未来インフラ

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よくあるご質問：「MLPと違うの？」 ⇒ 違います！
作成基準日：2020年3月12日

以前、エネルギー版REITと呼ばれていたMLPが、長期契約で原油価格とは連動しないと聞きましたが、昨今では原油価格同様に落ち込んでいます。未来インフラの組入銘柄のほとんどがREITなので、MLPの様なことが起きるのかと不安です。
REITとMLPは法人形態が類似するものの、値動きは大きく異なるとご理解下さい。また、MLPが原油価格に連動しないと言われていたのは以前の状況で、昨今では原油価格との連動が高まっています。REITは継続的に原油価格とほとんど相関せず、相対的には株式寄りです。とはいえ株式との相関も一定程度となります。
【2000年代の米国資産クラス別パフォーマンス推移】
600

米国REIT

500

米国株式

400

米国MLP

2000～
2009年
相関係数

米国
原油
米国
ｴﾈﾙｷﾞｰ価格
MLP
株式

原油価格

1.00

米国株式

米国
REIT

米国
0.46
ｴﾈﾙｷﾞｰ株式

1.00200

米国MLP

0.18

0.32

1.00

100

米国株式

0.15

0.58

0.34

1.00

米国REIT

0.06

0.30

0.30

0.59

1.00

2010～
2019年
相関係数

米国
原油
米国
ｴﾈﾙｷﾞｰ
価格
MLP
株式

米国株式

米国
REIT

原油価格

1.00

米国エネルギー株式

300

原油価格

※1999年12月末時点を100として指数化、2009年12月末まで

0【2010年代の米国資産クラス別パフォーマンス推移】

400
350
300
250
200

米国REIT
米国株式
米国MLP
米国エネルギー株式
原油価格

150

米国
0.71
ｴﾈﾙｷﾞｰ株式

1.00

米国MLP

0.57

0.71

1.00

米国株式

0.50

0.78

0.61

1.00

米国REIT

0.18

0.47

0.42

0.64

100500※2009年12月末時点を100として指数化、2019年12月末まで

ご参考：相関係数とは？
2種類の変数の「関係の強弱」を表現する指標です。数値が1.00に近ければ近い程、対象と被対象が同様の動きを示します。完全相関する場合は1.00、無相関は0.00、完全逆相関する場合は-1.00となります。
出所：ブルームバーグ 使用指数の詳細については5ページの「使用指数について」をご参照ください。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

1.00

ご参考：相関のイメージ
0.75~1.00 ほぼ相関0.50~0.74 強い相関
0.25~0.49 弱い相関
0.00~0.24 ほぼ無相関

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加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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でも未来インフラの投資対象は、REIT全般ではないですよね。未来インフラのセクターは、MLPみたいな値動きをするのでしょうか？

まず、未来インフラは「REITの中でも成長著しいセクター」が投資対象です。これらのセクター指数が算出された時期は異なりますが、相関を比べると、もちろんREITとの相関が相対的に高く、対して原油やMLPとの相関は限定的です。
時点：2020年2月末【物流施設(eコマース関連施設)REITと各市場の相関関係】
強い

指数算出開始来(2006年4月~、サンプル数167ヵ月)

0.87
0.65

相関

弱い

0.37

対米国REIT

対米国株式

対米国
エネルギー株式

0.22

0.18

対米国MLP

対原油価格【インフラストラクチャー(主に通信タワー)REITと各市場の相関関係】
指数算出開始来(2012年5月～、サンプル数94ヵ月)

強い
0.59

相関

0.28
0.08

弱い対米国REIT

対米国株式

対米国
エネルギー株式

0.02

0.02

対米国MLP

対原油価格【データセンターREITと各市場の相関関係】
指数算出開始来(2016年1月～、サンプル数50ヵ月)

