事 項
事 故
事 件
だ！

火

被 災 者又 は発 見 者

通報

連絡先

電話番号
１１９
１１０
携帯電話からの発信も、
１１９
１１０

災

消防署

交通事故

警察署

電気、ガス
エレベータ
等 の故 障エネルギーセンター

０２５８―４７―９２９０

体育・保健センター

０２５８―４７―９８２４

救急車（消防署）

０２５８―３６―０１１９

ケガ、急病

通報

※転送完了まで保留音が流れる。

報告

平日（８：３０～１７：１５） ： 総務課受信
時 間 外 、休 日 、祝 日 ： 警備員受信

執
行
部

⏗

ॷ঎ႆ

総務課（緊急時通報専用電話）
０２５８―４７―９９９９В‫ٮ‬※ 内線電話から外線電話する場合は、０発信することを忘れずに！

࡫ԃ◃▴◖◃ଝৄ

緊急事態発生時の連絡体制

指導教員・上司（所属長）へ連絡

事故等の種類に応じて



担 当 課

連 絡 先

地震、台風、大雪

総務課
施設課

０２５８－４７－９２０１、９２０３
０２５８－４７－９２３３、９２３４

火災

施設課

０２５８－４７－９２３３、９２３４

不審者

総務課

０２５８－４７－９２０１、９２０３

授業中、実験時の事故等

学務課

０２５８－４７－９２４３

課外活動中の事故、交通事故
学生の不祥事

学生支援課

０２５８－４７－９２５３

食中毒、急病学生支援課、国際課

０２５８－４７－９２５４、９２８５

海外渡航中の事故等総務課（教職員）
学務課（ 学 生 ）０２５８－４７－９２０２
０２５８－４７－９２４１

学外からの問い合わせ（報道機関等）

企画・広報室

０２５８－４７－９０１６、９２０７ᬏࣩଯ᝗ዀ࡝߂࡝

区 分各課へ連絡・調査を要請する。

࡫ԃɹɜʠɹଝৄ
В‫ॷ⏘ٮ‬঎ႆ長岡技術科学大学の安全衛生方針について

緊急事態発生時の関係者連絡先一覧【基本理念】※

国立大学法人長岡技術科学大学は、大学及び大学構成員の責任と役割を明確にして安全衛生管理体制を確立し、大学が行う教育研究をはじめとする各種の事業及び業務において安全衛生活動を積極的に推進し、労働災害又は学生の事
故防止、健康の増進及び快適な就学・就業環境の形成を図るため、以下のとおり基本方針を定めました。
長岡技術科学大学は、この安全衛生方針に基づき、全学において安全衛生管理活動を展開し、国立大学法人として社会的責務を果たすことを表明します。

長岡市の市外局番「０２５８」（内線電話使用の場合は、０発信することを忘れずに）

火
盗
風

水

災
難
害

等

電 気 ・ ガ ス
エレベーターの事故

国立大学法人長岡技術科学大学長

東

信

彦

【基本方針】
１．学長は、毎年度、大学が行う安全衛生管理活動計画を示し、大学の管理運
営上、重要業務として位置づけ、計画を継続的に遂行するものとする。
２．大学の構成員は、安全衛生関係法令、大学が定める安全衛生管理規程及びその他の規定等に定める活動を遵守し、安全衛生管理技術の一層の向上を図るものとする。
３．大学は、危害防止のための基準を確立し、その推進を遵守するための措置として、以下に掲げる事項を推進する。
・ 学内を巡視し、危険物若しくは有害物又はそれらを取り扱う作業及び法的に管理が必要な事項を把握する。
・ 機器、設備等又はそれらを使用する作業等において適用される関係法令の横断的な管理方法を確立するため、「作業のセーフティ・データ・シート」を作成する。
４．大学は、教職員及び学生等の安全衛生の保持に努めるとともに、より高い
安全衛生意識の涵養のため、安全衛生教育の充実を図り、教育、指導を継続的に行うものとする。
５．上記に掲げる安全衛生の方針を実行するため、学長は、長岡技術科学大学
総括安全衛生管理者に対して、責任と権限を委任する。
以上

学生・研究生関係
そ
の
他
の
事
故
・
問
い
合
わ
せ

留 学 生 関 係

受託研究員
共同研究員
内地研究員関係

教 職 員 関 係

連絡箇所
エネルギーセンター
総務課長
財務課長
施設課長
エネルギーセンター
施設課長
施設課総務係長
電気係長
機械係長
建築係長

内線電話
９２９０
９２００
９２１０
９２３０
９２９０
９２３０
９２３２
９２３３
９２３４
９２３５

外線電話
（0258）４７－９２９０
４７－９２００
４７－９２１０
４７－９２３０
４７－９２９０
４７－９２３０
４７－９２３２
４７－９２３３
４７－９２３４
４７－９２３５

学生支援課長
９２５０
学生係長
９２５３
学生支援係長
９２５６
学務課長
９２４０
〃 専門員
９２４１
〃 専門員
９２４２
学務係長
９２４５
教務係長
９２４６
専門職員（教育課程担当） ９２４８
教育交流係長９２４４

４７－９２５０
４７－９２５３
４７－９２５６
４７－９２４０
４７－９２４１
４７－９２４２
４７－９２４５
４７－９２４６
４７－９２４８
４７－９２４４

国際課長〃 専門員
留学生支援係長
研究・地域連携課長
〃
副課長
〃
専門員
〃
専門員
産学・地域連携係長
外部資金係長
総務課長〃 人事労務室長〃 専門員
総務課総務係長
職員係長

４７－９２３９４７－９２８４
４７－９２８５
４７－９２２５
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４７－９２７４
４７－９１８２
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４７－９２０２
４７－９２０１
４７－９２０３
４７－９９２６

９２３９
９２８４
９２８５
９２２５
９２７６
９２７４
９１８２
９２７８
９２７７
９２００
９２０２
９２０１
９２０３
９９２６

・通信先が不在の場合は、同一枠の他の者へ連絡すること。
・消防署(救急車）、警察署、病院へ通報した場合は、総務課長、学生支援課長、学務課長、国際課長へその旨を至急連絡すること。
・勤務時間外で本学関係者へ連絡する必要がある場合は、エネルギーセンターに自宅の電話番号を問い合わせること。

はじめに
工学系の学問分野では、実験を通した技術の習得あるいは新しい発見が必須です。それにともなう危険を回避し、安全の確保に努める必要があります。本学では、開学間もない
昭和 55 年 3 月に「安全のための手引」を刊行しました。化学実験における安全性の確保を第一課題として、「薬品の取扱い及び高圧ガスの取扱い」に関する指針をまとめ、さらに電気や機械に関する安全心得、応急処置などを加えたものでした。
その後、関係法令等の改正や本学の組織改編に伴い、関係箇所の見直しを行い、必要な内容を新たに追加するなどして、逐次改訂版を出版してきました。平成 19 年度以降は、年度版として毎年度発行しており、同年から身近で生じる可能性のある事故の抑制強化のために、ヒヤリハット事例、学内の事故事例およびそれらの防止対策を追加しました。さらに、平成 23 年度版から、平成 22 年 4 月 1 日に学長が表明した本学の安全衛生方針を冒頭に掲載しています。
なお、本書は電子媒体として本学ウェブページ（以下 URL）にも掲載しています。
https://www.nagaokaut.ac.jp/kenkyu/anzentebiki/index.html
学生諸君が、充実した学生生活を過ごし、所定の技能、知識を修得して社会に巣立って行けるよう、学習プログラムのみならず、大学生活の安全衛生にも配慮できるようにすることが、本学の使命であり、責務です。この手引書が、本学での教育研究の実施に際して有効に活用され、災害や事故がゼロになることを願っております。
最後に、本書の編集に携わって頂きました関係各位に厚く御礼申し上げます。

令和２年３月

長岡技術科学大学総括安全衛生管理者
理事・副学長（教育研究企画・評価・高専連携担当）

鎌土重晴

安全のための手引（令和２年度版）目次
第１章

緊急事態発生時の対応
第１節 はじめに第２節 具体的対応
１ 安全の基本
２ 電気事故が起きたら
３ ガス漏れに気がついたら４ 火災が起きたら５ 地震が起きたら付録 １ 時間外実験等の場合の手続き
付録 ２ 学生の事故等に伴う連絡体制について
付録 ３ 自衛消防隊編成図付録 ４ 安全衛生管理体制図
第２章 応急処置
１ 意識障害（救急蘇生のＡ・Ｂ・Ｃ・Ｄ）
ＡＥＤ設置場所
２ 助けを呼ぶ
３ きずを見きわめる
４ 出血しているとき
５ 骨折・脱臼・捻挫、打撲
６ 熱傷（やけど）、凍傷等
７ けいれん、中毒
８ 参考ＵＲＬ
第３章 安全のための一般的心得
第１節 はじめに第２節 ちょっとした事故の例と教訓
１ 死傷者事故の例
２ 火災になりかかった例
３ 水の事故４ 電気配線の不良
５ 薬品事故６ 重量物
第３節 大事に至らない対策
第４章 電気、ガス、レーザー、工作機等の取扱い
第１節 電気の安全心得
１ 電気事故にはどのようなものがあるか
２ 電気による火災事故
３ 感電事故４ 感電を防止するには
５ 接地工事６ その他電気によって発生する災害
７ 停電時の心得
８ 低圧電気取扱特別教育について
９ その他
第２節 レーザー機器の取扱い
１ 光やマイクロ波に対する目の心得
２ レーザーによる障害防止対策等について
第３節 都市ガス､水道水
１ 都市ガス
２ 水道水

