第64回（2020年度）

北海道開発技術研究発表会論文

沖合域での漁場環境モニタリング手法の構築に向けた衛星通信による遠隔観測の試み
国立研究開発法人 土木研究所 寒地土木研究所 水産土木チーム ○須藤 賢哉
国立研究開発法人 土木研究所 寒地土木研究所 水産土木チーム
稲葉 信晴
北海道開発局 農業水産部 水産課
渡邉 浩二
地球温暖化等の影響により漁場環境が大きく変化する中、日本の漁業生産量の約半分を占める沖合漁業の持続的な発展を目指した漁場整備と資源管理が求められている。資源回復のための沖合域での漁場整備が進められる中、漁場整備効果の把握や漁場環境モニタリング手法は十分に確立されていない。本稿では、水深90m以深の沖合人工魚礁での現地観測に基づき、漁場環境モニタリング手法の構築を目的とした衛星通信による遠隔観測の結果について報告する。
キーワード：沖合域、漁場環境モニタリング、遠隔観測

1. まえがき
日本の漁業生産量は減少傾向にあり、漁獲量の約半分を占める沖合漁業はピーク時の 1/3 程度に激減している 1)。
水産資源の回復は喫緊の課題であり、国土面積の約 11倍の広大な排他的経済水域(Exclusive Economic Zone:EEZ2)3)､
概ね水深200mまでの陸棚域に相当､図-1)において直轄事
業により漁場整備を行う施策が水産庁により推進されている 4)。EEZ での漁場整備や資源管理を効果的に実施す
るには整備効果の適切な評価が必要であるが、そのためには漁場環境を正確に把握するための現地観測(モニタリング)が重要である。しかし、EEZの水深条件に対応した現地観測には多大な費用･労力を要することもあり観測事例 5)が少なく、系統的なモニタリグ手法はいまだ構
築されていない。このことから、沖合大水深域における漁場環境の解明と整備効果評価のための基礎データの収図-1 日本の領海と排他的経済水域(EEZ)の概念
集･蓄積が十分に進んでいないのが実情である。
出展:海上保安庁ホームページ 3)より転載
そこで我々は、将来的な EEZ への漁場整備の展開を見据えた上で、沖合域での漁場環境モニタリング手法の構築を目標として研究を開始することとした。当面の技術
２. 沖合域での漁場環境モニタリングの課題整理的課題としては、モニタリングに際しての労力･費用を削減することが挙げられる。近年は水産業における省力(1) 沖合域でのモニタリングの技術的課題
化･低コスト化のために情報通信技術(ICT)を水産業に取漁場環境を把握する上でのモニタリング手法には、現6)7)り入れる｢ICT の活用=スマート水産業｣ の動きが加速し場の海水･底泥等試料を採取･分析する方法(サンプリンており、沿岸域の養殖業を中心にコスト縮減に効果を上グ)と、観測機器を海中に沈めて観測する方法(機器観8)9)げている 。大規模沖合養殖の事業 も見据えられてお測)がある。いずれの手法でも沖合域でのモニタリング
り、沖合域での ICT の重要性が増している。本稿では、には調査船と多くの人員を要し、陸域から離れるほどコ最初に沖合域における漁場環境モニタリングの課題につストが増大する(遠距離航行や海象条件悪化によるトラ
いて整理した上で、北海道の知床半島および利尻島の周ブル等)。機器観測のうち定点設置であれば観測期間中
辺海域の沖合人工魚礁を観測フィールドとして、衛星通は漁場環境情報が自動的に収集されるものの、データ回
信による水温等の水質環境情報および魚群情報の遠隔観
収の都度に調査船が必要となるためコスト増の要因とな測を試みたので、その結果について報告する。
る。経費削減傾向が強まっている昨今の情勢から、定期
Sudo Kenya, Inaba Nobuharu, Watanabe Koji
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人工衛星

