販売⽤資料
2020. 8

今だから注目すべきテクノロジー・インフラ

未来インフラシリーズ■本資料において「未来インフラシリーズ」とはパインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（愛称︓未来インフラ）、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞（愛称︓未来インフラ＜為替ヘッジあり＞）、パインブリッジ・グローバル・テクノロ
ジー・インフラ・ファンド（3ヵ⽉決算型）（愛称︓未来インフラ（3ヵ⽉決算型））を指します。本資料は上記ファンドを保有のみなさまにご理解いただくために作成したものです。このため、各ファンドの商品性、リスク、お申込みメモなどについては投資信託説明書（交付目論⾒書）をご確認いただく必要があります。

最新技術を支えるテクノロジー・インフラとは米国REIT市場のセクター別パフォーマンス
テクノロジー・インフラ・セクター34%
18%

インターネット動画

テレワーク/
オンライン会議

オンライン学習遠隔医療【2020年初来】

期間︓2019年12⽉末〜2020年7⽉末（米ドルベース）

REIT全体-10%15%

インターネット・ショッピング

-4%

-7%

-16%

-22%

-23%

-23%

-31%

-40%
-53%

データセンター

データセンター通信タワー

eコマース関連施設

世界で約35億人いるSNSユーザーや、ネット動画等を支えるインフラ

5G、遠隔医療、オンライン学習、自動運転の位置情報等を支えるインフラ

世界で約28億人いるeコマース
ユーザーを支えるインフラ

通信タワー 物流施設 個人倉庫
（eコマース）

森林

住宅

特殊用途 ヘルスケア
施設

オフィス

複合施設 商業施設【2016年来】

期間︓2015年12⽉末〜2020年7⽉末（米ドルベース）

テクノロジー・インフラ・セクター
169%

167%

163%

爆発的な成⻑を裏打ちする今後の市場に関する⾒通し世界のデータ⽣成量175

世界のデータ通信量

REIT全体31%

世界のeコマース市場規模

26%

4.9

4.8 ZB

ZB

26%

兆ドル

18%

8%

8%

2%
-18%

1.8

1.5ZB

33ZB

ホテル・リゾート兆ドル

データセンター通信タワー 物流施設 特殊用途施設（eコマース）

住宅

森林

ヘルスケア 個人倉庫

オフィス

複合施設

-37%

-39%

ホテル・
リゾート

商業施設

出所︓ブルームバーグ、セクターはNAREITの分類に基づいています。
2018年（予測）2017年

2025年（予測）2022年（予測）2016年

2021年（予測）

米国におけるREITセクター別の利益成⻑率予測

出所︓IDC、Cisco、Statista ※1ZB = 1兆GB、データ⽣成量︓データが⽣成される量、データ通信量︓通信を⾏う際に発⽣するデータ量

当ファンドはこれらのテクノロジー・インフラを保有するREITや企業に投資
利用

利用

最終ユーザー（企業、個人、官公庁）利用

提供

提供

提供

IT企業等
通信会社等
ネットショッピング企業等

利用

利用

利用

提供

提供

提供

投資対象
データセンター今後2年平均予測（2020年〜2021年）
9%

今後2年平均6.3%（3セクター平均）

6%

テクノロジー・インフラセクター

非テクノロジー・インフラセクター

3%

通信タワー
eコマース関連施設【ポイント】★テクノロジー企業への投資ではなく、それらを支えるテクノロジー・インフラ企業に投資妙味あり★
例① クラウド企業A社とB社がおり、どちらの企業が競争を制しても、不可⽋なデータセンターを提供する企業に恩恵あり
例② eコマース・プラットフォーマーの競争が激化する中、それらが必要なeコマース関連施設を提供する企業の需要高0%-1.0%（6セクター平均）

-3%
-6%

通信タワー

物流施設

（eコマース）

データセンター

オフィス

個人倉庫

集合住宅

ヘルスケア

ショッピングセンターモール

出所︓センタースクエア（2020年6⽉時点）※テクノロジー・インフラセクターとは、通信タワー、物流施設（eコマース）、データセンターの3セクター、非テクノロジー・インフラセクターは、オフィス、個人倉庫、集合住宅、ヘルスケア、ショッピングセンター、モールの6セクターとします。ホテルは異常値のため除外しています。

上記の図はイメージです。当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性についてはパインブリッジ・インベストメンツが保証するものではありません。当資料の留意事項については裏⾯をご覧下さい。
上記は、過去の実績および現時点における推測であり、当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

