スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・Ｍ＆Ｓ・ジャパン・ファンド（愛称︓華咲く中⼩型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年1⽉31⽇現在）【運⽤実績】※1

過去1ヶ⽉間4.33 %
3.58 %

ファンド
ベンチマーク

過去3ヶ⽉間3.42 %
2.24 %

ベンチマーク︓ラッセル／ノムラ・ミッド・スモールキャップ指数（配当込み）
過去6ヶ⽉間
過去1年間
過去3年間
設定来
6.27 %
11.42 %
21.22 % 262.71 %2.92 %
8.70 %
21.46 %
74.82 %

32,231 円
32,135 円
102.24 億円

基準価額
換⾦価額
純資産総額

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第12期
19/01/25
300 円
第13期
20/01/27
350 円
第14期
21/01/25
350 円
第15期
22/01/25
350 円
第16期
23/01/25
350 円
設定来累計
2,900 円https://note.sparx.co.jp/

独⽴系投資会社スパークス・アセット・マネジメントの公式noteです。
「もっといい投資をしよう︕」を合⾔葉に、投資への思いを語ります。

【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2007年1⽉30⽇）〜2023年1⽉31⽇※ 設定⽇前営業⽇（2007年1⽉30⽇現在）を10,000として指数化しています。
（円）

40,00035,00030,000（億円）

500

純資産総額（右軸）
ベンチマーク（左軸）
基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）400

25,000300

20,000200

15,00010,000

100

5,000
0
07/01

09/01

11/01

13/01

15/01

17/01

19/01

21/01

0
23/01

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンド、ベンチマークの過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファン
ドのパフォーマンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■当ファンドのベンチマークはラッセル／ノムラ・ミッド・スモールキャップ指数（配当込み）ですが、当ファンドはベンチマークに連動するものではありません。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年1⽉31⽇現在）【資産別構成】※3
資産

97.4
0.0
0.0
2.6

■ 株式
■ 投資信託証券■ その他証券■ 現⾦その他【株式︓市場別構成】※3

⽐率

%
%
%
%

市場
プライム市場■■ スタンダード市場■ グロース市場■ その他市場【株式︓業種別構成】※3

⽐率

92.9
2.7
1.8
0.0

%
%
%
%

業種
サービス業
■
■ 機械
■ 情報・通信業■ 電気機器
■ ⼩売業
■ その他

16.9
14.6
11.5
10.2
7.1
37.1

2.7% 1.8%

2.6%

⽐率

%
%
%
%
%
%

16.9%
37.1%

資産別

市場別

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

7.1%

92.9%

97.4%

【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓60銘柄

業種別銘柄

ＮＥＣネッツエスアイ
前⽥⼯繊
シークス
⽇本光電⼯業マクロミル
⽇精エー・エス・ビー機械
アルバック
九電⼯
ＮＩＴＴＯＫＵ
ライク

⽐率

4.9
4.4
3.8
3.6
3.3
3.1
3.1
3.0
2.7
2.5

%
%
%
%
%
%
%
%
%
%

市場
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
スタンダード
プライム

10.2%

14.6%

11.5%

業種
情報・通信業
その他製品
卸売業
電気機器
情報・通信業
機械
電気機器
建設業
機械
サービス業

（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■上記は当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。■「⽐率」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する⽐率です。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2023年1⽉31⽇現在）

株式市場の状況
当⽉の⽇本株式市場は、⽉前半に⽶サプライマネジメント協会（ISM）が発表した2022年12⽉の⽶製造業景況感指数が2年7カ⽉ぶりの低⽔準だったことや、中国製造業購買担当者景気指数（PMI）も低迷が続いたことから景気後退への懸念が⾼まり、下落
して始まりました。しかし、⽉半ばに⽇銀が⾦融政策決定会合で⼤規模な⾦融緩和を維持すると発表したことを受け、株式市場は上昇に転じました。⽉後半は、⽶国連邦準備制度理事会（FRB）の理事が利上げ幅緩和の⽀持を表明したことや、⽶有⼒紙による早期利上げ停⽌の観測報道を受け、堅調に推移しました。
この結果、TOPIX（配当込み）は前⽉末⽐4.42％の上昇、当ファンドのベンチマークは同3.58％の上昇となりました。