所内LAN

インマルサット･イリジウム

データ受信･出力
衛星ブイへのコマンド送信表-1 海洋での遠隔観測の通信手法の比較
通信手法

インターネット配信
人工衛星へデータ通信
所内サーバー

衛星通信ブイ
海上でデータ収集

観測機器

地上受信局
Ｗｅｂ転送
データベース化
データ配信

出力装置:PCモニター等図-2 衛星通信による漁場環境モニタリングの概念

内容【通信範囲】地球全域(通信衛星の軌道による)
衛星通信【データ通信容量】インマルサット IsatData Pro:送衛 1.インマルサット 信 6,400 bytes･受信 10,000bytes､イリジウム SBD:送星 IsatData Pro15)
信 340byte･受信 270byte
通 2.イリジウム【通信料金】インマルサット IsatData Pro:数千～数十万円
信 ショートバースト /月､イリジウム SBD:150～400 円/1kbyte
データ(SBD)16)【長所】地球全域で通信可能(極地等一部地域を除く)【短所】大容量の通信では通信料金が嵩む【通信範囲】約 12 ㎞(海上局～陸上局)【データ通信容量】 数 Gbyte 以上(通信設備による)
マリンブロード【通信料金】無料(設備費･維持費を除く)
11)
バンド(LAN)【長所】大容量の通信が可能､通信費が無料
地【短所】通信範囲が限定される
上
通【通信範囲】約 20 ㎞(海上局～陸上局)
信【データ通信容量】 数 Gbyte/月
3G･4G(LTE)【通信料金】数千円/月(NTTDocomo の場合)
12)
(移動体通信)【長所】衛星通信に比較して通信費が安価【短所】通信範囲が限定される的な調査船によるモニタリング観測の継続が困難になってきているという現状もある 10)。
沖合域でのモニタリングの低コスト化･省力化を実現するためには、様々な負担の要因となる制約条件に対処できる合理的･経済的な観測システムの構築が必要とな
３. 現地観測方法
る。近年、コスト縮減や省力化を目的とした水産業でのICT 活用 6)～9)は、サンプリングや機器観測の自動化･遠隔今回の観測では、図-3に示す知床海域･利尻海域の人化を可能にし、例えば衛星通信による遠隔地の漁場環境
工魚礁2箇所(それぞれ陸上からの距離が約10㎞)を観測
フィールドとした。将来的なEEZでの漁場整備への適用
モニタリング(図-2)の手法として期待されている。
を想定して、北海道周辺海域のうち概ね水深100mに近い(2) 沖合域での遠隔観測の通信手法の選定
大水深条件の人工魚礁を選定した。
沖合域での遠隔観測の通信手法としては、地上通信と11)～14)
衛星通信が挙げられる。海洋観測や漁業･養殖業で現地観測内容を表-2に示す。知床海域では水温等の水質環境情報取得用の衛星通信ブイ(以後は環境情報ブイ)
利用されている主な通信手法の比較を表-1に示す。
の係留系を人工魚礁の中心から490mの測点C3に設置し、地上通信のうち、和田ら11)によるマリンブロードバン
ドは沿岸域の操業範囲が限定されたナマコ漁の資源管理
魚群情報取得用の衛星通信ブイ(以後は魚群情報ブイ)のにおいて成果を上げている。LAN通信網構築のための初係留系を人工魚礁の中心から280mの測点C1に設置し、魚期設備投資の費用は発生するが以後の通信に要するコス
群情報ブイおよび水質環境情報取得用の観測機器(衛星トが殆ど発生せず、通信容量を大きく確保できるため魚通信無し)の係留系を人工魚礁の中心から約5㎞の測点C2群探知機等のデータ量が大きな情報を扱いやすい利点がに設置した(図-3(上))。利尻海域では魚群情報ブイを装12)ある。3G･4G(Long Term Evolution :LTE) は本来が携帯電着した係留系を人工魚礁の中心から170mの測点A3-1と約話のような小型の移動体通信を想定しているため通信端2㎞の測点A21に設置した(図-3(下))。
末が安価･小型であり、通信容量は数Gbyte/月を扱えて衛星通信による遠隔観測システムの構成概要を図-4に通信費が月額数千円程度と比較的安価である。しかし、示す。今回の観測で設置した環境情報ブイ(㈲リーフ)17)以上の地上通信は通信距離が最大20㎞程度と限定されると魚群情報ブイ(㈱緑星社)18)の2種類の衛星通信システ
ため、陸域から観測地点までの距離が数十㎞以上となる
ムは、既存の製品をベースとして現場条件に合わせて各
EEZでの観測では適用性に課題がある。
機器の改造･調整と係留系部材の選定･組上げを行った。
海洋分野で主に用いられる衛星通信は人工衛星の種類
環境情報ブイ(知床海域C3)の係留系を図-5(左)に示す。
15)
16)
によりインマルサット方式 やイリジウム方式 があり、 今回の観測の目的である沖合域の水深に対応した水質環
通信端末や通信費も各種の選択肢が用意され、用途に応境情報の取得のため、現場の水深95mに合わせて観測機じた適用が可能となっている。水産業のICTで用いられ器のデータ通信用の延長ケーブル(長さ130m､余裕長含る通信端末は数万円程度と比較的安価であるが、通信容む)を別注で製作し、観測機器と環境情報ブイを接続し量が大きくなると3G･4Gに比べて通信費が高額になる場た。係留系(ブイ･シンカー･係留綱･旗竿･浮球)の設置に合がある。しかし、衛星通信の最大の利点は人工衛星のおいては、波浪･潮流に対する安定性確保のため係留綱
軌道に依存しつつも極地等を除く地球全域における通信を50m間隔の2系統に設定した(図-5(左))。衛星通信方式が可能なことであり、これによってEEZ域内での漁場環のイリジウムショートバーストデータ16)は、通信端末が境モニタリングに支障なく適用することが可能となる。
重量0.03㎏と非常に小型であるため重量的な制約が多い
今回の現地観測の測点は地上通信が可能な範囲内である
定点係留用ブイへの搭載に適用性が高い。GPS機器は係が、EEZにおける手法としての一般化を目指す研究目標
留系の測位の他に、ブイ本体の海面標高に基づいて有義から敢えて地上通信ではなく衛星通信を選択･採用した。 波高の情報を取得できる。有義波高の算出には宇宙航Sudo Kenya, Inaba Nobuharu, Watanabe Koji
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C1

