3.3.

焼成試作焼成は、筆者の研究室で行った。焼成の結果、＜2.3.原形および見本型の制作＞で示した収縮率とは大きく異なった。<2.5.焼成方法>・（図10）で提示した焼成環境下での収縮率は、約10％にとどまった。したがって、本研究の焼成方法を用いた場合の原形制作時における拡大率は、111％に設定する必要があることが分かった。
34. 新製品新製品のデザイン開発3.3のデザイン開発先行してデザ ンワークを行い、生産する企業・工場を決定していく方法で新製品のデザン開先行してデザインワークを行い、生産する企業工場を決定していく方法で新製品のデザイン開発を行った結果 大量生産を得意とする美濃地域においても中量生産による新たな製品開発が発を行った結果、大量生産を得意とする美濃地域においても少・中量生産による新たな製品開発が可能であることが明らかになっ 。また、これまで同地域においてリサイクル陶土を用いた製品群可能であることが明らかになった。またこれまで同地域においてリサイクル陶土を用いた製品群には無い 新たな市場と価格帯が見込まれ コーウ アが完成 （図16）（図 1 。
には無い、新たな市場と価格帯が見込まれるコーヒーウェアが完成した図16. 完成したコーヒーウェア

4. 考察
4.1.

リサイクル陶土の活用と普及本研究の成形作業を通して、リサイクル陶土が陶磁器原料として非常に高い完成度であることを確認した。不要となった食器回収の全国ネットワークを構築し、回収後に粉砕・原料化した再生材を作り、それらを配合した陶土を生成し、その陶土を用いて新たな製品にしてきた美濃地域の企業や研究者の試みは、あらためて心に響くものがある。一方、完成度の高い原料であるにもかかわら景器ず、多くの製造業者が導入していない背景には、リサイクル陶磁器製品の売り上げが減少している率原だけではなく、生産効率の悪さや焼成後の美しさに欠けることから、生産者にとって原料価格に見少 い とら リル陶土 原する考合うメリットが少ないことが分かった。こうしたことから、リサイクル陶土の原料に対する考え方や方とと荷のくり 更なるるのでや活用方法を見直すことで、資源循環と環境負荷の少ないモノづくりの更なる普及に繋がるのではな考え－は、247 －ないかと考える。
現在、美濃地域における原料としてのリサイクル陶土は、セルベンを20％配合した陶土とセルベンを50％配合した陶土が中心である。これは、エコマークの認定基準が、使用済み食器を回収した後、粉砕・原料化したセルベンを15％以上配合した陶土であることに基づいている。これらの主力原料に加えて、生産効率や素材の美しさを損なわない範囲の原料を開発してはどうだろうか。３〜５％程度のセルベンの配合率でも、同産地の生産規模を考えると意義深い。エコマークは無くても、産地全体が資源循環に取り組んでいるとなれば、その活動そのものが産地全体のブランディングに繋がると考える。また、タイルや建築材など、食器以外の分野への製品開発にも可能性がある。さらに、現状の製品は全て、リサイクル陶土のみを原料に用いてシリーズ構成されているが、成形が困難な形状や白さが求められるものなど、一部アイテムに他の原料や素材を用いることも一案である。そうすることで、製品開発における発想の幅も広がり、開発可能な製品のバリエーションは大きく広がると考えられる。
4.2.新しい仕組みの構築リサイクル陶磁器の市場開拓が進められない様々な要因の内、生産者が最も苦慮している事柄が「新製品の開発」にあると冒頭で述べた。しかし、これまで開発されたリサイクル陶磁器の製品群に目を向けると、魅力的なデザインが多く製品数も少なくない。それではなぜ、リサイクル陶磁器の販売額が、2009年を境に減少傾向にあり市場開拓が進んでいないのだろうか。その要因の一つは、リサイクル陶磁器の取り組みが始まった22年前（1997年）から現在に至るまでの「社会変化」にあると考える。1990年代はじめから始まったエコブームの後押しもあり、リサイクル陶磁器のデザイン開発は軌道に乗り、一定の市場を形成した。当時の需要と美濃地域の量産システムによる供給のバランスが取れていたと言える。しかし近年、多様性が認められる社会に変化してきたことによって、消費者のニーズも多様化している。大量に生産し消費された時代から、つくり手の背景や想いが見えるものが求められ始めているのである。
本研究では、こうした「社会変化」に対して、リサイクル陶磁器に限らず美濃地域全体が対応していないとの考えから、少・中量生産を条件に製品開発を進めた。本研究の成果が、今日の多様化した消費者ニーズに適応しているかどうかは今後検証が必要だが、大量生産を得意とする美濃地域においても少・中量生産による新たな製品開発が可能であることを示した。このことは、同産地において今後、製品開発におけるデザイン提案の幅を広げることに繋がると考えている。また、従来の量産システムの一方で、新たな生産体系やネットワークを形成していくことによって、現代のニーズに適応した新製品の開発や新市場の開拓など、新たなビジネス展開が期待される。さらに、新しい製品が加わることによって、従来製品（大量生産品）との相乗効果が生まれ、産地が活性化していくと考える。そして、それらを実現していくためには、実験的あるいは挑戦的な取り組みができる「新しい仕組み」を企業内に構築していく必要があると考える。
5. まとめ本研究では、生産する企業・工場を特定せず各々が持つ生産技術を活用し協力・連携することにより、大規模産地においてリサイクル陶土を用いた少・中量生産のコーヒーウェアをデザイン開発し、新たな生産体系やネットワークを形成し得る可能性があることを示した。また、研究結果に基－ 248 －づく考察において、リサイクル陶土の活用と普及のために次の必要性を示唆した。
・セルベンの配合率が低いリサイクル陶土の開発・タイルや建築材など、食器以外の分野の製品開発・リサイクル陶土以外の原料との併用による製品開発さらに、美濃地域における陶磁器産業の進展のためには、企業内に「新しい仕組み」を構築することに可能性があると述べた。
今後は、本研究でデザイン開発したコーヒーウェアが、今日の多様化した消費者ニーズに適応しているかどうかを検証していく。また、本研究の成果を活用し、リサイクル陶磁器の新たな販路を開拓することで産地を活性化し、資源循環と環境負荷の少ないモノづくりを普及させる活動の一助としていきたい。本研究での取り組みが、産地に新しい生産体系やネットワークを形成する端緒となれば幸いである。
謝辞本研究および制作において、長谷川善一氏、松本珈琲工房、晋山窯ヤマツ株式会社、タキ製陶、井戸田勇氏、瑞浪市窯業技術研究所、有限会社マルモ成型所、有限会社山加成型、合資会社山口一見成型所、有限会社タムラ機工、株式会社天野化学、ヤマカ陶料株式会社、神明リフラックス株式会社にご協力とご助言をいただきました。また、愛知県立芸術大学大学院の趙宰瑩氏、宮下陽氏は制作に、周業欣氏は制作記録にご協力いただきました。最後に、本研究にご理解いただき全面的にご支援いただきました市原製陶株式会社の金津洋一会長、多くの時間を費やし技術的サポートと丁寧なご助言を賜りました孫孝遠デザイン次長に誌上を借りて心より感謝の意を表します。
参考文献1）リサイクル陶磁器による美濃焼の新たなブランド展開プロジェクトにかかる報告書,瑞浪商工会議所,20162）リサイクル陶磁器による美濃焼の新たなブランド展開プロジェクト本体事業１年目にかかる報告書,瑞浪商工会議所,2017－ 249 －－ 250 －