成長科学協会 研究年報 No. 41 2017

ヨウ素摂取と甲状腺機能、成長発達との関連に関する研究
学童全国調査による日本人のヨウ素摂取状況に関する研究 第 3 報
主任研究者

布施養善 （帝京大学医学部小児科遺伝代謝研究室）

共同研究者

伊藤善也 （日本赤十字北海道看護大学臨床医学領域）
山口真由 （鎌倉女子大学家政学部管理栄養学科）
浦川由美子（元鎌倉女子大学家政学部管理栄養学科）
塚田信 （女子栄養大学研究所）

三牧正和 （帝京大学医学部小児科）
児玉浩子 （帝京平成大学健康メディカル学部健康栄養学科）
本研究は 2013 年から継続しているものであり 1）,2）以下に平成 29 年度の研究成果を記載する。
研究の背景
ヨウ素は甲状腺ホルモンの合成に必須の微量元素、微量栄養素で、その欠乏あるいは過剰のいずれもが甲状腺機能障害を主とする多彩な症状を示す 3）。日本およびアジアの一部の国以外ではヨウ素欠乏症が現在においても公衆衛生の重大な問題である。さらに最近ヨウ素添加塩の使用によってヨウ素欠乏症を克服した国において、再びヨウ素摂取量の減少が認められ、特に妊産婦、乳幼児などにおいてヨウ素欠乏のリスクが高まっていると指摘されている 4）。日本においては従来からヨウ素過剰摂取による甲状腺機能低下症が問題となっているが、我々の最近の調査では若年女性、授乳婦人において食事からのヨウ素摂取量が欠乏に近い程度に少ないことが認められた 5）-7）。しかし日本人が日常的にどの位のヨウ素を摂取しているかについての報告は少なく 1）,2）,8）-11）、世界に発表できる日本の National Data は存在しない。
研究目的と方法全国 47 都道府県において地域のヨウ素栄養状態の国際的評価基準方法 3）である 6 〜 12 歳の児童の尿中ヨウ素濃度を測定し、同時に保護者への栄養調査によるヨウ素摂取量調査を行い、日本人のヨウ素栄養状態についてのナショナルデータを作成する。
1. 調査地域：各県 1 地域、主に県庁所在地、政令指定都市とする。
2. 調査対象：甲状腺疾患の既往歴、現病歴のない健康な小学校 1 〜 6 学年までの男女児童約 600 −900 名とその保護者男女で調査への参加に同意したもの。
3. 調査項目：
1）児童の随時尿中ヨウ素濃度とクレアチニン濃度の測定
2）保護者への食物摂取頻度調査法（FFQ）による過去 1 か月の日常的ヨウ素摂取量
3）採尿日前後 2 週間の学校給食の献立中のヨウ素含有量− 57 −

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4. 尿中ヨウ素濃度の測定は、サーモフィッシャーサイエンティフィック社の誘導結合プラズマ質量分析計（Inductively Coupled Plasma Mass Spectrometry, ICP-MS）iCAP Q を用いた。この方法の測定内変動は 1.5 − 6.9％、測定間変動は 1.8 − 6.3％である。
研究結果
1. 調査の進捗状況（1） 本年度は 2017 年 7 月から 2018 年 3 月の間に 7 都道府県、小学校 22 校において調査を行った。
対象児童総数は 8,136 名で、その 56.3％である 4,578 名と保護者男女 4,967 名より協力を得た。
（表 1）
。
表1

調査地域と対象校・児童・保護者数調査への参加者数県市/町

学校数

児童の参加率

対象児童数

調査年
児童数

保護者数

(%)

