保健医療科学 2010 Vol.59 No.4 p.366−371

特集：子どもの健康と環境に関するエビデンス＜総説＞
出生コーホート研究の現状と今後の課題−日本で前向き研究を実施してきた経験から―
岸玲子 1），佐々木成子 2）1）

北海道大学環境健康科学研究教育センター センター長・特任教授
北海道大学大学院医学研究科予防医学講座公衆衛生学分野・助教

2）

Status and Perspective of Birth Cohort Studies: Lessons fromthe Prospective Hokkaido Study of the Environment and Children’s
Health: Malformations, Development, and Allergies
Reiko K ISHI1), Seiko S ASAKI2)
1)

2)

Hokkaido University Center for Environment and Health Sciences
Department of Public Health Sciences, Hokkaido University School of Medicine

抄録
出生コーホート研究は，年代別に大きく 2 種類に分類できる．まずは 20 世紀半ばにヨーロッパ諸国で立ち上げられた出
生コーホートで，調査対象者は既に老年期に達している．この時代のコーホート研究は，生活習慣病への罹患のしやすさが胎児期の低栄養状態などの影響を受けるという Barker 仮説および乳幼児期の影響も重要であるという DOHaD 概念につながり，昨近は疾病の環境要因と Epigenetics との関連に関心が移ってきている．もうひとつは 20 世紀後半から始まった環境要因，特に環境化学物質曝露の次世代影響調査を目的とした一連の研究である．
子どもの健康に対する環境要因の影響を調査する疫学研究の必要性が高まるなか，筆者らは「環境と子どもの健康に関す
る北海道研究」を 2001 年に立ち上げ，約 10 年間調査を行ってきた．この研究の特徴は，1）低濃度の環境要因の影響解明に焦点を当てたこと，2）前向き研究とし母体血および臍帯血の採取保存により，器官形成期など胎児期の環境要因の曝露測定を行ったこと，3）先天異常，体格，神経行動発達，甲状腺機能，免疫機能など種々のアウトカムを対象にリスク評価を行ったこと，4）個人の感受性素因に着目し，化学物質代謝酵素・Ah レセプター・神経伝達物質受容体等の遺伝子多型も考慮したハイリスク群の発見と予防対策の検討を行ったことである．
その結果，PCB・ダイオキシン類の胎児期曝露影響として，体重に負の影響が示された．生後発達への影響や感染症罹患
リスクを上げる可能性も示唆された．総 PCDDs 濃度，総 PCDFs/TEQ 濃度と出生時体重との関連には性差が認められ男児のほうが感受性は高かった．今後の課題として 1) アレルギーや ADHD などがより明確になる学童期以降までの追跡，2）
複合曝露による影響の評価，3）生後曝露の測定と評価，4）エピジェネテック作用の検討が挙げられる．
現在数多くのコーホートが運営され，わが国でもエコチル調査を含めた前向き研究が何本か実施されている．それらを子どもの成長に合わせて追跡し，生活習慣などの社会要因を含めた調査や解析によって健康障害や疾病のリスク要因を明らかにしていくことが重要である．国立保健医療科学院が「社会的要因」の重要性を指摘し，パネル調査を実施するなど，子どもの健康と環境に関するエビデンスの解明に向けたこれまで以上の積極的な関与と情報発信が不可欠である．

連絡先：岸玲子〒 060-0812 北海道札幌市北区北 12 条西７丁目
Kita 12, Nishi 7, Kita-ku, Sapporo 060-0812, Japan
電話：011-706-4746
FAX：011-706-4725
E-mail：rkishi@med.hokudai.ac.jp[ 平成 22 年 11 月 8 日受理 ]366

