ハワイにおける海と陸の境界域の諸相『境界研究』No. 11（2021）pp. 019–042［ 論文 ］

ハワイにおける海と陸の境界域の諸相
─ ワイキキ地区の自然環境、サーフィン、
ホームレス問題を通じた考察 ─
水谷 裕佳

はじめに

ハワイ諸島オアフ島の南部に位置するホノルル市には、ハワイへの旅行客の 6 割にあた

る年間 586 万人が訪れ 、その中でもワイキキは観光に特化した地区である（図１、図２）。
(1)

本稿では、海と陸の境界域の自然環境や文化、社会について、ワイキキ地区の自然環境、サーフィン、ホームレス問題を具体的な事例とし、カナカ・マオリ（Kānaka Maoli［ハワイ先住民］）の歴史や彼らの現状に言及しつつ、境界研究の観点を踏まえて学際的に考察する。
海は、カナカ・マオリにとって重要な活動領域である。カナカ・マオリの世界観について研究しているカリン・アミモト・インガーソルは、「海はカナカ・マオリの移動手段や運送手段となり、彼らに食料、薬、住居を提供してきた上、精神的な拠り所ともなり、土地を大切にするという概念（mālama ʻāina）の中に示された社会的責任（kuleana）の源となってきた」 と書いた後に、「海は私達が穢れを清め、踊り、遊び、鍛錬を積み、そして死を(2)迎える場である」 と述べた。加えてインガーソルは、海は入植者がハワイに到達する道(3)となったり、ハワイに自然災害をもたらす役割も果たしたりしてきたことを指摘した 。
(4)

その上で、インガーソルは、カナカ・マオリの祖先が太平洋を渡ってハワイ諸島に到来した歴史を考慮すれば、現代のカナカ・マオリが海に関する知識や海とのつながりを取り戻すことは、西洋的な価値観からの脱却、すなわち心理的な脱植民地化の一環であると論じ
ている 。
(5)

(1) Jennifer Chun, Minh-Chau Chun, Lawrence Liu and Joseph Patoskie, 2018 Annual Visitor Research Report (Honolulu:
Hawaiʻi Tourism Authority, 2019), p. 32.
[https://www.hawaiitourismauthority.org/media/4086/2018-annual-report-final-repost-1-7-20.pdf] 以下、引用されるすべての URL は 2020 年 11 月 7 日現在有効。
(2) Karin Amimoto Ingersoll, Waves of Knowing: A Seascape Epistemology (Durham and London: Duke University Press,
2016), p. 6.
(3) Ibid.
(4) Ibid.
(5) Ingersoll, Waves of Knowing, p. 18.
DOI : 10.14943/jbr.11.19

11水谷 裕佳そして、歴史学者のエリック・ポール・ロールダは、陸地中心主義（terracentrism）、つまり陸上の出来事や人間の活動のみによって物事を理解しようとする考えから脱し、海を中心とした視点（aquacentric perspective）を取り入れて世界を捉えることの重要性を指摘した。
さらに、ロールダは、陸上で歴史が展開したのと同様に、海も変容を続けており、そこには歴史があると述べている 。
(6)

境界研究においては、二つの地域が接する境界線は「線」ではなく、両側に境界域が広がる「面」であり「空間」であると考える 。本稿においては、海と陸の接点を境界線と見なし(7)

た上で、その両側に広がるサーフゾーンとビーチを海と陸の境界域と捉え（図３）、そこに生じる自然環境の変化や人の関係性について考察する。
サーフゾーンとは、科学における定義としては、厳密には波が岸に打ち寄せて砕ける位置であり、広義にはその周辺の浅瀬を含んだ海域である 。歴史学者のイザイア・ヘレク(8)

ニヒ・ウォーカーは、サーフィンの歴史と現状について論じた著書の中で、ハワイにおけるサーフゾーン（poʻina nalu）をサーフィンが行われる海域だと捉え、20 世紀におけるサーフゾーンは、カナカ・マオリが心理的に自由を感じ、先住民としてのアイデンティティを育み、外部の者からの支配に抗する場であると共に、カナカ・マオリの安全地帯であり、他者との争いが生じる境界域でもあったと述べた 。続けてウォーカーは、カナカ・マオ(9)

リを含む太平洋諸島の先住民にとって、海は自治、抵抗、そして生存の場だと指摘した

。

(10)

さらにウォーカーは、サーフゾーンと共にサーファーの活動領域であるビーチを、カナ
カ・マオリとヨーロッパ系入植者が衝突すると共に、互いの世界を再定義し、再構成する境界域であると論じた。陸がヨーロッパ系入植者の領域だとされる背景には、入植者によってかつては王国であったハワイの土地や主権が奪われ、カナカ・マオリは陸上において周縁化されてきた歴史が存在する

。

(11)

そして、境界研究においては、境界線は設定されることも、消されることも、引き直されることもあり、境界域は動態を帯びた存在だと考えられている(12)。2020 年に生じた国際(6) Eric Paul Roorda, “Introduction,” in Eric Paul Roorda ed., The Ocean Reader: History, Culture, Politics (Durham andLondon: Duke University Press, 2020), p. 1.
(7) 岩下明裕『入門国境学：領土、主権、イデオロギー』中公新書、2016 年、48–54 頁；アレクサンダー・C．

ディーナー、ジョシュア・ヘーガン著、川久保文紀訳『境界から世界を見る：ボーダースタディーズ入門』
岩波書店、2015 年、90 頁。
(8) William R. Dally, “Surf Zone Processes,” in Maurice L. Schwartz ed. Encyclopedia of Coastal Science, 2005 edition(Dordrecht: Springer, 2005), n.pag. [https://link.springer.com/referenceworkentry/10.1007%2F1-4020-3880-1_306](9) Isaiah Helekunihi Walker, Waves of Resistance: Surfing and History in Twentieth-Century Hawaiʻi (Honolulu:
University of Hawaiʻi Press, 2011), p. 2.
(10) Ibid., pp. 10–11.
(11) Ibid., p. 46.
(12) 岩下『入門22

国境学』、48–49 頁。

ハワイにおける海と陸の境界域の諸相的な新型コロナウイルスの感染拡大に伴う変化の影響は、ハワイのサーフゾーンやビーチにも及んだ。そしてそれは、ハワイの海と陸の地理的な境界域に現れていた事象を、一時的に変化させた。本稿執筆時において新型コロナウイルスの流行は続いているが、分かり得る範囲においてその変化についても論じる。

図１ オアフ島
出典：筆者作成(13)

図２ ホノルル市ワイキキ地区
周辺の地理と管理区域

出典：筆者作成
記号は管理する行政機関を示している。（●＝米国政府、■＝ハワ
イ州政府、▲＝ホノルル市郡政府。
●■は共同で管理。）(14)(13) 水谷裕佳「地理的境界と展示活動：ワイキキ水族館における環境と文化の展示を事例として」『境界研究』
10 号、2020 年、24 頁の図を基に、筆者作成。地図の作成にあたっては、Google maps[https://www.google.
co.jp/maps] を参照した。海岸線の形は簡略化している。
(14) 筆者作成。地形や区域の形状は簡略化し、位置は大まかなものである。地図の作成にあたっては、Google
Maps [https://www.google.co.jp/maps]、ハワイ州土地・自然資源部水産資源課のウェブサイト [http://dlnr.hawaii.
gov/dar/regulated-areas/waikiki-diamond-head-shorelinefisheries-management-area/][https://dlnr.hawaii.gov/dar/marinemanaged-areas/hawaiimarine-life-conservation-districts/oahu-waikiki/]、ハワイ州土地・自然資源部州立公園課の22

水谷 裕佳海

陸
海と陸の境界域
サーフゾーン

出典：筆者作成

ビーチ

図３ 本稿における海と陸の境界域の位置づけ

１．ハワイにおける海と陸の境界域の自然環境

カナカ・マオリにとって、自然は、人間が支配し、一方的に利用するものではない。ハワイの環境保護に尽力しているスコット・フィッシャーによれば、ハワイにおいては、人と自然の間に互恵的かつ家族としての関係が結ばれることによって、人間のコミュニティと生態系の両者が保たれてきた(15)。海と陸の狭間に生じる自然環境に目を配れば、ハワイの歴史や文化、社会はどのように見えてくるだろうか。本章では、ワイキキ地区を具体例としながら論じる。
1.1

ワイキキ地区の開発と自然環境

ハワイにキャプテン・クックが到着した 1778 年以降も、ハワイには王朝が 1893 年まで栄え、ハワイが米国の州となったのは 1959 年になってからのことであった。入植者によってハワイ王朝が転覆させられた後も、カナカ・マオリの文化は絶えることなく受け継がれている。ウォーカーによれば、太平洋の島々で始められ、1,500 年程前にハワイやタヒチ
で現在の形となったサーフィンは、ハワイの社会、政治、宗教の一要素を成す文化実践である。カナカ・マオリの人々は、老若男女を問わずサーフィンを愛してきた。そして、人々はサーフィンに適した波が来ることを願って神に祈り、供物を捧げてきたし、王族や神話の中の神々は優れたサーファーとして讃えられてきた(16)。また、歴史学者のアンドレ

ア・フィーサーによれば、現在のワイキキビーチ周辺の一角にはカナカ・マオリ社会の有力者達が暮らし、海は王族を含む多くのカナカ・マオリによってサーフィンのために利用
ウェブサイト [https://dlnr.hawaii.gov/dsp/parks/oahu/diamond-head-state-monument/]、ハワイ諸島ザトウクジラ国
立海洋自然保護区のウェブサイト [https://hawaiihumpbackwhale.noaa.gov/involved/ocoahusites.html#southshore]、
およびホノルル市郡公園・レクリエーション部作成のオンライン地図 [https://www.google.com/maps/d/viewer?
hl=en&mid=1H5JvvB3Yuuw5kfqL050OHit5EVs&ll=21.43037957267864%2C-157.9818537976074&z=11] を 参 照 した。また、ホノルル市郡は、ホノルル市およびオアフ島全体を管轄区域とするホノルル郡の両者を管轄する自治体である [http://www.honolulu.gov/]。
(15) Scott Fisher, “Hawaiian Culture and Its Foundation in Sustainability,” in Jennifer Chirico and Gregory S. Farley eds.
Thinking Like an Island: Navigating a Sustainable Future in Hawaiʻi (Honolulu: University of Hawaiʻi Press, 2015), p. 9.
(16) Walker, Waves of Resistance, p. 16.