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執筆担当者

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総務課

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施設課、学務課
施設課、学生支援課、学務課
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体育・保健センター
大岡美穂

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施設課

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施設課

電気電子情報工学専攻
加藤有行

施設課

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第４節 高圧ガス､液化ガス

page↓既修項目をチェック☑しましょう42□

１ 高圧ガス容器（ボンベ）42□

２ 高圧ガスボンベの取扱上の注意事項

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３ 高圧ガス使用操作上の注意事項

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４ 高圧装置48□

５ 液化ガス49□

６ 液体窒素の取扱上の注意事項

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７ 液体ヘリウムの取扱上の注意事項

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第５節 電気炉第６節 機械工作の安全心得

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１ 機械作業の一般的安全の心得

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２ 各種工作機械類の取扱いに関する注意事項

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３ 各種工作機械や作業機器の不具合、ケガが発生したときの注意事項
第７節 運搬作業､高所作業
１ 特定の免許、資格などを必要とする作業
２ 上記以外の作業
３ クレーン、デリック、チェーンブロック
等の作業
４ 運搬車による作業
５ 高所作業第５章 薬品等の取扱い
第１節 薬品とその取扱上の注意
１ 危険薬品、有害薬品及び一般薬品
２ 薬品取扱上の一般的注意
３ 危険物貯蔵庫
４ 新しい実験に取りかかるとき
５ 化学実験の一般的注意
６ 薬品による障害の応急処置
７ 各種薬品に対する処置
第２節 危険薬品
１ 発火性物質
２ 爆発性物質
３ 引火性物質
４ 酸
５ 混合危険物
第３節 酸､アルカリ
１ 酸
２ アルカリ
第４節 有毒､有害薬品
１ 毒性、毒性対策、公害対策
１．１ 毒性ガス、有毒蒸気
１．２ 水銀、水銀化合物
１．３ シアン化合物
１．４ その他の無機有毒・有害物質
１．５ 有機有毒、有害物質
２ 毒物、劇物の保管、管理

執筆担当者

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機械創造工学専攻
南口 誠

物質材料工学専攻
田中 諭
原子力システム安全工学専攻

末松久幸
物質材料工学専攻
田中 諭

機械創造工学専攻
磯部浩已

施設課

物質材料工学専攻
田中 諭

安全のための手引（令和２年度版）目次
第６章

廃液・廃棄物等処理
１ 生活排水２ 実験廃水３ 実験廃液
４ 雨水

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施設課

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物質材料工学専攻
今久保達郎

生物材料の安全第１節 はじめに第２節 微生物実験

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第３節 動物実験

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５ 実験廃棄物第７章

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第４節 遺伝子組換え実験
１ 遺伝子組換え実験と規制
２ 法規制（カルタヘナ法）の仕組み
３ 拡散防止措置の決定
４ 物理的封じ込めの実際
第８章 放射性同位元素､放射線発生装置
第１節 放射線の人体への影響
１ 放射線障害の発症時期による分類
２ 被ばくの仕方による分類
３ しきい値による分類
４ 放射線の種類による分類
第２節 放射線とＲＩ、放射線発生装置
１ 放射線
２ ＲＩ（Radio Isotope：放射性同位元素）
３ 放射線発生装置
４ 放射線の単位
第３節 ＲＩ､放射線発生装置の安全取扱いと利用手続
１ 安全取扱い
２ 利用手続
３ ＲＩの入手
４ 教育及び訓練
５ 放射線使用施設内の注意事項
６ 放射線の検出
７ 放射線の防護
８ ウラン､トリウム等の取扱い
９ 長岡技術科学大学にある原子力安全
教育機器と実験例
第９章 エックス線､エックス線発生装置
第１節 エックス線
１ エックス線の管理
２ エックス線の測定
３ エックス線の人体に与える影響
第２節 エックス線発生装置
１ エックス線の使用に関する注意事項
２ その他の注意事項
第10章 野外実験･実習等における安全確保
第１節 一般的な心構え
第２節 出かける前の準備
１ 計画及び情報収集
２ 緊急連絡手段の確保、応急処置法の習熟
３ 服装及び装備の準備

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生物機能工学専攻
政井英司
生物機能工学専攻
霜田 靖

生物機能工学専攻
西村泰介

原子力システム安全工学専攻

松本義伸

原子力システム安全工学専攻

鈴木達也

環境社会基盤工学専攻
犬飼直之

安全のための手引（令和２年度版）目次
４ 事前届出
５ 傷害保険の確認
第３節 現地での心構え
１ 現地での注意事項
２ 不測の事態が発生した場合の対処
第４節 終了後の心構え
第11章 防災(地震･火災)
第１節 地震安全対策
１ 地震に対する平素の心がけ
２ 地震が発生したら３ 地震後の処置
第２節 地震火災の安全対策
１ 地震による出火事例
２ 平常時における地震火災の安全対策
３ 地震発生時の火災対策
第３節 防火と消火
１ 火災予防２ 火災が起こったときの処置
３ 避難第４節 防災設備と警報
１ 火災報知設備
２ 消火器
３ 屋内消火栓設備
４ 屋外消火栓設備
５ ハロゲン化物消火設備
６ 放送設備
７ 防火扉設備
８ エレベータの管制運転
第12章 作業環境
第１節 作業環境と事故､災害
第２節 温度・湿度
第３節 空気・換気
第４節 採光・照明
第５節 騒音・振動
第６節 ＶＤＴ障害
１ ＶＤＴ障害－ＶＤＴ症候群
２ 管理の実際（予防）３ セルフチェック
４ 参考ＵＲＬ
第13章 体育・スポーツの安全確保
第１節 はじめに第２節 プール
第３節 屋内体育施設及びトレーニングルーム
第４節 屋外体育施設
第14章 ｗ－ＳＤＳ
第１節 本学におけるｗ－ＳＤＳの位置づけ
第２節 ｗ－ＳＤＳの概要と作成・提出
第３節 ｗ－ＳＤＳ作成に役立つ情報
実験等における事故防止について「ヒヤリ・ハット」について
一般ゴミの分別表
実験廃棄物の分別表
実験廃棄物の分別フローチャート
緊急事態発生時の関係者連絡先一覧

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執筆担当者

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巻末

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環境社会基盤工学専攻
犬飼直之

施設課

総務課

体育・保健センター
大岡美穂

体育・保健センター
塩野谷 明

システム安全専攻
福田隆文
総務課
総務課
総務課
物質材料工学専攻
今久保達郎
総務課

緊急事態
第 章

１

第１章

緊急事態発生時の対応
第１節

はじめに

緊急事態発生時において、最も大切なことは、まず、自分自身の身の安全を確保することである。周囲の人の救助・安全確保や被害拡大防止のための活動は、自分自身の身の安全を確保し、危険のないことを確認してから行うことになる。自分の身の安全は自分で守ることが被害を最小限にするために重要なことである。
この章では、緊急事態発生時の一般的な対処方法と、第４章以下に述べる各論とは別に、特に重要で、すぐに実行すべきことについてまとめてみた。緊急事態発生時に読むのはもちろん、事前に読んでおいて緊急時には速やかに最善の対応ができるように準備しておいて欲しい。

第２節

具体的対応

１ 安全の基本
安全の基本として普段から下記について注意すること。
(1)常に、実験室等の整理・整頓・清掃・清潔に心がける。
(2)服装や履物は作業に適したものを着用する。
(3)作業に合わせた防護用具（ヘルメット、保護眼鏡、グローブ、マスク等）を使用する。
(4)作業に合った安定した姿勢で作業を行う。
(5)独断や早合点はケガのもとであることを心得る。
(6)長時間同じ姿勢での作業では、静的疲労を解消することも大切である。

２ 電気事故が起きたら【感電の場合】(1)「非常停止スイッチ」により大元の電源を切る。あるいは実験盤の開閉器（ブレーカー）をオフにする。
(2) オフにできない場合は救助者が感電しないよう、乾いた棒、布、絶縁ゴム手袋等を用いて要救護者を感電部位から引き離すようにする。
(3) 心肺停止あるいは呼吸が浅いときは、心臓マッサージ及び人工呼吸をしながら救急車を呼ぶ。
(4) 保温、安静につとめる。

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３ ガス漏れに気がついたら(1) ドアや窓を開放する。
(2) ガスコックや元バルブを閉じる。
(3) あわてて、換気扇や電灯のスイッチを入れないこと。
（スイッチの火花がガスに着火して、爆発する恐れがあるため。）(4）周囲にガス漏れについて周知、避難を進めるとともに緊急連絡先に報告すること。

４ 火災が起きたら(1) 発見・通報 火事を出したり見つけたりしたら、とにかく大きな声で周囲の人に知らせ、協力を求め、発信器のボタンを押し非常ベルを作動させること。
(2) 初期消火(3) 避難状況に応じ、消火器もしくは屋内消火栓による初期消火に努める。

初期消火の限界は天井に火がとどくまで。手に負えないと判断したら安全な場所へ避難する。ドアや窓を閉めて出る。持ち出し物にこだわらない。エレベーターは使用しない。

５ 地震が起きたら(1) 緊急地震速報や揺れがきたら、先ずテーブルなどの下に身をふせ安全を確保する。揺れがおさまったら、火の始末等をおこなう。
(2) 戸を開けて、出入口を確保する。あわてて外に飛び出さない。
(3) 火が出たら状況に応じて初期消火に努める。
(4) 門や塀に近寄らない。室内ではガラスの破片に気を付ける。
(5) 協力し合って応急救護する。
(6) ラジオ、テレビ、ネット等による正しい情報により行動する。