J．Natl．Inst．Public Health，59（4）：2010出生コホート研究の現状と今後の課題
キーワード：環境化学物質，胎児期曝露，PCB・ダイオキシン，次世代影響，出生コーホート
Abstract
Worldwide birth cohort studies can be divided into 2 major categories depending on the length of their follow-up period. The
ﬁrst is the European cohort, which was started in the mid-20th century. The study of this cohort led to the Barker hypothesis
and the concept of the Developmental Origins of Health and Disease (DOHaD). The second cohort was started in the late 20th
century with the aim of examining the effect of environmental factors, such as endocrine-disturbing chemicals, on children. The
study of this cohort is now focused on an examination of the interplay of genetic and social factors.
We implemented the Hokkaido Study of the Environment and Children’s Health: Malformations, Development, and Allergies(the Hokkaido study) in 2010 with the aim of examining the cause-effect relationship of children’s health and environmental
risk factors through epidemiological studies. The Hokkaido study is a prospective birth cohort study in which we focus
on the following: (1) low-level exposure of environmental chemicals such as polychlorinated biphenyls and dioxins andperfluorooctanesulfonic acid; (2) evaluation of prenatal exposure; (3) risk analysis of several outcomes such as congenital
anomalies, body size, neurobehavioral development, thyroid function, and the immunologic system; and (4) predisposing factorsof individual genetic susceptibility. Our ﬁndings suggest that prenatal low-level exposures to polychlorinated dibenzodioxins areassociated with lower birth weight, especially in male infants. Effects on neurobehavioral development and the immunologic
system have also been suggested. Children in the Hokkaido cohort will be followed-up further in order to evaluate the following:(1) the relationship of allergies and attention deﬁcit hyperactivity disorder, (2) the effects of multiple exposures, (3) postnatal
exposure, and (4) epigenetic effects.
There are an increasing number of birth cohorts worldwide, and, among them, there are several prospective birth cohorts
in Japan. In order to elucidate risk factors for illness or health disorders, we need to study children in these cohorts from birththrough childhood and adolescence. During this process, an epidemiological approach and an analysis of social factors will be
required. Further participation of the National Institute of Public Health is necessary for the cohort studies on children’s healthand environment.
Keywords: environmental chemicals, fetal exposure, PCBs/dioxins, birth cohort

Ⅰ . はじめに環境要因が子どもの健康に与える影響，とりわけ環境化
学物質の胎児期曝露による影響に世界的な関心が高まっている．背景として，1996 年発刊の Colborn らによる「奪われし未来（Our Stolen Future）」において，環境化学物
質の内分泌かく乱作用の影響は胎児期が最も感受性が高いとされたこと 1），翌年 1997 年の 8 カ国環境大臣会合において「マイアミ宣告」が採択され，子どもの環境保健は環境問題の最優先事項であり，政策の実施が緊急の課題となったことがあげられる．
親世代の環境化学物質曝露や生活環境が子どもの健康に与える影響を解明するために，欧米をはじめとする世界中の国と地域で出生コーホート研究が実施されている．わが国では当時，出生後の乳幼児を追跡する調査はあったものの，胎児期曝露に焦点をあて出生前から追跡した研究はほとんど存在しなかった．そこで著者らは 2001 年から「環境と子どもの健康に関する北海道研究（北海道スタディ）」2,3）を立ち上げ，胎児期の母親の血液，分娩時の臍帯血などを長期保存し，先天異常，出生時体格，神経発達，アレルギー疾患など種々のアウトカムをこれまで約 10 年間にわたって調査してきた．北海道スタディは，本年度から始動する環
境省の「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）の先駆け的なモデルともなっており，エコチル調査

を通しての疫学研究のより一層の発展が期待される．
本稿では，
出生コーホート研究の変遷について触れた後，
北海道スタディの最近の知見を紹介し，最後に子どもの健
康と環境に関する今後の研究における課題，特に保健医療科学院など公的研究機関の役割について記述する．

