（別紙様式４）
令和５年１１月１日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名
龍馬情報ビジネス＆フード専門学校

設置認可年月日

校長名

所在地

昭和61年1月28日

校 長
中 川 隆

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人龍馬学園

平成1年3月23日

理事長
佐 竹 新 市

分野
工業認定課程名
工業関係専門課程

〒
（住所）
（電話）

〒780-0056
高知市 北本町 １－１２－６
088-825-0077

所在地〒780-0056
高知市 北本町 １－１２－６
088-825-0077
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成10(1998)年度
-

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
システム工学科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

プログラマーとしての基礎能力と、ＳＥとしての知識、技術、そして人間性を向上させることを目的とし、情報処理業界の中核となれる人材を養成する。技術、人間性ともに即戦力となれる人材を養成する。

学科の目的

学科の特徴（取得可
能な資格、中退率 応用情報技術者試験、基本情報技術者試験、データベーススペシャリスト試験、情報処理安全確保支援士試験、ネットワークスペシャリスト試験 中退率2.0％
等）
修業年限
3

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員60 人

就職等の状況

生徒実員(A)

演習

実習

実験

実技

2,645 単位時間

1,457 単位時間

195 単位時間

993 単位時間

0 単位時間0 単位時間単位単位

単位単位単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

講義

留学生割合(B/A)

0人
38 人■卒業者数 (C)：21
■就職希望者数 (D)：21■就職者数 (E)：19
■地元就職者数 (F)6■就職率 (E/D)：
91■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
32■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
91■進学者数0■その他（令和0%
人人人人％％％人

4 年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

コンピュータソフトウエア会社■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL0※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.ryoma.ac.jp/kcc/course/systemengineering.html（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,645 単位時間
うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

2,645 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

90 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

90 単位時間単位
うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

7人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

2人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計

10 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数8人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
システム工学科では、時代をリードするＩＴ技術者を養成することを教育目的としており、情報処理関係団体及びIT関連企業役職者等を教育課程編成委員会委員に選任し、ＩＴ業界の専門性の動向、新たな技術動向に関する知識・技術について、関係者からの意見等を十分に反映して、より実践的な授業科目、授業の内容・方法の改善を図っていく方針である。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

専門性に関する動向や地域産業振興の方向性等について意見交換等を通じて、より実践的な職業教育の質を確保することを目的とした委員会を置く。
教育課程編成委員会での審議内容を学科で共有後、学科内でカリキュラム編成会議を行う。
カリキュラム編成会議の結果を、教務総括会にて報告し承認され採用される。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年7月31日現在

名 前所

属

加藤 稔

高知県情報産業協会

福永 龍雄

パシフィックソフトウエア開発株式会社

中川 隆

龍馬情報ビジネス＆フード専門学校

西成 和広

龍馬情報ビジネス＆フード専門学校

鳴瀧 学志

龍馬情報ビジネス＆フード専門学校

川村 剛久

龍馬情報ビジネス＆フード専門学校

任期

種別

令和3年9月1日～令和5年8月31日（２年）①

令和4年7月1日～令和6年6月30日（２年）
令和3年9月1日～令和5年8月31日（２年）
令和3年9月1日～令和5年8月31日（２年）
令和3年9月1日～令和5年8月31日（２年）
令和3年9月1日～令和5年8月31日（２年）③-※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 ８月、２月（開催日時（実績））
第１回 令和４年８月４日 １７：３０～１８：３０
第２回 令和５年２月７日 １７：３０～１８：３０（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

「集団行動が苦手な新人が増えたように感じるが、グループワークを行うような授業は取り入れられているのか」という指摘があった。グループワークの授業は取り入れているが、指摘を受けた事を踏まえて学生の取り組み状況等をより注視していく。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
最近の技術動向を踏まえ、現場で必要な知識・技術を具体的に身に付けさせるため、企業へのヒアリング等を通じて重要項目や課題を抽出し、その結果にもとづいた解決・改善内容を実習や演習内容に反映できるよう企業と連携しながら計画を進める。また実習・演習等の実施後には企業及び学生からの報告を元に、その効果を検証しながら改善・改良を図る。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

連携先企業等の担当者と学校担当者の間で、授業形態やシラバスの確認を行い、また評価項目に関しては、その内容とレベルを協議し確認している。実習・演習等の期間中はどのような指導を学生が受け、どのように向上したのかを企業等の担当者から適宜、具体的な報告を受けている。また、その実効性について企業側と学校側とで具体的な検討ができるよう体制を敷いている。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
ソフトウェア品質に関する基礎知識、およびソフトウェアテシステム設計
株式会社SHIFT PLUS
スト設計に関する基本スキルを身に付ける。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

研修等は本校の教職員研修規程に基づき、計画し実施する。当校が実施する研修は、①新任者研修、②管理職研修、③養成研修に分けて行われており、県内外の各科に関わる業界関係団体や、教育関係団体が主催する研修などに積極的に参加させている。研修等の参加に当たっては、校長又は部門の長が本人のキャリアや適性、意欲等を考慮し、また学校全体の状況等も踏まえ、戦略的に研修を計画している。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
一般社団法人専修学校フォーラム２０２３ 「教育のICT化」～DＸ、メタ連携企業等： 全国専門学校情報教
研修名：
バース、AI等 ICTの教育への展開～
育協会
期間：
内容
研修名：