22

ハワイにおける海と陸の境界域の諸相

されていた

(17)

。

しかし、入植者が土地を買い占め、カナカ・マオリやハワイに長く居住してきた移民を立ち退かせ、地域の人々の生活の場としてではなく観光地区としての開発を進めた結果、
現在のワイキキ地区の地形や環境はかつてのものとは大きく異なっている。開発が進む前のワイキキ地区は、オアフ島の内陸部から淡水が流れ込む湿地帯であると同時に、聖地や農地、魚の養殖場でもあった。しかし、1927 年にアラワイ運河が完成し（図２）、ワイキキ地区に流れる水を海に排出し始めてからは、道路や地面はコンクリートで覆われ、同地区には高層の建築物が並ぶようになった(18)。そして、ワイキキ以外のビーチからは重機を使って砂が採掘され、商品として売られていった一方でフ島の他所やハワイ諸島モロカイ島から運ばれた砂

(19)

(20)

って沿岸の珊瑚礁を埋め立てながら拡張されていった、ワイキキ地区のビーチは、オア、そして海外から輸入された砂によ

(21)

。

ワイキキ地区の環境の変化は、目に見えない部分でも生じている。ワイキキ地区を取り巻く形で作られたアラワイ運河は、西側にしか河口がないために汚染物質を貯めこみやす
い構造となっており、汚染物質を含んだ水をワイキキの海に排出している。その上、ワイ
キキ地区の水を浄化していた湿地の消失や、20 世紀半ばから急速に進んだ都市化に伴って、ワイキキの海に流れ込む水の水質は悪化を続けてきた。さらに、ハワイ州やホノルル市による水質管理の不適切さも重なって、水質悪化の深刻度は増してきている(22)。2006 年には

ワイキキ地区内のボートハーバーから海に転落した人物が、ビブリオ・バルニフィカスという菌が引き起こした敗血症と多臓器不全のために命を落とした(23)。この出来事の直前には、ワイキキ地区を通る下水管の損傷に対処するために、ホノルル市が 4,800 万ガロン（約1.8 億リットル）の下水をアラワイ運河を通じて海に放出しており、上記の人物の死との関連性が指摘されている(24)。同年にワイキキでサーフィンをしていた人物も、五種類の細菌に感染し、完治までに 5 か月を要する健康被害を受けた。このサーファーは、アラワイ運(17) Gaye Chan and Andrea Feeser, Waikīkī: A History of Forgetting & Remembering (Honolulu: University of Hawaiʻi
Press, 2006), p. 75.
(18) 水谷「地理的境界と展示活動」24、26 頁。
(19) Charles Fletcher, Robynne Boyd, William J. Neal, and Virginia Tice, Living on the Shores of Hawaiʻi: Natural
Hazards, the Environment, and Our Communities (Honolulu: University of Hawaiʻi Press, 2010), p. 265.
(20) Robert L. Wiegel, “Waikiki Beach, Oahu, Hawaii: History of Its Transformation from a Natural to an Urban Shore,”
Shore & Beach 76, no. 2 (2008), p. 5.
(21) Chan and Feeser, Waikīkī, p. 123.
(22) Sophia Cocke, “Ala Wai Canal: Oversight is as Murky as the Water,” Honolulu Civil Beat, May 21, 2013.
[https://www.civilbeat.org/2013/05/ala-wai-canal-oversight-is-as-murky-as-the-water/](23) Beverly Creamer and Loren Moreno, “‘Horrible, Horrible Death' by Infection,” Honolulu Star-Advertiser, April 8,
2006. [http://the.honoluluadvertiser.com/article/2006/Apr/08/ln/FP604080336.html](24) Cocke, “Ala Wai Canal.”

22水谷 裕佳河を通じて海に下水を放出したホノルル市に対する訴訟を起こし、2008 年に勝訴している(25)。海で泳ぐ人々の健康被害を防ぐために、現在ハワイのビーチでは、著しい水質の悪化が認められる日に、注意喚起の立て看板が設置される

(26)

。

加えて、遊泳する観光客が身体に塗る日焼け止めが海水に溶け出し、水質の悪化や珊瑚の白化を引き起こしている点も、ハワイでは大きな問題となっている。ハワイ州では、
2018 年に、日焼け止めのうち珊瑚に特に大きな被害をもたらすオキシベンゾンとオクチノ
キサート（メトキシケイヒ酸エチルヘキシル）が入っている製品を、2021 年 1 月 1 日までに州内で販売禁止とする法案が可決されたが(27)、ハワイの外から訪れる観光客が持ち込む製品まで規制することは困難だと考えられる。ハワイにおける観光業の振興は、カナカ・マ
オリにも経済的な恩恵をもたらしているという見方もあろうが、実際にはその利益の大半はカナカ・マオリでない人々の元に流れるという構造的な問題が存在している

(28)

。つまり、

カナカ・マオリが祖先の代から大切に守ってきた海が、環境に負荷を掛ける形で展開される観光産業の影響で汚染され、それによって得られる経済的収益はカナカ・マオリ以外の人々の間で分配されている。
1.2

人と自然のせめぎ合い

目に留まりづらい環境の変化としてもう一つ上げられるのは、海中の変化である。土木工学の研究者であるロバート・Ｌ・ウィーゲルは、ワイキキビーチの環境の経時的変化をまとめた論文の中で、砂の量が少なく、岩や珊瑚礁によって硬い海底の続く浅瀬が、ワイ
キキビーチにサーフィンに適した波を生み出すと述べている(29)。さらにウィーゲルは、ワ

イキキ地区の開発に伴う港の建設や航路の整備、そしてワイキキ内に位置する軍事施設であるフォート・デ・ルッシーへの大砲の設置によって、同地区沿岸の海底が削られるなどした結果、潮の流れが変わったと指摘している(30)。前述した通り、ワイキキビーチ拡張のために大量の砂が搬入されたことを踏まえれば、海底に積もった砂が波の様相を変え、ワ
イキキのサーフゾーンに影響を与えたことも想像に難くない。ワイキキの海中の開発は、海洋生物に負の影響をもたらし得るが、図２に示した通り、現在では隣接する海域が州や(25) Sophia Cocke, “Taxpayers Pay When Ala Wai Pollution Hits Waikiki,” Honolulu Civil Beat, May 21, 2013.
[https://www.civilbeat.org/2013/05/19075-taxpayers-pay-when-ala-wai-pollution-hits-waikiki/](26) “High Bacteria Count Advisory in the Waikiki Beach Area,” Khon2, March 11, 2020. [https://www.khon2.com/localnews/high-bacteria-count-advisory-in-the-waikiki-beach-area/](27) Nina Wu, “Hawaii Becomes First State to Ban Sale of Sunscreens with Coral-Harming Chemicals,” Honolulu StarAdvertiser, July 3, 2018. [https://www.staradvertiser.com/2018/07/03/breaking-news/hawaii-becomes-1st-state-to-bansale-of-sunscreens-with-coral-harming-chemicals/](28) 水谷「地理的境界と展示活動」、30 頁。
(29) Wiegel, “Waikiki Beach, Oahu, Hawaii,” pp. 5–6.
(30) Ibid., pp. 9–11.

22

ハワイにおける海と陸の境界域の諸相

国の保護区に指定されているにもかかわらず、ワイキキビーチは保護の対象となっておらず、十分な注意が払われているとは言い難い。
以上にまとめた通り、ワイキキ地区の自然環境は、入植者のもたらした価値観の下にいわば力でねじ伏せられる形で変化を強いられてきた。しかし、自然は人間に完全に屈した
わけではない。例えば、前出したフィーサーによれば、ワイキキ地区にはアプアケハウ（ʻĀpuakēhau）という川が流れていたが、アラワイ運河の建設によって水の流入が途絶え、干上がってしまった。しかし、現在ではアスファルトに覆われたかつてのアプアケハウ流域には、雨が降ると自然に水の流れが生じ、河口があった場所に位置するビーチ沿いのホテルの地下駐車場には排水ポンプを設置しなくてはならない程の水が集まってくるという
ィーサーはこれを「アプアケハウの『亡霊』が近代技術に打ち勝つ」

(32)

。フ

(31)

光景だと評した。

先に述べた通り、主に 1930 年代から 50 年代にかけての埋め立て工事で拡張されたビー
チにも、本来の姿に戻ろうとする自然の力が見られる。かつてよりも砂の量が増えたワイ
キキビーチからは、波によって砂が沖合に運ばれる。人間はビーチ沿いに防砂堤や土嚢を設置したり、砂を海底から機械で吸い上げてビーチに戻したりしているが、温暖化による海面の上昇も相まって、ワイキキビーチの面積は減少を続けている(33)。本章の冒頭で、ハワイにおいては人と自然が互恵的かつ家族としての関係性を結んできたと述べた。しかし、本章で取り上げた事項の中においては、人が自然を一方的に利用したり、人と自然は対立関係にあったりする様子が見られる。両者が良好なつながりを再構築できるか否か
は、現時点では明らかでない。