Ⅱ . 出生コーホート研究の変遷
出生コーホート研究は，年代別に大きく 2 種類に分類できる．まずは 20 世紀半ばにイギリス，フィンランド，オ
ランダをはじめとするヨーロッパ諸国で立ち上げられた出
生コーホートで，現在老年期に達した調査対象者の生活習
慣病と出生時の低体重との関連が検討されている．この時代のコーホート研究は，循環器疾患や II 型糖尿病などの成人病への罹患のしやすさが胎児期の低栄養状態などの影響を受けるという Barker 仮説 4）および乳幼児期の影響も重要であるという DOHaD 概念につながり，昨近は疾病の環境要因と Epigenetics との関連に関心が移ってきている．
もうひとつはⅠに述べたように，20 世紀後半から始まった環境要因，特に環境化学物質曝露の次世代影響調査を直接の目的とした一連の研究で，世界中の国と地域において，数多くの研究が現在進行中である 5，6）．欧州では，出生コー
ホートネットワークである European Birth Cohorts への登
録数は 40 に上っており，大規模出生コーホートとして，イJ．Natl．Inst．Public Health，59（4）
：2010

367

岸玲子，佐々木成子
ギリスの ALSPAC（14,000 人），オランダの Generation R（10,000 人），デンマークの DNBC（95,000 人），ノルウェーの MoBA（100,000 人）などがある．北米では地域レベルの出生コーホート研究が多数実施されており，最近は米国において国家規模の出生コーホート The National Children s
Study が，カナダでは MIREC，IRNPQ などの調査が開始された．そしてアジア諸国では台湾，韓国，中国にコーホー
トができているが，日本では 2001 年から北海道と宮城県でそれぞれ胎児期から立ち上げの大規模出生コーホートが運営されている．どのような環境化学物質曝露評価が行われてきたかその対象物質別に近年の研究をみると，初期には鉛，水銀などの重金属が関心を集めていたが，有機塩素系
農薬や PCB・ダイオキシンなど難分解性有機塩素化合物，
有機フッ素系難燃剤あるいはビスフェノールＡ，フタル酸
エステル類などへと関心の変遷がみられる．
出生コーホート研究において考慮すべきアウトカムの曝露要因には，環境化学物質などの環境要因に加えて，遺伝要因，家庭環境や生活習慣などの社会要因がある．社
会要因の影響を詳細に検討した研究として，イギリスの
ALSPAC，デンマークの CCC（6,090 人）が知られているが，わが国においては，出生後の健診からスタートした富山県や山梨県のコーホートで，乳幼児および小児を追跡する調査が実施されている．

両親の化学物質曝露食生活
喫煙・飲酒
カフェイン摂取
在胎週数
新生児性別
出生時体格
妊娠合併症

１．研究デザインの特徴「環境と子どもの健康に関する北海道研究：先天異常，発達，免疫アレルギー＂The Hokkaido study on environment andchildren s health：malformation, development & allergy 」
は２つのコーホートで構成される．その特徴は 1）低濃度の
環境要因の影響解明に焦点を当てたこと，2）前向き研究とし母体血および臍帯血の採取保存により，器官形成期など
胎児期の環境要因について曝露測定を行ったこと，3）先天異常，体格，神経行動発達，甲状腺機能，免疫機能など種々のアウトカムを対象にリスク評価を行ったこと，さらに 4）
個人の感受性素因に着目し，化学物質代謝酵素・Ah レセ
プター・神経伝達物質受容体等の遺伝子多型も考慮したハ
イリスク群の発見と予防対策の検討を行ったことである．
「札幌市内１産院コーホート」では，妊娠週数 23 〜 35
週の妊婦 514 人とその出生児を前向きに追跡し，児の神経発達への影響を測るために詳細な対面調査を実施している．BSID-II を 6 ヶ月時と 18 ヶ月時に実施，Fagan test
を 7 ヶ月時に，日本版 DDST を 18 ヶ月時に行い，42 ヶ月時には日本版 K-ABC と母親の WAIS-R を，43 ヶ月時には CBCL を実施し，就学時以降は児の行動発達調査を実施している．加えて出生後の感染症，アレルギーなど免疫系の影響を調べて報告している（図 1）．