2
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緊急事態
第 章

１

付１ 時間外実験等の場合の手続き
下記の時間において、各実験室等で実験を行う場合には、次の手続きをとらなければならない。
１

対象時間

曜
月

日

等

～

金

時

間

午後９時～翌日午前 8 時 30 分

土・日・祝・休２

終日

居残り実験を行いたい場合
１）２人以上の学生が、上記の時間に実験を行う場合は、「時間外居残り届」（別紙１）に記入のうえ、指導教員の承認を得て行う。
（指導教員が学内に居て連絡が取れる場合は届出不要）
なお、「時間外居残り届」は、各階にある掲示板に掲示し（掲示板がない階については、実験室前に掲示する）、実験終了後は、ただちに取り外し、研究院事務室に提出する。（学生が１人の場合は、時間外実験は承認しない。ただし、指導教員が同室に居る場合は、実験を認
め、届出は不要とする。）
２）危険が予想される実験は行わない。また、土曜日、日曜日、祝日、休日の実験は原則として行わない。止むを得ない理由により実施する場合には、事前に指導教員から十分な指示を受けなければならない。

３

終夜無人運転を行いたい場合
１）無人運転を行う場合は「終夜無人運転中」の用紙（別紙２）に記入のうえ、指導教員の指示と承認を得て実施する。（フリーザーや空調機の場合は届出、承認不要）なお、危険が予想される実験装置の無人運転は行わない。
２）「終夜無人運転中」（別紙２）は、当該実験室の入口に貼りだしておく。

４

その他
１）各棟の各階毎に「時間外居残り届」用の掲示板が設置されているので、留意すること。
２）届出のあった実験室・終夜無人運転中の実験室に異常を発見した者は、「連絡先」欄に記載されている者に連絡するとともに監視室（エネルギーセンター

内 線 2233

直通

0258-47-9290）に通報する。
３）上記による通報とともに、状況により学内緊急対応電話（内線 9999、直通 0258-47-9999）、
消防署（119 番）等への通報も行う。

様式掲載サイトhttp://info.nagaokaut.ac.jp/ANEI/todoke.xls
33

付２ 学生の事故等に伴う連絡体制について
学生が事故等にあった場合の初期対応フローチャート

事故等発生（本人、発見者）※ 教員へ最初に連絡が入った場合でも必ず担当課へ連絡をすること

担当課
授業中、実験時 ⇒ 学務課

クラス担当教員
指導教員

課外活動中、⇒ 学生支援課
交通事故等

専攻長・センター長

担当課長（情報収集、連絡ほか）

保護者

総務課

担当副学長
関係委員会

執行部（学長・理事・副学長等）に初期報告（(メール）

連絡学

報告、または必要に応じて指示

長

報告

4

緊急事態
第 章

１

付３ 自衛消防隊編成図
自衛消防隊編成図
本部隊

災害対策本部
学長（本部長）
理事
附属図書館長
事務局長
学長が指名する者

情報連絡班

総務課
大学戦略課
監査室

消火班

財務課
学生支援課

避難誘導班

研究･地域連携課
入試課

工作班

施設課

救護班

総合情報課
体育・保健センター

安否確認班

学務課
国際課

隊長（統括管理者）
第１地区隊長（物質材料工学
専攻長又は情報・経営システム工学専攻長）

情報連絡班

第２地区隊長（電気電子情報工学専攻長）

情報連絡班

初期消火班

第 1 地区の職員で
編成する。

避難誘導班

初期消火班

第２地区の職員で
編成する。

避難誘導班

第３地区隊長（機械創造工学
専攻長）

情報連絡班
初期消火班

第３地区の職員で
編成する。

避難誘導班

5
5

第４地区隊長（生物機能工学
専攻長又は環境社会基盤工
学専攻長）

情報連絡班

エネルギーセン
ター

委託職員

初期消火班
避難誘導班

第４地区の職員で編成する。

１．本部隊の任務
班
情報連絡班

消火班
避難誘導班

工作班

救護班

安否確認班

２．地区隊の任務
班
情報連絡班
初期消火班
避難誘導班

地区編成
地区
第１地区
第２地区
第３地区

第４地区

任 務
・自衛消防活動の状況の把握、情報の記録
・消防機関への通報及び通報の確認
・校内への非常放送及び指示命令の伝達
・災害対策本部の設営・避難状況の把握
・関係機関及び関係者への連絡
・職員の安否の確認
・出火階に直行し、屋内消火栓による初期消火作業従事
・消防隊との連携及び補佐
・出火階及び上層階に直行し、避難開始の指示命令の伝達
・非常口の開放確認及び避難上障害となる物品の除去・逃げ遅れ、要救助者の確認及び本部への連絡
・火災発生地区へ直行し、防火戸、防火シャッター、防火タンパ－等の閉鎖
・エレベーターの非常時の措置
・非常電源の確保
・危険箇所への侵入禁止措置
・応急救護所の設置
・負傷者の応急処置
・救急隊との連携及び情報の提供
・学生の安否の確認
・避難所の設営任 務
・災害発生場所、被害状況等の把握、情報収集及び自衛消防隊の隊長への報告
・消火器による初期消火・本部隊消火班の誘導
・出火時における避難者の誘導・避難状況の確認及び自衛消防隊の隊長への報告

範 囲
物質・材料 経営情報１号棟～３号棟、総合研究棟、薬品庫、物理化学実験棟、RIセンター、分析計測センター
電気１号棟～３号棟、情報処理センター、極限エネルギー密度工学研究センター、共用実験棟
機械建設１号棟～４号棟、博士課程１号棟、原子力安全・システム安
全棟、大型実験棟、音響振動工学センター、工作センター、実験実習
１号棟～２号棟
生物１号棟、環境システム棟、技術開発センター、高圧実験施設

上記の建物には、当該建物に附属する施設を含む。
上記以外の範囲については、本部隊が地区隊の任務を兼ねる。

6
6

7

安
全
衛
生
管
理
者

安
全
衛
生
担
当
者

職
員
・
学
生

安
全
衛
生
担
当
者

職
員
・
学
生

第
２
区
分

安
全
衛
生
管
理
者

第
１
区
分

職
員
・
学
生

安
全
衛
生
担
当
者

安
全
衛
生
管
理
者

第
３
区
分

職
員
・
学
生

安
全
衛
生
担
当
者

安
全
衛
生
管
理
者

第
４
区
分

職
員
・
学
生

安
全
衛
生
担
当
者

安
全
衛
生
管
理
者

第
５
区
分

職
員
・
学
生

安
全
衛
生
担
当
者

安
全
衛
生
管
理
者

第
６
区
分

（学長が指名する理事）

総括安全衛生管理者

学 長

職
員
・
学
生

安
全
衛
生
担
当
者

安
全
衛
生
管
理
者

第
７
区
分

職
員
・
学
生

安
全
衛
生
担
当
者

安
全
衛
生
管
理
者

第
８
区
分

職
員
・
学
生

安
全
衛
生
担
当
者

安
全
衛
生
管
理
者

第
９
区
分

職
員

安
全
衛
生
担
当
者

安
全
衛
生
管
理
者

第
10
区
分

職
員

安
全
衛
生
担
当
者

安
全
衛
生
管
理
者

第
11
区
分

作業のセーフティ・
データ・シート（w-ＳＤＳ）実施W．G．

化学物質リスクアセスメントW．G．

区分（主なもの） ・・・・・・・・・
第６区分・・情報・経営システム工学専攻
第１区分・・機械創造工学専攻
第７区分・・原子力システム安全工学専攻
第２区分・・電気電子情報工学専攻 第８区分・・基盤共通教育部
第３区分・・物質材料工学専攻
第９区分・・システム安全専攻
第４区分・・環境社会基盤工学専攻 第10区分・・技術支援センター
第５区分・・生物機能工学専攻
第11区分・・事務局

薬品管理支援システムW．G．

安全衛生管理委員会【所掌事項】
職員の危険の防止及び健康障害の防止並びに健康の保持増進に関する重要事項を調査審議する。
【委員構成】
委員長 総括安全衛生管理者
委 員 委員長の代理者（理事）
産業医（１名）衛生管理者（２名）
安全衛生担当者（各区分１名）
安全及び衛生に関する専門家（放射線・特別管理産業廃棄物・組換えＤＮＡ・防火管理 各１名）
その他学長が必要と認めた者（薬品管理１名）

労働安全衛生コンサルタント

作業主任者

衛生管理者

産業医

付４ 安全衛生管理体制図

緊急事態
第 章

１

8

応急処置
第 章

第２章

２

応 急 処 置

安全に対する配慮が十分であっても、事故が起きることがある。このとき応急処置が必要である。応急とは文字どおり必要最小限の意味であるが、適切な処置が行われれば、生命を取りとめたり、事後の経過が良好になることが多い。ここでは意識障害に対する処置（救急蘇生のＡ・Ｂ・
Ｃ・Ｄ）、止血、骨折等の処置について簡単に述べるにとどめ、できるだけ早く専門家に任せることが第一原則であることを強調しておく。また、沈着冷静さが肝要であることも強調したい。