令和5年2月21日
対象： 全国専門学校情報教育協会会員「教育のICT化｣ ～DＸ、メタバース、AI等 ICTの教育への展開～ をテーマとした基調講演、パネルディスカッションにオンラインで参加した。
連携企業等：
対象：

期間：
内容

連携企業等：

研修名：

対象：

期間：
内容
②指導力の修得・向上のための研修等

福岡大学人文学部(教連携企業等： 育・心理学科)教授
植上一希氏
対象： 当学園教員

研修名：

専門学校の現代的意義についてー若者の「社会化」を支える職業教育 専門学校の現代的意義とは何か？

期間：

令和4年12月26日

内容

専門学校教職員が自身の活動を改めて考え、意義づけることを目的としたプログラム

研修名：
期間：

連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 情報処理技術者試験対策等研修

連携企業等： 岡山情報ビジネス学院

期間：

令和5年8月9日

対象： 当校情報系教員

内容

情報処理技術者試験対策並びに先端技術等の研修及び意見交換を行う。また、授業において新技術の取り入れ方を研修する。
連携企業等：

研修名：

対象：

期間：
内容

連携企業等：

研修名：

対象：

期間：
内容
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 「人が育つ」ファシリテーション技術連携企業等： 一般社団法人REIONE

期間：

令和5年12月25日

対象： 当学園教員

内容

ファシリテーションに関するスキルの向上を目的とした教員研修

研修名：
期間：

連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
当校では「専修学校における学校評価ガイドライン」に基づき自己点検評価を行っており、作成した資料を元に学校関係者に意見を聞き、教育活動の改善に努めていく方針である。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
建学の精神・教育理念、教育目的・教育目標（２）学校運営
管理運営（３）教育活動
教育の内容（４）学修成果
教育目標の達成度と教育効果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境教育の実施体制（７）学生の受入れ募集
学生支援
（８）財務
財務
（９）法令等の遵守
改革・改善（１０）社会貢献・地域貢献
社会的活動（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
採用試験において、国家試験対策の授業があるので受験できないと言う学生が数名いたという指摘を頂いた。情報処理の試験は重要なことに違いはないが、就職活動は今後の学生の人生を左右する事である為、学生にその重要性をしっかりと指導していく。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前所属

加藤 稔

高知県情報産業協会

岩郷 雄介

高知県製パン協同組合

福永 龍雄

パシフィックソフトウエア開発株式会社

矢野 太久

矢野平八会計事務所

森田 理香

有限会社 森田フーズ

坂本 昌二

高知高等学院

安井 裕冶

南放セーラー広告株式会社

任期

種別
業界
関係者
令和5年5月1日～令和7年4月 業界
30日（２年）
関係者
令和3年10月1日～令和5年9 企業
月30日（２年）
関係者
令和3年10月1日～令和5年9 企業
月30日（２年）
関係者
令和4年7月1日～令和6年6月 企業
30日（２年）
関係者
令和3年10月1日～令和5年9 教育関係
月30日（２年）
有識者
令和3年10月1日～令和5年9卒業生
月30日（２年）
令和3年10月1日～令和5年9月30日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.ryoma.ac.jp/disclosures/index.html
URL：
公表時期：
令和5年11月1日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等と密接かつ組織的連携体制を確保し、より質の高い教育を学生に提供することを目的として、企業等の学校関係者に対して、学校の教育活動、その他学校運営の状況に関する情報を積極的に提供する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校紹介（２）各学科等の教育設置学科（３）教職員教員名簿（４）キャリア教育・実践的職業教育
実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
キャンパスライフ（６）学生の生活支援
募集要項（７）学生納付金・修学支援募集要項（８）学校の財務
財務情報（９）学校評価
学校関係者評価（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.ryoma.ac.jp/kcc/index.html
URL：
公表時期：
令和5年11月1日

授業科目等の概要（工業関係専門課程システム工学科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次・学
期

授業方法
実
験業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数
実
技授

単場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携1 ○コンピュータ用語の基礎や計算を学び、各 1
コンピュータ種コンピュータ関連の検定に合格するため 前 168
概論の知識を習得する。