人工魚礁C1･C3
水深95m↓

ピラミッド型魚礁
設置範囲

60m

↑C2
水深95m

円筒魚礁設置範囲
半径168mピラミッド型魚礁：9基
6.9m×6.9m×7.8m

C3

円筒型魚礁
3.0m×3.0m

知床半島

調査地点

知床海域

知布泊漁港

緯度

経度

C1

44゜03' 03.81''

144゜ 49' 10.52''

C2

44゜02' 38.29''

144゜ 45' 30.32''

C3

44゜02' 50.85''

144゜ 49' 22.16''

図-4 衛星通信による遠隔観測システムの構成概要
50m
反射板

環境情報ブイ

旗竿
調査 中

標識灯

A3-1

魚礁ブロック3m×3m×3m

魚群情報ブイ

超音波
↓

調査 中

浮球

利尻島
-20m

魚礁ブロック

26

m

110m

-75m

北海道

55m

↑
反射波

ブイ平面図

m

31

・電磁流速計

●

人工魚礁
水深90m
32m

-92m

高層鋼製魚礁
-92m
シンカー150kg

高層鋼製魚礁

・水温塩分計・クロロフィル濁度計
ウェイト10kg

魚群・塩分水温計・クロロフィル濁度計
100m

シンカー150kg-95m

シンカー150㎏

アンカー30㎏

-95m

100m

11m

図-5 係留系模式図 (左)環境情報ブイ (右)魚群情報ブイ

9m

20m

調査地点
利尻海域

緯度

経度

A3-1

45゜02' 36.69''

141゜ 07' 58.02''

A21

45゜01' 29.79''

141゜ 07' 52.88''

