未来インフラシリーズ

販売用資料

パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（３ヵ月決算型）

2020年足もとの市場環境

作成基準日：2020年3月10日

 新型肺炎の感染拡大や、原油価格の急落により金融市場は大きく下落 未来インフラ、未来インフラ（３ヵ月決算型）の基準価額の主な下落要因は、為替（円高）要因
基準価額の推移（円）（円）
15,000

期間：2018年1月10日～2020年3月9日

15,00014,000

期間：2019年12月30日～2020年3月9日

14,500

未来インフラ

13,000

未来インフラ

14,00012,00013,50011,00013,00010,00012,5009,000

12,0008,000
2018年1月10日

2019年1月10日

2019年12月30日

2020年1月10日

2020年1月30日

2020年2月29日＊基準価額は信託報酬（年1.58%+消費税）控除後のものです。

（円）期間：2020年1月10日～2020年3月9日

11,500（ご参考）主要指標
先進国株式指数▲14.9%

先進国REIT指数▲10.6%

米国株式指数▲14.1%

日本株式指数▲19.3%

11,000

未来インフラ＜為替ヘッジあり＞

10,50010,000

未来インフラ（3ヵ月決算型）

期間：2019年12月30日～2020年3月9日

9,500

出所：ブルームバーグ
外貨建て指数は、前営業日の終値に、当日の為替を用いて円換算しています。

2020年1月10日

2020年2月10日

2020年の基準価額の要因分析 (単位：円)
未来インフラ未来インフラ（3ヵ月決算型）

期間：2019年12月30日～2020年3月9日

有価証券要因為替要因▲857

信託報酬等期間：2020年1月10日～2020年3月9日

+256

▲637

▲45

分配金
合計+316▲300▲586+350▲30▲300▲411■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

未来インフラ＜為替ヘッジあり＞

0+290※上記の要因分析は、委託会社独自の見解に基づいて行った試算です。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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販売用資料

現在の市場環境
昨年後半以降、そして年初以降のリスク選好型のマーケットが２月下旬から様変わりしています。中国に端を発した新型肺炎の感染拡大の影響に対して楽観視していた市場関係者の見方が、感染地域の拡大に連れて徐々に悲観的に変わってきた為です。そして主要国中央銀行や政府は景気下支えに向けた協調姿勢を示し、３月上旬にFRB（米連邦準備制度理事会）は先駆けて0.5％の緊急利下げに踏み切りました。しかし金融政策に今は新型肺炎の懸念を払拭する力はなく、米株は急落し、米国金利は急低下で反応しました。そして今週に入り、リスクテイク意欲が低下していた市場に原油急落というマイナス材料が加わりました。足もと、原油市場も下落基調にあり、OPECプラス（石油輸出国機構＋ロシアなどの非OPEC主要産油国）では減産延長協議が行われていましたが合意には至らず、一転主要メンバーのサウジアラビアは増産計画を発表し、原油先物は歴史的な急落となりました。原油価格の過度の下落はデフレ圧力を増す為、米国金利は一段と低下しました。通常、金利低下はREIT市場にとってはプラス材料ではありますが、リスク資産への投資意欲後退に飲み込まれている状況となっています。

3月以降の基準価額の要因分析 (単位：円)
未来インフラ未来インフラ（3ヵ月決算型）

期間：2020年2月28日～2020年3月9日

有価証券要因為替要因

分配金▲26▲50▲610+199+164▲615▲6

信託報酬等

合計

期間：2020年2月28日～2020年3月9日+182▲786

未来インフラ＜為替ヘッジあり＞▲50▲4560+168※上記の要因分析は、委託会社独自の見解に基づいて行った試算です。

今後の見通し新型肺炎の世界的な感染状況やインフルエンザのように気温上昇に左右されないとの専門家の見方から終息には時間を要するとの見方が増えています。それによる世界経済への影響も長期化する様相を呈しています。しかし感染源となった中国では景気下支え政策が奏効して株価が持ち直していることに象徴される様に、主要国の金融及び財政政策は直接的には効果が見られなくとも間接的には景気回復局面での後押しをしてきたことは過去何度も見られてきました。長い目では金利低下環境はREIT市場にとっては追い風となり易いものであり、市場の変動が高い現在のような局面では割安になった成長性の高い銘柄をボトムアップで拾っていくことが重要と考えています。短期的には市場の変動が大きくなることが予想されますので、今後も引き続き注視して参ります。

