ア ジ ア 農 村 研 究 会 調 査 履 歴 、 1993～ 2014	 
（※協力者の所属や肩書きは調査当時のもの）	 	 
1993年 	 東 北 タ イ 広 域 調 査 	 	 本研究会が初めて行なったのが1993年の東北タイにおける広域調査である。桜井顧問、飯島明子氏のご指導のもと、約2週間の日程でバスにより東北タイ全域を見て回り、測量や簡単な聞き取り調査だけでなく、景観の見方、植生分布の判別、遺跡見学等を行った。広域調査の目的は、定着調査の前段階として当該地域全体を概観することであり、その地域にとって何が問題となっているかを対象地域に即した問題意識を抽出し、調査対象、内容を限定していく作業である。参加者は、東京外国語大学、東京大学を中心に30名程度であった。カウンターパートは、タイ国立シラパコン大学であり、ポンペン、ナルミット両教授、そして10名近い学生との交流は特に活発であった。	 	 	 1994年 	 中 部 タ イ 調 査 	 	 第2回調査は、再びシラパコン大学の協賛のもと、本研究会初の定着調査としてタイ中部ナコンパトム地方で行われた。調査村はバンコクにほど近い都市郊外の農村であったため、「農村の都市化」がテーマとなった。調査は、各戸ごとに聞き取りを行う戸別調査班、測量班、寺院班、流通班に分けて行われた。戸別調査における調査内容は、世帯ごとの家族、家計に対して全般的な調査を行った。こうした基礎調査の目的は専門的調査に入る前段階として、その村落にとっての問題点を明らかにすることであり、以後、この基礎調査が本研究会の聞き取り調査における中心的課題となる。日本側の参加者は60名にのぼり、タイの参加者も20名弱という大規模なものとなった。	 	 
1995年 	 中 国 ・ 上 海 調 査 	 	 第3回目の調査地には、中国が選ばれ、上海市松江県洞鎮花橋村(現在は上海市松江区)で行われた。この時は、個人の負担の均等化という観点から、課題別の班構成に代わり、全員で測量、戸別調査を行うという体制がとられた。測量は、村の地理を把握するというほかに、現実に生活している住民と視点を共有するという意義があり、本研究会では調査の最初に行うこととしている。結果として、村を測量し、全戸を網羅的に聞き取り調査し、その結果をコンピュータにデータとして入力するというスタイルが確立された。カウンターパートは、上海社会科学外事処であり、日本側の参加者は30名程度であった。また、過去2回のタイ調査でお世話になったポンペン、ナルミット両氏もお招きすることができた。	 	 
1996年 	 台 湾 調 査 	 	 第4回調査は台湾で行われ、調査村は台湾西北部の桃園県復興郷霞雲村であった。台湾が選ばれた理由として、これまでの東南アジア、中国と行った結果を踏まえ、両者の接点ともいえる台湾を調査地とすることで広範な学生の参加が期待できること、台湾ではフィールドワークが盛んであり、共同調査としての学問的な交流が期待できることが挙げられる。調査方法は基本的に前回を踏襲し、全員での測量、戸別訪問調査が行われた。日本側の参加者は約30名、台湾側のカウンターパートは台湾中央大学であり、同大学の頼澤涵、張勝彦両教授と9名の大学院生が参加した。そして、質問票検討など方法論の面からも学生間で議論が交わされ、交流の面でも意義のある調査となった。	 	 
1	 1997年 	 イ ン ド ネ シ ア ・ ス マ ト ラ 広 域 調 査 	 	 第5回調査は、インドネシア・スマトラ島における第1回以来の広域調査として行われた。旅程は、ス
マトラ島南部のパレンバンから、ジャンビ、ブキティンギ、トバ湖を経て、北端のアチェまでバスで踏破する移動距離が非常に長いものとなったが、要所で同行していただいた桜井顧問、阿部健一氏(国立民族学博物館)、西尾寛治氏(明治学院大学)に景観の見方や熱帯植物、遺跡等についての解説を受けた。日本からの参加者は30余名で、インドネシア側からは、小座野八光氏(東京外国語大学大学院)の協力で3名の学生が個人参加の形で同行してくれることとなった。	 	 	 1998年 	 マ レ ー シ ア ・ ペ ナ ン 調 査 	 	 第6回調査は、マレーシア・ペナン島の華人集落で行われた。提携先はペナンのペナン大学となり、同大学のアフマド教授の協力により、大学に隣接した集落であるロロン・プカカが調査地となった。調査地は、ペナン近郊の住宅地で労働者が多く、これまでの調査地の農村とは大きく異なっており、調査も試行錯誤が繰り返された。前回に続いて桜井顧問、西尾寛治氏に同行していただき、日本側の参加者は約30名、ペナン大学からは7名の学生が参加した。また、調査中、マレーシアの社会全般についてペナン大学の講師による講義を受けるという初めての試みも行われ、交流という面からも有意義であったといえる。	 	 	 1999年 	 マ レ ー シ ア ・ フ ル チ ュ チ ュ ー 調 査 (第 1回 )	 	 