A21

図-3 現地観測位置図 (上)知床海域 (下)利尻海域
表-2 現地観測内容
係留系･ブイ

観測内容【観測期間】2020 年 7 月 8 日～8 月 1 日【観測機器(設置水深)】環境情報ブイ(0m)､水温塩
分計･クロロフィル濁度計(92m)､流速計(20m)､波高C3 係留系計(0m ､GPS 標高より波高算出)
水質環境情報取 【衛星通信:環境情報ブイ SMBVI-770】イリジウム方
得用衛星通信ブイ 式(SBD)16）､水質環境データは 1 時間毎(有義波高は
3 時間毎)に 1 回配信【係留系】シンカー150 ㎏×2 基、係留綱φ16 ㎜×2
知本､照明付き旗竿×2 個､浮球(5.2 ㎏･10.7 ㎏)×8 個
床海【観測期間】2020 年 7 月 9 日～8 月 1 日
域【観測機器(設置水深･地点)】魚群情報ブイ(0m､C1･
C1･C2係留系
C2)､水温塩分計(92m､C2)､クロロフィル濁度計(92m､C2)
1.魚群情報取得用【衛星通信:魚群情報ブイ SV-6000ES】インマルサッ
衛星通信ブイト方式 15）､超音波反射波強度(50kHz･200kHz の 2 周
2.水質環境情報取波)を 1 時間毎に各 9ping 配信
得用観測機器(衛星【係留系】シンカー150㎏×1基、アンカー30㎏×1基､通信無し､C2のみ)
係留綱φ16 ㎜×2 本､照明付き旗竿×2 個､浮球(5.2㎏･10.7㎏)×6個
利【観測日時】2020 年 8 月 20 日～9 月 17 日
A3-1･A21 係留系
尻【観測機器(設置水深)】魚群情報ブイ(0m)
魚群情報取得用
海【衛星通信:魚群情報ブイ】知床海域に同じ
衛星通信ブイ域【係留系】知床海域 C1・C2 に準ずる

空研究開発機構(JAXA)と日本気象協会(JWA)が開発したGPS単独測位方式による手法19)を用いている。
魚群情報ブイ(知床海域C1･C2､利尻海域A3-1･A21)の係留系を図-5(右)に示す。元来は漂流型ブイ20)であるが、今回はこれを定点観測用として係留系に固定して使用した。こうすることで漁場の特定の測点における魚群情報の時系列の取得が可能となる。ブイ内蔵の魚群探知機の送受波器から海中に発射された超音波が海中の魚類に当たると反射波が送受波器に受信され、魚群の密度に応じた反射波強度が色別のコンターとして出力される。なお、元の製品は主に50㎑の超音波の反射波強度を出力する仕様であったが、将来的な魚群情報の精度向上を見据えて200㎑を加えた2周波数の解析に機能を向上させて用いた。

４．現地観測結果と考察(1) 係留系の設置(知床海域･利尻海域)
知床海域の C3 環境情報ブイは図-5(左)に基づき係留
系装備一式(ブイ･観測機器･シンカー2 基･係留綱･旗竿･浮球､図-6)を GPS で設置位置を確認･調整しながら投入･設置した。環境情報ブイ係留系の設置完了状況を図-7に示す。設置時の当海域では 25 ㎝/s 程度の潮流(水深20m流速計)が観測されており、ブイに連結する係留綱が煽られたがブイ自体は転覆することなく係留系が安定していることが確認された。
C1･C2 魚群情報ブイは環境情報ブイと同様の係留系装備一式(ブイ･観測機器･シンカー･アンカー･係留綱･旗竿･浮球)を投入･設置した。設置に際しては観測機器と連結したシンカーを先行して目標位置に投入し、その後に別系統で旗竿を取付けたアンカーを投入し、設置完了した。ここでシンカーとアンカーは海底面で 100m 離して連結されており(図-5(右))、こうすることで撤去時にはアンカー側の係留綱を先に引き上げて綱を手繰り寄せることでこれに連結した重量物のシンカーを先行して船上に揚収でき、続けてシンカーに連結する観測機器を引き上げて係留系全体の回収を安全に行うことができる。