調査月

香川県

高松市

1

1,191

985

1,296

82.7

7

高知県

高知市

6

2,228

1,233

1,503

55.3

9-10

鳥取県

鳥取市

2

1,211

629

757

51.9

和歌山県

和歌山市

2

1,425

675

896

47.4

12

利尻郡利尻町

2

76

75

92

98.7

12

北海道

利尻郡利尻富士町

2

134

97

124

72.4

3

2017

9

礼文郡礼文町

3

114

69

85

60.5

福岡県

糟屋郡宇美町

1

685

176

214

25.7

2-3
2

京都府

舞鶴市

3

1,072

639

0

59.6

3

合計

22

8,136

4,578

4,967

56.3

2018

（2） 2013 年 9 月から 2018 年 3 月の間に再調査を除いた合計 27 都道府県、34 市町村、小学校 74校において調査を行った。対象児童総数は 38,752 名で、その 63.3％にあたる 24,549 名と保護者男女 30,121 名より協力を得た。
2. 尿中ヨウ素濃度値とその分布ヨウ素含有量の多い学校給食の影響によって尿中ヨウ素濃度が高値となった 2013 年の広島市調査の 1 校（546 名）を除外し、測定可能な尿検体の得られた 23,998 名の児童について集計した。年
齢は 5.9 歳から 14.9 歳で平均（標準偏差）9.6（1.7）歳である。尿中ヨウ素濃度値は 13 から 66,643μg/L に分布し、中央値は 265.0μg/L（クレアチニン補正値は 250μg/gCre）である（表 2）。
表2

尿中ヨウ素とクレアチン濃度値

MedianUIC (μg/L)

UIC (μg/gCre)

Creatinine (mg/dL)

2652501075% Percentile

85884625% Percentile

161

154

77.6

75% Percentile

507

487

142

95% Percentile

2,1292,109202.9
n = 23,991− 58 −

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尿中ヨウ素濃度は非対称で左絶壁型の典型的な尿中ヨウ素濃度の分布を示した（図 1）。
図1

尿中ヨウ素濃度の分布（23,998 名の児童）
8000

Number of Children

6000

4000

2000

200
400
600
800
10 0
1200
1400
1600
1800
2000
2200
2400
2600
2800
3000
3200
3400
3600
3800
4000
4200
4400
4600
4800
5000
5200
5400
5600
5800
6000
6200
6400
6600
6800
7000
7200
7400
7600
7800
8000
8200
8400
8600
8800
9000
9200
9400
9600
9 00
1080
000
00

Urinary Iodine Concentration (g/L)

3. ヨウ素栄養状態の評価
WHO のヨウ素欠乏症の診断のためのヨウ素摂取量評価基準によると、6 〜 12 歳の小児（学童）の尿中ヨウ素濃度中央値が 100 − 199μg/L を適量（adequate）、200 − 299μg/L を適量以上（morethan adequate）としているが 3）、最近は 100 − 299μg/L までを適量とすることもある。本調査では中央値は 265μg/L であるのでヨウ素摂取量は適量である。またヨウ素欠乏症の指標とされる尿中ヨウ素濃度が 100μg/L 未満である割合は 7.9％と 10％以下であるので、日本人には集団としてヨウ素欠乏は存在しない。
4. 地域別の尿中ヨウ素濃度値
学校所在地域別に 29 地域の尿中ヨウ素濃度を示す（表 3）
中央値は 214 から 3,138μg/L に分布し、地域差が認められた。WHO 基準で摂取過剰とされる 300μg/L を越えるのが 7 地域である。1,000
μ g/L を越えるのが北海道の中標津町と利尻町（利尻島）であり、中標津町は 2002 年に同じ小学校で行った調査では尿中ヨウ素濃度中央値は 734μg/L であり、前回より増加した。また利尻町は3,138μg/L と著しく高値であったが、利尻町の隣にある利尻富士町は 468μg/L、礼文島は 633μg/L で本土より高値ではあるが、利尻町よりは低い。ほぼ同時期に利尻島で行った成人の調査では465μg/L であった（未発表）。採尿は休日の翌日に行っているので学校給食の影響は排除されており、家庭での食事の影響によるものと推測される。家庭でのヨウ素摂取源、ヨウ素摂取量は同時に行っている保護者への栄養調査を分析することで明らかになるであろう。これらの児童が一時的でなく、日常的に多量のヨウ素を摂取しているのならば、超音波による甲状腺容積の測定、血液による甲状腺機能検査も含めた精密検査あるいは再調査が必要と考えられる。

− 59 −

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表3

学校所在地域別の尿中ヨウ素濃度中央値と分類
県全体の中央値 (μg/L)

