専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書講座の名称

修士課程高度実践助産コース助産師プログラム

実施方法① 通学 （ 昼間 ・ 夜間 ・ 土日 ）指定講座番号（15桁）

1310273
講 座 の 創 設 年 月 日 専門実践教育訓練給付金
対象講座の指定期間
年 月 日
訓練期間

―
過去一年の講座実績②

通信

スクーリング（回数2210021

入講者数（ 0 人）

―回）
4

修了者数

（ 0 人）

令和7年3月31日まで
24ヶ月

総訓練時間

855時間

１． 教 育 訓 練 目 標①取得目標とする資格の名称、目標レベル②①に係る資格・試験等の実施機関名称③当該資格等を取得するための要件または受験資
格等□ 業務独占資格・名称独占資格 （□ 職業実践専門課程（□ キャリア形成促進プログラム （□ 専門職大学院（保健■ 職業実践力育成プログラム （□ 情報通信技術関係資格（□ 第四次産業革命スキル習得講座 （□ 専門職大学、専門職短期大学、専門職学科 （教育訓練を通じて取得を目指す上記以外の資格等））））））））

東京医療保健大学大学院
2年以上在籍し、所定の科目を33単位以上修得し、修士の学位論文審査及び最終試験に合格すること。

④当該技能・知識の習得が必須又は有利となる職助産師。助産所や病院・診療所での院内助産システム（助産外来・種・職務及び習得された技能・知識が活用されておい院内助産）における活用。
る業界と活用状況
２． 教 育 訓 練 の 内 容
教 科 （カ リ キ ュ ラ ム）
時間
使用教材名
15.00
家族社会学特論
15.00
乳幼児の成長発達論
30.00
助産フィジカルアセスメント学演習
15.00
助産臨床推論30.00
実践助産学特論30.00
実践助産学演習
30.00
高度実践助産学演習
15.00
ウイメンズヘルス特論
30.00
ウイメンズヘルス演習
15.00
不妊症・遺伝看護学特論
30.00
助産管理学特論
30.00
地域助産活動論
15.00
地域母子支援活動論
15.00
災害助産活動論
15.00
国際助産活動論
90.00
助産実践力強化演習
270.00
高度実践助産学実習
15.00
医療倫理特論30.00
ラボラトリー・メソッド特論
30.00
保健医療福祉システム特論
30.00
看護教育学特論
30.00
看護管理学特論
30.00
保健統計学
15.00
ITコミュニケーション特論
30.00
研究特論
15.00
ＥＢＰＭ探究論（エビデンスに基づいた助産実践）
240.00
助産学特別研究３． 受 講 者 と な る た め の 要 件 （この講座を受講するために必要とされている条件など）①受講するに当たって必要な実務経験等特になし。
②受講者が受講に最低限有しておくべき資格・ 大学卒業と同等の学力。
技能・知識等の内容及びその水準
助産師免許
③その他
〔特記事項〕

R6.2.1

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
４． 教育訓練の受講の実績及び目標達成の状況（１）資格取得状況① 前年度の修了者数0人② ①に係る教育訓練の入講者数0人③ ②のうち目標資格の受験者数0人

受験率(③/②)

0.0％④ ③のうち合格者数

0人

合格率(④/③)

0.0％⑤ ①（修了者数）のうち就職者数 ※１0人⑥ ①（修了者数）のうち在職者数 ※２0人 就職・在職率(⑤+⑥/②)

0.0％※１ 前年度の修了者のうち、受講開始時に職に就いていなかった者で修了後に就職した者。
この場合、就職したとは、臨時的な仕事に就職した者は含めない。
※２ 受講開始時に既に職に就いていた者で、卒業後も引き続きその職にある者及び受講開始時に既に職に就いている者で、修了後に別の職に転職した者。
（２）受講修了者による講座の評価等① 回答者総数② 受講開始時の就業状況等③ 就業中の受講者による講座の評価④ 就業していない受講者による講座の評価⑤ 受講者の就業状
況⑥ 講座の全体評価

