交付運用報告書
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
追加型投信／内外／資産複合

第3期（決算日2019年12月18日）
作成対象期間（2018年12月19日～2019年12月18日）●運用方針
直接あるいはマザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。
基 準 価 額
純資産総額

騰
落
率
分配金合計

第3期末（2019年12月18日）
安定コース 安定成長コース 積極コース
11,166円
11,549円
11,889円
341百万円
377百万円
380百万円
第3期（2018年12月19日～2019年12月18日）
安定コース 安定成長コース 積極コース
7.7％
10.8％
13.7％
0円
0円
0円

※騰落率は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。
※「 ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 5 資 産 バ ラ ン ス ( 安 定 コ ー ス ) 」 、「ノーロード明治安田5資産バランス(安定成長コース)」、「ノーロード明治安田5資産バランス(積極コース)」をそれぞれ「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」と記載することがあります。また、各ファンドを総称して「ノーロード明治安田5資産バランス」と記載することがあります。

受益者のみなさまへ
平素はノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）、ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）、ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）にご投資いた
だき、厚くお礼申し上げます。
当ファンドは、左記の運用方針に基づき信託財産の運用を行い、第3期の決算を行いました。ここに期中の運用状況につきましてご報告
申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

東京都港区虎ノ門三丁目４番７号

ホームページ http://www.myam.co.jp/<運用報告書のお問い合わせ先>
サポートデスク 0120-565787(受付時間：営業日の午前9時～午後5時)

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法により交付できる旨定めています。
運用報告書（全体版）は、上記ホームページから「投資信託を探す」にファンド名を入力⇒ファンドを選択⇒詳細ページで閲覧および
ダウンロードすることができます。
また、運用報告書（全体版）を書面でご要望の場合は、販売会社にご請求いただければ、当該販売会社を通じて交付いたします。

ノーロード明治安田５資産バランス

運用経過の説明

ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
基準価額等の推移(円)
12,000

(億円)
10

純資産総額
〔右軸〕
基準価額
〔左軸〕
分配金再投資基準価額
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕

8

11,000

6

10,00049,000※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。期首の基準価額に合わせて指数化しています。

2

8,000
2018/12 2019/1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

0
12
（年/月）

第3期首(2018年12月18日)：10,370円
第3期末(2019年12月18日)：11,166円(既払分配金0円)
騰落率：7.7％(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
ファンドの運用方針に従い、マザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）およ
び先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行いました。投資対象資産の価格変動等による基準価額の変動要因は以下の通りとなりました。
世界的に金利が低下（債券価格は上昇）し、株式およびリート相場が上昇する中、組み入れているすべてのマザーファンドの基準価額が上昇したことが、当ファンドの基準価額にプラスに寄与しました。
【組入ファンドの作成対象期間における騰落率】
組入ファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

1

騰落率

12.8％
24.7％
2.8％
4.3％
21.5％

ノーロード明治安田５資産バランス

運用経過の説明

ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
基準価額等の推移(円)
12,000

(億円)
10

純資産総額
〔右軸〕
基準価額
〔左軸〕
分配金再投資基準価額
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕

8

11,000

6

10,00049,000※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。期首の基準価額に合わせて指数化しています。

2

8,000
2018/12 2019/1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

0
12
（年/月）

第3期首(2018年12月18日)：10,419円
第3期末(2019年12月18日)：11,549円(既払分配金0円)
騰落率：10.8％(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
ファンドの運用方針に従い、マザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）およ
び先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行いました。投資対象資産の価格変動等による基準価額の変動要因は以下の通りとなりました。
世界的に金利が低下（債券価格は上昇）し、株式およびリート相場が上昇する中、組み入れているすべてのマザーファンドの基準価額が上昇したことが、当ファンドの基準価額にプラスに寄与しました。
【組入ファンドの作成対象期間における騰落率】
組入ファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

2

騰落率

12.8％
24.7％
2.8％
4.3％
21.5％

ノーロード明治安田５資産バランス

運用経過の説明

ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
基準価額等の推移(円)
12,000

(億円)
10

純資産総額
〔右軸〕
基準価額
〔左軸〕
分配金再投資基準価額
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕

8

11,000

6

10,00049,000※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。期首の基準価額に合わせて指数化しています。

2

8,000
2018/12 2019/1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

0
12
（年/月）

第3期首(2018年12月18日)：10,455円
第3期末(2019年12月18日)：11,889円(既払分配金0円)
騰落率：13.7％(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
ファンドの運用方針に従い、マザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）およ
び先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行いました。投資対象資産の価格変動等による基準価額の変動要因は以下の通りとなりました。
世界的に金利が低下（債券価格は上昇）し、株式およびリート相場が上昇する中、組み入れているすべてのマザーファンドの基準価額が上昇したことが、当ファンドの基準価額にプラスに寄与しました。
【組入ファンドの作成対象期間における騰落率】
組入ファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

3

騰落率

12.8％
24.7％
2.8％
4.3％
21.5％

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
1万口当たりの費用明細

当期
2018年12月19日～2019年12月18日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬
47円
0.440％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は10,752円です。
(投信会社)(24)(0.220)ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(20)(0.187)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 4)(0.033)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
60.054(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 5)
(0.042)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(投資信託証券)( 1)(0.012)(c) 有価証券取引税
00.004(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 0)
(0.004)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
20.018(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 1)(0.010)保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 0)
(0.003)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
55
0.516
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