○○

○

2 ○

基本情報技術者試験、科目Bで必要となる疑1
プログラミン 似言語及び、プログラミングに欠かせない
前 75
グ
アルゴリズムの仕組み（流 れ） を習 得する。

○○

○

3 ○

C言語Ⅰ

1
Ｃ言語の文法や基本的なプログラムの作成
前 52
方法を学ぶ。

4 ○システム開発1
基本情報技術者試験の範囲、システム開発
前 24について開発技術、用語を理解する。

○

○

○

5 ○

基本情報技術者試験の範囲マネジメントと 1
情報管理と情ストラテジについて、各種 技法 と計 算方 前 72
報戦略法、用語を理解する。

○

○

○

6 ○

基本情報技術者試験アルゴリズムの範囲の 1
アルゴリズム 総復習と、応用情報技術者試験アルゴリズ 後 83
ムに向けての実力アップを目指す。

○

○

○

7 ○

データベースの役割を理解するとともに効 1
データベース
果的なテーブル設計手法と基礎的なSQLを実 後 57
Ⅰ
習を通して学んでいく。

○

○

○

8 ○

幅広く使用されている表計算ソフトの使用 1
パソコン実習 方法を学ぶ。合わせて、基本的なパソコン 通 106の操作方法も習得する。

○○

9 ○

社会人として生活をするた めに 必要 なコミュニケーションについて学習する。ワー 1
コミュニケー
クショップを通し、問題を的確に捉え、自 後 24
ション
分の考えをまとめる能力や、考えを効果的に相手に伝える能力を養う。

10 ○

簿記

11 ○

12 ○

13 ○

14 ○

15 ○

16 ○

17 ○

18 ○

19 ○

20 ○

21 ○

22 ○

23 ○

24 ○

1
簿記の基本を身につけ、全経簿記3級合格を後 83目指す。

情報処理技術者試験(IPA主催)の合格を目指し、特定の製品やソフトウェアに関する学 1
国家試験対策 習ではなく、情報技術の背景として知るべ 後 118
き原理や基礎となる知識・技能について、幅広く総合的に学習することを目的とす
挨拶、入退室、接客の基本用語、学校への1
ビジネス実務 電話連絡、敬語、面接用入退室について自通 42
Ⅰ
然に感じよく実践できるよう、ロールプレイングを中心に行う。
Ｃ言語Ⅱ

○○

○○

○○2
プログラミング実習を通して、Ｃ言語を理通 171解・習得していくことを目的とする。

システム化基本検討段階に おけ る現 状調
査、現状分析の手順ならびにシステム設計 2
システム設計 プロセスにおける具体的なアウトプットの 通 90
作成手順、更にはプログラミングおよびテストに関する知識を習得する。
ネットワーク、情報セキュリティに関する基礎知識や最新動向を学ぶ。また、国家試 2
ネットワーク 験の問題を意識して授業内で取り入れ、全 通 51
体的なネットワーク・情報セキュリティ能力を向上させる。

Windowsパソコンを構成する各パーツの名称
2や役割・構造を理解し、パソコンの自作が後 16できるよう習得する。また、トラブル対策についても机上学習する。
現在社会で起こっている事件や様々な問題に対して、個人の意見を持ち、自らの考え 2
社会問題方や価値観を論理的に思考する事で「自分 後 16の意見及び見解、改善策」を考えられるようにする。
情報処理技術者試験(IPA主催)の合格を目指し、特定の製品やソフトウェアに関する学
2
習ではなく、情報技術の背景として知るべ
国家試験対策通 340
き原理や基礎となる知識・技能について、幅広く総合的に学習するこ とを 目的 とする。
電話応対を始め、社会人としてのマナーについて総合的なレベルアッ プを 図る 。ま 2
ビジネス実務た、チームワークを体験するワークショッ 通 89
Ⅱプを行い、積極性や協調性、対話、折衝力を向上させる。
一般常識2
社会人として恥じない一般教養の習得を目通 54
的とする。

○○○

○

○

○

○

○

○

○

○ ○ ○

○

○

○

○

○

△

○

○

○

○

○

○

○

○

○

SQL実習を通して様々なSQLを学んでいき、 2データベース実践的に扱えるような技術を習得すること 前 40
Ⅱを目的とする。

パソコン概論

○○

○

○

○

○

現状調査・分析およびシステム設計等の上流工程から、プログラム製造およびシステ 3
システム構築 ム試験等の下流工程にいたる一連のプロセ 通 220
スを演習することにより実践的なシステム構築知識を習得する。
Javaの基本的な文法および開発ツールの使3
いかたを習得する。また今までの開発経験
Ｊａｖａ
通 184をもとにしてより高度なプログラミング能力を養う。
Visual Basic の 基 本 的 な 文 法 お よ び 開 発
3ツールの使いかたを習得する。また今まで
Visual Basic
前 74の開発経験をもとにしてより高度なプログ

○○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

ラミング能力を養う。

25 ○

社会人として必要なビジネス文書作成能力 3
ビジネス基礎 や、テーブルマナー、冠婚葬祭などでの礼 後 16
儀作法を学ぶ

○

○

○

26 ○

情報処理技術者試験(IPA主催)の合格を目指し、特定の製品やソフトウェアに関する学
3
習ではなく、情報技術の背景として知るべ
国家試験対策通 340
き原理や基礎となる知識・技能について、幅広く総合的に学習するこ とを 目的 とする。

27 ○ビジネス実務の集大成として、電話応対を 3
ビジネス実務始め、社会人としてのマナーについて総合 通 40
Ⅲ的なレベルアップを図る。
合計

27科目

○

○

○

○

○
2645

○（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
卒業要件： 科目ごとの総合評価が全てＣ以上
１学年の学期区分
２期
履修方法： 必須科目を履修すること
１学期の授業期間
１６ 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。