妊娠 23−35 週
初期調査票

臍帯血
母毛髪

出産時

病院診療録

母乳

1 ヶ月

BSID-II
FTII

６−７ヶ月

EES
BSID-II

児の体格
食生活
アレルギー
(ATS-DLD;ISAAC)
両親の喫煙

1 歳半調査票

児の体格
食生活
アレルギー
(ATS-DLD;ISAAC)
両親の喫煙

K-ABC
EES
CBCL
WAIS-R ( 母 )3 歳半調査票

３歳半

児の体格
食生活
アレルギー
(ATS-DLD;ISAAC)
両親の喫煙

WISC-III
KWCST
手の協調運動テスト
遊び行動調査CBCL
7 歳調査票７歳半

図1

Ⅲ .「環境と子どもの健康に関する北海道研究」

母体血

DDST
EES

1 歳半

環境と子どもの健康に関する北海道研究（札幌市内１産院コーホート）のアウトカム測定

両親の化学物質曝露食生活
喫煙・飲酒( 妊娠初期 )母体血

妊娠 13 週
初期調査票

母体血

先天異常
在胎週数
新生児性別
出生時体重

妊娠後期

母体血
臍帯血

出産時

新生児個票

出生時体格
両親の
化学物質曝露食生活
喫煙・飲酒( 妊娠中−後期 )4 ヶ月調査票

4 ヶ月

児の体格
食生活
アレルギー
(ATS-DLD; ISAAC)
両親の喫煙

1 歳調査票

1歳

児の体格
食生活
アレルギー
(ISAAC)
両親の喫煙

2 歳調査票

2歳

児の体格
食生活
アレルギー
(ISAAC)
両親の喫煙

4 歳調査票4歳

図２ 環境と子どもの健康に関する北海道研究（北海道大規模コーホート）のアウトカム測定

368

J．Natl．Inst．Public Health，59（4）：2010出生コホート研究の現状と今後の課題「北海道大規模コーホート」は，全道の産科施設に協力をいただき器官形成期にあたる時期に母体血の採取と質問票の回収を行い，臍帯血を採取し，マーカー奇形 55 種を調べ，生後は，発育とアレルギー，行動発達に関し環境要因との関係を追跡している．20,000 人を目標に 2010 年
6 月現在，妊婦約 18,800 名が参加し，現在も登録を継続している．これまで尿道下裂，停留精巣の症例対照研究で環境要因とともに，エストロゲン代謝関連など遺伝的素因関与の可能性を報告してきたが，今後はその他の先天異常やアレルギー，小児発達障害などについて環境と遺伝の両面（図 2，3）．
から新知見の集積が期待される 7）

図３

２．これまで得られた成果（１）環境化学物質の次世代影響
１）PCB・ダイオキシン類と出生時体格
PCDDs，PCDFs および PCBs は親油性かつ難分解性の有機塩素化合物で，環境中に広範囲に分布し，おもに食物連鎖を介してヒトの体内に蓄積される．生体内の半減期が長く体内に長期に蓄積され，また母乳および臍帯を介して母親から児へ移行する．高精度の GC/MS 分析を用いて，世界で初めて母体血中の PCDDs，PCDFs の同族異性体分析および dioxin-like PCBs 濃度を測定し，また WHO が設定した TEF を用いてダイオキシン類（29 種類）の毒性
等価量（TEQ）の算出を行い，交絡要因を調整した結果，
総 PCDDs 濃度，総 PCDFs/TEQ 濃度と出生時体重との間に有意な負の関連を認めた．男児では総 PCDDs 濃度，総TEQ レベルが高いほどリスクを上げ出生時体重が有意に低かった．女児ではそのような傾向は認められなかった 8）（表 1）．
２）有機フッ素系難燃剤 PFOS，PFOA と出生時体格
1950 年 頃 か ら 難 燃 剤 と し て 世 界 で 使 用 さ れ て き た
PFOS，PFOA の濃度と出生時体重との関連を調べたとこ
ろ，母体血清 PFOS 濃度は出生時体重との間に負の関連を認めた（log10-unit: β= −148.8g，95%CI: −297.0 to−0.5）．
しかし PFOA の影響は見られなかった 9）．
３）ダイオキシン・PCB 類の児の神経発達に与える負の影響
児の神経発達に与える負の影響が示された．PCDFs とPCDDs の異性体濃度が高くなると生後 6 ヶ月時の BSID-