4ノーロード明治安田５資産バランス（参考情報）総経費率
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）

期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は0.46％です。

運用管理費用
（受託会社）
0.03％

その他費用
0.02％

運用管理費用
（投信会社）
0.22％
総経費率
0.46％
運用管理費用（販売会社）
0.19％(注)費用は、1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注)各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注)各比率は、年率換算した値です。
(注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

5ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
1万口当たりの費用明細

当期
2018年12月19日～2019年12月18日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬
51円
0.473％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は10,875円です。
(投信会社)(24)(0.220)ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(24)(0.220)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 4)(0.033)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
110.097(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 9)
(0.084)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(投資信託証券)( 1)(0.012)(c) 有価証券取引税
10.008(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 1)
(0.008)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
30.024(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 2)(0.016)
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 0)
(0.003)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
66
0.602
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

6

ノーロード明治安田５資産バランス（参考情報）総経費率
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）

期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は0.49％です。
運用管理費用
（受託会社）
0.03％

その他費用
0.02％

運用管理費用
（投信会社）
0.22％
総経費率
0.49％

運用管理費用（販売会社）
0.22％(注)費用は、1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注)各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注)各比率は、年率換算した値です。
(注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

7

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
1万口当たりの費用明細

当期
2018年12月19日～2019年12月18日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬56円
0.506％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は11,008円です。
(投信会社)(28)(0.253)ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(24)(0.220)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 4)(0.033)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
150.136(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
(12)
(0.112)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(投資信託証券)( 3)(0.024)(c) 有価証券取引税
10.008(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 1)
(0.008)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
30.023(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 2)(0.015)
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 0)
(0.003)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
75
0.673
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

8ノーロード明治安田５資産バランス（参考情報）総経費率
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）

期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は0.52％です。
運用管理費用
（受託会社）
0.03％

その他費用
0.02％

運用管理費用
（投信会社）
0.25％
総経費率
0.52％
運用管理費用（販売会社）
0.22％(注)費用は、1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注)各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注)各比率は、年率換算した値です。
(注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

9ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
最近5年間の基準価額等の推移(2016年12月21日～2019年12月18日) (億円)(円)
12,00010
811,000

6

10,000

4

9,000

2

8,000
2014/122015/122016/12

純資産総額
〔右軸〕

基準価額
〔左軸〕

2017/122018/12

分配金再投資基準価額〔左軸〕

02019/12

参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日 2018年12月18日 2019年12月18日
設定日
決算日
決算日
決算日
10,000－－－300

10,459
0
4.6
4.1
332

10,370
0
△0.9
△0.8
316

11,166
0
7.7
7.2
341

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

10

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
最近5年間の基準価額等の推移(2016年12月21日～2019年12月18日) (億円)(円)
12,00010
811,000

6

10,000

4

9,000

2

8,000
2014/122015/122016/12

純資産総額
〔右軸〕

基準価額
〔左軸〕

2017/122018/12

分配金再投資基準価額〔左軸〕

02019/12

参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日 2018年12月18日 2019年12月18日
設定日
決算日
決算日
決算日
10,000－－－300

10,790
0
7.9
7.4
334

10,419
0
△3.4
△2.9
333

11,549
0
10.8
10.3
377

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

11ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
最近5年間の基準価額等の推移(2016年12月21日～2019年12月18日) (億円)(円)
12,00010
811,000

6

10,000

4

9,000

2

8,000
2014/122015/122016/12

純資産総額
〔右軸〕

基準価額
〔左軸〕

2017/122018/12

分配金再投資基準価額〔左軸〕

02019/12

参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日 2018年12月18日 2019年12月18日
設定日
決算日
決算日
決算日
10,000－－－300

10,909
0
9.1
8.4
341

10,455
0
△4.2
△3.2
332

11,889
0
13.7
13.2
380

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

12

ノーロード明治安田５資産バランス
投資環境
日本株式
当期の国内株式相場は上昇しました。12月に米中貿易摩擦への警戒感や世界的な景気減速懸念から下落しましたが、2019年1月から4月にかけては、米国の利上げ休止観測や2018年12月の株式相場急落を受けた自律反発狙いの買いなどから上昇基調となりました。その後、5月および8月に米中貿易摩擦への懸念が再び高まったことなどから下落しましたが、9月以降は、米中貿易協議が進展するとの見方やユーロ圏の金融緩和姿勢が鮮明になったことが好感され、大きく上昇しました。
外国株式
当期の外国株式相場は上昇しました。12月に米中貿易摩擦への警戒感や世界的な景気減速懸念から下落しましたが、2019年1月から4月にかけては、米国の利上げ休止観測や2018年12月の株式相場急落を受けた自律反発狙いの買いなどから上昇基調となりました。その後、5月および8月に米中貿易摩擦への懸念が再び高まったことなどから下落しましたが、9月以降は、米中貿易協議が進展するとの見方やユーロ圏の金融緩和姿勢が鮮明になったことが好感され、大きく上昇しました。
日本債券
当期の国内債券市場で長期金利（10年国債利回り）は小幅に低下（債券価格は上昇）しました。
期首から2019年8月にかけては、世界経済の減速懸念や米国を始めとする主要国の金融政策が緩和方向に向かったことから、低下基調が続きました。9月以降は、米中貿易摩擦に対する懸念の後退などから上昇基調となりました。
外国債券
当期の米国債券市場と欧州債券市場（ドイツ）で長期金利は低下（債券価格は上昇）しました。
期首から2019年8月にかけて、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）による、緩和方向への金融政策転換の示唆を受けた利下げ観測の高まり（7月、9月、10月に利下げ実施）やＥＣＢ（欧州中央銀行）による、金融緩和観測の高まり（9月に利下げ、11月より量的緩和の実施）に加えて、根強い米中通商問題への懸念などから低下基調で推移しました。その後、米中両国の歩み寄りがみられたことから上昇基調となりましたが、戻りは限られました。
外国為替
当期の米ドルとユーロは円に対して下落しました。米ドルとユーロは、期首から2019年1月上旬にかけて、世界的な株式相場の急落を受けた投資家の安全通貨とされる円を買う動きが強まり下落しました。4月にかけては、株式相場の上昇に連動して上昇基調となりましたが、5月から8月にかけて、米国長期金利の低下やＥＣＢによる金融緩和観測の高まりに加えて、根強い米中通商問題への懸念などから下落基調で推移しました。その後、米中両国の歩み寄りがみられたことなどから上
昇基調となりましたが、戻りは限られました。

