序
この度，日本泌尿器科学会より「前立腺肥大症診療ガイドライン」を発刊することになりました。これまで下部尿路障害の分野においては，日本泌尿器科学会ならびに日本排尿機能学会の主導のもとに，前立腺肥大症，女性ならびに高齢者尿失禁，過活動膀胱，間質性膀胱炎，二分脊椎症および慢性脊髄損傷といった代表的疾患に加えて，男性下部尿路症状や夜間頻尿について，一般医あるいは泌尿器科専門医を対象とした診療ガイドラインが作成されています。
この中で，前立腺肥大症に関するガイドラインは 2001 年の作成から既に 10年が経過しており，その間に前立腺肥大症に関する理解は，疫学や病態に加えて，診断や治療の面でも大きく進展しています。特に治療法に関しては，新たな α1 受容体遮断薬や 5α還元酵素阻害薬が臨床応用されるとともに，α1 遮断薬と抗コリン薬の併用療法についても，その有用性を支持するエビデンスが多数報告されています。また，外科治療に関しても，バイポーラシステムや各種レーザーを用いる手術法が普及してきました。このように最近の前立腺肥大症に対する診療概念の変化には著しいものがあります。
急速なスピードで高齢化社会を迎えているわが国にとって，高齢者がいかに健康に長生きできるかは重要な問題となっており，男性高齢者の代表的な QOL疾患である前立腺肥大症を適切に診療することは，泌尿器科専門医にとって必要不可欠であることは異論のないところです。このような背景を鑑みて，一新して泌尿器科専門医に向けた「前立腺肥大症診療ガイドライン」を作成した次第です。
本ガイドラインが皆様の日常診療に役立つことを期待致しますとともに，作成にご尽力いただきました委員の諸先生方に厚く御礼申し上げます。
2011 年 4 月
社団法人日本泌尿器科学会
理事長 内藤 誠二

前立腺肥大症診療ガイドラインiii

前立腺肥大症診療ガイドライン

はじめに背景と目的下部尿路障害に関する診療ガイドラインには，前立腺肥大症 1），尿失禁 2），過活動膀胱 3，4），慢性期脊髄損傷における排尿障害 3），二分脊椎症に伴う下部尿路機能障害 3），間質性膀胱炎 5），男性下部尿路症状 6），夜間頻尿 7）など多数ある。この中で最も歴史あるものは 2001 年発行の前立腺肥大症に関するガイドラインであり，このたびその内容を一新した。
本ガイドラインの目的は，急増する高齢人口に伴う前立腺肥大症患者の増加と，多様化する治療方法の発展を鑑み，より適切な前立腺肥大症の診療の指針の提示とその普及をはかることである。

ガイドラインの対象患者・利用者・使用方法
本ガイドラインの対象患者は前立腺肥大症である。利用者としては，日本泌尿器科学会認定専門医（専門医）を中心に想定した。
本ガイドラインを利用するうえで整合性に注意を要するのは，男性下部尿路症状診療ガイドライン 6）である。男性下部尿路症状診療ガイドラインは，患者の訴えが通常は症状であることから症状を基点として作成されたガイドラインである。対象とする疾患・状態を前立腺肥大症に限らず広く意識し，主たる読者を泌尿器科医以外の医師としている。これに対して，本ガイドラインは，前立腺肥大症を有する患者，すなわちその下部尿路症状の主たる原因が前立腺肥大症である患者を専門医が診療する場合のガイドラインである。したがって，本ガイドラインを使用する際には，男性下部尿路症状，過活動膀胱，夜間頻尿などのガイドライン 3，4，6，7）も併せて理解・応用することが求められる。
また，このガイドラインは診療の方向性を示唆するだけのものであり，規則や法的基準を示すものではなく，個々の治療の結果に対して責任を負うものでもない。