強い
0.70

相関

弱い

0.38

対米国REIT

対米国MLP

0.35

対米国株式

0.26

対米国
エネルギー株式

0.17

対原油価格

出所：ブルームバーグ 使用指数の詳細については5ページの「使用指数について」をご参照ください。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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REITがMLPと異なるという点は分かりました。とはいえ、最大で落ち込む場合は、どの程度下落するのでしょうか？
まず米国REITについては、世界金融危機時(2007年2月~2009年2月)で▲68.3%下落しました。米国株式(▲50.1%)より下落したのは、サブプライム問題等の不動産に起因したショックだったからです。不動産起因ではない下落局面では、株式よりも相対的に高パフォーマンスで、年初来の新型コロナウイルス感染拡大に伴う調整局面では米国REITは▲5.8%で、米国株式(▲8.3%)よりも限定的な下落でした。不動産起因の世界金融危機が100年に一度といわれる市場ショックでしたので、改めて不動産が発端となるショックがすぐに発生する確率は、相対的に低いと考えます。未来インフラの投資対象セクターも、不動産が発端とならない下
落局面では、MLPやエネルギー株式に比べて、パフォーマンスは相対的に堅調です。
時点：2020年2月末【物流施設(eコマース関連施設)REITの最大下落率】
指数算出開始来(2006年4月～、サンプル数167ヵ月)

▲49%

米国
エネルギー株式

▲51%

米国株式

▲51%
米国MLP

▲68%
米国REIT

▲76%

▲85%

原油価格

物流施設REIT(eコマース関連)【インフラストラクチャー(主に通信タワー)REITの最大下落率】
指数算出開始来(2012年5月～、サンプル数94ヵ月)
▲13%

▲14%

▲17%
▲44%

▲51%
▲69%

米国REIT

米国株式

インフラREIT(主に通信タワー)

米国
エネルギー株式

米国MLP

原油価格

【データセンターREITの相関関係】
指数算出開始来(2016年1月～、サンプル数50ヵ月)▲12%

米国REIT

▲14%

米国株式

▲17%

データセンター
REIT

▲33%

▲36%

▲40%

米国MLP

米国
エネルギー株式

原油価格

出所：ブルームバーグ 使用指数の詳細については5ページの「使用指数について」をご参照ください。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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そもそも不動産が裏付けのREITは下落局面に強いのですか？株式と同様に下落するイメージがあります。

不動産ビジネスは、一般的に賃貸収入を原資としており、実体経済の影響が直ぐに賃料に反映されない「経済遅効性」があります。また、輸出入に左右され難い「内需セクター」ですので、原油価格や貿易摩擦等の影響をほとんど受けません。これらにより、下落局面では相対的にディフェンシブなセクターとして認識されています。
株式市場が下落した月の平均パフォーマンスを、同時期のREITと比べてみると、2000年来の超長期では、REITが株式の6割程度にマイナスを留めています。
MLPを見ると更に低い5割程度です。しかし、過去10年に期間を変えると、REITは引き続き株式に対して6割程度にマイナスを抑えているものの、MLPは1.2倍程度と、株式よりも下落していることが分かります。

【株式下落月の平均下落率およびREITの追随率】
2000年来（2000年1月～2020年2月）

過去10年（2010年3月～2020年2月）

株式追随率 株式追随率
48%
65%

株式追随率 株式追随率
123%
59%

▲1.82%▲1.96%▲2.48%▲3.32%▲3.83%

米国株式▲4.10%
米国REIT

MLP

米国株式

米国REIT

MLP【株式上昇月の平均上昇月およびREITの追随率】
2000年来（2000年1月～2020年2月）

過去10年（2010年3月～2020年2月）

株式追随率 株式追随率
72%
79%

株式追随率 株式追随率
102%
83%
2.95%

3.02%

2.87%
2.46%

米国株式

米国REIT

MLP

2.26%

米国株式

米国REIT

2.05%

MLP

出所：ブルームバーグ 使用指数の詳細については5ページの「使用指数について」をご参照ください。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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ご参考【足もとまでの米国資産クラス別パフォーマンス比較】（2019年12月31日～2020年3月11日）
4.3%▲46.0%▲44.1%▲44.0%