Sudo Kenya, Inaba Nobuharu, Watanabe Koji
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観測機器::：水温塩分計･クロロフィル濁度計

環境情報ブイ

係留綱･旗竿･浮球

シンカー(150 ㎏/基)×2 基

図-6 設置前の環境情報ブイ係留系装備一式(知床海域 C3)←旗竿･浮球
環境情報ブイ
潮流の向き
環境情報ブイ

図-7 環境情報ブイ係留系の設置完了状況(知床海域 C3)

水深 92m)、4 段目が流速ベクトル(黒色:水深 20m)、5 段
目が流速計深度(緑色:水深 20m)、6 段目が有義波高(茶色:水深 0m)である。観測開始の 7 月 8 日から観測終了の
8 月 1 日まで各観測値の時系列が衛星通信により良好に遠隔取得された。ただし、クロロフィルと有義波高に一部ノイズが認められた。クロロフィルについては機器の受光面に海藻等の固形物が接触した等が原因と思われる
スパイクが一部に認められたが、極めて希な現象でありノイズと判断した。有義波高についてはブイが波浪で傾斜することで GPS にノイズが発生した可能性が考えられる。また、流速計に装備されている深度計により、ブイ直下に吊された観測機器が最大 12m 上方に移動していることが認められた。流速ベクトルが大きくなる時間帯に深度の変化が大きくなる傾向が見られることから、ブイに繋がれたケーブルが潮流に煽られたためと考えられる。
これは水深帯毎の正確な観測値を得るにあたり支障となるため、ブイ直下の観測機器をシンカー等で海底に固定する、あるいはウェイトの重量を増強する等の上下動を抑制する対策が必要と考えられる。
図-10 は水深 92m における C3 環境情報ブイと C2 観測機
器の水温の時系列を示す。両地点の変化は概ね同じ傾向であるが、7 月 18 日以降に両地点の数値にやや乖離が見られる。これの原因は、前述のとおりブイに吊された観測機器が上方向に移動する時間帯があり、これにより異なる水深帯の水温の影響が表れたためと考えられる。
図-11 は C3 環境情報ブイと NOWPHAS 紋別(南)21)の有義
波高の時系列を示す。両地点の変化は概ね同じ傾向が見魚群情報ブイ↑旗竿･浮球↑魚群情報ブイ

図-8 魚群情報ブイ係留系の設置完了状況(利尻海域 A21)

図-8 に利尻海域 A21 での魚群情報ブイ設置完了状況を示す。知床海域と同様に位置調整しながらシンカーを先行投入し、A3-1･A21 両測点で設置後の係留系の安定を確認した。
(2) 水質環境情報の遠隔観測結果(知床斜里沖)
図-9 は知床海域の環境情報ブイ(C3)から衛星通信を介して取得された水質環境情報の時系列グラフを示す。上から 1 段目が水温(青色:水深 20m･赤色:水深 92m)、2 段目
が塩分(青色:水深 92m)･電気伝導度(赤色:水深 92m)、3段目がクロロフィル蛍光強度(緑色:水深 92m)･濁度(紫色:図-9 衛星通信を介した環境情報ブイによる水質環境情報の時系列グラフ(インターネットのアプリケーションによる表示)

Sudo Kenya, Inaba Nobuharu, Watanabe Koji
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有義波高の相関_NOWPHAS-C3

水温の相関_C2-C3 at bottom
1.50

20

20
水温 C2

水温 C3

異常値除去済

水深92m

0
7/8 0:00

7/13 0:00

7/18 0:00

7/23 0:00

7/28 0:00

8/2 0:00

有義波高 C3(m)

10

5

10

5

図-10 C3 環境情報ブイと C2 観測機器の水温の時系列

1.00

0.50

y = 0.8574x + 2.3514
R² = 0.548(P<0.01)

2020
0

0

5

2.50

10

15

20

0.00
0.00

2.00

0.50

1.00

1.50

有義波高 NOWPHAS紋別(南)(m)