第7回調査は、前回に引き続きマレーシアが選ばれた。前回の華人に加え、主要構成集団であるマレー人の集落を見ることで、マレーシア社会の理解をより深めることができると考えられた。今回の調査
は、マラヤ大学を提携先として、同大学マレー研究科のノラジット教授に協力していただいた。調査
村は、同教授の推薦により、都市近郊農村であるスランゴル州フルチュチュー村となった。ここは全員がマレー系住民の大規模な散村であり、アブラヤシ栽培などの農業のほか、近隣の工場等で働く労働者も多い村であった。また、多くの村営事業を行うなど、いわゆる村おこしに積極的な村であり、経済開発とともに急速な変化を見せるマレーシアにおける農村の変化という点では興味深い事例といえる。参加者は18名であり、桜井顧問、橋谷弘氏(東京経済大学)に同行していただいた。また、今回は村のホームステイ・プログラムを利用して調査村に宿泊するという初の試みも行われ、調査対象者との交流という点においてはかつてなく深いものとなった。	 	 
2000年 	 沖 縄 県 ・ 浜 比 嘉 島 調 査 	 	 第8回調査は初めて日本国内の沖縄県浜比嘉島で行われた。これは、東南アジアとの比較のためと、日本の場合は基礎データが比較的容易に入手可能で、研究の蓄積があることから、従来よりも掘り下げた調査が期待できたためである。提携先は琉球大学となり、同大学の高良倉吉教授に協力して頂き、琉球大学からも2名が参加した。参加者はあわせて18名で、桜井顧問、大隅晶子氏に同行していただいた。調査地の浜比嘉島は海外移民が多かったということで家族史をテーマとして聞き取りを行ったが、言葉の障壁がなかったこともあり、情報量が多く密度の濃い調査となった。	 	 	 2001年 	 マ レ ー シ ア ・ フ ル チ ュ チ ュ ー 調 査 (第 2回 )	 	 
2第9回調査は、1999年に訪れたマレーシア・フルチュチュー村を再訪した。本研究会として一度訪れた調査地を再訪するのは初めての試みである。会として基礎調査の方法論が蓄積されてきており、同じ村を再訪することでより焦点を絞った調査を行えることが期待された。カウンターパートは前回に引き続いてマラヤ大学のノラジット教授にお願いした。調査は、桜井顧問を含め、17名の参加者により行われた。参加者は、2年前の参加者と初参加者がそれぞれ半数程度であった。桜井顧問をはじめ日本側に前回の参加者がいたこともあり、村側も前回同様の協力姿勢を示してくれた。そして、2年前の訪問を覚えている村民も少なからずいたため、調査はスムーズに行われた。	 	 	 2002年 	 南 タ イ ・ 北 マ レ ー シ ア 広 域 調 査 	 	 第10回調査は、南タイから北マレーシアにかけての広域調査を行った。数年間定着調査が続いていた間に研究会メンバーが大きく入れ替わったことから、3度目の広域調査が企画された。バンコクを出発してプーケット、ソンクラー、ハジャイなどを経由しペナンに至るルートをバスで踏破し、景観観察の基本的な方法論を学ぶとともに、各地で簡単な聞き取り調査も行った。国境を越えて2ヶ国にまたがる調査を行ったのは初の試みであり、かなり性格の異なる幾つかの地域を観察し比較することにより、参加者間で活発な議論が交わされた。タイではソンクラー大学ハジャイ校のラッチャニー、スリスポン両教授、マレーシアではマレーシア北部大学のノミルザン、ゼティ両講師に協力を頂き、また日本から桜井顧問に加えて橋谷弘氏、黒田景子氏(鹿児島大学)にご同行いただいた。	 	 	 2003年 	 北 タ イ ・ ト ゥ ン ヤ オ 村 調 査 	 	 第11回調査は、北タイ・チェンマイ近郊のトゥンヤオ村にて実施された。調査地選択の理由は、第一に、自給的性格の強いタイの農村と、フルチュチュー村のような商品作物栽培を主体とするマレーシアの農村との比較を試みること、第二に、前回調査の結果、参加者の間にタイへの関心が高まっており、タイを研究対象とする学生の参加が多かったため、調査の円滑な実施が可能と思われたことである。調査テーマは特に絞らず、農業・林業を中心とする農家家計に関する基礎データの収集を行った。