■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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販売用資料【指数について】
先進国株式指数：MSCIワールド指数、先進国REIT指数：FTSE EPRA/NAREIT先進国REIT指数、米国株式指数：S&P500種指数、日本株式指数：東証株価指数。日本株式指数（円ベース）を除き指数は全て米ドルベース、指数は全てトータルリターンを使用。

未来インフラシリーズの投資リスク「未来インフラシリーズ」は、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、「未来インフラシリーズ」は預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、 「未来インフラシリーズ」の内容・リスクを十分ご理解のうえ、お申込みください。 「未来インフラシリーズ」が有する主なリスク要因は、以下の通りです。
《価格変動リスク》《REIT固有の投資リスク》
実質的な主要投資対象であるREITおよび株式の価格は、一般 REITの投資対象が主に賃貸不動産であり、景気動向やに、経済・社会情勢、企業業績、発行体の信用状況、経営・財不動産市況等が保有不動産の入居率、賃貸料等に影務状況ならびに市場の需給等の影響を受け変動します。組入銘
響し、REITの収益に影響を与え資産価値の下落をもたら柄の価格の下落はファンドの基準価額を下落させる要因となります。
すことがあります。
《信用リスク》
 金利変動による相対価値の変化および不動産価値の変組入有価証券等の発行体の財務状況の悪化等の理由による価化ならびに不動産開発にかかる資金調達コストの変化等
格の下落、配当の支払不能または倒産等の影響を受け、基準価の影響を受けます。
額が下落することがあります。
 不動産等にかかる法制度（税制、建築規制等）の変更が不動産価値および賃貸収入等の低下をもたらした場合《流動性リスク》には、その影響を受けます。
組入有価証券等を売買しようとする場合に、市場の需給状況により、希望する時期および価格で売買できないリスクをいいます。こ テロ活動・自然災害等による不測の事態が発生し、不動の影響を受け、基準価額が下落することがあります。
産価値および賃貸収入等の低下をもたらした場合には、その影響を受けます。
《特定の業種・テーマへの集中投資リスク》
特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行いますので、市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。
各ファンド固有のリスク
未来インフラ未来インフラ
（3ヵ月決算型）＜為替ヘッジあり＞
外貨建のREITおよび株式を実質的な主要投資対 原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図りますが、為象とし、原則として為替ヘッジを行わないため為替変 替ヘッジを行うにあたり、ヘッジ対象通貨と円との金利差相当分のヘッ動リスクを伴います。外国為替相場は、金利変動、 ジコストがかかります。金利差の縮小はヘッジコストの減少要因に、拡政治・経済情勢、需給その他の様々な要因により変 大はヘッジコストの増加要因になります。なお、ヘッジコストは需給要動します。この影響を受けて外貨建資産の価格が変 因等により変動することもあります。また、為替ヘッジにより、完全に為動し、基準価額が下落することがあります。一般に、 替変動リスクを回避できるわけではありませんし、対円での為替ヘッジ
円安は基準価額の上昇要因に、円高は基準価額 の通貨配分については実際のポートフォリオの通貨配分と異なることがの下落要因となります。
あり、その差異分については為替変動リスクがあります。
未来インフラ