ファンドの運⽤状況
当⽉、当ファンドにおいては、ヨシムラ・フード・ホールディングスなどが上昇、⼀⽅でジンズホールディングスなどが下落しました。ヨシムラ・
フード・ホールディングスは前⽉に引き続き外⾷業界の回復から今後の業績貢献に期待が⾼まったこと、ジンズホールディングスは発表された⽉次売上⾼が市場期待を下回り、今後の業績懸念が⾼まったことがそれぞれ株価変動の要因と考えます。
投資⾏動の観点では、引き続き既保有銘柄の買い増しとともに、株価が上昇し割安感が薄れた銘柄、当初の投資仮説から実態が乖離したと判断した銘柄の売却を⾏っています。また、⾦利上昇や住宅着⼯件数の減少から業績悪化が懸念されているものの、海外での⾮住宅需要が着実に成⻑し今後の業績貢献が期待される資材メーカーなどに新規投資を⾏いました。

今後の運⽤⽅針
⽶中銀の利上げ姿勢の変化や世界経済の回復期待などから、⽇本株式市場の回復傾向が続いています。ゼロコロナ政策を解除した中国において経済再開を印象付ける指標が出始めている点は素直に好感できる内容ですが、世界経済減速懸念が後退したとはまだ⾔い切れず、当ファンドでは先⾏きに対し慎重な姿勢を維持しています。しかし⽇本経済に⽬を転じれば、コロナ禍からの経済正常化を控えた需要の回復が⾒込めるほか、デフレからインフレへの歴史的転換点を迎えようとしていると考えています。引き続きボトムアップ・アプ
ローチによる投資機会の発掘と、ポートフォリオ構築に努めてまいります。
⾏動制限の緩和が進み、インバウンド観光客も回復の兆しが⾒え始めている⼀⽅、宿泊施設は⼈⼿不⾜により稼働が戻らないなど
新たな課題も出始めています。今回は当ファンドで投資を⾏っている⼈材サービス企業を通じて、⽇本社会の労働需給について考えたいと思います。
当ファンドでは、⼈材サービスのほか保育園、介護施設などを運営する「ライク」に投資を⾏っています。当ファンドが同社に投資を⾏っている理由は、中⻑期にわたって必要となる需要に対し、⼈を採⽤、教育し雇⽤機会を創出している点にあります。同社は、近年成⻑著
しいITコンサルティングなどのいわゆるハイスキル⼈材を対象とせず、モバイル機器販売から物流、保育施設、介護施設などの社会⽣活の基盤となる産業を事業対象としています。この領域は、事業の運営主体こそ変わっても需要⾃体が⼤きく減少することは⾒込まれない⼀⽅、⼈員の定着率は低く、恒常的な⼈⼿不⾜(供給不⾜)が課題となっています。そこで同社は必ずしも就労意欲の⾼くない求職者に注⽬し、短時間や不定期など柔軟な就労形態を許容するほか、定期的なリスキリング（学び直し）機会を提供することで、労働供給⼒の確保に努めています。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2023年1⽉31⽇現在）

少⼦⾼齢化の進⾏により、⽇本の⽣産年齢⼈⼝は1995年をピークに減少の⼀途を辿っています。この問題に対処するため、⽇本社
会は⼥性や⾼齢者の労働参加率を⾼めることで就業者数を維持させてきましたが、今後も⾼齢化が進むことを考えれば、現状のまま就業者数を増加させることはより難しくなると考えられます。特にライクが対象とするサービス関連産業においては、保育園や介護施設に代表されるように⽣産性改善や⾃動化を⾏いにくい業務も多く、この影響が顕著に現れる業界と考えられます。将来的には、雇⽤を確保できず事業を継続できない事業者が現れることも危惧されます。
このような社会環境を考えたとき、改めて重要性を増すのが⼗分な雇⽤を確保、増員できる採⽤⼒です。労働参加率を⾼めるためには、多様化する就労ニーズに柔軟に対応したり、必要に応じて教育機会を提供したりするなど、雇⽤者にとってのメリットを⽰すことがより重要になると考えられるためです。また、外国⼈材の採⽤においても、特定技能制度の施⾏により受け⼊れ企業側のサポート体制が必要となります。この点においてライクでは、⾃社で保育園や介護施設を運営することで、⾃社が責任を持ってスタッフの質を⾼めています。
⼈材サービス会社が⾃社で施設運営を⾏うことは、事業効率の観点では⼀⾒合理的でないように⾒えますが、今後採⽤が難しくなればなるほど、同社の持つ採⽤⼒と運営ノウハウの価値は⾼まるものと考えられます。
雇⽤の流動化や同⼀労働同⼀賃⾦などを背景に、企業が派遣⼈員を積極的に活⽤する経済合理性は低下しており、⼈材サービス
提供会社に対する懐疑的な⾒⽅も株式市場にはあります。しかし、労働需給の先⾏きを踏まえれば、今後⼈材を雇⽤すること⾃体が難しくなると考えられる点は⾒逃せない事実です。当ファンドでは引き続き中⻑期の視点に⽴ち、業績成⻑が⾒込まれる企業への投資を⾏ってまいります。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
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マンスリーレポート（基準⽇︓2023年1⽉31⽇現在）