調査村の特徴であるコミュニティー・フォレスト(村の森林を村民自身が管理・保護する活動)についても、各戸の家計に与える意味という視点から聞き取り調査を行った。現地におけるカウンターパー
トは、チェンマイ大学文学部歴史学科のアタチャック教授にご協力を頂き、さらに同大学から計7名の学生が調査に参加してくれた。日本側からは、桜井顧問に加え、加藤久美子氏(名古屋大学)に同行して頂き、全参加者数は26名であった。	 	 	 2004年 	 ベ ト ナ ム ・ ハ ノ イ 調 査 	 	 第12回調査は、ベトナムでの定着調査を行った。調査地としては首都ハノイのホアンキエム区旧市街内にあるハン・マー坊が選ばれた。非農村地区を調査地としたのは、マレーシア・ペナン調査以来となった。調査地選定の理由は、本研究会が回数を重ねているアジア農村の調査に対し、アジアの都市の調査を行うことでアジア全体をより理解できると考えたためである。ベトナム家族・ジェンダー研
究院との共同調査であったこともあり、高齢女性の生涯史の聞き取り調査を行うことで、ハノイの近現代史を理解することを目的とした。女性・家庭研究所からは、所長のチャン・ハン・ザン博士をはじめ、2名の若手研究員(越語・英語通訳)と、2名のスタッフ(インフォーマントとの折衝)にご協力いただいた。また、その他に、越語・日本語の通訳として、ハノイ国家大学から1名の大学院生、2名の3学部生に参加していただいた。日本側からは、1名の日本人通訳(越語・日本語)を含む21名が参加した。	 	 	 2005年 	 ビ ル マ 広 域 調 査 	 	 第13回調査は、ビルマ（ミャンマー）中央平原部の広域調査であった。広域調査としては4度目の実施となる。ヤンゴン、ピィー、イエナンヂャウン、バガン、マンダレー、メイッティーラー、タウング
ー、バゴーと平原部を一周し、熱帯湿潤の南部デルタと内陸の乾いたサヴァンナ平原との景観の違いを観察した。また、高度による景観の変化を見るため、ピンウールィンとニャウンシュエに向けて二度、シャン高原へと上る機会を設けた。シャン高原は、生態的・文化的に2003年の調査地北タイと連続性を有しており、ビルマ平原部との比較だけでなく、北タイとの比較という意味でもシャン高原の観察は有意義であった。現地におけるカウンターパートとしては、ヤンゴンの東南アジア教育省組織・歴史伝統地域センター(SEAMEO-CHAT)に協力をお願いした。日本側からは、桜井顧問と岩城高広氏（千葉大学）の協力を得た。学生の参加者数は30名であった。	 	 	 2006年 	 韓 国 ・ 壷 灘 里 調 査 	 	 第14回調査は、韓国での定着調査であった。過去の調査では東南アジアを中心に熱帯・亜熱帯地域を調査対象としてきたが、今回の調査地は湿帯でも冷涼な気候に属すことから、これまでの調査地の相対化が可能になると期待された。調査対象の村落には、韓国中部にある忠清南道燕岐郡錦南面壷灘里が選ばれた。この村落は純農村地帯であるものの、将来は行政首都移転地域として開発が進み、大きく様相を変えることが予想された。そのため、この調査は、農村としての壷灘里の歩みを記録するという重要な意味をもっていた。	 カウンターパートは、大田広域にある忠南大学校経商大学であり、同大学の朴珍道教授の多大な支援と協力を賜った。韓国語・日本語の通訳として、同大学から5名の学生が参加し、日本側から教員、学生合わせて25名が参加した。	 	 
2007年 	 タ イ ・ バ ン コ ク 調 査 	 	 第15回調査は、本研究会としては3回目の都市市街区調査となった。調査地はバンコクの華人街であるタラート・ノーイ地区で、階層を問わない「普通」の華人の個人史を聞き取り調査することが目標であった。また当該地区は、バンコク中心部にありながら、近代的な都市整備から取り残された長屋や小規模な工場が、迷路のような小道を挟んで犇めき合っている貴重な空間である。この地区の定着調査は、バンコク開発史を考察するにあたっても重要な意味を持つものになると期待された。現地では、タマサート大学教養学部歴史学科のニパポーン・ラッチャタパッタナークン講師がカウンターパートを快諾してくださり、お骨折りいただいた。また同講師のご紹介により、10名のタイ人学生が調査協