水温 C2(℃)
有義波高 NOWPHAS紋別(南)有義波高(m)y = 0.6923x + 0.0707
R² = 0.718(P<0.01)

15

水温 C3(℃)

水温(℃)

15

Correlation in Significant wave height NOWPHAS-C3
図-12系列1C3 環境情報ブイとC2 観測機器の水温の相関(左)線形 (系列1)

有義波高 C3

1.50

線形 (Correlation in Significant wave height

C3 環境情報ブイと NOWPHAS の有義波高の相関(右)NOWPHAS-C3)

1.00

0.50
0.00
7/8 0:00

7/13 0:00

7/18 0:00

7/23 0:00

7/28 0:00

8/2 0:00

2020

図-11 C3 環境情報ブイと NOWPHAS21)の有義波高の時系列られるが、C3 環境情報ブイでは 2 箇所のノイズと 1 箇所の欠測(数値 0)が認められた。
図-12 は C3 環境情報ブイと C2 観測機器の水温の相関および C3 環境情報ブイと NOWPHAS 紋別(南)の有義波高の相関をそれぞれ示す。有義波高については図-11 での異常値(ノイズ･欠測)を除去している。
水温については、相関係数 R2=0.548(P<0.01)と両地点に有意な相関が認められる。線形近似からやや外れたプ
ロット(図中の赤色囲い)は前述の C3 環境情報ブイの観測機器が潮流で煽られた影響の表れと考えられる。今後
は潮流に対する観測機器の安定性への対策が行われることで、より正確な水温観測が可能になると考えられる。
有義波高については、C3 環境情報ブイと NOWPHAS 紋別(南)が約 120 ㎞と離れておりかつ水深が異なる(C3=95m､NOWPHAS=52m22))ため、線形近似の傾きは NOWPHAS の波高がやや高い傾向が現れている。しかし R2=0.718(P<0.01)と両地点に有意な相関が認められることから、環境情報ブイの GPS による有義波高算出値は現地の波浪状況を相応な精度で捉えていると考えられる。
(3) 魚群情報の遠隔観測結果(知床海域･利尻海域)
図-13 は知床海域および利尻海域での魚群情報ブイによる水深方向(知床 0～95m､利尻 0～90m)5m 毎･時間軸 1 時
間毎の反射波強度の時系列コンターを示す。反射波強度の色分けは水色～青色が弱い反射、緑色～黄色が中間、赤色～茶色が強い反射を表している。反射波強度をコン
ターに変換する際の増幅率は両海域とも同値である。
知床海域は全体的に海面から水深約 25m 以浅の表層付
近に強い反射波が多くの時間帯で認められ、中層から底層にも一部の時間帯で強い反射波が見られる。しかし、水深帯と時間帯による反射波強度の現れ方の特徴･傾向は明確ではない。
利尻海域は20:00頃から4:00頃の夜間に水深約50m以浅
で強い反射波が認められ、2日間とも時間帯と水深帯の傾向が明確に現れている。図-13には表示していないが、同じ時間帯･水深帯に強い反射波が現れる傾向がこの後の数日間続いたことが確認されている。これは夜間に表層付近で回遊する魚種を捉えていることを示唆している。
魚群情報ブイ観測期間中の8月22日に地元の漁業者に対して聞き取りしたところ、この時期の利尻海域では代表魚のホッケの漁獲が少ない代わりにカタクチイワシが夜間に非常に多く回遊するのが見られたとのことである。
また同日に当海域で採水された海水試料の環境DNA解析
結果ではカタクチイワシが多く認められ(未発表資料)、
同海域の前年10月20日の海水からも同魚種の環境DNAが検出されている23)。以上より図-13に現れた強い反射波
強度はカタクチイワシの魚群を捉えた可能性がある。
図-14 は利尻海域での 9 月 15 日～16 日の魚群情報ブイ
による反射波強度の時系列コンターを示す。夜間の時間帯に強い魚群反応が現れている傾向は図-13(下)と同様だが、水深約 50m 以深の底層付近の水深帯に表層付近とは別の強い反射波強度が現れている点が特徴で、これは当海域で多く回遊するホッケやカタクチイワシのような