2．ハワイにおけるサーフィンとサーフゾーン

インガーソルが、現代のカナカ・マオリが海に関する知識や海とのつながりを取り戻すことは、脱植民地化の一環であると論じていることは、先に述べた。サーフィン (heʻenalu) は、そのつながりを取り戻すための具体的な手段となっている。本章では、サーフィ
ンにまつわる事象を通じて、ハワイのサーフゾーンとビーチで起こってきた事項について
論じる。
2.1

サーフィンの変容と商業化

既に述べた通り、サーフィンはカナカ・マオリにとって重要な文化活動だとされてきた。
現在でも、スポーツとして、もしくはカナカ・マオリの文化を体現する活動として、サー(31) Chan and Feeser, Waikīkī, p. 87.
(32) Ibid.
(33) Melanie Yamaguchi, “Series of Coastal Engineering Projects Underway amid Race to Save Waikiki Beach,” Hawaii
News Now, February 20, 2020. [https://www.hawaiinewsnow.com/2020/02/20/series-coastal-engineering-projectsunderway-amid-race-save-waikiki-beach/]22水谷 裕佳フィンを楽しむ人は少なくない。その一方で、現在までにサーフィンは商業化したスポーツへと変容し、プロサーファーが多額な賞金を懸けて波に乗るようになったことも事実である。
自身がサーファーでもある研究者のタラ・ルッテンバーグとピーター・ブロシウスは、
ハワイや太平洋諸島で誕生し、様々な形式のあったサーフィンは、世界に広まることに伴って文化的に画一化されたと指摘している。さらに両者によれば、現代のサーフィンは新植民地主義的な側面を持ち、ヨーロッパ系中産階級の男性が担う北半球の先進国のスポー
ツとして南半球の発展途上国に広められ、結果として外国人に経済的利益や土地所有権を
もたらした

(34)

。サーフィンに関する学術的な研究を行っているデクスター・サバルサ・ハ

フ・スニーとアレクサンダー・ソテロ・イーストマンも、西洋社会の視点に立った文化的な盗用と搾取の過程を経て、現代の形となったサーフィンが形成されたと述べている

(35)

。

さらに、スポーツの歴史について研究しているダグラス・ブースによれば、本来は経済的に余裕のある労働者が文化活動やスポーツとして楽しんでいたサーフィンは、1970 年代に入ると変化を見せた。プロのサーファーによる世界ツアーが始まり、プロのゴルフやテニスの選手のように、巨額な賞金を手にするサーファーが出現し始めたためである

(36)

。そ

して、1950 年代以前のサーファー達は消費社会に批判的であったにもかかわらず、1970 年
代にアパレル企業がサーフィンのイメージを利用した商品の販売に乗り出し、サーフィンの商業化を加速させた(37)。先住民に関する研究を行っているコリーン・マクグロインも、

ナショナリズム、ジェンダー、性別、宗教、環境保護、コーポラティズムといったイデオ
ロギーを含んだサーフィンは、いつしか企業の先導する商業主義の中に取り込まれたと述
べている

(38)

。現在、ワイキキ地区のビーチ沿いには、世界中のサーフブランドの店が立ち並んでいる。しかし、上記の指摘を踏まえれば、それらのブランドが体現するサーフィン
像はハワイで培われてきたサーフィンとは必ずしも一致しない上、サーフィンの出自の地であるハワイにおいて、商業活動としてのサーフィンに経済的利益が吸い上げられているとも言える。
上記のような状況下にありながらも、前出したウォーカーによれば、現代のカナカ・マ
オリのプロサーファーは、サーフィンを競技として捉えるのみならず、自らに託された社(34) Ruttenberg and Brosius, “Decolonizing Sustainable Surf Tourism,” p. 110.
(35) Dexter Zavalza Hough-Snee and Alexander Sotelo Eastman, “Consolidation, Creativity, and (de)Colonization in theState of Modern Surfing,” in Zavalza Hough-Snee and Sotelo Eastman eds., The Critical Surf Studies Reader (Durhamand London: Duke University Press, 2017), p. 87.
(36) Douglas Booth, “The Political Economy of Surfing Culture: Production, Profit, and Representation,” in Zavalza
Hough-Snee and Sotelo Eastman eds., The Critical Surf Studies Reader, pp. 328–329.
(37) Ibid., pp. 330–333.
(38) Colleen McGloin, “Indigenous Surfing: Pedagogy, Pleasure, and Decolonial Practice,” in Zavalza Hough-Snee andSotelo Eastman eds., The Critical Surf Studies Reader, p. 204.

22

ハワイにおける海と陸の境界域の諸相会的責任だと考えている。ウォーカーの議論によれば、カナカ・マオリのプロサーファー
は、祖先から受け継がれた文化活動としてのサーフィンを実践することで、かつて王国であったハワイの主権や自治を取り戻し、ハワイ独自の文化を存続させるという社会的責任を果たしている
2.2

(39)

。

カナカ・マオリの活動領域としてのサーフゾーン

さらに、ウォーカーによれば、1893 年のハワイ王朝転覆以降、サーフィンの世界的な広まりと商業化やサーファーのプロ化が進む 1970 年代までの期間において、カナカ・マオリのサーファー達はヨーロッパ系入植者のサーファーに対して社会的に優位な地位を保ち続け、ワイキキのサーフゾーンをカナカ・マオリの地理的領域として守り続けた

(40)

。その活

動の中心となったのが、ワイキキにおいて 1911 年にカナカ・マオリの男性サーファー達によって組織されたフイ・ナル（Hui Nalu）というクラブである。1905 年頃から徐々に組織され始めたこのクラブは、ヨーロッパ系男性サーファー達の会員制クラブとしてワイキキで1908 年に設立されたアウトリガー・カヌー・クラブに対抗するものであった。豊かな資金を持ち、ワイキキビーチに立派な設備を備えるアウトリガー・カヌー・クラブとは対照的に、フイ・ナルの設立はワイキキビーチの樹の下で宣言された

(41)

。

フイ・ナルの中心メンバーには、1912 年のストックホルム五輪で金メダルと銀メダル、1920 年のアントワープ五輪で二つの金メダル、1924 年のパリ五輪で銀メダルを獲得したデ(39) Isaiah Helekunihi Walker, “Kai Ea: Rising Waves of National and Ethnic Hawaiian Identities,” in Zavalza HoughSnee and Sotelo Eastman eds., The Critical Surf Studies Reader, pp. 63–64.
(40) Walker, Waves of Resistance, pp. 2–3.
(41) Ibid., pp. 59, 62.
なお、本文にも書いた通り、カナカ・マオリ文化の中では、サーフィンは性別を問わず楽しまれていた。そして現在、カナカ・マオリの女性はスポーツや文化活動としてサーフィンを楽しみ、1976 年からは女性のプロサーファーのツアーも行われている（Roslyn Franklin and Lorelei Carpenter, “Surfing, Sponsorshipand Sexploitation: The Reality of Being a Female Professional Surfer,” in lisahunter ed. Surfing, Sex, Genders andSexualities [London and New York: Routledge, 2018], p. 61）。しかし、宣教師がハワイに到来してサーフィンを含むカナカ・マオリの文化活動が抑圧された後、20 世紀に入ってサーフィンが再開されると、それは中産階級に属するヨーロッパ系の異性愛者である男性のスポーツだと位置づけられた（Cassie Comley, “‘Mexicans
Don’t Surf’: An Intersectional analysis of Mexican American’s Experiences with Sport,” in lisahunter ed. Surfing,Sex, Genders and Sexualities, pp. 96–97）。サーフィンの実践と研究を行っているリサハンターによれば、20
世紀初頭にハワイの女性がサーフィンをしていたという記録はほとんどない（lisahunter, “Desexing Surfing?
[Queer] Pedagogies of Possibility,” in Zavalza Hough-Snee and Sotelo Eastman eds., The Critical Surf Studies Reader,p. 269）。そのため、ハワイにおけるサーフィンの歴史の中で女性は重要な位置を占めながらも、フイ・ナルが活躍した第二次世界大戦前のハワイのサーフィンに関する先行研究においては、女性に関する記述が見られないようである。また、ハワイにはアジア系の住民も多いが、同時期のサーフィンに関する先行研
究にアジア系サーファーに関する記述が目立たないのも、サーフィンが当初ヨーロッパ系男性のスポーツとして再開されたという事情によるものと思われる。

22

水谷 裕佳ューク・パオア・カハナモク(42)や、サーファーとして有名だったハワイ王族の子孫である

プリンス・ジョナ・クヒオ・カラニアナオレも含まれていた(43)。彼らは、ヨーロッパ系入植者のサーファーが台頭する 20 世紀初頭にワイキキ地区のビーチにおいてサーフィンに勤しみ、カナカ・マオリのサーファーの存在を示し続けた(44)。この二人の功績がハワイで讃えられている様子は、現在もワイキキ地区のビーチに両者の名前を冠した海浜公園が設置されていることからも分かる（図２）。フイ・ナルのメンバーのサーフィンの技術は、アウ
トリガー・カヌー・クラブのサーファー達のものを上回り、サーフィンにおけるカナカ・
マオリの存在感を示し続けた

(45)

。

ワイキキビーチにおけるフイ・ナルの活躍は、約 20 年間続いた。しかし、1930 年代に入ると、状況は一変した。観光産業に向けた開発のために、ワイキキの沿岸部の土地は企業によって買い占められ、さらにはワイキキビーチを利用するカナカ・マオリのサーファ
ー達が「犯罪者」であるかのような人種差別的な言説が流布した。そして、アウトリガー・
カヌー・クラブのメンバーを始めとするヨーロッパ系のサーファーが、カナカ・マオリのサーファー達から観光客を守る警備隊として雇用されるようになり、ワイキキビーチはヨーロッパ系入植者のサーファーの活動領域と化した。さらに、第二次世界大戦中はワイキ
キビーチが閉鎖され、サーフィンそのものがワイキキから姿を消した