13

ノーロード明治安田５資産バランス
Ｊリート
当期のＪ－ＲＥＩＴ相場は上昇しました。期首から2019年10月にかけて国内の長期金利がマイナス圏で推移する中、相対的に高い分配金利回りに着目した買いや、オフィス、住宅および物流な
どのリートにおける良好な事業環境を背景とした収益成長期待に加えて、相対的に価格変動性が低いことを評価したリスク回避的な買いなどもあり、上昇基調で推移しました。11月から期末にかけては、米中貿易協議が進展するとの期待から景気の先行き懸念の後退を背景とする日米長期金利の反発を受けた利益確定の売りなどから下落しました。

14

ノーロード明治安田５資産バランス
当該投資信託のポートフォリオ
ノーロード明治安田5資産バランス「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」は、期首の運用方針に基づき、マザー
ファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行いました。期を通じて、追加設定および解約に対しては基本資産配分比率（基本マ
ザーファンド配分比率）に準じて各マザーファンドの売買を行いました。また、資産価格の変動等により基本マザーファンド配分比率から一定の範囲を超えた場合には基本マザーファンド配分比率に近づけるように組み入れ調整を行いました。
各コースの基本資産配分比率（基本マザーファンド配分比率）
内外株式（Ｊリート含む）
国内株式
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
外国株式
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
Ｊリート
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
内外債券
国内債券
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
外国債券
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド

15

安定コース
安定成長コース
30％
50％
10％
20％
10％
20％
10％
10％
70％
50％
50％
30％
20％
20％

積極コース
70％
30％
20％
20％
30％
15％
15％

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に基づき、中長期の視点を重視し魅力的な株価水準にあると考えられる成長銘柄への選別投資を行いました。
当期中に新規に買い付けた主な銘柄としては、エムスリー、東京エレクトロン、アドバンテス
ト、日本電信電話、日本ユニシスなどが挙げられます。一方、すべて売却した主な銘柄としては、
アイフル、三菱商事、三井住友トラスト・ホールディングス、日本たばこ産業、横河電機などが挙げられます。
個別銘柄では、アドバンテスト、エムスリー、日本Ｍ＆Ａセンター、日本ユニシスなどが基準価額にプラスに寄与した一方、アイフル、エーザイ、大塚ホールディングス、ヤクルト本社などはマ
イナスに影響しました。
【組入上位銘柄】
期首
1
2
3
4
5

銘柄名

トヨタ自動車
花王
アイフル
三菱商事
三井住友トラスト・ホールディングス

期末組入比率(％)
5.5
5.4
4.9
4.2
4.0

1
2
3
4
5

※組入比率は純資産総額に対する割合です。

【組入上位業種】
期首
1
2
3
4
5

電気機器
輸送用機器
食料品
化学
銀行業

業種

銘柄名
トヨタ自動車エムスリー
東京エレクトロンアドバンテスト
日本電気

組入比率(％)
4.9
3.8
3.2
3.1
3.0

※組入比率は純資産総額に対する割合です。

期末組入比率(％)
15.6
8.7
7.4
7.3
6.9

1
2
3
4
5

※組入比率は純資産総額に対する割合です。

電気機器
情報・通信業
サービス業
輸送用機器
化学

業種

※組入比率は純資産総額に対する割合です。

16

組入比率(％)
19.8
9.9
9.9
8.6
6.7

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に基づき、世界各国（日本を除く）の株式に投資を行いました。
地域別では、ベンチマークに対して北米地域のアンダーウェイト、欧州地域のオーバーウェイ
ト、アジア・オセアニア地域のアンダーウェイトを継続しました。業種別ではベンチマークに対して素材や情報技術などのオーバーウェイト、金融などのアンダーウェイトを継続しました。
当期中に新規に組み入れた銘柄としてはプロクター・アンド・ギャンブル（米国、家庭用品・
パーソナル用品）、プロロジス（米国、不動産）などがあります。これに対してすべて売却した銘柄としてはウォルグリーン・ブーツ・アライアンス（米国、食品・生活必需品小売り）、リオ・ティント（オーストラリア、素材）などがあります。
個別銘柄では、マイクロソフト（米国、ソフトウェア・サービス）、アップル（米国、テクノロ
ジー・ハードウェアおよび機器）などが基準価額にプラスに寄与した一方、ファイザー（米国、医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス）、ＥＯＧリソーシズ（米国、エネルギー）などはマイナスに影響しました。
【組入上位銘柄】
期首
1
2
3
4
5