力および通訳を務めて下さった。日本側の全参加者は28名であった。	 	 	 2008年 	 ベ ト ナ ム ・ ナ ム デ ィ ン 調 査 	 	 第16回調査は、北部ベトナムの典型的な地方都市近郊農村ナムディン省ヴーバン県タインロイ社、同コックタイン合作社で実施した。調査村バックコック村は、周辺農村から農村余剰労働力を近年大量に吸収している工業区から南に数キロ離れた場所に位置している。そのため自ずと同村からも多くの青年たちが同工業区に通勤しはじめている。調査の目的は、このような工業化に直面し、変容しつつある農村の現実を記録することと、同世代の本研究会参加者とベトナム地方都市農村の青年たちとの4インタビュー調査を通じた国際交流にあった。カウンターパートはベトナム国家大学ハノイ人文社会科学大学、同大学ベトナム学・科学発展研究所、同大学Dang	 XuanKhang先生、同大学東方学部日本学科PhanHaiLinh講師、同大学同研究所Nguyen	 Thi	 Phuong	 Anh先生である。またPhanHaiLinh先生から同学科の10名のベトナム人学生をご紹介頂き、日本側からは全25名が参加した。	 	 
2009年 	 ベ ト ナ ム ・ ビ ン ズ オ ン 調 査 	 	 第17回調査は、前回に続きベトナムで、東南部のビンズオン省ベンカット県の農村にて定着調査を行った。人口密度が比較的低いホーチミン市郊外の農村において、前回同様に工業団地の出現による農村社会の変容という課題のもと、対象を前回のように「若年層の労働状況・生活状況」に限定せず、ひろくムラの社会状況の変化を、主に高齢者から聞き取った。また漠然とした工業化という問題から、農業放棄の原因、農村社会が解体途上にあるのかなど、テーマを調査中に見つけていく方式をとった。	 
カウンターパートは、ビンズオン大学であった。同大学アジア太平洋院所長のマックドゥオン教授をはじめ、ビンズオン大学総長や社会学科等、大学を挙げて支援をしてくださった。また南部持続発展研究院の研究院グエン・ティ・ホア先生にもご尽力いただいた。通訳は数名の日本人の参加者および１名の通訳が行った。日本側からは全24名が参加した。	 	 	 2010年 	 マ レ ー シ ア ・ パ ダ ン セ ラ 調 査 	 	 第18回調査は、マレーシア北西部のクダー州において定着調査を行った。調査地パダンセラは約250戸からなるマレー人村落であるが、タイ国境まで約8kmの地点に位置し、タイとの歴史的な交流の深い地域である。また、クダー州はマレーシア随一の稲作地域であり、調査村と運河を隔てた海側の土地は一面の水田地域であった。このため、村落形成史もしくはマレーシアの経済政策に伴う村落再編成史が調査のテーマとなった。	 カウンターパートは、マレーシア北部大学（UUM）の法・行政・国際学群であった。同大学のアリフィン・オマール先生、アミール・ムハンマド先生、中村理恵先生が、行政・警察関係者、大学内部の調整において奔走して下さった。鹿児島大学の黒田景子教授は、南タイ・北マレーシア広域調査に続き事前準備および実習の一部日程に参加くださった。通訳は、UUMの学生13名がマレー語・英語通訳として毎日入れ替わりで調査に同行した。日本側からの参加者は全18名であった。	 	 
2011年 	 イ ン ド ネ シ ア ・ カ ラ ワ ン 県 調 査 	 	 第19回調査は、インドネシアの西ジャワ州カラワン県にて定着調査を行った。調査課題は工業団地の進出に伴う農村社会の変容であった。調査村は1990年代に建設された日系工業団地と利権の分配などを巡って複雑な関係にある。加えて、村内での民族の混住が複雑さに拍車をかけていた。おもな聞き取り対象は村組織への積極的な参加者とした。カウンターパートは、地元のシンガプルバンサ大学社会調査研究所にお願いした。同大学学長、社会調査研究所所長によるご理解とご協力のもと、同研究所のブディ・リスマヤディ先生には、交流行事に向けた学内調整、調査期間中の通訳補助の確保にご尽力いただいた。今回の調査は、日本側の3名の通訳と１名の現地調査協力者が各班の通訳を行ったが、同大学の教育学部英語学科長のニア・プジ・アナワウィ先生にも協力をお願いし、他2名の同大学講師とともに、通訳補助として連日調査にご同行いただいた。日本側の参加者は全23名であった。	 	 