9

9

１

意識障害（救急蘇生のＡ・Ｂ・Ｃ・Ｄ――＞ＣＡＢ＋Ｄへ）

最も重要なのは、意識があるかないかである。もし意識障害があれば、生命にとって１秒を争う事態である。

〔処置法〕
Ａ 気道確保（㻭㼕㼞㻌㼣㼍㼥）
意識障害が起これば気道閉塞に対する自己防御を失わせ、呼吸、循環障害などを来す恐れがあるので、気道確保（呼吸できるようにする）は何よりも優先されるべき処置である。背臥させ、頭部を後屈させ、下顎を前に押し出すようにする。（図２－１）
口の中に液状物があるときは、側臥位（横向きに寝かせる）とし、口角を下に引き下げ流れ出させるか指などで掻き出す。
Ｂ 人工呼吸（㻮㼞㼑㼍㼠㼔㼕㼚㼓）
呼吸を確認し、呼吸がなければ人工呼吸をする。（口対口人工呼吸）患者の鼻をつまみ、口を大きく開いて患者の口にかぶせ、胸がふくらむのを感じるまで息を吹き込む。（図２－１）
口を離し胸の沈むのを見ながら、耳で、はく息の空気の流れを感じる。１回につき１秒かけてゆっくりと呼吸を２回吹き込む。

10

10

応急処置
第 章

２

Ｃ 心マッサージ（㻯㼕㼞㼏㼡㼘㼍㼠㼕㼛㼚）
循環のサイン（呼吸・せき・体動）がなければ心停止が疑われるので、直ちに胸骨圧迫心マッサージを行う。両手掌を胸骨の下方 1/2 に重ね、背柱に向かって１回当たり５㎝以上/秒の速さで圧迫する。２人で行う場合は１人が心マッサージを、もう１人が人工呼吸を行い、５回目の胸骨圧迫ごとに１回人工呼吸を行う。（図２－１）
１人で行う場合は、１分間に 100 回以上の速さで連続 30 回胸骨圧迫心マッサージ、次いで２回人工呼吸、これを反復する。患者が柔らかいベッドやソファーの上に寝ているときは、固い平板を体の下に敷くか、胸骨圧迫によって体が沈まない床のような固い所に移す。救急車または医師が到着するまで続ける。
Ｄ 除細動（㻰㼑㼒㼕㼎㼞㼕㼘㼘㼍㼠㼕㼛㼚）
事故以外の原因による心臓突然死が最近注目されている。その大部分は心室細動という病気であり、救急蘇生のＡＢＣに加えて、さらに自動体外式除細動器（AED）を使った心臓の除細動（Defibrillation）が緊急に必要であり、救急蘇生のＡＢＣＤ（最新はＣＡＢ＋ＤとしてこのDefibrillation が最優先となっている）とも呼ばれている。AED は学内には事務局１号棟、講義棟、食堂、体育・保健センター、エネルギーセンター、極限エネルギー密度工学研究センター、
機械・建設１号棟、クラブハウスに各１台配置されている。（次頁ＡＥＤ設置場所参照。）原則は使用講習会を受けた資格者が使用することとなっているが、緊急時には誰が使っても良い。

図２－１

救急蘇生の CAB+D（日本医師会から）

11

11

12

クラブハウスエネルギーセンター

実験実習棟 工作センター入口

機械・建設１号棟２階

体育・保健センター

事務局１号棟２階

講義棟１階

福利棟１階第１食堂前

極限エネルギー密度工学研究センター前

長岡技術科学大学のＡＥＤ設置場所

応急処置
第 章

２

２

助けを呼ぶ

比較的軽度のきずであっても、後で重篤な合併症（たとえば、むち打ち症、自動車助手席における股関節脱臼、頭蓋内出血、内臓損傷等）が出現することがあり、また、当初は気が動転していることが多い。まず助けを呼ぶこと。次に余裕があれば機械類のスイッチ等を切り、続発事故を防止すること。このためにも救護者が必要である。救護者は必要な処置を行うとともに、患者の安静（肉体的、精神的）を図らねばならない。

３

きずを見きわめる

13

13

４

出血しているとき出血していれば、局所を圧迫して止血しなければならない。約 1.5 リットル出血すれば生命に危険がおよぶ。しかし、目に見えない深部（打撲、骨折など、特に頭部）は、わからないことが多いので、このような可能性のある場合は、患部を冷やすなどしてできるだけ早く医療機関に運ぶ。
〔止血法〕(1) 直接圧迫止血――布、ハンカチ、タオルなどで強く押さえ、最低 10 分間はそのままで保つ。
むやみに圧迫を外さないこと。十分圧迫すれば、ほとんどのものがこれで止血する。少なくとも出血量を減らすことができる。
(2) 間接圧迫止血――出血点が図２－２の止血点より心臓から遠い位置にあれば、その止血点を止血帯で圧迫する。最低 30 分に１回はゆるめなければならず、この方法は熟練を要する。したがって、止血帯を施すような場合には、できるだけ早く医療機関へ運ぶことが肝要である。止血が完了すれば、できるだけ早くきずの消毒が必要である。
☆切断――手指などが切断された場合は、切断片をできるだけきれいに扱い、ビニール袋等に入れて氷で冷やしておけば、手術によって再びくっつく可能性がある。

図２－２

主な止血点

14

14

応急処置
第 章

５

２

骨折・脱臼・捻挫、打撲(1) 骨折・脱臼・捻挫

イ

脱臼－外部から強い衝撃を受けたために関節がはずれた状態

ウ

捻挫－関節が外れかかって元へ戻った後、関節をつなぐ筋（靱帯）や、血管などが傷ついてしまっている状態

〔処置法〕
◎

骨

折

○動かしたり触れたりすると、耐えがたい痛みがある。
○腫れている。
○変形している。
○動かせない。
○傷口から出血があって骨が突き出ている。（開放性骨折）
１）患者はなるべく動かさず、その場で手当をすること。
２）体位は一般に仰向けに水平に寝かせるが、肩、鎖骨、腕の場合には座らせた方が楽である。
３）手（指、手首、前腕、上腕)、足（足首、下腿）の場合には、副子で固定し病院へ運搬するが、出血や痛みでショック症状を起こすことが多いので、保温し、取扱いにも十分注意すること。
４）副子の材料（副木、かさ、新聞紙や雑誌を棒状に巻く。細長く切ったダンボール、割り箸、物指し、毛布、布団など）◎

脱臼（骨折と同様の処置をする。）○関節が変形している。
○腫れて痛みがある。
○動かせない。
○肩、あご、肘、指に起こりやすいが脊椎や頚椎に脱臼が起こると致命的になりやすいので、患者の取扱いには十分注意しなければならない。
○きちんと治しておかないと、関節が動かなくなることがあるので必ず整形外科医へ。
１）脱臼した部分を冷やす。（アイスノン、冷やしたタオルをビニール袋に入れる。）
２）三角巾や包帯で動かないように固定する。
◎

捻挫○関節が腫れる。
○内出血していると、皮膚の色が変わる。

15

15

○さわると痛みがある。
○足首、手首、指、ひざなどに起こりやすい。
１）スポンジ、綿などを当てて包帯で固定した後、そのまま冷水に 30 分ほど浸けて冷やす。
２）ぬれた包帯をとり、パップ剤（ゼノール、パテックス等）を貼布して包帯で少しきつめに巻き、座布団などの上に乗せて高くして安静にしている。
（パップ剤のないときは、包帯の上から氷のうなどを当て１日位冷やす。
３）腫れが引くまで安静にする。
４）患部をもまないこと。
５）痛みのあるうちは、入浴してはならない。
６）ひどいときには整形外科医へ。
(2) 打撲出血を伴わない場合でも、皮下出血や内出血・内臓損傷などがある場合があり、十分な観察が必要である。特に頭部の場合は、１日以上の観察が必要である。痛み、皮下出血などがあり骨折・内臓損傷が疑われるような場合は、直ちに医療機関へ運ばなければならない。しかし、運搬により悪化することがあるので、細心の注意が必要である。
〔処置法〕
１）冷やす――痛み、皮下出血の有無にかかわらず、冷やすことはよい。
２）安静

６

熱傷（やけど）、凍傷等(1) 熱傷（やけど）
小さなものであれば、とにかく冷やすこと。患部より熱を奪い去るものであればどんな方法でもよい。冷水、氷片、金属片。痛みが無くなるまで十分に冷やすこと。
やけどの重傷度は面積に関係があり、体表面積の 15％を超えると危険である。十分に冷やすとともに、清潔な布、タオル等で覆って速やかに医療機関へ。
(2) 凍傷やけどの反対で、局所を加温する。38～42℃の温水（風呂の湯の温度）中にしばらく患部をつけておく。しかし、やけど同様、できるだけ速やかに医療機関に運ぶことは当然である。
(3) 爆発やけどを伴うことが多いが、特に気道をやられる場合があるので注意。また、生じた化合物
等により、眼や呼吸器系が冒されることがある。眼外傷、鼓膜破裂にも注意。
(4) 電撃（感電）一般に死亡率は高い。特に心臓の停止によることが多いので、心マッサージが必要である。
呼吸停止ならば人工呼吸が必要。救急蘇生のＣＡＢ＋Ｄ参照。

16

16

応急処置
第 章

２

(5) 熱中症
暑い環境のもとで長時間作業した場合に起きやすい。過高熱症と単なる脱水症状の２つがあり、前者は生命に危険である。いずれにせよ、身体を冷却すると同時に、速やかに医療機関へ搬送しなければならない。
(6) 低体温症
ぬれた着衣を取り去り、温水にて暖める。酸素を必要とする。