銘柄名
MICROSOFT CORP
ALPHABET INC-CL A
AMAZON.COM INC
NEXTERA ENERGY INC
VISA INC-CLASS A SHARES期末

国
組入比率(％)
アメリカ
3.8
アメリカ
2.9
アメリカ
2.5
アメリカ
2.4
アメリカ
2.3

1
2
3
4
5

銘柄名
MICROSOFT CORP
ALPHABET INC-CL A
APPLE INC
VISA INC-CLASS A SHARESNEXTERA ENERGY INC

国
組入比率(％)
アメリカ
4.5
アメリカ
3.0
アメリカ
2.7
アメリカ
2.6
アメリカ
2.6

※組入比率は純資産総額に対する割合です。

※組入比率は純資産総額に対する割合です。

【組入上位業種】
期首

期末

1
2
3
4
5

1
2
3
4
5

業種
組入比率(％)
ソフトウェア・サービス
10.6
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
7.8
素材
6.6
銀行
6.4
メディア・娯楽
6.0※組入比率は純資産総額に対する割合です。

業種
組入比率(％)
ソフトウェア・サービス
11.2
資本財
6.9
銀行
6.7
ヘルスケア機器・サービス
6.5
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
6.4※組入比率は純資産総額に対する割合です。

17ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に基づき、ファンダメンタルズ分析を重視したアクティブ運用を行いました。マ
クロ経済分析をベースとした金利の方向性予測等に基づき、市況動向やリスク分散等も勘案し、デュレーションおよび保有債券の年限別構成のコントロールを行いました。また信用リスクの低減を図るため原則として取得時に信用ある格付機関によるＡ格相当以上の格付けを有する公社債およびそれと同等の信用度を有すると判断した公社債に投資しました。
デュレーションについては、金融緩和の継続や景気の先行き不透明感の高まりなどを受け金利低下（債券価格の上昇）が予想された場合には長期化戦略を、景気回復期待が高まった時期や国債の需給悪化が懸念され金利上昇（債券価格の下落）が予想された場合は短期化戦略をとりました。
【デュレーション】
期首
長期化※デュレーションとは債券の投資元本の平均回収期間のことを指します。これは金利変動に伴う債券価格の変動性を示す指標として用いられ、この値が大きい程、金利変動に伴う債券価格の変動が大きくなります。一般に債券相場の上昇（金利は低下）が予想される際にはベンチマークに対して長期化を行い、下落（金利は上昇）が予想される場合には短期化を行うといった行動をとることが多くなります。

期末
長期化

保有債券の年限別構成については、デュレーションの長期化時には長期債をオーバーウェイト
し、短期化時には短期債をオーバーウェイトしました。また、利回り曲線の形状を分析し、短期から長期ゾーンにおける年限間の割高・割安に着目した年限構成としました。
種別選択については、期を通じて円建外債・事業債などのオーバーウェイトを継続しました。
【債券特性】
デュレーション（年）
残存年数（年）複利最終利回り（％）

期首
10.1
10.7
0.5

※繰上償還条項が付与されている銘柄は、最初の繰上償還可能日を基準に計算しています。

期末
10.0
10.4
0.6

18

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に基づき、ファンダメンタルズ分析を重視し、各国の政治、経済動向の変化や市況動向、リスク分散等を勘案して通貨別配分、デュレーション調整を行いました。また、追加設定
および解約による資金の流出入に対して債券の売買を行い、期を通じて高位の債券の組入比率を維持しました。
通貨別配分は、ベンチマーク構成比に対して収益率が高まると判断した通貨をオーバーウェイ
し、劣後すると判断した通貨をアンダーウェイトしました。
デュレーションは、金利見通しに基づき市場動向を勘案しながら、ベンチマークに対して金利低下を予想した場合には長期化を実施し、金利上昇を予想した場合には短期化を行いました。
【通貨別配分】

期首

期末

通貨
米ドル
スウェーデンクローナ
ノルウェークローネ
ユーロ
オーストラリアドル
シンガポールドル
米ドル
スウェーデンクローナ
英ポンド
シンガポールドル
デンマーククローネ【デュレーション】