北海道コーホートの構成

表 1. PCDDs/PCDFs および DL-PCBs と出生時体重の関係（多重回帰分析）
全体 alog10 scale<Total level>

Beta

c

男児 b

(95%CI)ｐ値( −282.2 to 97.1)

Beta

c

女児 b

ｐ値

(95%CI)

Betac(95%CI)ｐ値(pg/g lipid)

Total PCDDs

−92.5

0.338

−125.7 ( −402.3 to 150.8) 0.371−19.3 ( −294.0 to 255.5) 0.890

Total PCDFs−272.7 ( −505.8 to − 39.5) 0.022 *−237.6 ( −595.2 to 119.9) 0.191−304.9 ( −620.6 to 10.7)

Total PCDDs/PCDFs−101.7 ( −294.6 to 91.2)

0.301−136.6 ( −418.3 to 145.1) 0.340−28.7 ( −307.5 to 250.1) 0.839

Total non-ortho PCBs

−113.5 ( −281.9 to 54.9)

0.186

−90.7

−122.4 ( −347.9 to 103.2) 0.286

Total mono-ortho PCBs

−125.3 ( −277.4 to 26.8)

0.106−138.6 ( −372.7 to 95.4)

0.244−104.3 ( −308.7 to 100.1) 0.315

Total DL-PCBs−125.9 ( −278.2 to 26.4)

0.105−138.7 ( −373.1 to 95.7)

0.245−105.3 ( −309.9 to 99.3)

Total PCDDs/PCDFs and DL-PCBs −131.5 ( −288.7 to 25.6)

0.101−148.5 ( −391.1 to 94.1)

0.229−106.8 ( −317.6 to 103.9) 0.319( −350.4 to 169.0) 0.491

0.058

0.311

<WHO-2006 d > (TEQ pg/g lipid,)aTotal PCDDs TEQ−231.5 ( −417.4 to − 45.6) 0.015 *−331.4 (−607.4 to − 55.5) 0.019 *−126.3 ( −384.5 to 131.9) 0.336

Total PCDFs TEQ−258.8−269.8 ( −561.5 to 21.9)

0.070−241.7 ( −491.7 to 8.4)

0.058

Total PCDDs/PCDFs TEQ−256.4 ( −448.6 to − 64.2) 0.009 **−338.7 (−628.2 to − 49.1) 0.022 *−173.9 ( −437.6 to 89.8)

0.195

Total non-ortho PCBs TEQ−116.1 ( −245.9 to 13.7)

0.079−107.3 ( −306.1 to 91.5)

0.288−114.8 ( −289.4 to 59.8)

0.196

Total mono-ortho PCBs TEQ−125.3 ( −277.4 to 26.8)

0.106−138.6 ( −372.7 to 95.4)

0.244−104.3 ( −308.7 to 100.1) 0.315

Total DL-PCBs TEQ−119.9 ( −252.3 to 12.6)

0.076−112.1 ( −315.1 to 91.0)

0.278−117.5 ( −295.6 to 60.5)

0.195

Total TEQ

−220.5 ( −399.2 to − 41.9) 0.016 *−289.5 (−561.7 to − 17.3) 0.037 *−144.2 ( −386.7 to 98.4)

0.243( −445.7 to − 71.8) 0.007 **Results are calculated as multiple linear regression models adjusted for gestational age, maternal age, maternal height, maternal weight before
pregnancy, parity, smoking status during pregnancy, inshore ﬁsh intake, blood sampling period, and infant gender.

b

Results are calculated as multiple linear regression models adjusted for gestational age, maternal age, maternal height, maternal weight before
pregnancy, parity, smoking status during pregnancy, inshore ﬁsh intake, and blood sampling period.

c

Beta coeﬃcients represent the change in birth weight (g) for a 10-fold increase in the levels of PCDDs/PCDFs and DL-PCBs.

d

The calculation of TEQ was estimated based on the WHO 2006 toxic equivalent factor values (Van den Berg 2006).