７

けいれん、中毒(1) けいれん――意識不明ならば救急蘇生のＣＡＢ＋Ｄ。着衣をゆるめ、周辺の危険物を遠ざける。横向きまたは顔を横に向けて寝かせる。

(2) 中毒原因物質がよく分からない場合でも、重傷中毒患者では、まず生命維持のための呼吸、循環の正常化を図ることが急務であると同時に、毒物の排除および呼吸阻止をしなければならない。
１）現場からの隔離ガス中毒では、患者をできるだけ速やかに現場から脱出させ、新鮮な空気を吸わせる。
（酸
素吸入は、できればなおよい。）
２）体表面の洗浄
体表に付着した毒物は、とりあえず水で十分に洗い出す。
３）催吐（嘔吐の誘発）
毒物を経口摂取したことが確かで、まだ嘔吐していなければ嘔吐を誘発させて毒物の排除を図る。ただし、嘔吐は意識障害のあるとき、腐蝕性毒物（酸・アルカリなど）、揮発性毒物（灯油・ガソリンなど）を摂取した際にはさせない方がよい。嘔吐法としては、指などによる咽頭部の機械的刺激を行う。
以上の応急処置とともに至急医療機関へ。

＜重要＞ＳＤＳの常備について1999（平成 11）年 7 月 13 日に公布された「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律」（化学物質把握管理促進法：化管法）により、ＳＤＳ（化学物質等安全データシート）の交付がメーカーに義務づけられている。すなわち、研究室にある化学物質のほとんどは購入業者からＳＤＳを得ることができる。これには応急措置（対象
物により従業員等に被害が発生した場合の措置――具体的に＜吸入した場合＞、＜皮膚に付着した場合＞、＜目に入った場合＞、＜飲み込んだ場合＞）が記載されているので、日頃からこのＳＤＳを手元に置いておくことが重要である。ＳＤＳは本学薬品管理支援システム又はインターネット等でも入手可能であり、詳細は下記のＵＲＬを参照のこと。
17

17

８

参考ＵＲＬ

○救急蘇生の CAB
http://www.ncvc.go.jp/cvdinfo/cpr/cab.html○ＡＥＤ
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2004/07/s0701-3.html
http://www.aed-life.com/○ＳＤＳ（社）日本試薬協会(Ｍ)ＳＤＳ検索
http://www.j-shiyaku.or.jp/Sds○化学物質排出把握管理促進法（ＰＲＴＲ制度及びＳＤＳ制度）
経済産業省
http://www.meti.go.jp/policy/chemical_management/law/index.html
厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/seikatu/kagaku/index.html
毒物及び劇物取締法（毒劇法）
http://www.nihs.go.jp/law/dokugeki/dokugeki.html
環境省
http://www.env.go.jp/chemi/prtr/risk0.html○化学品の分類および表示に関する世界調和システム（GHS）
http://www.env.go.jp/chemi/ghs/○東京工業大学総合安全管理センター
http://www.gsmc.titech.ac.jp/

18
18

章

３

第１節

はじめに

「人間は間違える。間違えることを前提として、対応することが必要。」

１

初心者の心得
新入生及び転入生は、教職員や先輩の教えに従い、本学の生活に一日も早く慣れるように心がけることが必要である。
(1)

機器、工具及び器具等の性能をよく理解し、操作方法を習熟するとともに大切に使用する。

(2)

小さなことでも、不審な点や分からないことがあったら、教職員や先輩に聞く。独断や早合点はケガのもととなるので十分注意する。
(3)

２

慣れてくると気が緩みがちとなる。慢心せず実験等をするように心掛けること。

服装と履物作業に適した服装は、作業がしやすく災害から身を守ることを、第一に考える必要がある。

このことを忘れたために、大ケガをしたという事例も少なくないので下記のことに十分注意す
ること。
(1)

化学薬品を使用する実験等は長袖の上衣等で、四肢を露出しない服装で行うこと。また、白衣を着用し、保護メガネなど保護用具を正しく使用すること。

(2)

回転機械に巻き込まれる恐れがあるシャツの裾は、ズボンの中に入れる。

(3)

履物は、一般に滑らないものを選び、靴ひもがほどけたまま履たり、靴のかかとの踏み履

きは、つまずく危険があるので絶対に行わないこと。

３

姿

(1)

勢

腰を落ち着けて、背筋を伸ばし、作業に合った安定した姿勢で作業をすることが大切である。
(2)

机に真っ直ぐ向かい、椅子に深く腰掛け、自然な姿勢で作業をする事を心掛け、机に覆い被さるような姿勢や椅子を後方に退きすぎる姿勢は、身体が疲れやすく目を悪くする原因となるので注意が必要である。
(3)

長時間同じ姿勢を続けると、特定の筋群が緊張収縮を続けることによる「静的疲労」が起こることとなる。軽い運動等を行い、この「静的疲労」を解消することも必要である。

19
19

一般的心得

安全のための一般的心得
第

第３章

４

整理・整頓・清掃・清潔

安全の基本は、整理・整頓・清掃・清潔といわれている。整理・整頓の悪さが、災害原因になっている場合も多く見受けられる。
(1)

机上の整理

ア

机の上は、広く使えるように常に整理し、事務用品も整理しておくこと。

イ

離席するときは、椅子を必ず机・テーブルの下に引き込めておくこと。

(2)

物の置き方

ア

全ての物は、置き場所を定めて必ず所定の場所に置くようにすること。

イ

置き方は一端又は一辺を揃え、特に通路に対しては通路面を揃えて置くべきである。

ウ

窓側に採光を妨げるような物を置かないこと。

エ

高い棚、書架類、ガラス張りの棚等は、転倒を防ぐため必ず壁際に設置し、耐震措置を講じること。
オ(3)

棚や机から、書類や物品がはみ出さないようにすること。
通路の整理

ア

通路には、物を置かないこと。

イ

通路出入口、非常口、階段等及び屋内消火栓、消火器付近には、物を置かないこと。

ウ

通路付近には、破損しやすいものや可燃物、危険物を置かないこと。

(4)

清掃

ア

毎日、整理・整頓・清掃に努めるように心掛けること。

イ

流し廻りの清掃は、定期的に行い、特に衛生には十分注意すること。

第２節

ちょっとした事故の例と教訓

実験室では、しばしばちょっとした事故が起こる。火、水、電気、重量物、薬品による事故が主なものである。以下に若干の例を示す。

１

死傷者事故の例

平成３年 10 月に大阪の大学おいてＣＶＤ装置を使用した実験中、モノシランを供給するボンベ内で爆発が生じ、ボンベの破裂により学生などが死傷した。これは亜酸化窒素パージラインの逆止弁がＯリングの劣化のため正常に作動せず、亜酸化窒素がパージラインを経てモノシランのボンベ内に逆流し、爆発混合ガスが形成され、なんらかの着火源から爆発したとされている。これを契機に高圧ガス取締法が改正された。

20
20

２

火災になりかかった例(2) ロータリーエバポレーターを用いて試料溶液の濃縮を行うに実験にて、水槽としてプラスチ
ック製洗面器を用い、投げ込みヒーターにて水を加熱した。実験終了後、投げ込みヒーターの電源を切るのを忘れ、そのまま部屋を出た。数時間後、洗面器中の水が蒸発し、空炊き状態になり、ヒーターの加熱によりプラスチック製洗面器が燃焼した。これにより室内の煙感知器が作動して火災報知機が鳴ったため、職員が駆けつけ消火器を用いて消火し、洗面器及び冷却水用ゴム管が焼失しただけで鎮火した。
(3) マグネシウム―リチウムインゴットから試料片を作る際、インゴットを手鋸で切削し、やす
りがけを行った。作業後切粉とヤスリがけした時の微粉末を鉄缶に入れ、鉄缶の蓋を閉めず放置したため、空気中の湿度により微粉末が酸化し、その酸化熱の蓄熱により粉末が自然発火し、床面の一部を焦がした。
(4) 乾燥機や実験装置の使用時に、経過途中の状態を確認しない。または、その場を離れたため、装置内の試料が過熱しボヤとなった。
これらの例を見ると、事故は単一の原因によって起こるのではなくて、幾つかの不注意により運の悪いことが次々と重なりあった結果として起きていることが分かる。それと同時に、途中に運のよいことが入れば、大きな事故にならないで済むこともある。したがって、安全対策は二重、三重に立てておくべきである。
火災は、研究者にとって最も恐ろしい事故である。火災は自分のみならず、周りの人の命や時間を奪ってしまうこととなる。さらに、実験装置を駄目にするだけではなく、それまでに蓄積した各種のデータを失わせることにもなる。データを得るのには、多大な時間が必要である。実験
装置は金で買えるが、人命や時間は買うことができない。予防法としては、単純だが、火気のある場所で引火性液体、気体を使用しない、可燃物を置かない、実験機器のそばを離れないなどで
あろう。

３

水の事故

(1)

真空装置排気用の油拡散ポンプは水冷のため、水栓からビニールホースを通じて水道水を流していたが、ビニールホースが老朽化して小さな穴があいたのでビニールテープを巻いて応急的に穴を塞いだ。後で新しいものと取替えようと思ったが、水漏れが無いのでそのままにして帰宅した。その日の夜に水道の圧力が上がり、応急箇所から漏水し、実験室を水浸しにしたのみならず、下階の研究室も水浸しにしてしまった。