宇土市

214.0

神奈川県

横浜市

216.0

群馬県

前橋市

217.0

静岡県

浜松市

221.5

沖縄県

浦添市

222.0

宮崎県

宮崎市

225.5

鹿児島県

鹿児島市

228.0

大分県

別府市

230.0

北海道

旭川市

231.0

山形県

鶴岡市

243.0

福岡県

糟屋郡宇美町

248.5

長崎県

長崎市

250.0

大阪府

大阪市

259.0

長野県

松本市

262.0

徳島県

徳島市

274.0

岩手県

一関市

277.0

秋田県

秋田市

282.0

広島県

広島市

287.0

兵庫県

西宮市

292.5

島根県

出雲市

293.0

京都府

舞鶴市

295.0

広島県

尾道市

298.0

富山県

富山市

332.0

北海道

利尻郡利尻富士町

468.0

千葉県

市原市

489.5

厚岸町

544.5

北海道

図2市

熊本県

UIC 値の分類

250μg/L 未満

250-299μg/L

300-499μg/L

500-999μg/L

礼文郡礼文町

633.0

中標津町

1,071.0

1,000-2,999μg/L

利尻郡利尻町3,138.0

3,000-3,999μg/L

学校所在県別の尿中ヨウ素濃度中央値− 60 −

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5. 日本人の食事摂取基準 2015 年版に基づくヨウ素摂取量の評価
栄養素の過剰摂取による健康障害の回避を目的として「耐容上限量」（tolerable upper intakelevel：UL）が年齢別に定められており、ヨウ素については 6 － 11 歳が 1 日 500μg/L、12 － 14 歳が 1,200μg/L である 12）。今回の調査では耐容上限量を超える割合は全体として 6 － 11 歳が 27％、12 歳が 12.1％であった。
6. 今後の調査予定
九州・沖縄地方はすべて終了する予定で、四国は 1 県、中国地方は 2 県が未調査であるが、西日本の大部分の県は調査を終了した。近畿、北陸、東海、関東、東北地方は半分あるいは半分以上の県が未調査である。北海道は主要な都市、沿岸部、こんぶ産地において調査を行う予定である。
表4

未調査地域（都道府県）
地域区分＊

都道府県数

未調査都道府県名

北海道

1道央、道南、道北

東北

6

青森、宮城、福島

関東

9茨城、栃木、山梨（北関東・甲信）、埼玉、東京（南関東）

北陸

4新潟、石川、福井

東海

4岐阜、愛知、三重近畿

6滋賀、兵庫、奈良

中国

5岡山、山口

四国

4愛媛

九州・沖縄

8佐賀（本年度調査予定）＊厚生労働省による区分

考案
1. 本研究の調査方法について
全国を対象とした疫学調査においては、対象地域と対象者を選定する方法が重要である。例えば厚生労働省の国民健康・栄養調査は、国勢調査の結果を基として層化無作為抽出した 1 道府県あたり 10 地区のすべての所帯と所帯員 1 歳以上を対象とし、各地域の保健所を拠点として専任の調査員が対象者を訪問して調査を行う 13）。平成 28 年度の調査では、対象所帯数 24,187 で実施したのは10,745 であった。WHO のヨウ素欠乏症の評価方法に定められた school-based survey 方法は、ある地域に存在する小学校すべてを対象にして systematic selection method によって 6 歳から 12 歳の児童 600 名から 900 名を選択する 14）。本研究もこの方法に従って、各都道府県の医師会を通して県教育委員会に依頼する方法で行った。しかし日本では、小学校は市町村の教育委員会の管轄であるので、県教育委員会が対象児童を直接選ぶことは不可能であり、協議のうえ、まず対象市町村を選定し、ついで対象となる市町村の教育委員会に無作為に対象校を選ぶことを依頼した。本調査は任意であるので今までの調査参加率を考慮して、学校単位で児童数が合計約 1,500 名以上になるように学校を選び、在校生全員を対象として調査を行い、約 6 割の児童からデータを得た。各都道府県内の対象市町村を無作為抽出法でなく選んだことは本研究の欠点とも考えられる。