*p<0.05, **p<0.01

J．Natl．Inst．Public Health，59（4）
：2010

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岸玲子，佐々木成子
Ⅱの得点が低くなる負の関連が，特に運動発達に顕著に見られた．Total TEQ 値も BSID -Ⅱの得点と有意な負の関連が運動発達で見られ低い得点と有意に関連した 10）．
４）免疫・アレルギーへの影響
母体血中ダイオキシン類濃度が高いほど臍帯血 IgE レベ
ルが低下した 11）．18 ヶ月までのアレルギー症状および感染症との関連を検討したところ，アレルギーとの有意な関係は認められなかったが，ダイオキシンレベルは中耳炎と関連が認められた．TEQ 値は PCDFs が 1 増加すると中耳炎
オッズ比が 1.36 倍と有意に増加した．男児のみ母体血中ダイオキシンレベル増加に伴い中耳炎 OR の有意な増加が認められ，女児では有意な関連が認められなかった 12）．
（２）遺伝的感受性素因によるハイリスク群の存在
母親の CYP1A1 遺伝子，AhR 遺伝子 ，および GSTM1
遺伝子についてみると，AhR 遺伝子と CYP1A1 遺伝子の特定の組み合わせで体重への影響が−315g と最も低かっ
た．CYP1A1 遺伝子 TC/CC 型では TT 型よりも酵素活性が上昇しているため，中間代謝物であるジオールエポキシ
ドなどの発がん性物質の生成が促進され影響に個体差がみられたと考えられる 13）．
発癌物質ニトロソアミン類代謝活性化に関与する NQO1
遺伝子の多型の検討も行った．喫煙母親の NQO1 遺伝子
多型が CT/TT 型では体重が 77g 低いのに対して，CC 型
では体重低下が 199g であった．NQO1 遺伝子の多型は身長と頭囲にも影響がみられ，より大きな低下を示した 14）．
妊娠初期に禁煙した場合は非喫煙の母親と変わらなかった．
（３）北海道研究の今後の予定
北海道スタディは前向きであるのでバイアスが少なく
利点は大きい．特に世界ではじめて同属異性体レベルでPCB・ダイオキシン類の胎児期曝露影響が詳細に検討され，体重に負の影響が示された．生後発達への影響や感染症罹患リスクを上げる可能性も示唆された．総 PCDDs 濃度，
総 PCDFs/TEQ 濃度と出生時体重との関連には性差が認められ男児のほうが感受性は高かった．性差の原因については，Ah 受容体とエストロゲン受容体の両者の作用で引き起こされる可能性が示唆されている．しかし，詳細なメカニズムは不明であるので，今後検討を進める予定である．
Barker 仮説によれば胎児期に過酷な環境に適応し「倹約型」体質にプログラミングされれば小児期の肥満や成人期疾患につながる懸念があることが指摘されている．今後，能動喫煙と受動喫煙をコチニン量で評価しているので，それらと学童期までの発達などの関係について解析を進める予定である．また葉酸値を全員について測定しているので
葉酸サプリメントの摂取や葉酸値そのものと児の胎内成長や先天異常などの解析も進行中である．
今後の課題として 1）アレルギーや ADHD などがより明確になる学童期以降までの追跡，2）複合曝露による影響の評価．3）生後曝露の測定と評価，4）エピジェネテッ
ク作用の検討が挙げられる．

370

Ⅳ.