配分

期首
小幅に短期化

オーバーウェイト

【債券特性】

アンダーウェイト

デュレーション（年）
残存年数（年）複利最終利回り（％）

オーバーウェイト
アンダーウェイト

19

期末
短期化

期首
7.0
8.6
2.0

期末
7.3
8.2
1.2

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
期首の運用方針に基づき、わが国の金融商品取引所に上場しているＪリートに投資を行いました。
当期においては、マクロ分析や不動産市況等をもとに用途別の投資比率を決定し、銘柄選択に際しては、割安性や成長性、スポンサーの信用力、流動性等を考慮し、選別投資を行ないました。また、Ｊリートの組入比率は高位を維持しました。
個別銘柄では、投資口価格の上昇により割安感が薄れたと判断した日本プライムリアルティ投資法人やMCUBS MidCity投資法人などのオフィスリートを売却しました。一方、マネジメントのクオリティや安定性への評価からイオンリート投資法人などの商業リートを組み入れるとともに、成長性への評価から三井不動産ロジスティクスパーク投資法人などの物流リートを積み増しました。
用途別では、好調な業績が市場に織り込まれたと判断したオフィスの組入比率を引き下げた一方、割安感が強まったと判断した商業・物流等の組入比率を引き上げました。

20

ノーロード明治安田５資産バランス
当該投資信託のベンチマークとの差異
基準価額と参考指数の対比
（騰落率）
(%)
15

安定コース

(％)
15

安定成長コース

(%)
15

10

10

10

5

5

5

0

0

0

△5

第3期
2019/12/18※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

参考指数

△5

第3期
2019/12/18※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

△5

参考指数

積極コース

第3期
2019/12/18※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

参考指数

当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。
上記グラフは、当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率の対比です。当期の基準価額の騰落率（分配金込み）は、安定コースが＋7.7％、安定成長コースが＋10.8％、積極コースが＋13.7％となりました。一方、参考指数の騰落率は、安定コースが＋7.2％、安定成長コースが＋10.3％、積極コースが＋13.2％となりました。

分配金

分配原資の内訳

収益分配については、分配対象額の水準、基準価額水準等を勘案し、各コースとも見送りとさせていただきました。
なお、収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

(単位：円・％、1万口当たり、税引前)第3期(2018年12月19日～2019年12月18日)
安定コース 安定成長コース 積極コース
当期分配金
－
－
－
(対基準価額比率)
－
－
－
当期の収益
－
－
－
当期の収益以外－－－
翌期繰越分配対象額
1,165
1,558
1,889
項

目

(注1)対基準価額比率は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
(注2)当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

21

ノーロード明治安田５資産バランス

今後の運用方針
ノーロード明治安田5資産バランス
引き続き、「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」は、マザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行います。追加設定および解約に対しては基本資産配分比率（基本マザーファンド配分比率）に準じて各マザーファンドの売買を行います。また、資産価格の変動等により基本マザーファンド配分比率から一定の範囲を超えた場合には基本マザーファンド配分比率に近づけるように組み入れ調整を行います。
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、バリュエーションに留意し、高い成長性とマネジメントクオリティを有する企業に投資する方針です。個別銘柄と産業分析を重視して銘柄選択を行い、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）を上回る運用成果を目指して運用を行います。
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、世界各国（日本を除く）の株式に投資を行います。投資視点としては、「構造的なトレンドの恩恵」、「特定分野における競争力」、「優れたビジネスモデル・経営戦略」、「リスト
ラや企業買収･再編」、「過去の投資成果の発揮」、「中長期の成長性に対する割安度」などが挙げられます。
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、ファンダメンタルズ分析を重視したアクティブ運用を行い、市況動向を見極めながら適宜デュレーション、保有債券の年限別構成、種別選択の調整を行う方針です。
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、通貨別配分は各国の財政・金融政策の格差を注視し、デュレーションについては各国の景気動向、金融政策を注視し、適宜調整します。
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
引き続き、わが国の金融商品取引所に上場しているＪ－ＲＥＩＴを主要投資対象とし、Ｊ－ＲＥ
ＩＴの組入比率を高位に維持します。マクロ環境や不動産市況に加え、割安性や成長性、スポンサーの信用力、流動性等を考慮し、選別投資を行っていく方針です。

お知らせ

該当事項はございません。

22

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託の概要
商 品 分 類 追加型投信／内外／資産複合
信 託 期 間 無期限
直接あるいはマザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進
運 用 方 針 国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指します。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田
5 資 産 バ ラ ン ス 日本債券ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田外国株式（安 定 コ ー ス） ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田外国債券ポート（安 定 成 長 コ ー ス） フォリオ・マザーファンドおよび明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザー（積 極 コ ー ス） ファンドを主要投資対象とします。
明 治 安 田 日 本 株 式
わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
ポートフォリオ・マザーファンド
主要投資対象 明 治 安 田 日 本 債 券 邦貨建ての国債、政府保証債、地方債、利付金融債、社債等をポートフォリオ・マザーファンド 主要投資対象とします。
明 治 安 田 外 国 株 式
世界各国（日本を除く）の株式を主要投資対象とします。
ポートフォリオ・マザーファンド
明 治 安 田 外 国 債 券 世界各国（日本を除く）の国債、国際機関債、社債等を主要投
ポートフォリオ・マザーファンド 資対象とします。
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴ わが国の金融商品取引所に上場（それに準ずるものを含みまマ ザ ー フ ァ ン ド す。）している不動産投資信託証券を主要投資対象とします。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）30％、内外債券70％を基
5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（安 定 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）50％、内外債券50％を基
運 用 方 法 5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（安 定 成 長 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）70％、内外債券30％を基
5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（積 極 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
年1回（毎年12月18日。休業日の場合は翌営業日。）決算を行い、原則として以下の方針に基づいて分配を行います。
①分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等とします。
分 配 方 針 ②収益分配金額は、基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。また、信託財産の十分な成長に資することに配慮して分配を行わないことがあります。
③収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
23