0

人

１ 正社員

0人

２ 非正社員、派遣社員

0人

３ その他の就業（自営業等）

0

人

４ 非就業

0

人

１ 処遇の向上（昇進、昇格、資格手当等）に役立つ

0

人

２ 配置転換等により希望の業務に従事できる0人

３ 社内外の評価が高まる

0人

４ 円滑な転職に役立つ

0人

５ 趣味・教養に役立つ

0

人

６ その他の効果

0

人

７ 特に効果はない

0人

１ 早期に就職できる

0人

２ 希望の職種・業界で就職できる

0人

３ より良い条件（賃金等）で就職できる0人

４ 趣味・教養に役立つ0

人５ その他の効果

0人

６ 特に効果はない

0人

１ 受講中又は受講修了後３か月以内に就職した

0人

２ 受講修了後３～６か月以内に就職した

0人

３ 受講修了後６～１２か月以内に就職した

0人

４ 就職していない

0人

１ 大変満足0人２ おおむね満足

0人

３ どちらとも言えない0人

４ やや不満0人②A：就業者計②B：非就業者計③の回答数合計※②Aと同数(又はそれ以下）④の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）⑤の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）⑥の回答数合計※①と同数(又はそれ以下）

５ 大いに不満0人（３）受講者、受給者の修了後の状況（就職等の状況、受講修了者による教育訓練への評価状況、受講後の職務内容変化等の処遇改善の状況、一定期間内でのキャリアアップ成果やその事例、在籍・採用企業の側の評価 等）

５． 教育訓練の受講による効果の把握及び測定の方法並びにそのレベルを受講者に対して明らかにするための具体的な方法
１に掲げた教育訓練目標に対する技能・知識のレベル 各科目の学修評価、修士の学位論文の審査結果、最終試験の点数に到達度の把握・測定方法よる。
（通信制講座の場合）
スクーリングの実施場所、時期、期間・回数

R6.2.1

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
６． 受講効果の把握方法（１）受講認定基準（6ヶ月ごとの出席率・定期試験、進級試験等の具体的基準）

科目修了時に単位認定を行う。受験要件は、2/3以上の出席（講義・演習科目）または欠席1時間以内（実習科目）である。評価C以上（6割以上）で単位を認定する。追試験は所定の手続きにより実施（講義・演習科目）、実習の追試験は行わない。

（２）受講認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識 単位認定に係る学修評価は、試験によって行うものとする。
試験は、筆記、口述、レポート提出、実技等の方法により行う。のレベル到達度把握・測定方法（３）修了認定基準（出席率・修了認定試験等の具体的な基準）

2年以上在籍し、所定の科目を33単位以上修得し、修士の学位論文審査及び最終試験に合格すること。

（４）修了認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識各科目の学修評価、修士の学位論文の審査結果、最終試験の点数による。のレベル到達度把握・測定方法
７． 受講中又は修了後における受講者に対する指導及び助言並びに支援の方法（１）受講中の者に対する習得度・理解度に関する具体的な助言・指導の方法

集団及び個別指導、必要に応じて補講を行う。

（２）受講中又は修了時における資格取得・就職への具
学生には集団及び個別指導を行う。必要に応じて学生が就職を望む施設に対体的なバックアップ体制（例：資格取得関連情報や資格関連職種の求人情報の提供方法、早期就職に向けた具体的な相談体制の整備状況）

し、教員が本課程の説明等を行う。

８． その他の事項
学校法人 青葉学園（代表者名： 理事長 田村 哲夫

住所及び連絡先東京都品川区東五反田四丁目1番17号

TEL 03-5421-7655

施設名称及び施設長名

東京医療保健大学大学院 看護学研究科（施設長： 学長 亀山 周二

東京都目黒区東が丘2-5-1

TEL 03-5779-5031

指定教育訓練実施者名
及び代表者名

住所及び連絡先
苦情受付者
連絡先

氏名

鎌田 りみ

TEL

所属 東が丘事務部

事務担当者

03-5779-5031

連絡先

氏名

TEL

鎌田 りみ

①一括払）

所属 東が丘事務部

03-5779-5031

専門実践教育訓練経費 １． 専門実践教育訓練給付金の対象となる経費 （① ＋ ②）

支払い方法）①入学料 （税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

2,700,000円

500,000円
円

②分割払
③両方可能

②受講料（税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

第1期

700,000円

第2期

500,000円

第3期

500,000円

第4期

500,000円

第5期

円

第6期

円

（うち、必須教材費円）

２． 専門実践教育訓練給付金の対象外となる経費 （① ＋ ② ＋ ③ ＋ ④）

89,000円① 任意の教材費（税込額）

円② 実習等に伴う交通費・宿泊費（税込額）

円③ 施設維持費（税込額）

円④ その他（法人への寄付金、PCの損害保険料、情報誌代） （税込額）
３． 総額 （１＋２） （税込額）

89,0002,789,000円
円

R6.2.1