為替変動
リスク

各ファンドのリスクは、上記に限定されるものではありません。

収益分配金に関する留意点
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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お申込メモ
未来インフラ
2027年12月30日（木）まで（2018年1月10日（水）設定）：パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド
2027年12月30日（木）まで（2018年1月10日（水）設定）
未来インフラ＜為替ヘッジあり＞
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞／（3ヵ月決算型）
2030年1月31日（木）まで（2020年1月10日（金）設定）
未来インフラ（3ヵ月決算型）
2030年1月31日（木）まで（2020年1月10日（金）設定）：販売会社が定める単位
 購入単位※「分配金再投資コース」および「分配金受取りコース」によるお申込みが可能です。購入単位および取扱コースについては、販売会社にお問い合わせください。
：購入申込受付日の翌営業日の基準価額 ※基準価額は1万口当たりで表示しています。
 購入価額：販売会社が定める単位
 換金単位：換金申込受付日の翌営業日の基準価額
 換金価額：原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
 換金代金 申込締切時間 ：原則として毎営業日の午後３時までに販売会社が受付けた購入および換金のお申込みを当日受付分とします。
 申込受付中止日 ：ニューヨーク証券取引所の休業日、またはニューヨークの銀行休業日のいずれかと同じ日付の場合：信託財産の資産管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
 換金制限 購入・換金申込 ：運用の基本方針等の観点から受益者にとって不利益と判断する場合には、委託会社の判断で購入のお申込みを受受付の中止および 付けない場合があります。金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお取消し申込みを取消すことがあります。
：受益権の総口数が20億口を下回ることとなった場合は、委託会社は受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を 繰上償還解約し、信託を終了させることができます。
 決算日および収益：パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド／パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・
未来インフラ
毎年12月15日（休業日の場合は翌営業日）の年1回、収益分配方針
ファンド＜為替ヘッジあり＞
分配に基づき、収益分配を行います。
未来インフラ＜為替ヘッジあり＞
12月15日（休業日の場合は翌営業日）
毎年3月、6月、9月、12月の各月15日（休業日の場合は翌営業日）のパインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）
未来インフラ（3ヵ月決算型）
年4回、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。
：パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド／パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等、委託会社の判 断により、分配を行わないこともあります。
：課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年 課税関係者少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

 信託期間ファンドの費用
購入時に直接ご負担いただく費用
購入時手数料
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.85％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。
換金時に直接ご負担いただく費用
換金時手数料 ：かかりません。
信託財産留保額：かかりません。

投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）
当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料（国内において発生するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。
※費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
※手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。

税金
個人受益者については、収益分配時に普通分配金に対して、換金時および償還時に差益（譲渡益）に対して課税されます。
なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。詳しくは、各ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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委託会社、その他関係法人
委託会社

受託会社
投資顧問会社
販売会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー
委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは

販売会社名

登録番号

登録金融
東海財務局長
機関（登金）第12号
登録金融近畿財務局長株式会社池田泉州銀行
機関（登金）第6号
金融商品
関東財務局長株式会社SBI証券
取引業者 （金商）第44号
登録金融近畿財務局長株式会社滋賀銀行
機関（登金）第11号
金融商品
東海財務局長十六TT証券株式会社
取引業者 （金商）第188号
金融商品
関東財務局長ちばぎん証券株式会社
取引業者 （金商）第114号
登録金融東海財務局長株式会社中京銀行
機関（登金）第17号
金融商品
中国財務局長中銀証券株式会社
取引業者（金商）第6号
金融商品
福岡財務支局長
西日本シティTT証券株式会社
取引業者 （金商）第75号
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
登録金融
関東財務局長（インターネットバンキング専用）
機関（登金）第5号
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者三登録金融関東財務局長菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証
機関（登金）第5号
券株式会社）（インターネットトレードのみ）
三菱ＵＦＪモルガン・金融商品
関東財務局長スタンレー証券株式会社
取引業者 （金商）第2336号
登録金融
関東財務局長
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
機関（登金）第33号
金融商品
関東財務局長楽天証券株式会社
取引業者 （金商）第195号
株式会社愛知銀行

日本
証券業
協会

一般社団
法人日本
投資顧問
業協会

一般社団 一般社団
法人金融 法人第二種
未来
先物取引 金融商品
インフラ
業協会 取引業協会○

取扱ファンド未来
未来
インフラ インフラ＜為替 （3ヵ月ヘッジ
決算あり＞
型）

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■当資料において「未来インフラシリーズ」とはパインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（愛称：未来インフラ）、パインブ
リッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞（愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞）、パインブリッジ・グローバ
ル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）（愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型）を指します。■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売用資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを行う場合には投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。 ■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。■当資料に記述されている見解や意見は作成時の当社の見解であり、事前の予告無しに変更される事があります。
パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、
お問い合わせは・・・パインブリッジ・インベストメンツ株式会社

一般社団法人第二種金融商品取引業協会
https:// www.pinebridge.co.jp/
TEL：03-5208-5858（営業日の9：00～17：00）

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