ノーロード明治安田５資産バランス

代表的な資産クラスとの騰落率の比較
対象期間：2014年12月～2019年11月

(％)
100

平均値
最大値
最小値

80
60
40

(注)

(注)

(注)

20

7.0
3.1

10.0
3.2

11.6
3.7

△2.2

△5.9

△7.2

0
△20
△40

安定
コース

安定成長
コース

積極
コース

41.9

33.8

36.5

8.1

9.1

5.2

△22.0

△17.3

日本株

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

9.3
2.1
△4.0

△27.0

16.0
1.8

19.3

△12.3

△17.4

1.0

※上記グラフは、ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように、対象期間5年間の各月末における直近1年間の騰落率データ(60個)を用いて、平均、最大、最小を表示したものです。
※ファンドの年間騰落率のデータは、各月末の分配金再投資基準価額(分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算)をもとに計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。また、決算日を基準日とした年間騰落率とは異なります。
※すべての資産クラスが、当ファンドの投資対象とは限りません。
(注)当ファンドの年間騰落率のデータ数は、設定日から5年分(60個)に達していないことから、代表的資産クラスのデータ数と異なります。

※各資産クラスの指数について
資産クラス 指数名称
権利者
日本株
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）
株式会社東京証券取引所
先進国株 ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ（配当込み・円換算ベース）
MSCI Inc.
新興国株 ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円換算ベース） MSCI Inc.
日本国債 ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ（国債）野村證券株式会社
先進国債 ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース） FTSE Fixed Income LLC
新興国債 ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ダイバーシファイド（円ベース） J.P.Morgan Securities LLC(注)海外指数は、対円での為替ヘッジなしによる投資を想定して、各月末の指数値を円換算または円ベースとしています。
※各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、上記に記載の各権利者に帰属します。
また、各権利者は当ファンドの運用成果等に関し一切責任を負いません。
各指数の詳細は後掲の＜代表的な資産クラスの指数について＞をご参照ください。

24

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託のデータ

ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
当該投資信託の組入資産の内容○組入（上位）ファンド（銘柄）

組入ファンド数：5
第3期末
2019年12月18日
48.9％
20.0％
10.6％
10.5％
9.4％
0.5％

明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
その他※組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分○国別配分

親投資信託受益証券
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率○通貨別配分

日本
100.0％

純資産等
項目

第3期末
2019年12月18日

純資産総額341,415,207円

受益権総口数305,772,280口

1万口当たり基準価額

11,166円※当期間中における追加設定元本額は2,476,938円、同解約元本額は2,056,239円です。

25

日本円
100.0％

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託のデータ

ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
当該投資信託の組入資産の内容○組入（上位）ファンド（銘柄）

組入ファンド数：5
第3期末
2019年12月18日
29.3％
20.4％
20.3％
20.0％
9.5％
0.5％

明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
その他※組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分○国別配分

親投資信託受益証券
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率○通貨別配分

日本
100.0％

純資産等
項目

第3期末
2019年12月18日

純資産総額377,473,574円

受益権総口数

326,858,706口

1万口当たり基準価額

11,549円※当期間中における追加設定元本額は11,976,588円、同解約元本額は5,235,953円です。

26

日本円
100.0％

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託のデータ

ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
当該投資信託の組入資産の内容○組入（上位）ファンド（銘柄）

組入ファンド数：5
第3期末
2019年12月18日
30.6％
20.5％
19.0％
15.0％
14.4％
0.5％

明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
その他※組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分○国別配分

親投資信託受益証券
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率○通貨別配分

日本
100.0％

純資産等
項目

第3期末
2019年12月18日

純資産総額380,563,417円

受益権総口数

320,092,930口

1万口当たり基準価額

11,889円※当期間中における追加設定元本額は6,702,581円、同解約元本額は4,973,661円です。

27

日本円
100.0％

明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移(円)
16,000項

14,00013,00012,00011,0002018/4 5目

平 均 基 準 価 額（ａ）売買委託手数料（株式）（ｂ）そ の 他 費 用
（そ
の
他）
合
計

15,00010,000

決 算 期：第19期
計算期間：2018年4月19日～ 2019年4月18日〇1万口当たりの費用明細

6

7

8

9

10

11

12 2019/1 2

3※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

4

(年/月)

〇国内株式上位銘柄

銘柄名
1 クボタ
2 横河電機
3 トヨタ自動車
4 花王
5 日本電信電話
6 三菱商事
7 三井住友トラスト・ホールディングス
8 アイフル
9 ヤマハ発動機
10 アドバンテスト※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇国別配分〇資産別配分

当期
金額
比率12,884 円
46 円
0.359％（46） （0.359）00.002（0） （0.002）
46
0.361

業種
機械
電気機器
輸送用機器
化学
情報・通信業
卸売業
銀行業
その他金融業
輸送用機器
電気機器

組入銘柄数：42

組入比率（％）
5.4
5.2
5.2
4.7
4.3
3.8
3.4
3.4
3.3
3.3

〇通貨別配分

国内株式
100.0％

日本
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

日本円
100.0％（注）
当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）
をご参照下さい。
28