ファンドの⽬的･特⾊ファンドの⽬的
当ファンドは、主としてスパークス・⽇本中⼩型株・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、⽇本の株式に投資し、信託財産の中⻑期的
な成⻑を⽬標に積極的な運⽤を⾏うことを基本とします。

ファンドの特⾊
1 ⽇本の上場株式のうち中⼩型株式を中⼼に投資します。
・ 中⼩型株式は銘柄数が豊富であり、また⾼い成⻑が期待できる企業が多く存在します。
2 スパークスの徹底したボトムアップ・リサーチで銘柄を選別します。
・ 中⼩型株式の調査は1989年のスパークス創業時から⾏っております。
3 ベンチマークであるラッセル／ノムラ・ミッド・スモールキャップ指数（配当込み）※を上回る投資成果を⽬指して運⽤します。
・ ただし、ベンチマークの業種構成⽐等にはとらわれません。
※ ラッセル／ノムラ・ミッド・スモールキャップ指数（配当込み）はRussell/Nomura⽇本株インデックスのサイズ別指数です。Russell/Nomura ⽇本
株インデックスは、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権は野村證券株式会社及びRussell Investmentsに帰属します。
なお、野村證券株式会社及びRussell Investmentsは、ラッセル／ノムラ・ミッド・スモールキャップ指数（配当込み）の正確性、完全性、信頼性、有⽤性を保証するものではなく、スパークス・アセット・マネジメント株式会社がラッセル／ノムラ・ミッド・スモールキャップ指数（配当込み）を⽤いて⾏う事業活動・サービスに関し⼀切責任を負いません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元⾦は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元⾦を割り込むことがあります。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯⾦と異なります。
株価変動リスク
⼀般に株価は、個々の企業の活動や⼀般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組⼊れられる株式の価格は短期的または⻑期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
中⼩型株式等への投資リスク
当ファンドは、中⼩型株式等へも投資します。こうした株式は、⽐較的新興であり、発⾏済株式時価総額が⼩さく、売買の少ない流動性の低い株
式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ（価格変動率）が⽐較的⾼く、また流動性の⾼い株式に⽐べ、市況によっては⼤幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より⼤きなリスクを伴います。
信⽤リスク
組⼊れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期⾦融商品は、発⾏体に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資⾦を回収できなくなることがあります。
その他の留意事項● システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク
関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、⼀時的に換⾦等ができないこともあります。また、これらにより、⼀
時的にファンドの運⽤⽅針に基づく運⽤ができなくなるリスクなどもあります。
※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

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投資リスク（続き）
その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
・ 収益分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の⽔準を⽰すものではありません。
収益分配は、計算期間に⽣じた収益を超えて⾏われる場合があります。
投資者の購⼊価額によっては、収益分配⾦の⼀部または全部が、実質的な元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況
により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
収益分配の⽀払いは、信託財産から⾏われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ 当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運⽤部⾨ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運⽤を⾏うよう留意しています。また、運⽤部⾨
から独⽴した管理担当部⾨によりモニタリング等のリスク管理を⾏っています。
・ 委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組⼊資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを⾏います。
・ 取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

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⼿続・⼿数料等
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購⼊価額
購⼊代⾦
換⾦単位
換⾦価額
換⾦代⾦
申込締切時間換⾦制限
購⼊・換⾦申込受付の中⽌及び取消し販売会社が別に定める単位※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の基準価額
販売会社が指定する期⽇までにお⽀払いください。
販売会社が別に定める単位
換⾦申込受付⽇の基準価額から信託財産留保額を控除した額
原則として換⾦申込受付⽇から起算して5営業⽇⽬からお⽀払いします。
原則として午後3時までに販売会社所定の事務⼿続きが完了したものを当⽇のお申込み分とします。
信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。
委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦申込受付を中⽌することができます。

信託期間
繰上償還
決算⽇

2027年1⽉25⽇まで（2007年1⽉31⽇設定）
受益権⼝数が20億⼝を下回った場合等には、償還となる場合があります。
毎年1⽉25⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）

収益分配

年1回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
ただし、分配対象額が少額の場合等は、分配を⾏わないこともあります。