− 61 −

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ヨウ素摂取量は小児、成人、高齢者、妊産婦で異なることが知られており、厚生労働省の国民健康・栄養調査は全年齢を含めて 1 万名程度であるので調査としては不十分である。しかし国民のヨウ素栄養状態の評価と持続的なモニターのためにはこの国民健康・栄養調査の項目にヨウ素を加えることが必要である。これに加えてヨウ素欠乏のハイリスク群については spot survey を行うことが有用である。
2. ヨウ素摂取量の地域差について
本報告書では便宜上、調査対象校のヨウ素摂取量を学校所在地の都道府県のヨウ素摂取量として表現しているが、県全体の児童全員を無差別に選んでいるわけではないので、必ずしも適切とは言えない。通学区は教育委員会が決めているが、「義務教育諸学校施設費国庫負担施行令」に定められた適正な学校規模の条件は「通学距離が、小学校にあってはおおむね四キロメートル以内」とされている 15）。本研究では 1 市町内で複数の学校を調査した地域もあるが、学校所在市町村全体ではなく、学校中心に半径 4km に居住する児童が対象集団であるので、行政区域でなく限定した地域のヨウ素摂取量である。
このような前提で図 2 の日本地図を見ると、ヨウ素摂取量は九州地方、関東地方が最も少なく、ついで四国・中国地方、長野、東北 2 県となる。北海道は旭川市以外の地域は著しくヨウ素摂取量が多い。従来、沿岸地域の住民は海産物を消費する量が多いため、ヨウ素摂取量が多いと考えられてきたが、現在では必ずしもすべての地域にあてはまらない。生活様式と食生活の急激な変化により日本人のヨウ素摂取源は変化している。家庭でのヨウ素摂取状況についての食事調査 16）を行っているので、その分析により地域差の原因が明らかになる可能性はある。
3. 日本人のヨウ素栄養状態について
全国の 47 都道府県のうち 27 都道府県において調査が終了した。尿中ヨウ素濃度中央値は前年度までの調査では 261μg/L であり、今回は 265μg/L と大きな変化はみられない。日本人全体としてヨウ素栄養状態が適量であることは明らかであるが、過剰と判断される複数の地域が存在する。
300μg/L 以上が過剰という WHO 基準が日本人にも当てはまるのかは不明であるが、甲状腺疾患との関連が重要である。健康人はかなりの量のヨウ素負荷にも耐えられるとされている。ヨウ素摂取過剰による甲状腺機能異常についてはその発生機序は未だ明らかではなく、日常的（基礎的）なヨウ素摂取量、負荷するヨウ素の量と期間、基礎にある甲状腺疾患、甲状腺自己抗体、遺伝的素因、人種などの複数の因子が関与している。ヨウ素摂取量の多い地域においては甲状腺疾患の頻度、種類についての調査が必要である。
4. 日本人の食事摂取基準における小児のヨウ素摂取量について
厚生労働省の策定する「日本人の食事摂取基準 2015」において、小児のヨウ素の推定平均必要量は 55μg/ 日（6−7 歳）、65μg/ 日（8−9 歳）、80μg/ 日（10−11 歳）、推奨量は 75μg/ 日（6−7 歳）、90μg/ 日（8−9 歳）、110μg/ 日（10−11 歳）、耐容上限量は 6−11 歳まで 500μg/ 日である。推定平均必要量は、半数の人が必要量を満たす量であり、摂取不足の回避を目的とする。推奨量は、ほとんどの人が充足している量である。耐容上限量は過剰摂取による健康障害の回避を目的とし、十分な科学的根拠が得られない栄養素については設定しない。ヨウ素は推定平均必要量の− 62 −