21
21

３

一般的心得

ブの火が引火して燃えたが、近くに可燃物がなかったので大事に至らずに済んだ。

章

部品を洗浄しいたところ、うっかりしてビーカーを床に落とし、こぼれたアルコールにストー

第(1) 実験室でガスストーブを使用していて、ストーブの近くでビーカーにアルコールを入れ機械

(2) 実験を行うために水栓を開けたが、その日は工事のため断水していたためそのまま帰宅した。
水栓を開けたままにしていたため、断水工事が終わり通水をした際、復旧時の水圧により実験装置に接続していた冷却ホース外れ、室内が水浸しとなった。
この事故例は、間に合わせの処置は、してはいけないことを教えている。臨時処置は永久処置になり、最後には事故を導くことに留意すべきである。また、水栓及び実験装置に使用するホースの接続箇所は、最もトラブルを発生する場所であることを知っておくべきである。水がかかると使用不能になる電子機器、器具は数多くあり、また、水がかかったのが遠因となって、事故が発生することもある。また、レポートや書籍類は濡れると駄目になり、研究に支障をきたす。

４

電気配線の不良

実験装置の電気配線に際して、間に合わせ配線をすると事故につながる。例えばコードの長さがちょっと足りなかったとき、２本のコードをねじり合わせただけで接続させておくと、長い時間の後には、接触不良になったり、発熱したりして事故を引き起こす原因となる。実験装置を修理、改造したときなどに、一時しのぎの配線をして、ついそのままに放置しておくことが間々見られるが、長い時間のあとで事故の原因となる。一時は永久にたやすく転化する。

５

薬品事故

実験台にて苛性ソーダの水溶液を作製中、苛性ソーダの水溶液が突沸し飛沫が目に入ってしまった。直ちに十分な水で洗眼し、眼科医に駆けつけたが、あやうく失明するところであった。化学薬品の取扱い方を知らない物理系の学生が遭遇した事故である。これは、物理系の学生も化学薬品の取扱い方、また、保護メガネの着用などの初歩的知識は持つべきであることを教えている。
逆に考えれば、化学、生物系の学生も機械、器具の取扱い方の初歩的知識は持つべきであろう。

６

重量物

重量物を持ち上げる際は、横又は斜め方向から持ち上げず、正対して手をなるべく深く掛け、ひざを曲げ、腰を低くかまえ背骨が垂直になるようにゆっくり持ち上げること。急激に持ち上げると腰痛の原因になるので十分注意すること。
一人で手持運搬する場合は、視界が遮られるような形状のものは運搬しないこと。長い物やかさばるものを運搬する場合は、あらかじめ運搬コースに危険な箇所又は障害物が無いことを確認
し、衝突を防止すること。

22
22

第３節

大事に至らない対策(1) 夜間１人で実験をしない。怪我や意識を失うなどで動けなくなったとき、救護、救急通報してもらえる人がいないため危険である。
学生が夜間、休日など時間外に実験等を行う場合には、「居残り届」に記入の上、指導教員の承認を得て行う。また終夜無人運転等を行う場合にも「終夜無人運転中」の用紙に記入し、指導教員の指示と承認を得て実施する。この手続きについては付１に示してある。

(2) 夏は半袖など肌を露出する服装では実験をしない。電気が裸身に触れると思わず手足が動き、近くにある機械、器具、薬品などに触れて二次的な事故を起こす。

大きな事故が突然に起こることは少なく、大抵の場合、何らかの前兆（機械、器具の不調や人間の体調、気分など）がある。その前兆を察知したとき、適切な処置をとれば事故は防げる。大きな事故は、本手引の記載に従って通報しなければならないことは勿論だが、実験者は実験室でのちょっとしたトラブルでも研究室の責任者には知らせておく必要がある。そして、責任者はそれに対して適切な処置を講じ、大事故の芽を未然に摘みとってしまわねばならない。早期発見、早期治療の重要性は、人体の場合だけに当てはまるものではない。
研究者はプロであり、学生はプロの見習いである。実験・研究には危険は付き物であるが、安全と危険の境界を知り、安全限界までの範囲で仕事をするのがプロである。しかし、安全限界か
ら遠く離れたところでしか仕事をしなかったり、あるいは、安全領域を越えたところで仕事をしたりするのは、アマチュアであって、研究者、技術者とはいえない。

23
23

３

章

起きた場合にも、大事に至らずに済ます対策を講じておかねばならない。例を上げれば、

一般的心得

第

大抵の実験室の事故は、常識的な注意を払っておけば防げるものである。しかし、万一事故が

24

第４章

電気、ガス、レーザー、工作機等の取扱い
電気の安全心得
第電気事故にはどのようなものがあるか(1) 火災事故
電気工事の不良による漏電や接触不良、未保守による老朽化でショート、機器の使用方法の誤りや過負荷運転、コンセントのホコリによるトラッキングなどでより起こる。
(2) 感電事故
電気工事、接地（アース）などの不完全、不適当な機器の使用、濡れた手での操作等の不注意などにより生じ、一瞬にして生命を失うことがある。
(3) 爆発事故
コンデンサに過電圧を加たり、劣化したコンデンサや電解コンデンサに逆電圧を加えると爆発することがある。また、油入変圧器を短絡した際も、爆発が起こることがあるので注意を要する。
これらは、安全、管理の点から種々の電気施設に対し、工事、管理運用面において、いろいろの規則が定められている。

２

電気による火災事故

電線（ケーブル）の銅線太さが小さいと過熱により火災を発生することがある。表４－１に絶縁電線の許容電流値を示す。表４－２は火災事故原因の具体例と予防対策を示したものである。
特に、下記について十分注意すること。
(1) ヒューズの代用に鉄線や銅線を用いたり、回路の容量を超える大容量のヒューズを付けたりすることは絶対にしてはならない。実験の途中など機器をすぐ利用したい場合でも、ヒューズが切れた原因を取り除いた後に、代替品や電線等を便宜的に使用することがないよう必ず、予備のヒューズを用意し使用する。また、配線用遮断器（サーキットブレーカ）を使用すれば、ヒューズの保守が不要となる。
(2) 俗にいう「たこ足配線」（分岐ソケットを用いて数個の器具を用いること。）については、使用する電気容量に十分注意すること。
「たこ足配線」の危険性は、使用する電気容量に大きく左右されるので、テーブルタップに差し込むプラグ数は原則差し込み口数以下とし、別のテーブルタップを接続して差し込み口数を増やすことは行わない。（合計容量は、使用するテーブルタップの容量以下とする。）また、

25
25

４

章

１

電気ガス重量物

第１節

トリップ機能付きテーブルタップの使用を推奨する。
容量の大きな電気器具（電気ストーブ等）は壁や床のコンセントに直接接続すること。また、コンセントが埃まみれにならないよう注意するなど、日頃の点検も必要である。
(3) 法規違反の配線や機器の使用はしない。いわゆる素人工事をやってはならない。
(4) 電気機械器具の故障対策・修理は、専門知識のある技術者か専門工場で行い、臨時応急処置のままで使用することがあってはならない。
(5) 電気設備の手入れを怠らない。常に手入れをし、清浄に保つ。
(6) 配線等を行う時に実験盤やブレーカを切った場合には、感電事故を防ぐためにそれを明示するとともに施錠して他の人があやまって通電しないようにする。
(7) ドラムコードを使用する場合は、ドラムコードの許容電流を守ることはもちろん、ドラムにコードを巻いたままの使用は避ける。コードの放熱がうまくいかず、本学でも火災になった例がある。（定格電流 15A のドラムコードでも巻いたままでは許容電流が 5A 程度となる。）(8) コンセントは金属バネの力でプラグの端子をはさむ構造になっているが、プラグをさしたま
ま力をかけたり、繰り返して乱暴に抜き差しをしたり、無理な曲げ方をすると、接触不良になる可能性がある。一度アークが発生すると金属が溶け、コンセント周辺も黒く炭化してますますアーク放電や漏電を起こしやすくなり、結果として火災につながる可能性が非常に大きい。
特に大電流（15Ａ以上）を使う場合などはなるべく実験盤から配線するようにし、やむを得ずコンセントから電源をとる場合にはコンセントの劣化や接触不良さらに周辺の状態に気を配り、早めに新しいものと取り替えるなど火災の防止に努める必要がある。また、実験盤から電源をとる場合、負荷容量に見合ったブレーカと配線を使用しないと火災の元となることがある。
(9) もし火災が発生した場合は速やかに電源を遮断するとともに、電気火災に適合した消火器（粉末消火器等）を使って消火する。

表４－１
条件

絶縁電線の許容電流

導体：銅
絶 縁 体：許容温度 60℃のビニルまたは天然ゴムの場合
周囲温度：30℃
配線方法：がいし引配線および次のものに電線をおさめた配線
金属管、金属線ぴ、可とう電線管、合樹脂管、合成樹脂線ぴ
導

が い し

体

引 配 線
許

種類

太

さ

※

1.00

1
1.2

㎜

管または線ぴに電線をおさめる配線（Fケーブル）

同一管内または線ぴ内の配線数［本］

３芯以下

３以下

容

電

0.70
許

単
線

ＶＶケーブル

流

0.70

４

５～６

の

比

0.63

率

0.56
［

Ａ

0.49

容

電

(16)

－

(11)

(10)

( 9)

( 8)

(19)

(13)

(13)

(12)

(10)

( 9)