(46)

。

戦後には再びビーチが開放されたものの、1964 年にはアウトリガー・カヌー・クラブが、カピオラニ広域公園脇のビーチにクラブハウスを移転させた。同クラブは、現在まで上記のクラブハウスを拠点として活動を続けている(47)。フイ・ナルも、現在までにダイアモン

ド・ヘッド州立自然記念公園よりさらに東に位置するマウナルア湾に拠点を移した（図２）。
そしてそこで、商業化した競技としてのサーフィンではなく、文化活動としてのサーフィ
ンやカヌーを通じた教育的なプログラムを展開し続けている(48)。一方、現在のワイキキ地区のサーフゾーンでは、主に観光客を対象としたサーフィンのレッスンや、世界各地から集まるプロサーファーの競技会が開かれている。
2.3

サーファーによる沿岸部の保護活動

フイ・ナルは教育的なプログラムを実施しているとすでに述べたが、ハワイにおけるサ(42) The International Olympic Committee, “Duke Kahanamoku.” [https://www.olympic.org/duke-kahanamoku#:~:text=
The%20Hawaii%20born%2C%20Duke%20Kahanamoku,broke%20his%20own%20Olympic%20record%20.](43) Walker, Waves of Resistance, p. 64.
(44) Walker, “Kai Ea,” pp. 65–66.
(45) Walker, Waves of Resistance, pp. 58–67.
(46) Ibid., pp. 79–82.
(47) Outrigger Canoe Club. [https://www.outriggercanoeclub.com/](48) Hui Nalu O Hawaiʻi.[https://huinalu.org/]22

ハワイにおける海と陸の境界域の諸相

ーファーやサーフィン関連の団体は、サーフゾーンやビーチの環境保護においても大きな役割を担ってきた。サーファーによって結成された様々な団体の中でも、ハワイ在住のヨーロッパ系米国人であるジョン・ケリーというサーファーによって設立され(49)、1960 年代半ばから 1990 年代にかけて活動したセーブ・アワ・サーフ（Save Our Surf［以下 SOS］）は、開発の進む沿岸部の環境を守ることに貢献したことで知られている。SOS の活動には、エスニシティやジェンダーを問わず、ハワイに居住する多くのサーファーが参加した。さらに、前出したウォーカーによれば、SOS の活動は、カナカ・マオリ文化復興にも影響を与
えた

(50)

。ハワイ大学マノア校ハミルトン図書館ハワイ特別資料室（Hawaiian Collection）には、SOS の活動に関する一次資料が保管されている。資料はすでにデジタル化されており、そのデジタル資料を紹介するサイトの説明文によれば、ワイキキのビーチの拡張計画がSOS 創立の直接的なきっかけとなった。そして、SOS は、人々の知性を尊重する、事実を人々に知らせる、人々が行動を計画し実行することを支援する、という三つの理念を掲げ
ていた

(51)

。また、上記の一次資料の一つによれば、沿岸部の開発に意義を唱えるために、

ホノルル市にあるハワイ州議会前で開かれた集会には、3,000 名のサーファーが集ったと書かれており、SOS の活動が広く支持されていたことを示している

(52)

。

オアフ島沿岸部の自然環境は、SOS の活動によって守られた。例えば、1960 年後半には、現在のダイアモンド・ヘッド州立自然記念公園近辺からオアフ島東部にかけての沿岸部の珊瑚礁を埋め立て、高速道路を建設する計画があった。この計画は、当時の金額で総工費5600 万ドルに相当する大規模なものであったが、SOS が粘り強くその状況を人々に知らせ、反対を続けたことによって、最終的に中止された(53)。なお、現在この地域の海域は、州政

府や連邦政府によって保護されている。沿岸のサーフゾーンがサーファーの人気を集める
カカアコ広域公園の拡張計画に対しても、SOS は 1994 年に反対活動を展開した

(54)

。ワイキ

キに隣接する、現在のアラモアナ広域公園も、SOS の活動によって守られた場所の一つだ（図２）。アラモアナ広域公園の一角にある、人工のラグーンが広がる区域は、マジック・アイランドと呼ばれている。SOS は 1970 年 6 月から 7 月にかけてマジック・アイランドにおけるホテル建設計画への反対活動を行い、合計 18 にも及ぶ沿岸部のサーフスポットを守(49) ハワイ大学マノア校ハミルトン図書館ハワイ特別資料室収蔵の資料によれば、ケリーは米国カリフォル
ニア州サンフランシスコで生まれたが、4 歳からハワイで生活した。John Kelly, “Resume,” n.d., UHM Library
Digital Image Collections.（以下 UHM LDIC）[https://digital.library.manoa.hawaii.edu/items/show/31785](50) Walker, Waves of Resistance, p. 105.
(51) UHM LDIC, “Save our Surf: About the Collection.” [https://digital.library.manoa.hawaii.edu/sos](52) John Kelly, “A Few Notes About John M. Kelly, Jr.,” 1976, UHM LDIC. [https://digital.library.manoa.hawaii.edu/
items/show/31731](53) Walker, Waves of Resistance, pp. 109–110.
(54) John Kelly, “Kaka‘ako Waterfront “Beach Park”— Another Coastal Disaster!! Two-Part News Release & Background
Statement,” September 5, 1994, UHM LDIC. [https://digital.library.manoa.hawaii.edu/items/show/31758]22

水谷 裕佳ることに成功した(55)。1970 年 4 月に、SOS がアラモアナ広域公園の環境を守る集会を呼びかけた印刷物には、同公園沖の海域は、サーフィンや釣りなどを楽しむ地域の人々の利益に供するものであり、観光用のホテルや駐車場と引き換えにすることはできないと書かれ
ている

(56)

。ホテル建設計画との関連性は明らかでないが、別の資料によれば、1971 年には州政府がアラモアナ広域公園周辺で人々がサーフィンとカヌーに勤しむことを禁止する計画を発表したため、この計画に対する抗議活動も行われた

(57)

。

無論、SOS は、ワイキキ地区の環境保護に対しても関心を示していた。発行された年は明らかでないが、SOS の印刷物には、観光用の潜水艦に魚を呼び寄せる目的でワイキキ沖に船や岩が沈められた結果、瓦礫が浜に漂着し、サーフゾーンに鮫が現れるようになったと書かれている(58)。また、1975 年 12 月に印刷された SOS の資料では、クヒオ海浜公園の拡張工事と同公園沖合での堤防建設によって、サーフィンに適したサーフゾーンが失われる可能性が指摘されている。さらにこの資料では、開発によって沿岸部の自然が破壊されなかったとしても、年々増加する観光客がビーチや沿岸部に押し寄せることによって、地域住民が海を利用できなくなる点が懸念として挙げられている(59)。つまり、SOS の活動は、サーファーによるサーフゾーンの保護という枠組みを超えて、地域住民がビーチや海を利用する権利の保護を目指していたのだ。
さらに、SOS が他の非営利団体と連携して 1971 年に作成した印刷物では、観光客向けの施設建設に伴う開発によって、沿岸部や海が汚染されることに加え、地元の土地の所有者や農業従事者が立ち退きを強いられることや、農地や史跡などが開発によって破壊されること、ハワイでの賃金の低さや住宅確保の難しさ、生活費の高さに対しても懸念が示され
ている
2.4

(60)

。

沿岸部へのアクセスと新植民地主義

別の SOS の資料には、古代のハワイにおいてビーチは公共の場であったにも関わらず、沿岸部の土地が買い占められ、富を持つ企業や個人、および米軍によって利用されるよう(55) John Kelly, “Save Our Surf's List of Successful Community Struggles 1964 through 1995 (updated to 1998),” 1995,
UHM LDIC. [https://digital.library.manoa.hawaii.edu/items/show/31429](56) John Kelly, “Now, Lets Take the Next Step,” April, 1970, UHM LDIC. [https://digital.library.manoa.hawaii.edu/
items/show/31311](57) John Kelly, “Surfers Keep out!” September, 1971, UHM LDIC. [https://digital.library.manoa.hawaii.edu/items/
show/31427](58) John Kelly, “Save Our Sea!” n.d., UHM LDIC. [https://digital.library.manoa.hawaii.edu/items/show/31781](59) John Kelly, “Last Chance to Save our Waikiki Surf!” December 1975, UHM LDIC. [https://digital.library.manoa.
hawaii.edu/items/show/31432](60) Committee of 5000, “Demonstrate! Unite to Save Hawaii,” 1971, UHM LDIC. [https://digital.library.manoa.hawaii.
edu/items/show/31339]

33

ハワイにおける海と陸の境界域の諸相になった結果、一般の人々がビーチや海を利用することができなくなったと記されている(61)。さらに 1969 年の資料において、SOS は、サーフィンに利用できる沿岸部の海は自然から人間への賜物であると述べ、それを買い漁り、地元住民のアクセスを拒否する企業や個人を、思慮に欠け、利己的であると批判している(62)。SOS は、本稿執筆時までにすでに活動を停止し、サーフィンの雑誌の記事によれば、創立者のジョン・ケリーは、2007 年 10
月に、ダイアモンド・ヘッド州立自然記念公園近くの自宅で逝去した

(63)