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算定に有用な日本人についての報告がないため、1960 年代に米国で成人において行われた、放射性ヨウ素を用いた甲状腺へのヨウ素蓄積量のデータをもとにして推定平均必要量と推奨量を算定し、小児については参照体重の比を用いて成人の値を外挿して算出されている。6 − 11 歳までの小児の耐容上限量の根拠は、2002 年にわれわれが WHO と協力して行った超音波による学童の甲状腺容積の国際基準値を作成するプロジェクト 17）において、同時に行われた北海道中標津町の児童 280 名の調査結果を基としている 9）,10）。すなわち甲状腺容積は他の地域の約 2 倍であり、尿中ヨウ素濃度中央値は 728μg/L で推定ヨウ素摂取量を 741μg/ 日と計算し、尿中ヨウ素濃度が 500μg/L を越えると甲状腺容積が増加していくと報告している 10）。しかしこの論文の著者は、米国や他のヨウ素充足地域ではこのような関連が認められなかったことも述べている。また我々の研究と同様に、甲状腺機能についての検査は行っていない。
昨年度までの調査で 6−11 歳の約 2 万 4 千名の小児の尿中ヨウ素濃度中央値は 265μg/L であり、仮にこの値が日常的摂取量に近い値とすれば、「日本人の食事摂取基準 2015」に定められた小児のヨウ素の推定平均必要量 55−80μg/ 日、推奨量 75−110μg/ 日を遙かに超えて摂取していることになる。また全児童の 27％が尿中ヨウ素濃度値 500μg/L 以上であり、ヨウ素の耐容上限量 500μg/ 日を越えている。地域別では、北海道の小学校は旭川市以外の 6 地域はすべて児童の半数が耐容上限量を越えたヨウ素を摂取している。しかしヨウ素は小児の発育、発達において必須の栄養素であり、この結果をもって安易にヨウ素摂取制限を行う方向に進むべきではない。日本は古代から昆布を代表とする海藻類を習慣的に摂取することによってヨウ素欠乏症を免れてきた。しかし近年、昆布の消費量の減少とヨウ素摂取源の変化がみられ、実際にヨウ素欠乏に近い集団（若年者、授乳婦など）が存在する 5）,6）。本調査においては甲状腺容積の測定、血液による甲状腺機能検査を行ってはいないが、問診によって甲状腺疾患の既往歴、現病歴のないことを確認した健康な小児を対象としている。今後、可能であればヨウ素摂取量の多い小児について甲状腺機能検査を行い、甲状腺機能に影響があるかどうかを確認することと、耐容上限量を含め、現在のヨウ素摂取基準が妥当であるかを日本人についての最新の十分な科学的根拠を用いて再検討する必要がある。
現在、我々の研究グループは全国を対象に成人についてヨウ素摂取と甲状腺機能との関連について研究を行っているので 17）、その結果も将来の「日本人の食事摂取基準」を策定する資料となるであろう。
謝辞
全国調査に協力して頂いた児童、保護者、小学校教職員、各地域の医師会、教育委員会に、また北海道地域の調査においてご協力を頂いた北海道漁業協同組合連合会と各地の漁業協同組合に深謝致します。本調査の企画、準備、実施において、岡山大学教授・宮本香代子、石田医院院長・石田秀子（広島市）、鹿児島大学名誉教授・松田惠明、松本市教育委員・花村医院院長・花村潔、長崎大学副学長・山下俊一、浜松医療センター院長・小林隆夫、帝京大学ちば総合医療センター教授・南谷幹史、鶴岡市立荘内病院小児科前部長・伊藤末志、野口病院・野口仁志、野口靖志（大分県別府市）、西宮市医師会会長・大江与喜子、法貴皮膚科院長・法貴憲（西宮市）、群馬大学教授・山田正信、群− 63 −

成長科学協会 研究年報 No. 41 2017

馬大学名誉教授・森昌朋、徳島大学教授・武田英二、宮崎大学学長・池ノ上克、豊見城中央病院理事長・比嘉國郎（沖縄県）、さとう小児科医院院長・佐藤重雄（岩手県一関市）、秋田市小児科医会会長・高橋郁夫、島根県小児科医会会長・及川馨、島根医科大学教授・鬼形和道、カネリョウ海藻株式会社代表取締役社長・髙木良樹（熊本県宇土市）、大阪府医師会学校保健担当理事・武本優次、
尾道市医師会副会長・佐々木伸孝、木曽病院総長・木曽宗昭（尾道市）、和歌山県立医科大学教授・赤水尚史、公益財団法人福岡県すこやか健康事業団理事長・会長・瓦林達比古、各先生のご尽力を頂きましたことに篤く御礼申し上げます。日本甲状腺学会臨床重要課題「日本人のヨウ素栄養状態の全国実態調査と甲状腺疾患との関係」委員会の各位の協力と助言にも感謝致します。
また尿中ヨウ素とクレアチニン測定を担当した株式会社江東微生物研究所微研中央研究所つくば検査部の高橋紀博、土方美智子両氏に感謝致します。
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