設定来で、先進国REIT指数に対して＋63％（2019年12⽉30日時点）
未来インフラの投資対象マザーファンド・パフォーマンス

未来インフラシリーズの基準価額および純資産総額の推移
期間︓2018年1⽉10日〜2020年7⽉31日（日次）
（億円）
500

期間︓2018年1⽉10日〜2020年7⽉31日（日次、円ベース）
50.6%

51.2%

設定来リターン（円）
15,000

年初来リターン

未来インフラシリーズ合計純資産総額（右軸）

（ご参考）

10.7%

販売⽤資料
2020. 8

今だから注目すべきテクノロジー・インフラ

未来インフラシリーズ

12.5%

4.1%

0.4%

14,000

未来インフラ基準価額（左軸）13,000

未来インフラ＜為替ヘッジあり＞基準価額（左軸）

未来インフラ（3ヵ⽉決算型）基準価額（左軸）400

12,000-10.7%
投資対象
マザーファンド

設定来投資対象
マザーファンド

先進国
テクノロジー
株式指数

先進国
インフラ
株式指数

先進国
テクノロジー
株式指数

先進国
インフラ
株式指数

-6.0%

-11.9%-13.0%-22.3%
先進国
REIT指数

先進国
株式指数

日本
株式指数

先進国
REIT指数

先進国
株式指数

（ご参考）
日本
株式指数

8,000
7,000

-16.0%

300

11,000200

10,0009,000

年率リターン①

17.9%

18.1%

0.1%

-5.4%

1.6%

-6.8%

年率リスク②24.2%

30.4%

20.3%

23.8%

23.2%

18.6%

投資効率①÷②0.74

0.59

0.01

-0.23

0.07

-0.36

出所︓ブルームバーグ。未来インフラシリーズの投資対象マザーファンドは「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド（設定日︓2018年1⽉10日）」です。上記はマザーファンドの運用実績（信託報酬等コスト控除前）であり、当ファンドの運用実績ではありません。米ドル（対円）は、三菱UFJ銀⾏の対顧客外国為替相場仲値を使用しています。外貨建て指数は、前営業日の終値に、当日の為替を用いて円換算しています。

2020年1⽉10日設定

1000

2018年1⽉

2018年7⽉

2019年1⽉

2019年7⽉

2020年1⽉

2020年7⽉＊基準価額は信託報酬（年1.58%+消費税）控除後のものです。
【本資料で使用している指数について】 米国REIT指数︓FTSE NAREITオール・エクイティ・リート指数、先進国株式指数︓MSCIワールド指数、先進国REIT指数︓FTSE EPRA/NAREIT先進国REIT指数、先進国テクノロジー株式指数︓MSCIワールド情報技術指数、先進国インフラ株式指数︓MSCIワールド・インフ
ラストラクチャー指数、日本株式指数︓東証株価指数。指数は全てトータル・リターンを使用しています。

投資リスク

投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求・お申込みは「未来インフラシリーズ」は、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。
したがって、「未来インフラシリーズ」は預貯⾦とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、 「未来インフラシリーズ」の内容・リスクを⼗分ご理解のうえ、お申込みください。 「未来インフラシリーズ」が有する主なリスク要因は、以下の通りです。価格変動リスク、為替変動リスク、信⽤リスク、流動性リスク、REIT固有の投資リスク、特定の業種・テーマへの集中投資リスクです。詳しくは投資信託説明書（交付目論⾒ 株式会社愛知銀⾏書）をご覧ください。基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

投資信託に関する留意点◆投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論⾒書）を必ずご覧ください。◆投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◆投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◆投資信託は、預⾦等や保険契約とは異なり、預⾦保険機構、貯⾦保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。◆証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の対象ではありません。◆投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを⾏い委託会社が運用を⾏います。◆ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

ファンドの費⽤【購⼊時⼿数料】購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.85％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。 【信託財産留保額】ありません。【運⽤管理費⽤（信託報酬）】信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。【その他の費⽤・⼿数料】有価証券売買時の売買委託⼿数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時⼿数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・⼿数料（国内において発⽣するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。※費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。※⼿数料などの合計額については、購入⾦額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。※詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論⾒書）などでご確認いただけます。

委託会社、その他の関係法人
委託会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 ⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第⼆種⾦融商品取引業協会

受託会社
販売会社

三菱ＵＦＪ信託銀⾏株式会社
投資顧問会社
委託会社の指定する⾦融商品取引業者および登録⾦融機関センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー

販売会社名

登録番号

取扱ファンド一般社団 一般社団 一般社団日本
未来
未来
法人日本 法人⾦融 法人第⼆種
証券業
未来
インフラ
インフラ
投資顧問 先物取引 ⾦融商品
協会
インフラ <為替ヘッジ (3ヵ⽉決算
業協会 取引業協会業協会あり>型)○○

登録⾦融機関東海財務局⻑(登⾦)第12号

株式会社池⽥泉州銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑(登⾦)第6号○○

株式会社SBI証券

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑(⾦商)第44号○○

エース証券株式会社

⾦融商品取引業者 近畿財務局⻑(⾦商)第6号○

極東証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑(⾦商)第65号○

⼗六TT証券株式会社

⾦融商品取引業者 東海財務局⻑(⾦商)第188号

○

○

○

ちばぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑(⾦商)第114号

○

○

○

株式会社中京銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑(登⾦)第17号

○

○

○

○

中銀証券株式会社

⾦融商品取引業者 中国財務局⻑(⾦商)第6号○○

東洋証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑(⾦商)第121号

○

○

○

○

⻄日本シティTT証券株式会社

⾦融商品取引業者 福岡財務支局⻑(⾦商)第75号

○

○

○

○

百五証券株式会社

⾦融商品取引業者 東海財務局⻑(⾦商)第134号○○

フィデリティ証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑(⾦商)第152号○

株式会社三菱ＵＦＪ銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑(登⾦)第5号

○

○

○

○

(委託⾦融商品取引業者三菱ＵＦＪモルガン・登録⾦融機関スタンレー証券株式会社) (インターネットトレードのみ)

関東財務局⻑(登⾦)第5号○○○

○

○

○

○

○
○

○

○

○

○

○

○

○

○

（インターネットバンキング専用)

○
○
〇

○

○

○

○

○

○

○

○

○

株式会社三菱ＵＦＪ銀⾏

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売用資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論三菱ＵＦＪ信託銀⾏株式会社⾒書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを⾏う場合には投資信託説明書（交付目論⾒書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されて 楽天証券株式会社
いますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。■当資料に記述されている⾒解や意⾒は作成時の当社の⾒解であり、事前の予告無しに変更される事があります。

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑(⾦商)第2336号
登録⾦融機関○関東財務局⻑(登⾦)第33号○

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑(⾦商)第195号○

当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性についてはパインブリッジ・インベストメンツが保証するものではありません。上記は、過去の実績であり、当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

○