。

現在のハワイ州内においては、州法（Hawaii Revised Statutes 115-4, 115-5, Revised 2010）によって全てのビーチや海岸線に一般の人々がアクセスする権利が保障され、違反者には罰則が科せられる(64)。しかし、ホノルル市の位置するオアフ島のみならず、ハワイ全域において、地元住民の海へのアクセス権に関する問題は、SOS が活動を終了してもなお存在し続けている。
例えば、地元のメディアが 2019 年に報じたところによれば、オアフ島東部に位置するカ
イルア市のビーチに面した住宅街の組合が、住宅の合間に設けられたビーチに向かう通路に柵を立て、監視カメラを設置すると共に、夜間に柵を施錠した。それに対してレポータ
ーは、カイルア市の沿岸部に高級住宅が増加する一方で、地元の人々がビーチや海から排除されているとコメントした(65)。2019 年にさらに大きなニュースになったのは、Facebook

創業者のマーク・ザッカーバーグが、カウアイ島の沿岸部に購入した私有地の周囲に高さが 6 フィート
（約 1.8 メートル）の石垣や柵を築いたことである。ガーディアン紙によれば、それによって、地元住民は、ビーチや沿岸部に残された私有地へのアクセスを絶たれた

。

(66)

ビーチに続く通路を柵などで塞ぎ、サーファーはもちろん、釣りや遊泳のために海を利用する人々のビーチへのアクセスを妨げることは、ビーチを公共の場だと捉えたハワイの伝
統的価値観に反しているのみならず、上に記したハワイ州法に違反する行為である。上記の議論において、カナカ・マオリの中には、ザッカーバーグの行動が新植民地主義的だと(61) John Kelly, “Shoreline Access Problems in Hawaii,” n.d., UHM LDIC. [https://digital.library.manoa.hawaii.edu/
items/show/31449](62) John Kelly, “Resolution on Surfing Sites,” November 5, 1969, UHM LDIC. [https://digital.library.manoa.hawaii.edu/
items/show/31463](63) “John Kelly R.I.P.: Surfer, Artist, Husband, Friend: Loved and Missed,” Surfer, July 22, 2010. [https://www.surfer.
com/features/john-m-kelly-rip/](64) University of Hawaiʻi Sea Grant College Program, “Public Access Rights.” [https://seagrant.soest.hawaii.edu/publicaccess-rights/](65) Chelsea Davis, “Some in Kailua Say New Locked Gates Blocking Beach Access Violate Spirit of the Law,” Hawaii
News Now, November 5, 2019 (Updated on November 6, 2019). [https://www.hawaiinewsnow.com/2019/11/06/somesay-gates-blocking-beach-access-private-kailua-community-isnt-fair/](66) Julia Carrie Wong, “‘A Blemish in his Sanctuary': The Battle behind Mark Zuckerberg's Hawaii Estate,” The
Guardian, January 17, 2019. [https://www.theguardian.com/us-news/2019/jan/17/mark-zuckerberg-hawaii-estatekauai-land-rights-dispute]33

水谷 裕佳指摘した者もいたという(67)。カナカ・マオリや、彼らを支えるハワイの人々が、海との物

理的なつながりを完全に取り戻すまでには、まだ時間が掛かるのかもしれない。

3．ビーチにおけるホームレス問題とカナカ・マオリを取り巻く社会構造

先の章においては、海と陸の境界域のうち、主にサーフゾーンで起こる出来事について述べた。本章で取り上げるのは、ビーチに関する事項である。ハワイに訪れる観光客の大半が滞在するのはワイキキ地区に数多く立ち並ぶホテルであり、特に高級なホテルはビー
チ沿いに建てられている。一方で、公共の公園として管理されていることも少なくなく、サーフィンや遊泳を楽しむ人のためのシャワーやトイレ、ベンチ、駐車場などの施設が整っているビーチは、ハワイにおいて経済的に周縁化された人々の辿り着く場の一つでもある。2006 年に現地の諸団体が調査に基づいて推測したところによれば、オアフ島内のビーチで路上生活を送る人の数は 5500 人を超えていた

(68)

。

ホームレス問題に着目すると、カナカ・マオリの人々が、彼らの歴史や文化にとって重要な地であるワイキキのビーチから物理的に遠ざけられる社会的な構造が存在していることが分かる。なお、前出した SOS の創立者であるケリーも、1975 年頃の資料において、ハワイの人々が自らの故地においてホームレスとなると書いた上で、ハワイに第二のワイキ
キは不要だと述べ、ハワイにおける住宅問題を危惧していた
3.1

(69)

。

経済的不均衡と住宅危機

ハワイ州のデビッド・イゲ知事は、2020 年までに州内のホームレス問題を解決すると2016 年に宣言したが、未だにその目標は達成されていない (70)。非営利団体のパートナー
ズ・イン・ケアのデータによれば、2019 年におけるオアフ島のホームレス人口は 4,453 人で、そのうち臨時シェルター等ではなく路上で生活している人の数は 2,401 人であった

(71)

。

そして、路上で暮らすホームレスの人々を 100 パーセントとした場合、最も割合が高かった地域はホノルル商業地区からカカアコ地区（26 パーセント）にかけて（図２）で、島の西部(67) Ibid.
(68) Kirsten Scharnberg, “Thousands of Homeless Live in Tents on Hawaii's Beaches,” The Baltimore Sun, September 12,
2006. [https://www.baltimoresun.com/news/bs-xpm-2006-09-12-0609120235-story.html](69) John Kelly, “We Will be Left Homeless in Our Own Land,” c. 1975, UHM LDIC.
[https://digital.library.manoa.hawaii.edu/items/show/31508](70) Allyson Blair, “Ige pledged to end homelessness in Hawaii by 2020. What happened?” Hawaii News Now, January
17, 2020 (updated on January 18, 2020).
[https://www.hawaiinewsnow.com/2020/01/18/ige-pledged-end-homelessness-hawaii-by-what-happened/](71) The Oʻahu 2019 Point in Time Count: Comprehensive Report (Honolulu: Partners in Care: Oʻahu's Continuum ofCare, 2019), p. 11. [https://static1.squarespace.com/static/5db76f1aadbeba4fb77280f1/t/5dbb7630b76c7c6401d14
8a8/1572566619123/PIC+2019+Oahu+PIT+Count+Report+-+FINAL.pdf]

33

ハワイにおける海と陸の境界域の諸相にあるワイアナエ海岸周辺がそれに続き、ワイキキを含む島の南東部にも上記の人口の 14パーセントに相当する 326 人が暮らしている

(72)

。

ホームレス状態に置かれる人々が多い背景には、ハワイにおける経済的不均衡、そして住宅確保の難しさという社会的な問題が存在する。ハワイ州商業・経済開発・観光部の作成した資料によれば、エスニシティ別に見た場合、沖縄系移民は経済的に最も豊かであり、日系やヨーロッパ系、フィリピン系がそれに続いている。一方、カナカ・マオリの人々は、経済的に優位な場を保ってきたとは言い難い。カナカ・マオリの世帯のうち 12.6
パーセント、そして個人のうち 15.5 パーセントが貧困状態にあり、いずれも州平均を上回っている。なお、マーシャル諸島系やトンガ系の住民の経済状態は、カナカ・マオリの住民のものよりもさらに厳しい

(73)

。

2017 年に発刊された米国住宅都市開発省の報告書においては、カナカ・マオリと、マー
シャル諸島系やトンガ系を含む太平洋諸島からの移民が、合わせて一つの集団と見なされている。そのため、カナカ・マオリのみの割合を知ることはできないものの、上記の集団
が、ハワイ州内のホームレス人口において占める割合が高いことが示されている。同報告書によれば、ハワイ州の人口のうち、カナカ・マオリと太平洋諸島出身者が構成している
割合は 10 パーセントに過ぎないが、ホームレスの人々のみにデータを絞った場合にはその割合は 39 パーセントに上っている
3.2

(74)

。

観光客優先の社会構造が生み出す住宅危機

上に述べたように、カナカ・マオリの人々が経済的に周縁化されていることは、彼らがホームレスの状態に追い込まれる可能性を高くする。しかし、ハワイのホームレス問題の(72) Ibid., p. 14.
(73) Carlie Fogleman, Demographic, Social, Economic, and Housing Characteristics for Selected Race Groups in Hawaii(Honolulu: Research and Economic Analysis Division of the Department of Business, Economic Development &Tourism, State of Hawaii, 2018), p. 13.
[https://files.hawaii.gov/dbedt/economic/reports/SelectedRacesCharacteristics_HawaiiReport.pdf](74) Kristen Corey, Jennifer Biess, Nancy Pindus, and Doray Sitko, Housing Needs of Native Hawaiians: A Report fromthe Assessment of American Indian, Alaska Native, and Native Hawaiian Housing Needs. (Washington D.C.: U.S.
Department of Housing and Urban Development, Office of Policy Development and Research, 2017), pp. 38–39.
[https://www.huduser.gov/portal/publications/housing-needs-native-hawaiians.html]
なお、この報告書には、ハワイ州内の人口の 10 パーセントをカナカ・マオリと太平洋諸島の先住民が構成していると書かれている（p. 38）。本論文で参照している別の資料（Fogleman, Demographic, Social, Economic,and Housing Characteristics for Selected Race Groups in Hawaii, p. 2）には、複数の人種やエスニシティの背景を持つ人を、その人が所属する複数の集団で重複して数えているという脚注が見られる。ハワイ州内には複数の人種やエスニシティを併せ持つ人々が多いため、上記の二つのデータが示すカナカ・マオリおよび
太平洋諸島の先住民の数に、差異が生じている。なお、カナカ・マオリに限ったデータ収集は行われていないようである。