国立保健医療科学院の役割

Colborn らによる「奪われし未来 (Our Stolen Future)」
において，環境化学物質の内分泌かく乱作用の影響は胎児期が最も感受性が高いとされ，環境要因が子どもの健康に与える影響，とりわけ環境化学物質の胎児期曝露による影響に世界的な関心が高まって数多くのコーホートができた．わが国でも既によくデザインされた前向き研究が何本か実施されている．それらを成長に合わせて各時期に確実に追跡していくことが重要であるが，特に胎児期に参加した子どもが学童期を迎えた今，今後は社会要因についての研究が不可欠である．2006 年からわが国は先進国の中ではアメリカについで第 2 位の貧困層が多く（OECD 統計による），13 人に一人の子どもが貧困と言われる中，社会的要因の役割が高くなってきている．北海道スタディではそれらを含めた調査や解析によって健康障害や疾病のリス
ク要因を明らかにしていくことになるが，今年から開始されるエコチル調査においても同様のアプローチが一層必要になるであろう．したがって，子どもの健康と環境に関する多くのエビデンスの解明に，国立保健医療科学院が特に「社会的要因」の重要性を指摘し，エコチル調査とは別途，妊婦や乳幼児，学童のパネル調査を計画実施するなど，地域社会における子どもたちの健康と安全の問題に，これまで以上に積極的な関与と情報発信が不可欠である．

謝辞「環境と子どもの健康に関する北海道研究」は，北海道大学環境健康科学研究教育センター，同大学院医学研究科
公衆衛生学分野，同大学院医学研究科産科生殖医学分野，
同大学院医学研究科婦人科学分野，同大学院医学研究科腎泌尿器外科学分野，同大学院医学研究科小児科学分野，札幌医科大学産婦人科学講座，旭川医科大学産婦人科学講座
および北海道大学大学院獣医学研究科毒性学分野の協力で実施されている．また福岡県保健環境研究所と星薬科大学
薬品分析化学講座，国立水俣病研究センター，札幌市立衛生研究所との共同研究である．長期間のコーホートは文部科学省および厚生労働省の研究費で進めている．
本研究に参加されているお母さんとお子様達，全ての病医院の医師・職員の方々に感謝します．協力機関は，札幌
東豊病院，青葉産婦人科クリニック，秋山記念病院，旭川
医科大学附属病院，旭川赤十字病院，岩見沢こども・産婦
人科クリニック，遠軽厚生病院，えんどう桔梗マタニティ
クリニック，王子総合病院，帯広協会病院，帯広厚生病院，
北見赤十字病院，北見レディースクリニック，勤医協札幌病院，釧路赤十字病院，釧路労災病院，慶愛病院，幌南病院，
公立芽室病院，五輪橋産科婦人科小児科病院，札幌医科大学附属病院，札幌厚生病院，札幌徳州会病院，市立札幌病院，市立士別総合病院，市立函館病院，市立稚内病院，白石産科婦人科病院，新日鐵室蘭総合病院，手稲渓仁会病院，

J．Natl．Inst．Public Health，59（4）：2010出生コホート研究の現状と今後の課題
天使病院，道立紋別病院，中標津町立病院，中村病院，名
寄市立総合病院，日鋼記念病院，函館五稜郭病院，函館中央病院，はしもとクリニック，朋佑会札幌産科婦人科，北海道大学病院である．

文献１）Colborn T, Dumanoski D, Myers JP. Our stolen future:
are we threatening our fertility, intelligence, and survival?
: a scientiﬁc detective story. New York: Dutton; 1996.
（邦訳）
シーア・コルボーン , ダイアン・ダマノスキ , ジョ
ン・ピーターソン・マイヤーズ，著．長尾力，訳．奪われし未来．東京：翔泳社；1997.
２）湯浅資之 , 岸玲子 . 前向き出生コーホート研究の現状と課題―「環境と子ども健康に関する北海道スタ
ディ」を基に―. 日本衛生学会雑誌 .2009;64(4):774-81.
３）Kishi R, Sasaki S, Yoshioka E, et al, Cohort proﬁle:
The Hokkaido Study on Environment and Childrens Health in Japan. Int J Epidemiol 2010; doi: 10.1093/
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４）Barker DJ , Osmond C. Infant mortality, childhood
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