明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移

当期
金額
比率
23,638 円
平 均 基 準 価 額
52 円（ａ）
売買委託手数料
0.222 ％
（52） （0.221）（株式）（0） （0.001）（投資信託証券）20（ｂ）
有価証券取引税
0.083（20） （0.083）（株式）（0） （0.000）（投資信託証券）
16（ｃ）
そ の 他 費 用
0.066（15） （0.063）（保 管 費 用 ）（1） （0.003）
（そ
の
他）
88
合
計
0.371
※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

(円)
28,000項

26,00024,00022,00020,00018,0002018/4

決 算 期：第18期
計算期間：2018年4月11日～ 2019年4月10日〇1万口当たりの費用明細

5

6

7

8

9

10

11

12 2019/1 2

3

4

(年/月)

〇外国株式上位銘柄

目

銘柄名
国
業種
アメリカ
ソフトウェア・サービス
1 MICROSOFT CORP
アメリカ
メディア・娯楽
2 ALPHABET INC-CL A
アメリカ
小売
3 AMAZON.COM INC
アメリカ
ソフトウェア・サービス
4 VISA INC-CLASS A SHARES
アメリカ
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
5 APPLE INC
アメリカ
公益事業
6 NEXTERA ENERGY INC
アメリカ
ヘルスケア機器・サービス
7 UNITEDHEALTH GROUP INC
アメリカ
銀行
8 JPMORGAN CHASE & CO
アメリカ
運輸
9 UNION PACIFIC CORP
スイス
食品・飲料・タバコ
10 NESTLE SA-REG※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇外貨建投資信託銘柄

銘柄名

1 CROWN CASTLE INTL CORP
※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇資産別配分

〇国別配分

外国投資信託
1.2％

オランダ 2.6％
スイス 3.6％

オーストラリア2.3％
その他 8.6％

フランス 4.3％
ドイツ 4.3％
外国株式
98.8％

イギリス
5.3％

アメリカ
69.0％

※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

組入比率（％）
3.9
3.0
2.7
2.4
2.4
2.2
2.0
1.9
1.7
1.6

国
アメリカ

〇通貨別配分

オーストラリアドル 2.3％
香港ドル 2.4％
スイスフラン
3.6％
ポンド
5.3％
ユーロ
13.6％

組入銘柄数：98

組入銘柄数：1
組入比率（％）
1.2

カナダドル 2.0％
その他 1.7％

米ドル
69.0％

（注）当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）をご参照下さい。
29

明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移(円)
14,800

決 算 期：第18期
計算期間：2018年4月11日～ 2019年4月10日〇1万口当たりの費用明細項

平 均 基 準 価 額（ａ）そ の 他 費 用（保 管 費 用）
（そ
の
他）
合
計

14,60014,40014,20014,0002018/4 5

目

6

7

8

9

10

11

〇国内債券組入上位銘柄

12 2019/1 2※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

3 4

(年/月)

債券種類
銘柄名
国債
1 第１６７回利付国債２０年
国債
2 第１５１回利付国債２０年
国債
3 第３５４回利付国債１０年
社債
4 第１回ドンキホーテホールディングス無担保社債（劣後特約付）
国債
5 第３５３回利付国債１０年
国債
6 第３９９回利付国債２年
社債
7 第１８回光通信無担保社債
社債
8 第５２回ソフトバンクグループ無担保社債
社債
9 第７回三井住友トラスト・ホールディングス無担保社債（劣後特約付）
社債
10 第１７回東京電力パワーグリッド（一般担保付）

利率（％）
0.5
1.2
0.1
1.49
0.1
0.1
1.79
2.03
0.42
0.43

組入銘柄数：79

償還日
2038年12月20日
2034年12月20日
2029年3月20日
2053年11月28日
2028年12月20日
2021年4月1日
2033年3月23日
2024年3月8日
2027年6月8日
2023年10月18日※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇資産別配分

〇国別配分

韓国 2.6％
フランス 3.0％

当期
金額
比率14,347 円
0円
0.003％（0） （0.000）（0） （0.003）
0
0.003

スペイン2.0％
アメリカ 0.9％

国内債券
100.0％

日本
91.4％

組入比率（％）
5.6
5.2
5.0
4.6
4.2
3.7
3.0
3.0
2.6
2.6

〇通貨別配分日本円
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率※国別配分は、原則として発行国もしくは投資国を表示しています。

（注）
当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）
をご参照下さい。
30

明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移(円)
24,000

決 算 期：第18期
計算期間：2018年4月11日～ 2019年4月10日〇1万口当たりの費用明細項

平 均 基 準 価 額（ａ）そ の 他 費 用（保 管 費 用）
（そ の
他）
合
計

23,00022,00021,0002018/4

目

5

6

7

8

9

10

11

12 2019/1 2

(年/月)

銘柄名
1 US TREASURY N/B 1.875% 20/6/30
2 US TREASURY N/B 2.875% 28/8/15
3 US TREASURY N/B 2.375% 22/3/15
4 US TREASURY N/B 3.75% 43/11/15
5 FRANCE O.A.T. 3% 22/4/25
6 US TREASURY N/B 2.25% 27/8/15
7 BTPS 4.5% 24/3/1
8 BTPS 5% 40/9/1
9 US TREASURY N/B 4.75% 41/2/15
10 ASIAN DEV BANK 1% 19/8/16