33

水谷 裕佳

背景には、個人の事情を超えた社会的な課題が存在する。
島である故に土地面積の限られたハワイでは、住居の確保は難しい。2019 年時点で、ホノルル市のアラモアナやカカアコ地区の平均的な家賃は月 2,750 ドル、それらの地区よりも建物が古く、部屋も狭い傾向にあるワイキキ地区でも月 2,000 ドル程度である

(75)

。カナ

カ・マオリの公的機関である OHA（Office of Hawaiian Affairs）がまとめた賃貸住宅に関する報告書によれば、ハワイの物価の高さと家賃の高さが賃金の低さと相まって、州内では住宅危機が引き起こされている(76)。米国住宅都市開発省の報告書においても、ホームレスとなるカナカ・マオリの人々の多くは、薬物依存や精神疾患によって働けないのではなく、就労しているものの賃金が低いために住宅が確保できないことを指摘している

(77)

。

そして、OHA の報告書では、オアフ島にはそもそも空き部屋が少なく、住む場所を探すことが難しいことも指摘されている(78)。また、前出した米国住宅都市開発省の報告書には、さらに大きな問題が示されている。ハワイの賃貸住宅の多くは、観光目的の長期滞在者に向けた物件と投資目的の物件であるために、賃貸契約期間が短く、単身者向けの部屋が多いといった特徴があり、地元の住民が借りるには適していないのである

(79)

。つまり、

地元の人々よりも観光客やハワイ外の投資家の利益を優先する社会構造が、住宅危機の原因となり、ホームレス問題を悪化させている。
郊外においてホームレスとなった場合、地域の人々が家を失った人々を見守ることもある。オアフ島北東部のワイマナロ・ビーチ沿いには、住む家のない人々が多く暮らしている。ジャーナリストのアナベル・ル・ジュヌによると、この地区で生まれ育ち、やむを得ずビーチ付近にテントを張って暮らしている人に、近隣の住民や教会が食品や日用品を届けたり、衣類の洗濯を請け負ったりしている。記事内では、コミュニティ内で生まれ育ったものの住む場所を失ったカナカ・マオリが「ハウスレス（houseless）」状態であると表現し、居場所を失ってこの地域に流れ着く「ホームレス」状態とは区別されている(80)。しかし、ホノルルという都市部の中でも、観光に特化した地区であるワイキキにおいては、ホームレ
ス化してビーチに辿り着いたとしても、上記のような近隣住民からの支援は得づらいと考(75) Kirstin Downey, “Rents are Dipping in Hawaii, at Least for Some People,” Honolulu Civil Beat, January 2, 2020.
[https://www.civilbeat.org/2020/01/rents-are-dipping-in-hawaii-at-least-for-some-people/](76) Office of Hawaiian Affairs (OHA), An Assessment of Rental Housing Affordability and its Impact in Native Hawaiian
Communities. Hoʻokahua Waiwai (Economic Self-Sufficiency) Fact Sheet, Vol. 2015, No. 1, p. 3.
[http://www.oha.org/wp-content/uploads/An-Assessment-of-Rental-Housing-Affordability-and-its-Impact-in-NativeHawaiian-Communities.-2015.pdf](77) Corey, Housing Needs of Native Hawaiians, pp. 38–39.
(78) OHA, An Assessment of Rental Housing Affordability and its Impact in Native Hawaiian Communities, p. 8.
(79) Corey, Housing Needs of Native Hawaiians, pp. 24–25.
(80) Annabelle Le Jeune, “Waimanalo Tent-Dwellers: A Different Kind of Homelessness,” Honolulu Civil Beat,
November 7, 2017. [https://www.civilbeat.org/2017/11/waimanalo-tent-dwellers-a-different-kind-of-homelessness/]33

ハワイにおける海と陸の境界域の諸相

えられる。
3.3

ワイキキのビーチにおけるカナカ・マオリの排除

そもそもワイキキ地区で展開されてきた植民地主義と商業主義の破壊的な側面によってカナカ・マオリが排除され、ぞんざいに扱われ、一方で入植者が必要とする時にはすぐ利用できる存在だと考えられ続けてきたことは、前出したフィーサーらによっても指摘され
てきた

(81)

。排除と不可視化の構造は、ビーチにおけるホームレス問題からも見て取れる。

パートナーズ・イン・ケアの報告書では、ワイキキ地区を含むホノルル市東部のホーム
レスの人々のエスニシティを見た場合、ヨーロッパ系の割合が 29 パーセントであり、他の地域と比較すると突出して高いことが指摘されている。そして、同地域のホームレス人口のうち、カナカ・マオリの占める割合は島の中では比較的低く、17 パーセントに留まって
いる

(82)

。その背景には、経済的な困難に直面したカナカ・マオリの人々が、ワイキキ地区

を含む都市部から離れる傾向があることが指摘できる。OHA の報告書でも、家賃の高さへの対処法として、カナカ・マオリの人々は、家族と同居したり、狭い住居を選んだりする
他に、通勤に不便な郊外に住居を確保すると述べられている(83)。つまり、ホームレス状態に陥る前であっても、経済的に困難さを抱えた時点でワイキキ地区を離れなくてはならな
い人々が多い。
さらに、ワイキキ地区に残ったとしても、ビーチでホームレス生活を送ることは年々困難さを増している。アリソン・シャエファーズは、2019 年 3 月にホノルル・スター・アド
バタイザー紙に掲載された記事の中で、オアフ島内を管轄地とするホノルル警察の署長が、ホームレスの人々に自発的に施設に入所してもらうべく、ワイキキ地区を彼らにとって歓迎されない雰囲気で居心地の悪い場所にすると発言したことを取り上げた

(84)

。そし

て、デンビー・ファーセットは、オンラインメディアのホノルル・シビル・ビートに寄せた記事の中で、ワイキキのビーチに並ぶ休憩所をツアー会社等に貸し出す政策によって、ホノルル市がこれまで休憩所を生活の場としていたホームレスの人々をビーチから追い出したと指摘している(85)。

さらに、カナカ・マオリの権利を守る活動を行っているケイル・カジヒロとテリリー・(81) Chan and Feeser, Waikīkī, p. 1–2.
(82) Partners in Care, “The Oʻahu 2019 Point in Time Count,” p. 15.
(83) OHA, An Assessment of Rental Housing Affordability and its Impact in Native Hawaiian Communities, p. 6.
(84) Allison Schaefers, “Homelessness is No. 1 Public Safety Issue in Waikiki, Honolulu Police Chief Says,” Honolulu
Star-Advertiser, March 29, 2019. [https://www.staradvertiser.com/2019/03/29/hawaii-news/homelessness-dominatespublic-safety-concerns-at-waikiki-conference/](85) Denby Fawcett, “Clearing the Homeless out of Kuhio Beach Pavilions,” Honolulu Civil Beat, February 25, 2020.
[https://www.civilbeat.org/2020/02/denby-fawcett-clearing-the-homeless-out-of-kuhio-beach-pavilions/]33

水谷 裕佳ケコオラニによれば、ホノルル市郡は 2013 年から 2015 年にかけて、人々が路上に座り込
んだり、寝転んだり、私物を保管したりすることを取り締まった。それは、住み家を失ってやむを得ず路上で生活する人々の存在そのものを犯罪と捉える行為である

(86)

。加えて、

カジヒロとケコオラニは、カカアコ地区（図２）の事例を引き合いに出している。ホノルル
市街地からカカアコ地区を通り、ワイキキ地区までの海岸沿いを走る幹線道路であるアラ
モアナ通りの海側には、ホームレスとなった多くのカナカ・マオリが生活している。それは、カカアコ地区から、開発によってカナカ・マオリの歴史や文化が排除された過程と重ねて理解できるものであり、ハワイにおいて大企業の主導する都市開発と植民地主義が切り離せない関係性であることを示している

(87)

。

そして、観光客が多く、商店やホテルが並ぶワイキキ地区は、多くの場合慎ましやかな
生活を送っている地元住民にとって、自らの帰属する空間とは感じられず、必ずしも居心
地のよい場所ではない。多くのカナカ・マオリを含む経済的に厳しい立場にある人々が、居心地の悪さをなお強く感じることは想像に難くない。前の項で述べた通り、居心地の悪さは、特定の人々を排除するために利用されることもある程、人々の行動に影響する。ワ
イキキ地区の観光産業が作り出す、地元住民が歓迎されない雰囲気は、彼らをビーチから遠ざけている。そして、カナカ・マオリの人々にとってワイキキが文化的にも重要な場であることを考えると、そこから遠ざけられることによって感じる悲しみは、大きなものではなかろうか。

４．コロナ禍の中のサーフゾーンとビーチ

これまでの章で、ハワイの特にワイキキ地区における海と陸の境界域であるサーフゾー

ンやビーチにおいて、カナカ・マオリが密接な関係を保ってきた自然環境が破壊されたり、
カナカ・マオリの文化活動であるサーフィンが商業化や観光化の波にさらされたり、経済的に厳しい立場に置かれたカナカ・マオリの人々が排除されたりしてきたことを述べた。
2020 年に生じた新型コロナウイルスの急速な感染拡大と社会変化は、ワイキキのサーフゾーンやビーチにも及んだ。本稿で取り上げた事項は、コロナ禍の中でどう変化したのであ
ろうか。
4.1

新型コロナウイルス感染拡大とハワイ

まず初めに、ハワイにおける新型コロナウイルスの感染拡大の初期の状況について簡単にまとめておきたい。2020 年の 2 月末にハワイに寄港したグランド・プリンセス号に(86) Kyle Kajihiro and Terrilee Kekoʻolani, “The Hawaiʻi DeTour Project: Demilitarizing Sites and Sights of Oʻahu,” in
Detours: A Decolonial Guide to Hawaiʻi (Durham and London: Duke University Press, 2019), p. 319.
(87) Kajihiro and Kekoʻolani, “The Hawaiʻi DeTour Project,” p. 321.