0m
95m
0m

C1

2020年7月30日 11:12～23:12

7月31日 00:11～23:13

8月1日 00:13～5:12

C2

2020年7月30日 10:12～23:12

7月31日 00:12～23:13

8月1日 00:13～5:13

95m

0m

90m

A3-1

2020年8月21日 19:50↑

8月22日 3:50↑

8月22日 19:52↑

8月23日 3:52↑

A21

2020年8月21日 19:50↑

8月22日 3:49↑

8月22日 19:52↑

8月23日 3:52↑0m
90m

図-13 魚群情報ブイの反射波強度の時系列コンター(上)知床海域[C1･C2]2020 年 7 月 30 日～8 月 1 日 (下)利尻海域[A3-1･A21]2020 年 8 月 21 日～23 日

Sudo Kenya, Inaba Nobuharu, Watanabe Koji
－ 880 －

0m

4)

90m

A3-1

9月15日 ↑18:21

9月16日 4:21↑

0m

5)
90m

A21

9月15日 ↑18:21

9月16日 4:21↑

図-14 魚群情報ブイ(利尻海域[A3-1･A21])による

6)

反射波強度の時系列コンター(2020年9月15日～16日)

生息水深の異なる魚群を捉えた可能性がある。しかし、現時点で魚群反応を検証するデータとしては環境DNA･漁業者の証言という限られた情報のみであるため、今後は魚群情報ブイ設置期間中の刺し網等による漁獲調査や水質環境調査との比較検討により魚群反応と魚種の関連をより詳細に検証することが課題として挙げられる。
本観測で用いた魚群情報ブイの最大の利点は、沖合域の定点における魚群の時系列変化を把握できる点であると考えられ、従来の資源調査等で用いられる調査船に搭載する計量魚探 24)では取得が難しい。今後は、魚群情報
ブイのデータを最大限生かすためにも、その他の関連データ(水質環境データや漁獲調査等のサンプリング)を含めた漁場環境の解明を進める必要があると考えている。

５. まとめ

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本稿の現地観測に関する主な結果を以下に示す。
①水深90m以深での衛星通信による遠隔観測により沖合域での漁場環境モニタリングの適用可能性が示された。 15)②沖合域での魚群情報ブイによる観測により従来の調査
16)船での観測が難しい魚群の長期時系列の取得が可能であることを確認した。魚群情報からは時間帯の特徴お17)
よび水深帯の異なる魚類を捉えた可能性が示された。
今後は高波浪時での連続観測の安定性、通信コスト、
18)
漁場環境情報の精度向上等が課題として挙げられる。
謝辞：現地観測と本稿の執筆に当たっては北海道庁、斜里第一漁業協同組合、利尻漁業協同組合、日本データー
サービス㈱、㈲リーフ、㈱緑星社の関係各位に多大なるご協力を頂いた。ここに記して謝意を表する。

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参考文献
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3)

(国研)水産研究・教育機構(2021)：わが国周辺の水産資源の現状を知るために－令和元年度魚種別資源評価（67 魚種）
http://abchan.fra.go.jp/digests2019/index.html（202１年 1 月 7 日確認）
外務省(2021)：わかる！国際情勢-Vol.61 海の法秩序と国際海洋法
裁判所-国連海洋法条約と海域分類
https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/pr/wakaru/topics/vol61/index.html(202１年 1 月 7 日確認)海上保安庁(2021)：管轄海域情報～日本の領海等概念図
https://www1.kaiho.mlit.go.jp/JODC/ryokai/ryokai_setsuzoku.html

22)

23)

24)