債券種類
国債
国債
国債
国債
国債
国債
国債
国債
国債
特殊債

通貨
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
ユーロ
米ドル
ユーロ
ユーロ
米ドル
米ドル

※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇資産別配分

〇国別配分〇通貨別配分

その他
14.4％

ノルウェークローネ 1.7％
カナダドル 2.0％
ポンド 6.8％

カナダドル 4.1％
ドイツ 5.3％

外国債券
100.0％

当期

比率22,400 円
6円
0.025 ％
（5） （0.023）（0） （0.002）
60.025※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

3 4〇外国債券上位銘柄

金額

組入銘柄数：54
組入比率（％）
6.6
6.0
5.6
5.6
5.3
4.0
3.8
3.6
3.2
3.1

オーストラリアドル 1.6％
スウェーデンクローナ 0.9％
その他 2.4％

米ドル
46.6％

イギリス
6.8％
スペイン
7.4％

アメリカ
40.1％
フランス
12.6％

イタリア
9.4％

※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

ユーロ
37.9％

（注）
当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）
をご参照下さい。
31

明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド○当期の基準価額の推移

決 算 期：第8期
計算期間：2018年6月19日～2019年6月18日○1万口当たりの費用明細(円)
32,000項目
平均基準価額(a) 売買委託手数料(投資信託証券)(b) その他費用(その他)
合計

30,00028,0008

910

11 12 2019/1 2○国内投資信託上位銘柄

3

4

5 6
(年/月)

銘柄名

○国別配分

国内投資信託100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

0.181％(0.181)
0.003(0.003)0.184

組入銘柄数：27

業種
オフィス
オフィス
商業・物流等
オフィス
オフィス
商業・物流等
住宅
商業・物流等
商業・物流等
オフィス

組入比率(％)

1 日本ビルファンド投資法人
2 野村不動産マスターファンド投資法人
3 日本プロロジスリート投資法人
4 オリックス不動産投資法人
5 ジャパンリアルエステイト投資法人
6 インヴィンシブル投資法人
7 コンフォリア・レジデンシャル投資法人
8 日本リテールファンド投資法人
9 産業ファンド投資法人
10 ケネディクス・オフィス投資法人※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分比率※上記項目の概要につきましては、4ページをご参照ください。
※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

26,00024,0002018/6 7

当期
金額
27,984円
51円
(
51)
1
(
1)
52

7.5
6.1
5.7
5.7
5.6
5.2
4.9
4.4
4.4
4.3

○通貨別配分

日本
100.0％

日本円
100.0％(注)当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書(全体版)をご参照下さい。
32

＜参考指数について＞
各ファンドの参考指数はそれぞれ投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を下表の基本マ
ザーファンド配分比率で合成した指数です。設定時を10,000として計算したものです。なお、海外の指数は、基準価額への反映を考慮して、現地前営業日の終値を採用しています。
組入マザーファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

ベンチマークまたは参考指数

基本マザーファンド配分比率
安定コース 安定成長コース 積極コース

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）

10％

20％

30％

ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数（円換算ベース）

10％

20％

20％

ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合

50％

30％

15％

20％

20％

15％

10％

10％

20％

ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所市場第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象とする株価指数です。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数は、MSCI Inc.が算出する日本を除く世界主要国の株式市場を捉える指数として広く認知されているものであり、ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利
はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合は、野村證券株式会社が公表する、国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表す投資収益指数で、野村證券株式会社の知的財産です。野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。
ＦＴＳＥ世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を
各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）は、東京証券取引所に上場する不動産投資信託全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の株価指数である東証ＲＥＩＴ指数に配当金等の収益を考慮した指数です。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

33

＜代表的な資産クラスの指数について＞
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所 市場第一部（以下、東証市場第一部ということがあります。）の時価総額の動きをあらわす株価指数であり、株式会社東京証券取引所（以下「東京証券取引所」といいます。）が算出、公表を行っています。東証市場第一部に上場しているすべての銘柄を計算の対象としていますので、日本の株式市場のほぼ全体の資産価値の動きを表しています。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などＴ
ＯＰＩＸに関する全ての権利およびＴＯＰＩＸの商標に関する全ての権利は東京証券取引所が有します。東京証
券取引所はＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の方法の変更、ＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の停止またはＴＯＰＩＸの商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。東京証券取引所はＴＯＰＩＸの商標の使用若しくはＴＯＰＩＸの指数の利用に関して得られる結果について何ら保証、言及をするものではありません。
MSCI-KOKUSAIは、MSCI Inc.が算出する日本を除く世界主要国の株式市場を捉える指数として広く認知されているものであり、MSCI-KOKUSAI指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が算出する新興国の株価の動きを表す代表的な指数であり、MSCI エマージング・マーケット・インデックスに関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は
MSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
NOMURA-BPI（国債）は、日本国債の市場全体の動向を表す、野村證券株式会社によって計算、公表されている
投資収益指数で、野村證券株式会社の知的財産です。野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
ＪＰモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エ
マージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド）は、J.P.Morgan Securities LLC（ＪＰモルガン）
が公表している、エマージング諸国の国債を中心とした債券市場の合成パフォーマンスを表す指数として広く認知されているものであり、ＪＰモルガンの知的財産です。ＪＰモルガンは当ファンドの運用成果等に関し一切責
任はありません。

34