方法
本ガイドラインは，日本泌尿器科学会の推薦による委員（別掲）が関与して，論文の収集・精読とメール連絡および 4 回の委員会会議での委員の意見交換によって

iv

表

略語一覧

略語

英語

日本語

BPH

benign prostatic hyperplasia

前立腺肥大症

IPSS

international prostate symptom score

国際前立腺症状スコア

LUTS

lower urinary tract symptoms

下部尿路症状

OAB

overactive bladder

過活動膀胱

PSA

prostate specific antigen

前立腺特異抗原

QOL

quality of life

生活の質

RCT

randomized controlled trial

無作為化比較試験

TURP

transurethral resection of the prostate

経尿道的前立腺切除術作成した。各項目の本文は担当委員が原案を書き，それを委員会で審議・修正して全員の合意に基づいて試案を作成し，日本泌尿器科学会の理事の校閲を受けた。
論文の収集は 2010 年 4 月に PubMed または MEDLINE を用いて 1995 年から 2009年の論文を検索した（2009 年中に Epub に掲載されていたものを含む）。検索のキーワードの選定は各項目の担当委員が行った。日本語の論文は同じキーワードを用いて同じ期間について医学中央雑誌で検索した。得られた論文の中から証拠のレベルの高い論文を選択し，必要に応じて検索論文からさらに孫引きした論文やその他の関連論文（1995 年以前の論文を含む）も採用した。
成書としては，わが国の既存のガイドライン 1 – 7）に加え，米国泌尿器科学会（AUA）と欧州泌尿器科学会（EAU）の前立腺肥大症ガイドライン 8，9），およびInternational Consultation on Urological Diseases（ICUD）の男性下部尿路障害に関する10）も参会議の報告（Male Lower Urinary Tract Dysfunction. Evaluation and Management）

照した（これらの成書は，各章の本文で改めて引用せずに言及することがある）。
成書に引用・評価された論文は，その記述内容の妥当性を確認したうえで，特に重要な論文だけを引用した。
論文のレベルは，主に治療の論文について評価した。
「診療ガイドライン作成の手引き 2007」11）を参考として，論文のレベルとそこから導かれる根拠のレベルおよび推奨のグレードを定めた（詳細は治療の項 p. 47 参照）。推奨のグレードは根拠のレベルに，効果の大きさ，適用性，副作用などの治療の特性を加味し，委員の議論と合意を反映させて定めた（Consensual recommendation）。表には本文中にしばしば使用されている略語をまとめて示した（各章の本文で断りなく略語を使用することがある）。なお，本ガイドラインは 2〜3 年毎を目安に見直しを行う予定である。

前立腺肥大症診療ガイドラインv

前立腺肥大症診療ガイドライン

利益相反本ガイドラインは社会貢献を目的として作成されたものである。各委員個人と企業間との講演活動等を通じた利益相反は存在する。しかし，本ガイドラインの勧告内容は，科学的根拠に基づくものであり，特定の団体や製品・技術との利害関係により影響を受けたものではない。作成に要した費用は，日本泌尿器科学会の疾患ガイドライン作成助成金により賄われた。
本ガイドラインが前立腺肥大症の診療に少しでも役立てば，作成委員一同の幸いとするところである。

2011 年 4 月

前立腺肥大症診療ガイドライン作成委員一同

参考文献

1）泌尿器科領域の治療標準化に関する研究班編．EBM に基づく前立腺肥大症診療ガイドライン．じほう，2001
2）泌尿器科領域の治療標準化に関する研究班編．EBM に基づく尿失禁診療ガイドライン．じほう，2004
3）日本排尿機能学会 過活動膀胱ガイドライン作成委員会編．過活動膀胱診療ガイドライン．ブ
ラックウェルパブリッシング，2005
4）日本排尿機能学会 過活動膀胱ガイドライン作成委員会編．過活動膀胱診療ガイドライン 改訂
ダイジェスト版．ブラックウェルパブリッシング，2008
5）日本間質性膀胱炎研究会 ガイドライン作成委員会編．間質性膀胱炎診療ガイドライン．ブ
ラックウェルパブリッシング，2007
6）日本排尿機能学会 男性下部尿路症状診療ガイドライン作成委員会編．男性下部尿路症状診療ガイドライン．ブラックウェルパブリッシング，2008
7）日本排尿機能学会 夜間頻尿診療ガイドライン作成委員会編．夜間頻尿診療ガイドライン．ブ
ラックウェルパブリッシング，20098）AUA Guideline on the Management of Benign Prostatic Hyperplasia（BPH）.
http://www.auanet.org/content/guidelines-and-quality-care/clinical-guidelines.cfm
9）EAU Guidelines on Benign Prostatic Hyperplasia.
http://www.uroweb.org/fileadmin/tx_eauguidelines/2004/Full/BPH_2004.pdf
10）McConnell J, Abrams P, Denis L, Khoury S, Roehrborn C eds. Male Lower Urinary Tract Dysfunction. Evaluation and Management. Edition 2006. Paris: Editions 21, 200611）Minds 診療ガイドライン選定部会監．診療ガイドライン作成の手引き 2007．医学書院，2007vi