはイギリスの労働の柔軟性の条件という形でまとめ直して、1 ギルドの不在、

2 アソシエーション社会化、3 徒弟法の執行の不徹底を挙げている（Ben Zeev, Mokyr,andvan der Beek, [2017]pp.213-4）。この３条件を満たすのはロンドンでは 17 世紀末以降のことであろう。ロンドンで郊外化が進んだ 17 世紀に市は規制を図ったが、その時ギルドの加盟の有無にかかわらず規制がされており,ギルドは弱まっていたといえるかもしれない(Ward[1996]ｐ.20）。ロンドンのギルド崩壊の研究史に関しては、かつて Yoneyama[2014] p.5 で扱ったことがある。しかし、同様の規制が市によって行われていたとしたら、ギルド的独占原理が維持されていたとみるべきであろう(坂巻 [1987] 263 頁,米山
[2021] vii 頁も参照）。
47

わが国では多くの優れた近世地方都市研究がある。都市名だけをあげれば、ブリスト

ル・エクセタ・グロスタ・キングスリン・レスタ・ニューカスル・ノリッジ・リーズなどをたちどころに挙げることができる。さらにこれらの都市には複数の研究者の研究があるものも含まれている。
15

固よりイギリスの研究動向をすべて伝えることは不可能でありまた必要もないことであろう。ここでも、モキイアが言っているように（Kelly,Mokyr and Ó Gráda[ 2014] p.384)、
イギリスの研究史の全体を再構成することではなく、他の国や大陸と比してイギリスが「なぜ早く」産業革命をという問いの答えをその近世史の中に見ようとする試みのいくつかを紹介した。

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[追記]
本稿で言及した史実の内、16 世紀以降の非登録徒弟の比率・17 世紀以降の教区徒弟の職業訓練・18 世紀の都市登録徒弟とスタンプ条例徒弟の乖離という史実の根拠については、続行での実証の際に示す予定である。

20