Sudo Kenya, Inaba Nobuharu, Watanabe Koji
－ 881 －

(202１年 1 月 7 日確認)
中村隆･岡貞行･山本竜太郎･柳瀬知之･浅川典敬･中川良文(2008)：沖合漁場整備の政策的意義と技術的課題､水産工学
Vol45 No.1､pp.67-74
青木茂･市川雅明･小野数也･深町康･大島慶一郎･中川敏彦･小林
研吾･小竹正人･小澤知史(2019)：極域海洋モニタリングブイの開発オホーツク海における試験観測､海洋理工学会誌､25巻 1号､pp.29-34
水産庁(2021)：スマート水産業の推進について
https://www.jfa.maff.go.jp/j/sigen/study/smartkenkyu.html(202１年 1 月 7 日確認)
和田雅昭(2014)：IT 漁業とスマート水産業、情報処理学会研究報
告､ Vol.2014-CVIM-191 No.31､pp.1-4㈱緑書房編集部(2020):ここまで進んだ!最新スマート養殖(前編)(後編)､月刊養殖ビジネス､第 57 巻第 7 号･第 8 号
水産庁(2020)：令和3年度水産予算概算要求の概要､令和2年9月
水産海洋学会(2014):水産海洋学入門-海洋生物資源の持続的利用､pp.51
和田雅昭･畑中勝守(2010)：水産業における情報技術の活用について-V： マリンブロードバンドの活用､日本航海学会論文集､122巻､ pp. 53-59
NTTDocomo(2021): 料金･割引-料金プランについて
https://www.nttdocomo.co.jp/charge/?icid=CRP_menu_to_CRP_CHA(202１年 1 月 7 日確認)
Ramasamy Venkatesan, Krishnamoorthy Ramesh, Anand Kishor,
Narayanaswamy Vedachalam, Malayath A. Atmanand (2018):Best Practices
for the Ocean Moored Observatories, Frontiers in Marine Science, Vol.5469, pp.1–17
Ye Liu, Yu-zhe Xu (2020): Application of Iridium Data Communication
System in Information Transmission of Ocean Monitoring Buoy, ICMTEL
2020: Multimedia Technology and Enhanced Learning, pp.461-471
Inmarsat (2021):Services – IsatData Pro https://www.inmarsat.com/en/solutionsservices/enterprise/services/isatdata-pro.html(Confirmed on January 7, 2021)
KDDI㈱(2021): 衛星通信・衛星電話 - イリジウムサービス
https://biz.kddi.com/service/satellite/iridium/(202１年 1 月 7 日確認)㈲リーフ(2021):海洋情報モニタリングシステム
http://www.leafsystem.co.jp/v.html(202１年 1 月 7 日確認)㈱緑星社(2021):魚群情報付き衛星ブイ
https://www.ryokuseisha.com/product/marine/buoy/gyotanbuoy.html(202１年 1 月 7 日確認)
村山貴彦･中西寛登･宇都宮好博･松田正俊･山口功(2006)：単独
測位方式による GPS 波浪観測システムの実証実験､海洋開発論
文集､第 22 巻､ pp. 79-84
Patrice Brehmer, Gorka Sancho, Vasilis Trygonis, David Itano, John Dalen,
Ariel Fuchs, Abdelmalek Faraj, Marc Taquet (2019)：Towards an Autonomous
Pelagic Observatory: Experiences from Monitoring Fish Communities around
Drifting FADs, An International Journal of Marine Sciences, 35, pp.177–189
国土交通省港湾局(2021):リアルタイムナウファス
https://www.mlit.go.jp/kowan/nowphas/(202１年 1 月 7 日確認)
菅原一晃･永井紀彦･橋本典明･清水勝義(1994)：全国港湾海洋波
浪観測施設台帳（ナウファス施設台帳）､港湾技研資料､No.782､
pp.1-326
須藤賢哉･稲葉信晴･渡邉浩二(2020):水深90mの人工魚礁における魚類蝟集モニタリング手法としての環境 DNA の可能性､環境DNA 学会第 3 回大会ポスターセッション､PP092
濱野明(2019): 水中音響計測法による水産資源及び魚礁漁場評
価に関する研究､水産工学 Vol55 No.3､pp.175-185