26
26

流

７～15

］

線

19

17

15

13

2

35

24

24

22

19

17

2.6

48

33

33

30

27

23

3.2

62

43

43

39

34

30

4

81

－

56

51

45

39

5

107

－

75

67

60

52

(17)

－

(12)

(10)

( 9)

( 8)

４

0.9

㎜2

形

1.25

(19)

－

(13)

(12)

(10)

( 9)

成

2

27

19

19

17

15

13

3.5

37

24

26

23

20

18

5.5

49

34

34

31

27

24

単
線

8

61

42

42

38

34

30

014

88

61

61

55

49

43

お

022

115

80

80

72

64

56

よ

038

162

113

113

102

90

79

060

217

150

152

137

121

106

び

100

298

202

208

187

167

146

よ

150

395

269

276

248

221

193

200

469

318

328

295

263

230

り

250

556

367

389

350

310

272

線

325

650

435

455

410

363

318

400

745

－

521

470

417

365

500

842

－

590

530

471

413

※
※

中間の太さでは、細いほうの許容電流をとる
直径 1.2 ㎜以下及び断面積 1.25 ㎜ 2 以下の電線は一般的には配線に使用する電線として認められないため、許容電流は参考値を（ ）で示してある（参考）コードの許容電流7A
細いビニルコード（断面積 0.75 ㎜ 2）
12A
太いビニルコード（断面積 1.25 ㎜ 2）
極太のビニルコード（断面積 2.00 ㎜ 2） 17A（定格 15A の OA タップ等）

表４－２

電気による火災の原因と予防対策

原

因
予
防
対
策
具
体
例
埋込工事やケーブルを造営材にステップル 線間、大地間の絶縁抵抗を定期的に配線の絶縁不良で打ち付ける際の不注意
測定する。
電線の接続や、スイッチや器具の端子の締 常時点検して、完全な状態に保つ。
接 続 の 不 完 全
め付け不良
絶縁の不良、短絡や漏電
絶縁抵抗測定や回路試験をして、不良箇所は完全に修理する。
機 器 の 不 良
型式承認のない粗悪な電気用品の使用
良品と交換する。
区分

老化

耐用年数により更新する。

27
27

電気ガス重量物

19

章

27

第

単

1.6

手入れ不良（ごみやほこりがついて放熱を妨げたり、ほこりが焼けたりする。）
常時点検・手入れをして、完全整備
長期間コンセントに差し込まれているプラ 状態に保つ。
機 器 の 不 良
グの電極間にたい積した埃が空気中の湿気で導通状態となり短絡（トラッキング現象）
保護装置の不良（サーモスタットの故障、 保護装置を修復する。
温度ヒューズなし）
過負荷運転

定格負荷以内で使用する。

機 器 の 誤 用 許容電流以上の電流を流す。

許容電流以内で使用する。

目的外使用(電球やコンロをこたつに使う。）
短絡
使用環境不適（可燃物との接近など）
使 用 の 不 適
通電放置
不注意による転倒

正しい使用法で使う。
電源接続の前に回路を確認する。
環境に適合した使用法をする。
使用時の注意、使用後の確認
使用時の注意３

感電事故

人体に対する影響は、心臓を通る電流の大きさと時間に関係があり、指の間などは、相当大電流が流れても死に至ることはない。これらは個人差や感電部分に相異があるので一概にはいえな
いが、およそ表４－３のようである。
しかし、①汗をかいているとき、②素足でコンクリート、または地上にいるとき、③手足がぬれているとき、④風呂に入っているときなどは、低い電圧でも危険である。また、感電による転倒、墜落などの原因により、さらに事故を大きくすることがあるから、高所で電気設備を取扱う
際には、必ずヘルメットや安全帯など保護用具を使用する。

表４－３
電 流 値 〔mA〕

電流値による人体への影響
影

響

1

(以下)

電気的衝撃やしびれを感じる。

5以上

痛みを感じ、だるさが残る。

10

耐えられないほどの苦痛を感じ、電流の流入点に外傷ができる。

20

筋肉が収縮し、また、けいれんが起こり身体の自由がきかなくなり、感電者
自身充電物から逃げることができない。

30

火傷のような症状を生じ、意識を失うこともある。

50

呼吸が止ったり、場合によっては心臓機能が停止したりする。

100

致命的結果を生じ、ほとんどの場合死亡する。

28
28

４

感電を防止するには(1) 直接電気の通じている部分（充電部）には触れないよう注意する。通電中であるかどうかの確認は、検電器（ドライバの柄に仕組まれたも

図４－１

検電器

行ってはならない。
(2) 機器には接地（アース）を施し、また、感電の恐れのある電源は、30mA 以下の漏電ブレー
カを使用する。
(3) 高圧は触れなくとも危険である。2,500Ｖ以上は 30 ㎝以上、50,000Ｖ以上は１ｍ以上離れなければならない。
(4) 電気機器は、水、特に塩水に濡らしてはならない。なお、濡れている場合は、乾燥した後、絶縁抵抗計（メガテスター）で絶縁抵抗を測定後に使用する。
(5) コンデンサを取り扱う際は、両端子を必ず短絡（放電）してから扱う。短絡する際は、直接短絡せず、抵抗器などを介して行う。コンデンサは、短絡してもその後時間がたつと、電圧を回復し、感電することがある。電解コンデンサ、高圧コンデンサの場合は、特に注意を要する。
(6) オシロスコープで電源電圧を測定する際は、ケースの部分が帯電していることがあるから、ケースを直接触ると感電するおそれがあるため、感電保護具等を着用する。
(7) スイッチの開閉のとき、ハンドルを握らない方の手は他の物、特に金属に触れないこと。ス
イッチの操作は、右手で行う。左手で行うと、感電のとき心臓に電撃を受ける。
(8) 電磁石のような大きなインダクタンスを有する回路のスイッチを切ると、火花が飛んでやけ
どや感電するおそれがあるため、感電保護具、防具を着用する。直流電動機の界磁電流を切る
ときも、素早くスイッチを切ること。

５

接地工事

人体への安全を図るため、種々の電気機器は接地（アース）する必要がある。この接地工事に
はＡ種、Ｂ種、Ｃ種、Ｄ種接地工事があり、その種類と抵抗値、接地箇所を表４－４、表４－５に示す。ただし、機器の仕様書または取扱説明書がある場合はその指示による。
実験盤の接地端子は、ほとんどＤ種接地である。接地端子の代用にガス管、水道管などを決して用いてはならない。

29
29

４

章

える設備等を検電することは、危険であるから

第

図４－１は検電器を示すが、電圧が 400Ｖを超

電気ガス重量物のは使用しない）又はテスターを使用する。

表４－４

接地工事の種類と接地抵抗値および接地線の太さ

接
地
抵
抗
値
種 10Ω以下
変圧器の高圧側、または特別高圧側の電路の１線地絡電流のアンペア数で 150 を除した値に種等しいオーム数

接 地 線 の 太 さ
直径 2.6 ㎜又は 5.5 ㎜ 2 以上
直径４㎜又は 14 ㎜ 2（高圧電流または特別高圧架空電線路とを変圧器に結合する場合は2.6 ㎜又は 5.5 ㎜ 2）以上
100Ω以下（低圧電路において当該電路に地気 直径 1.6 ㎜以上
種 を生じた場合に、0.5 秒以内に自動的に電路をしゃ断する装置を施設するときは 500Ω以下）
種 10Ω以下（同上）
同上

接地工事の種類
Ａ

Ｂ

Ｄ
Ｃ

表４－５
設

各種機器の接地箇所と接地の種類

備

接

地

箇

所

接地工事の種類

300Ｖを超える低圧、または高圧の計器用変
成器

二次側

Ｄ

種

300Ｖ以下の低圧用機器

外箱、外箱のないものは鉄心Ｄ

種300Ｖを超える低圧用機器
成

外箱、外箱のないものは鉄心Ｃ

種

高圧用または特別高圧用機器

外箱、外箱のないものは鉄心Ａ

種

300Ｖ以下の屋内金属配線管

管

Ｄ

種

300Ｖを超える屋内金属配線管
変成器

管

Ｃ

種

屋内配線用金属線ぴ

線ぴ

Ｄ

種

300Ｖ以下の屋内配線フレキシブルパイプ

フレキシブルパイプ

Ｄ

種300Ｖを超える屋内用金属配線管フレキシ

フレキシブルパイプ

Ｃ

種

ブルパイプ
300Ｖ以下の屋内配線用金属ダクト

ダクト

Ｄ

種

300Ｖを超える屋内配線用の金属ダクト

ダクト

Ｃ

種

300Ｖ以下の屋内配線バスダクト

ダクト

Ｄ

種

300Ｖを超える屋内配線バスダクト

ダクト

Ｃ

種

フロアダクトダクト

Ｄ種

キャプタイヤケーブルを収める金属装置

金属製防護装置

Ｄ

種300Ｖ以下の屋内ケーブル配線の金属製接続箱または金属被覆

接続箱、金属被覆Ｄ

種

前項で 300Ｖを超える場合

接続箱、金属被覆Ｃ

種

屋内使用の接触線（走行クレーンなど）

接触線

Ａ

種

300Ｖ以下１Ａ以下の放電灯器具

外箱、金属製部分

Ｄ

種

前項で１Ａを超える場合

外箱、金属製部分

Ｃ種

白熱電燈を収める電気機械器具

金属製部分

Ｄ

種

30
30

６

その他電気によって発生する災害(1) 電熱器の使用は、細心の注意をはらうこと。これはヒーター部で周辺を焦がしたりするほかに、近くに可燃物がある場合や本体の電線被覆を伝っての火災の危険性がある。また、感電による心配もあるので、使用にあたっては十分に注意すること。