33

ハワイにおける海と陸の境界域の諸相

は

(88)

、54 か国から 3,500 名以上の人々が乗船していたが、最終的な寄港地となった米国カ

リフォルニア州オークランド市で実施された検査において 20 名の感染者が確認された

(89)

。

また、この船のクルーズに参加したハワイ州在住者の感染が、州内初の感染例として 3 月
7 日に発表された (90)。ウイルスそのもの以外にも、ハワイで暮らす人々は様々な懸念を抱えていた。その一つは、食料品や生活物資の確保である。世界の他の島嶼部と同様に、ハワイでは、必要な物資の多くを島外からの輸入品に頼らざるを得ない。オンラインメディ
アの報道によれば、ハワイよりも先に感染拡大が始まった米国大陸部からの観光客の中には、ハワイで売られていた生活物資を持ち帰るために買い占めた者もおり、地元住民に不
安を与えた

(91)

。筆者自身も、日本からの観光客が、すでに空になったスーパーの紙製品のコーナーに殺到したり、消毒液を売る店に長い行列を作ったりする光景を目にした。
ホノルル市郡長のカーク・W・カードウェルは、感染拡大防止に向けて、３月 20 日に市
郡内の飲食店やナイトクラブの閉鎖を決定した(92)。そして３月 22 日には、住民に対して、

23 日夕方から必要最低限の外出を除く自宅待機を命じ、違反者は逮捕や罰金の対象となることを発表した(93)。続いて、デービッド・イゲハワイ州知事も、24 日以降、ハワイ州全体の住民にホノルル市郡内と同様の自宅待機を命じた(94)。本稿執筆時の 2020 年 11 月時点

では、ハワイ内外の人の往来の規制は段階的に解除されてきている。しかし、3 月や 4 月の時点では、規制も厳しかった。しかし、到着後に隔離されたとしても、かろうじて運行を続けている飛行機の搭乗券を安く入手できる機会に、ハワイで「新型コロナ休暇（corona
vacation）」を楽しもうとする「危機旅行者（crisis tourists）」もおり、その様子はハワイの観光(88) State of Hawaii, Department of Health, “COVID-19 Daily Update March 4, 2020,” March 4, 2020.
[https://health.hawaii.gov/news/corona-virus/covid-19-daily-update-march-4-2020-2/](89) “Cruise Ship Hit by Virus to Dock in California,” Honolulu Star Advertiser, March 7, 2020.
[https://www.staradvertiser.com/2020/03/07/breaking-news/coronavirus-concerns-strand-grand-princess-cruisepassengers-off-california/](90) Kristen Consillo, “Hawaii Resident Who Traveled on the Grand Princess Cruise Ship Tests Positive for theCoronavirus,” Honolulu Star Advertiser, March 7, 2020.
[https://www.staradvertiser.com/2020/03/07/hawaii-news/hawaiis-first-case-of-coronavirus-confirmed-gov-david-igeannounces/](91) Frances Nguyen, “Please Don’t Go to Hawaii on a ‘Corona Vacation’ Right Now,” Vox, March 30, 2020.
[https://www.vox.com/2020/3/30/21198011/hawaii-coronavirus-vacation-crisis-tourism](92) Office of the Mayor, City and County of Honolulu, “Emergency Order No. 2020-01,” March 20, 2020.
[https://www.honolulu.gov/rep/site/may/may_docs/Emergency_Order_No._2020-01.pdf](93) Office of the Mayor, City and County of Honolulu, “Emergency Order No. 2020-02,” March 22, 2020.
[https://www.honolulu.gov/rep/site/may/may_docs/Emergency_Order_No._2020-02ProdLinks.pdf](94) Kevin Dayton, “Gov. David Ige Announces Statewide ‘Lockdown’ Effective Wednesday at 12:01 a.m.,” Honolulu
Star-Advertiser, March 23, 2020.
[https://www.staradvertiser.com/2020/03/23/breaking-news/gov-david-ige-expected-to-announce-statewide-lockdowneffective-wednesday/]33

水谷 裕佳産業のあり方に疑問を投げかけた

(95)

。

新型コロナウイルスが観光客によって持ち込まれることに対する、地元住民の恐怖と危機感が観光客には十分共有されていないことから生じた怒りは、3 月 20 日の午後に開かれた観光客反対デモとして噴出した。デモは、感染拡大の防止を呼びかけるために、ハワ
イ州旗を窓から掲げた車が、クラクションを鳴らしながら列をなしてホノルル空港を出発し、ワイキキに到着した後、同地区内を周回する形で開かれた。ホノルル・スター・アド
バタイザー紙の報道によれば、デモを組織した活動家のカウェナ・フィリップスは、ハワ
イ住民は地元の人々の健康を犠牲にしながら続けられる観光産業に疲れた、との声明を発
表した
4.2

(96)

。

観光客の消えたワイキキ地区のサーフゾーンとビーチ

3 月 23 日以降、ワイキキ地区からは、観光客の姿がほぼ消えた。店からは商品が撤去されて窓に目張りがされ、レストランはテイクアウトのみのために限定的な営業を続ける
か、臨時休業に入った。多くのホテルは休業した上、ホノルル市郡内の長期滞在者向けの賃貸物件も貸し借りが停止され(97)、ワイキキ地区の経済活動は停止した。ハワイにおいて、観光産業に従事していた人々の多くは、一時的に職を失った。ホノルル・スター・ア
ドバタイザー紙によれば、6 月には一部の業種の営業再開によって 13.9 パーセントまで回復したものの、4 月の失業率は 23.8 パーセントまで上昇した

(98)

。

上記のように、経済的には大きな打撃を受けたワイキキ地区であったが、自然環境はコロナ禍の中で回復を見せた。地元メディアの KHON2 によれば、観光客がほぼいなくなったハワイの海では、ビーチ近くまで魚の群れや、ウミガメ、イルカ、アザラシなどの野生動物がより多く見られるようになった(99)。さらに、将来的な環境の改善を目的とした大規模な工事も、ロックダウンの期間を利用して行われた。ワイキキビーチの西端に位置する防砂堤は、1927 年の建設から 90 年が経過し、かねてから老朽化によって海への砂の流出を止める役割を果たしていないと指摘されていた。150 万ドルの費用を掛けたこの防砂堤(95) Nguyen, “Please Don’t Go to Hawaii on a ‘Corona Vacation’ Right Now.”(96) Leila Fujimori, “Convoy of Protesters Travels through Waikiki, Urging Visitors to Leave amid Coronavirus Fears,”
Honolulu Star-Advertiser, March 20, 2020. [https://www.staradvertiser.com/2020/03/20/breaking-news/convoy-ofprotesters-travel-through-waikiki-urging-visitors-to-leave-amid-coronavirus-fears/](97) “Oahu Maintains Rental Restrictions Eased by Other Counties,” AP News, June 30, 2020. [https://apnews.com/ee6a5
0ea8ed3968c831a108b939d5451](98) Dave Segal, “Hawaii Unemployment Rate Improves to 13.9% Despite Tourism Lockdown,” Honolulu StarAdvertiser, July 16, 2020. [https://www.staradvertiser.com/2020/07/16/breaking-news/hawaii-unemployment-rateimproves-to-13-9-despite-tourism-lockdown/](99) Nikki Schenfeld, “Marine Life Improving as Top Tourist Spots Remain Closed,” Khon2, April 16, 2020.
[https://www.khon2.com/coronavirus/marine-life-improving-as-top-tourist-spots-remain-closed/]33

ハワイにおける海と陸の境界域の諸相の改修は、新型コロナウイルス流行前から予定されていたが、時期を前倒しして 2020 年 5月に開始され、同年 7 月に終了した
進められている

(101)

(100)

。加えて、アラワイ運河の浚渫も、コロナ禍の中で。先に述べた通り、同運河からの排水はワイキキ地区の海の水質汚染の一因となっており、浚渫によって海の水質改善も期待されている。
そして、ハワイ州全体で人々の外出規制が敷かれていた期間でも、賞金を懸けたプロス
ポーツではなく、一般の人々が行う文化活動やスポーツとしてのサーフィンは規制されなかった。地元のメディアであるハワイ・ニュース・ナウは、ワイキキビーチでサーフィンを楽しむ地元住民(102)の映像を放映している(103)。abc ニュースも、「コロナ禍の中で、観光客の消えたワイキキを地元住民が取り戻した」という題の下に、地元住民がワイキキの海で遊泳する様子を紹介し、ハワイ宿泊観光協会会長兼 CEO のムフィ・ハネマン氏による、ワイキキはもはや以前のワイキキではないので、観光客が戻ってくる前に地元の人が十分に楽しんでほしい、といった内容のコメントを取り上げた

(104)

。

本稿において取り上げた住宅危機やホームレスに関する問題も、コロナ禍の中で論じられた。コロナ禍中における住宅危機に関連する事項としては、コロナ禍において経済状況が悪化し、家賃を払えなくなった人々のために、ハワイ州政府が家賃の支払い猶予の措置を打ち出したことが挙げられる。この措置はホームレス状態に置かれる人の増加を防ぐとされる一方で
れている

(106)

(105)