52012年 	 東 北 タ イ ・ ウ ボ ン ラ ー チ ャ タ ー ニ ー 県 調 査 	 
第20回調査は、本研究会としては4回目の都市市街区調査となった。調査地はウボンラーチャターニー市のベトナム人集住地である。個人史の聞き取りから、ベトナム人コミュニティの歴史を描くことが目標であった。インフォーマントの多くは第二次大戦後タイで生まれた第二世代で、難民という地位で冷戦を生きてきた。居住、移動、職業、教育を法的に制限されるなか、逞しく生きる姿が印象的であった。冷戦後、ベトナム人難民はタイ国籍を取得して、自由を謳歌した。第三世代には学歴の向上、中間層化への大きな変化が見られた。移動の自由と世代交代はコミュニティに大きな影響を与えている。現地では、ウボンラーチャターニー大学メコン河流域社会研究センターがカウンターパートとなって、便宜を図ってくれた。そのおかげで、ウボン県ベトナム系タイ人協会やカトリック教会の協力を得ることができた。調査はこの2つの団体を通して行った。またウボン大学の日本語科の教員・学生とマハーサーラカーム大学日本語科教員をあわせて約10名が通訳および調査協力を務めてくれた。日
本側の参加者は桜井顧問、橋谷弘教授（東京経済大学）、高橋勝幸（ウボン大学講師、団長）と学生の25名であった。	 	 
2013年 	 カ ン ボ ジ ア 王 国 広 域 調 査 	 
第21回調査は5度目の広域調査として、カンボジア全国を大型バスで踏査した。主要都市間の移動中、車窓から景観を観察し、地形、自然環境、農業生産、家屋などについて、観察の着眼点を習得しつつ、各地域の特徴を考察した。訪問都市は、プノンペン、ストゥントレン、クロチェ、コンポンチャム、シェムリアップ、バッタンバン、コンポンチナン、コンポンサオム（シアヌークビル）、コンポート。
各地域の多様な農業生態環境を把握するとともに、地方の遺跡群、植民地時代の建造物等の史跡や、エコツーリズム・サイトを訪れ、シェムリアップのアンコール遺跡群以外にも存在する豊かな観光資源の存在を確認した。また港湾開発やリゾート開発など、突出して開発が進められている地域もまのあたりにし、同国内の開発格差を実感した。参加者は総勢30人。調査実施3か月前に桜井顧問が急逝したことを受けて、橋谷弘教授（東京経済大学）、内藤耕教授（東海大学）を顧問に、野口博氏（南山大学）、北川香子氏（東京大学）、國谷徹氏、坪井祐司氏、長田紀之氏の協力を得た。	 	 
2014年 	 ベ ト ナ ム ・ メ コ ン デ ル タ ・ テ ィ エ ン ザ ン 省 農 村 調 査 	 
第22回調査は、近年急速に進む市場経済化の下で、メコンデルタの一農村の社会経済構造がどのように変化しているのかをテーマに調査を実施した。調査地は、ホーチミン市から70㎞ほど南西に位置し、商品作物栽培が発達しているティエンザン省チョガオ県の農村。過去数年の間に調査村で起きている、もち米からドラゴンフルーツへの転作、若年層の工業団地へ就労といった大きな変化が、より長い村の社会経済史にどのように位置づけられるかを検討した。調査は、農村調査経験者を班長に、農業構造の変化、土地所有の変化、教育・就労の変化、農産物仲買商人の台頭に焦点をあてるグループを形成して実施された。1960年代の解放勢力による土地分配、人口増加と土地細分化とともに進んできた農業の集約化、急速な学歴向上と非農業就労の進展、1990年代以降の農家の資本蓄積をもとにした高投入・高収入の農業への転換、有力な商品作物仲買人の出現など、興味深い事実が次々と判明した。
この調査実習では、近年、学部生・院生を中心にしたものから、院生・若手研究者を中心にしたものへと、メンバーシップが大きく変わり、より学術研究面に重点を置いた実習となった。	 
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