原油価格

米国MLP

米国エネルギー
株式5.2%

テクノロジーインフラ・セクターの平均▲2.1%▲14.8%▲11.4%

米国株式

米国REIT
物流施設
データセンター
インフラ（eコマース関連施設）
ストラクチャー
（主に通信タワー）▲15.7%

出所：ブルームバーグ 使用指数の詳細については下記「使用指数について」をご参照ください。

【使用指数について】（全てトータルリターン、米ドルベース）
米国REIT：FTSE NAREITオール・エクイティ・リート指数、米国株式：S&P500株価指数、米国MLP：Alerian MLP指数、米国エネルギー株式：S&P500エネルギー株価指数、原油価格：WTI原油先物、物流施設（eコマース関連施設）：FTSE
NAREITオール・エクイティ・リート・インダストリアル・セクター指数、インフラストラクチャー（主に通信タワー）：FTSE NAREITオール・エクイティ・リート・インフラストラクチャー・セクター指数、データセンター：FTSE NAREITオール・エクイティ・リート・データセンター・セク
ター指数。

投資リスク
当ファンドは、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、当ファンドの内容・リスクを⼗分ご理解のうえ、お申込みください。当ファンドが有する主なリスク要因は、以下の通りです。
■価格変動リスク ■為替変動リスク■信用リスク■流動性リスク■REIT固有の投資リスク■特定の業種・テーマへの集中投資リスク※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

ファンドのリスクは、上記に限定されるものではありません。

※投資信託に関する留意点◆投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
◆投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。
◆投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
◆投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
◆証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
◆投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを⾏い委託会社が運用を⾏います。
◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
※収益分配金に関する留意点
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⾏う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を⾏った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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お申込メモ
信託期間
購入単位
購入価額
購入代金
換金価額
換金代金
申込受付中止日
申込締切時間換金制限
購入・換金申込受付の中止及び取消し
繰上償還
決算日
収益分配

課税関係

2027年12月30日（木）まで（2018年1月10日（水）設定）
販売会社が定める単位購入申込受付日の翌営業日の基準価額 （※基準価額は1万口当たりで表示しています。）
販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
ニューヨーク証券取引所の休業日、またはニューヨークの銀⾏休業日のいずれかと同じ日付の場合
原則として毎営業日の午後3時まで
信託財産の資産管理を円滑に⾏うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
運用の基本方針などの観点から受益者にとって不利益と判断する場合は、委託会社の判断で購入の申込を受付けない場合があります。委託会社は、取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金を取消すことができます。
受益権の総口数が20億口を下回ることとなった場合は、委託会社は受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
12月15日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、収益分配方針に基づいて分配を⾏います。収益分配金は、原則として決算日から起算して5営業日までにお支いします。※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等、委託会社の判断により、分配を⾏わないこともあります。
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用
購入時に直接ご負担いただく費用
購入時手数料
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.85％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。
換金時に直接ご負担いただく費用
換金時手数料 ：かかりません。
信託財産留保額：かかりません。

投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）
当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料（国内において発生するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。
※費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
※手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。
※詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）などでご確認いただけます。

税金
個人受益者については、収益分配時に普通分配金に対して、換金時および償還時に差益（譲渡益）に対して課税されます。
なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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委託会社、その他関係法人委託会社

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金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
三菱ＵＦＪ信託銀⾏株式会社
センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー
委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関

受託会社
投資顧問会社
販売会社

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは販売会社名

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

株式会社愛知銀⾏

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

株式会社池田泉州銀⾏

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第6号○○

株式会社SBI証券

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

株式会社滋賀銀⾏

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第11号○○

⼗六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第114号○

株式会社中京銀⾏

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

西日本シティTT証券
株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

株式会社三菱ＵＦＪ銀⾏

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○○○

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

三菱ＵＦＪ信託銀⾏
株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号○

楽天証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第195号○（インターネットバンキング専用）

株式会社三菱ＵＦＪ銀⾏（委託金融商品取引業者三菱ＵＦＪモ
ルガン・スタンレー証券株式会社）（インターネットトレードのみ）

○

○

○
○

○

○

■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売用資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを⾏う場合には投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。 ■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。■当資料に記述されている見解や意見は作成時の当社の見解であり、事前の予告無しに変更される事があります。
お問い合わせは・・・パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
https:// www.pinebridge.co.jp/

TEL：03-5208-5858（営業日の9：00～17：00）

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