、州の規則に反して住居からの退去を迫られる人々もいることが指摘さ。

ホームレス問題に関しては、さらに多様な議論が呼び起こされた。ハワイにおいても新型コロナウイルスの感染が拡大し始めると、ワイキキ地区に暮らすホームレスの人々に対(100) University of Hawaiʻi, UH News, “UH Sea Grant Provides Critical Support in Waikīkī Beach Renewal, Recovery,”August 25, 2020. [https://www.hawaii.edu/news/2020/08/25/waikiki-beach-renewal-recovery/](101) Allison Schaefers, “Projects Advance during Waikiki Downturn,” Honolulu Star-Advertiser, April 12, 2020.
[https://www.staradvertiser.com/2020/04/12/hawaii-news/projects-advance-during-waikiki-downturn/](102) 地元住民の中には、カナカ・マオリでない人々も含まれる。その中でカナカ・マオリのサーファーがどのような位置を占めたかについては、現時点で十分な情報が収集できていないため、別の機会に記したい。
(103) Keahi Tucker, “Are Surfing and Other Ocean Activities Safe during a Health Crisis? Most Experts Say Yes,” Hawaii
News Now, April 1, 2020. [https://www.hawaiinewsnow.com/2020/04/02/is-surfing-other-ocean-activities-safe-duringhealth-crisis-most-experts-say-yes/](104) Jennifer Sinco Kelleher, “Locals Take Back Tourist-Free Waikiki during Pandemic,” abc News, May 31, 2020.
[https://abcnews.go.com/Travel/wireStory/locals-back-tourist-free-waikiki-pandemic-70977527](105) Ben Gutierrez, “As Pandemic Drags on and Missed Rent Payments Pile up, Landlords Scramble for Options,”
Hawaii News Now, October 2, 2020 (Updated October 3, 2020).
[https://www.hawaiinewsnow.com/2020/10/03/landlords-seek-more-assistance-during-eviction-moratorium/](106) Annalisa Burgos, “Extended Moratorium on Evictions Provides Renter Relief, but Lacks Enforcement,” KITV4,
August 21, 2020. [https://www.kitv.com/story/42529701/extended-moratorium-on-evictions-provides-renter-relief-butlacks-enforcement]33

水谷 裕佳する健康チェックの実施や、彼らが安全に過ごせるシェルターの準備といった人道的支援を行った非営利団体もあった(107)。一方で、観光産業にまつわる活動が一時的に停止し、観光客が姿を消しても、ホームレスの人々をビーチから排除する動きは止まらなかった。
特に、ビーチに設置された公衆トイレの閉鎖に対しては、非難の声が上がった。公衆トイ
レが閉鎖されれば、ホームレスの人々は、それまで生活の場としてきたビーチから離れざるを得なくなる。さらに、ジャーナリストのクリスティーナ・ジェドラは、ホームレスの人々がトイレや水道を利用できなくなることは、彼らが衛生状態を保つことによって新型
コロナウイルスの感染から身を守ることを妨げると共に、通常でも人が密集しているシェ
ルターにホームレスの人々を集めることは、さらなる感染拡大を招くと指摘した

(108)

。結

果的に、ハワイ州政府の管理する公園等の公衆トイレは閉鎖されたが、ホノルル市郡の管理する場所については閉鎖が見送られた（図２）(109)。さらに、ロックダウンの期間中に課せられた様々な規則や罰則は、ビーチで生活する多くのホームレスの人々に影響を及ぼした。ビーチに座ってはならないということも規則の中に含まれており、違反者は最大 5000ドルの罰金や最長 1 年間の禁固刑の対象となった。ホームレスの人々はこの規則の対象(110)とならないことが定められているものの、実際には上記の規則に反しているとして警察に繰り返し捕まる人もいることが報じられている。ビーチに設置された公共施設を利用(111)

して路上生活を続けてきた人であっても、座ることさえできなくなれば、生活の場を他の場所に移さざるを得なくなるであろう。
新型コロナウイルスのパンデミック終息後に、社会がいかなる姿に変わるのか、もしくはパンデミック以前の形で継続するのかは、本稿執筆時にはまだ明らかでない。しかし、ハワイの観光産業が転換を迫られていることは、コロナ禍の前から指摘されていた。ジャーナリストのネリー・ペイトンは、トムソン・ロイターの記事において、ハワイを含む世界の島嶼部において、環境的な負荷の少ない持続可能な観光のあり方が問われていると記(107) Dan Nakaso, “IHS Begins Coronavirus Screening of Homeless in Waikiki,” Honolulu Star-Advertiser, March 14,
2020. [https://www.staradvertiser.com/2020/03/14/hawaii-news/ihs-begins-coronavirus-screening-of-homeless/](108) Christina Jedra, “‘Borderline Criminal’: Honolulu Not Following CDC Advice For Homeless,” Honolulu Civil
Beat, March 23, 2020.
[https://www.civilbeat.org/2020/03/borderline-criminal-honolulu-not-following-cdc-advice-for-homeless/](109) Christina Jedra, “Honolulu To Reopen Public Bathrooms, State Keeps Theirs Closed,” Honolulu Civil Beat, March24, 2020. [https://www.civilbeat.org/2020/03/honolulu-to-reopen-public-bathrooms-state-keeps-theirs-closed/](110) Mindy Pennybacker, “State Closes All Beaches, Stricter Social Distancing Requirements Imposed for Boating,
Hiking,” Honolulu Star-Advertiser, April 17, 2020. [https://www.staradvertiser.com/2020/04/17/breaking-news/statecloses-all-beaches-bans-group-hiking-and-boating-in-order-to-reduce-coronavirus-exposure/](111) Lynn Kawano, “Thousands of Emergency Order Citations, Many Given to Homeless, are being Dismissed,” Hawaii
News Now, August 5, 2020 (Updated August 6, 2020). [https://www.hawaiinewsnow.com/2020/08/06/thousandsemergency-order-citations-many-given-homeless-are-being-dismissed/]44ハワイにおける海と陸の境界域の諸相した。その記事の中で、ハワイ州観光局や、現地の非営利団体である KOA、国連と地域の連携を促進するローカル 2030 事業の一環として設立された非営利団体であるハワイ・グ
リーン・グロースなどがペイトンのインタビューに答え、ポスト・コロナの時代には、地元のコミュニティとの連携や、文化、環境に配慮した観光形態への移行が望まれると述べた。そのような取り組みの中で、ワイキキ地区のサーフゾーンやビーチの環境改善、(112)

ワイキキの海とカナカ・マオリの人々のつながりの再構築、カナカ・マオリの文化実践として始まったサーフィンの振興、そして経済面やエスニシティにおいても多様な人々を包摂する形でのコミュニティの再生が進むのか、今後も動向を見守りたい。

おわりに：境界研究とハワイ

本稿では、ハワイの海と陸の境界域の自然環境や文化、社会について、境界研究の視点から論じてきた。現在の米国領土内において、境界研究は米墨国境地域の事例の分析から始まった。その研究成果は現在までに、世界各地の多様な境界地域の理解に応用されるようになった。
ハワイ諸島も、米墨国境地域と同様に、米国領の地理的な周縁地域ではあるが、独自の歴史的、文化的、社会的な背景を持っている。ハワイに関する学術的な議論を見ると、太平洋諸島との関係性や文化や社会のつながりに関するものは多く見受けられる

。一方

(113)

で、ハワイ内外の境界に関する議論が、境界研究という学術分野の枠組みの中で取り上げられる機会は現在のところ少ない。その様子は、米墨国境を中心とした北米地域の境界に関する学会として 1976 年に設立され、現在では世界各地の境界地域を対象とした組織となった境界地域研究学会（Association for Borderlands Studies）
が刊行するジャーナルの 30 数年分を振り返っても、ハワイを中心的に取り上げた論文が見当たらないことからも分かる

。

(114)

一方、小笠原諸島、マルタ島、ボルネオ島、アイルランドといった世界各地の島嶼部の、海を超えた他地域とのつながりや、島に内在する境界にまつわる事情は、これまでに同ジ
ャーナルに掲載された論文で論じられている。
ハワイの歴史や文化、社会、自然環境を、米墨国境地域のものと比較したり、両地域間(112) Nellie Peyton, “As Pandemic Kicks Mass Tourism, Islands Seek to Mend Ties with Nature,” Reuters (India
Edition), June 14, 2020. [https://in.reuters.com/article/us-health-coronavirus-tourism-environmen/as-pandemic-kicksmass-tourism-islands-seek-to-mend-ties-with-nature-idUSKBN23L01W](113) 例えば次の書籍には、ハワイを含む太平洋諸島の環境や文化のつながり、人の移動といった事項が詳 し く 紹 介 さ れ て い る。Andrew Crowe, Pathway of the Birds: The Voyaging Achievements of Māori and their
Polynesian Ancestors (Honolulu: University of Hawaii Press, 2018).
(114) 境界地域研究学会のジャーナルである Journal of Borderlands Studies は、1986 年から刊行されており、2011 年からは英国の Taylor & Francis Group から発行されている。本稿に挙げたバックナンバーに関する情報は、Taylor & Francis Online の Journal of Borderlands Studies のデータベースを筆者が調べることによって得たものである。

44

水谷 裕佳の連携を試みたりすることは難しいかもしれない。しかし、境界研究で行われてきた議論
は、ハワイの太平洋諸島とのつながりや、ハワイに内在する多様な境界域における人の関係性や社会の動き、自然環境の変化などの分析に役立つ可能性はなかろうか

。同時に、

(115)

ハワイに存在する境界域に関する研究から得られた知見も、世界各地の境界地域の理解に寄与するように思われる。
（付記）本稿の執筆にあたっては、2019 年度日米教育委員会（フルブライト・ジャパン）フルブライト研究員プログラム（受け入れ機関ハワイ大学マノア校アメリカ研究科博物館学プログラム）、および JSPS 科研費 19K12531、および上智大学個人研究成果発信奨励費の助成を受けた。

(115) 2020 年に出版された拙稿（水谷「地理的境界と展示活動」）では、ワイキキ地区の水と自然環境について、境界研究からの分析を試みた。

44