信託⾦の限度額
公告
運⽤報告書
課税関係

※ 販売会社との契約によっては、収益分配⾦の再投資が可能です。
1,000億円を上限とします。
原則として電⼦公告の⽅法により⾏い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。
ファンドの毎決算時および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。
課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資⾮課税制度及び未成年者少額投資⾮課税制度の適⽤対象です。
原則として配当控除の適⽤が可能です。
税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・Ｍ＆Ｓ・ジャパン・ファンド（愛称︓華咲く中⼩型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年1⽉31⽇現在）

⼿続・⼿数料等（続き）
ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤購⼊申込受付⽇の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める⼿数料率を乗じて得た額とします。
購⼊時⼿数料※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊時⼿数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。
換⾦申込受付⽇の基準価額に対して0.3％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。
信託財産留保額
投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）

信託報酬の配分

監査費⽤
印刷費⽤

その他の費⽤・⼿数料

⽇々の信託財産の純資産総額に対して年率2.057％（税抜1.87％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇および毎計
算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
運⽤管理費⽤（信託報酬）＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率
⽀払先内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率1.10％ファンドの運⽤、開⽰書類等の作成、基準価額の算出等の対価

販売会社

年率0.70％

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理および事務⼿続き等の対価

受託会社

年率0.07％

ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実⾏等の対価

監査費⽤、印刷費⽤などの諸費⽤は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産
から⽀払われます。
※ 監査費⽤︓ファンドの監査⼈に対する報酬および費⽤
印刷費⽤︓有価証券届出書、⽬論⾒書、運⽤報告書等の作成、印刷および提出等に係る費⽤組⼊有価証券の売買委託⼿数料、信託事務の諸費⽤等は、その都度信託財産から⽀払われます。これらの費⽤は運⽤状
況等により変動するため、事前に料率・上限額等を⽰すことができません。
※ 組⼊有価証券の売買委託⼿数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に⽀払う⼿数料
信託事務の諸費⽤︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費⽤および受託会社の⽴替えた⽴替⾦の利息※ 当該⼿数料等の合計額については、ファンドの購⼊⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表⽰することができません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年1⽉31⽇現在）

ファンドの関係法⼈について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号（加⼊協会）⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
信託財産の運⽤指図、受益権の発⾏等を⾏います。
● 受託会社 三井住友信託銀⾏株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を⾏います。なお、信託事務の⼀部につき株式会社⽇本カストディ銀⾏に委託を⾏います。
● 販売会社 下記⼀覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、⼀部解約請求の受付、⼀部解約⾦・収益分配⾦・償還⾦の⽀払いの取扱等を⾏います。
加⼊協会
販売会社

登録番号

⽇本証券業
協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⼀般社団法⼈
⽇本投資
顧問業協会

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号

〇

〇

〇

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第2251号

〇

〇

〇

株式会社ＳＢＩ証券※1

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号〇〇

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第53号〇〇

おかやま信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第19号〇

極東証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第65号〇

株式会社熊本銀⾏

登録⾦融機関

九州財務局⻑（登⾦）第6号〇

株式会社⼗⼋親和銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第3号〇

⾦融商品取引業者 東海財務局⻑（⾦商）第188号〇

岡三証券株式会社※2

⼗六ＴＴ証券株式会社
株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏※3

登録⾦融機関（委託⾦融商品取引業者︓株式会社ＳＢＩ証券）
株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏※3

登録⾦融機関（委託⾦融商品取引業者︓マネックス証券株式会社）〇〇

関東財務局⻑（登⾦）第10号〇〇〇

⾦融商品取引業者 東海財務局⻑（⾦商）第140号〇

⻄⽇本シティＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者 福岡財務⽀局⻑（⾦商）第75号〇

株式会社福岡銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第7号〇〇

ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第624号〇〇

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第164号〇〇

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第165号

三井住友信託銀⾏株式会社
⽔⼾証券株式会社

〇
〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第181号〇

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第195号〇

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号

〇

〇

〇

関東財務局⻑（登⾦）第649号

登録⾦融機関〇〇関東財務局⻑（登⾦）第10号

東海東京証券株式会社※1

⼀般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会

〇
〇

〇

〇

〇

〇

※1 株式会社ＳＢＩ証券、東海東京証券株式会社は、⼀般社団法⼈⽇本STO協会に加⼊しています。
※2 岡三証券株式会社は、⼀般社団法⼈⽇本暗号資産取引業協会に加⼊しています。
※3 株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏は、2023年1⽉4⽇に株式会社新⽣銀⾏から商号変更しました。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年1⽉31⽇現在）

ファンドの関係法⼈について（続き）
お問い合わせ先
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電話番号
03-6711-9200（受付時間︓営業⽇9︓00〜17︓00）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
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