章

４

けどをすることがある。
(3) 冷蔵庫などには、自動温度調節用のスイッチが取付けられている。室内に爆発性のガスが充満していると、スイッチを開閉する際の火花が点火源となり爆発事故を起こす場合があるため、薬品の冷蔵保管に際しては、防爆型冷蔵保存庫を使用すること。
(4) 可燃性又は支燃性のガス（都市ガス、水素、アセチレン、アンモニア、一酸化炭素、酸素ガスなど）、危険物（アルコール、エーテル、ガソリン、シンナー、ベンジンなど）、粉塵（小麦粉、でんぷん、ココア、粉ミルク、硫黄）などの存在する場所では、機器の過熱、スイッチを開閉する際の火花、アークなどが点火源になり、爆発事故を起こす場合があるので防爆対策をとることが望ましい。
(5) 腐食性ガス（酸、アルカリ、塩素酸カリ、さらし粉、染料、または電気分解、電気メッキを行う場所、蓄電池室など）の存在する場所では、腐食による絶縁不良などの障害が起きる可能性があり、対応としては腐食しにくい材料や器具を使用し、あるいは防食塗料を塗るなどして、容易に腐食劣化しないような特別の処置を施すとともに、定期的（１年毎）に腐食していないか点検する必要がある。
(6) 漏電ブレーカの遮断やヒューズが切れたら必ずその原因を調べ、対策を講じた後に復旧させること。対策しない場合は感電や火災の危険性がある

７

第を置かない。ヒューズが飛んだときや開閉器が遮断した時の火花が元で火災になることや、や

停電時の心得電気機器は、一般には年に何度かの停電が避けられないことを想定して、対処しておく必要がある。その対応策を以下に記す。
(1) 連続実験装置、サーバーシステム、冷却することで防爆しているものなど、不慮の停電により教育研究に支障をきたす機器や大きな災害をもたらす恐れのある電気機器ないしはシステ
ムの電源については、特別の配慮が必要となる。すなわち、電源の安定度の向上ならびに予備電源の設置と相互の迅速な切換えなどについて、万全を期すべきである。
(2) 古い排気装置など回転機を含むある種の装置では、停電した後の再通電時に負荷が過大で、回転機が自力で回転を開始できない場合がある。このような場合、発熱から火災を起こす恐れがあるので注意が必要である。一般に、夜間などに人のいない部屋で終夜運転の必要な装置（電気炉、排気ポンプなど）には、これら装置ごとに保護リレー等の安全回路を附置する。

3131

電気ガス重量物(2) スイッチや電動機、分電盤・実験盤の近くには、燃えやすいものや、爆発しやすいものなど

(3) 夜間突然に停電して暗闇となっても、わかりやすい所に懐中電灯を常置しておくこと。
(4) 停電の時は、電動機のスイッチを切ること。直流機、誘導機、同期機等は復電したとき焼損の恐れがある。また、コンデンサ等の電荷を確認の上使用すること。

８

低圧電気取扱特別教育について

低圧の充電電路の敷設若しくは修理の作業等を行うには、低圧電気取扱特別教育を修了した者でなければ作業を行うことができません。（労働安全衛生法第 59 条､労働安全衛生規則第 36 条）
また、経済産業省の資格である第二種電気工事士免許を取得していても、低圧電気取扱業務等につく場合は必ず厚生労働省の電気取扱(低圧)作業特別教育を修了していなければなりません。

表４－６は、電気工事士法に基づいて、第二種電気工事士の免状の交付を受けており、低圧電気取扱特別教育を修了した者でなければできない作業である。
表４－６

電気工事士の資格がないとできない作業

１
２
３
４
５

電線を接続する作業
がいしに電線を取付ける作業
電線を、造営材やその他の物に取付ける作業
電線管、線ぴ、ダクトその他これらに類する物に電線を収める作業
配線器具を造営材その他の物に固定し、またはこれに電線を接続する作業。ただし、露出形点滅器または露出形コンセントを取替える作業は除く。
６ 電線管を曲たり、ねじを切ること。または電線管相互や電線管とボックスその他の附属品とを接続する作業
７ ボックスを造営材その他の物に取付ける作業
８ 電線、電線管、線ぴ、ダクト、その他これらに類する物が造営材を貫通する部分に、防護装置を取付ける作業
９ 金属の電線管、線ぴ、ダクト、その他これらに類する物や、これらの付属品を建造物のメタ
ルラス張、ワイヤラス張りまたは金属板張りの部分に取付ける作業
10 配電盤を造営材に取付ける作業
11 接地線を一般用又は自家用電気工作物に取付けたり、接地線相互や接地線と接地線とを接続したり、接地極を地中に埋設する作業

表４－７は、電気工事士の資格がなくてもできる軽微な作業である。しかし、この場合にも先にあげた低圧電気取扱特別教育を修了した者でなければできない作業である。
上記の作業でも、電気工事士が作業しているとき、電気工事士でないものが電気工事士の作業を補助することは差し支えない。また、電気工事士でないものは、上記１～11 を除き、表４－７を含めた作業なら何でもできると考えてよい。

32
32

表４－７

電気工事士でなくてもできる軽微な作業

１２(1) 電線を踏んだり、挟んだり、またはロープの代わりなどに使用してはならない。その恐れがあるときは、必ず所定のカバーをつける。但し、コードはステップルで固定したり、モール等に収めて使用することは禁止されている。
(2) 高所作業においては、墜落しないように命綱などを使用すること。
(3) 単独の電気作業は避ける。人のいない場所及び夜間においての作業は厳禁である。
(4) 長い金属棒を持って、電気設備の近くを通るのは危険である。
(5) 電気関連事故における人工呼吸法については、第２章応急処置（９ページ）を参照のこと。

33
33

電気ガス重量物

その他

４

章

９

第

電圧 600Ｖ以下で使用する接続器または開閉器に、コード、キャプタイヤケーブルを接続する工事
電圧 600Ｖ以下で使用する電気機械器具(配線器具は除く)の端子に、電線(コード、ケーブルを含む）をねじ止めする工事
３ 電圧 600Ｖ以下で使用する積算電力量計、電流制限器、ヒューズを取付け、取外す工事
４ ２次電圧が、36Ｖ以下の小形変圧器の２次側の配線工事（インターホン、電鈴など）
５ 電線を支持する柱、腕木などを設置し、または変更する工事
６ 地中電線用の暗きょ、または管を設置し、または変更する工事

第２節
１

レーザー機器の取扱い

光やマイクロ波に対する目の心得(1) レーザー光は、弱いものでも直視しないようにすること。レーザー光は、直視しなくとも窓ガラス等に反射することがあるから、反射光でも十分注意する必要がある。
（次の「レーザー
による障害防止対策等について」を参照すること。）(2) 水銀灯、アークなどは紫外線を多く含むので、直視しないこと。このようなときは、安全眼鏡を使用する。
(3) 電子レンジなどのマイクロ波は、小出力でも特に目には有害のため、目を近づけてはならない。

２

レーザーによる障害防止対策等について(1) レーザー光の特徴
レーザー光は波面がそろっていて指向性に優れ、ビームの拡がりが小さいため高いエネルギ
ー密度のまま伝搬する。レーザー装置から十分離れており安全と思われるところでも直接強い光や、散乱による二次光を受け、危険な場合がある。波長領域は真空紫外、可視、赤外、ミリ波におよぶ。一般に、レーザー光は生体に吸収されやすく、吸収された光エネルギーが過剰な場合にはその熱、光化学反応、イオン化などによって生体組織を破壊する原因となり、主に、眼や皮膚に障害を起こす。可燃物に当たった場合には火災のおそれもあるので、火災防止のためレーザー実験室内では不燃カーテンを使用すること。不要な光の終端処理も重要である。なお、レーザー光にはＸ線やガンマ線などの放射線のように生体を透過する性質はなく、光照射
積算時間に比例して生じるような蓄積効果もない。
(2) レーザーの危険性
１）眼に対する危険性はレーザーの出力だけでなく、波長にも大きく依存する。
①

炭酸ガスレーザー（10.6μm）のような遠赤外域のレーザー光は、水によく吸収される
ため、眼の角膜表面にやけどを負う。高出力光を皮膚に直接受ければやけどを負う。

②

波長が 1.4～3μm の中赤外域のレーザーは眼の内部まで達するので白内障を生じる。

③

近赤外域および可視域のレーザー（YAG レーザー、半導体レーザー、チタンサファイア
レーザー、YAG レーザーの第二高調波、アルゴンイオンレーザーなど）は、光が網膜まで達するため最も失明の危険性が高い。

④

紫外レーザー（エキシマーレーザーなど）は、光が角膜の表面で吸収されやけどを負う。
皮膚に直接受けるとやけどの他に皮膚ガンになる可能性も指摘されている。

２）レーザー本体および電源部には高電圧回路・高電圧コンデンサが使用されているので、感34
34

電に気を付けること。スイッチを切ってもコンデンサは未放電状態の場合があるので注意すること。また、エキシマーレーザーのように毒性のガスを使用しているレーザーでは、換気・排気を含めて取扱いに、十分注意すること。紫外レーザーの場合には空気中でオゾン等が発生するので実験室の排気の処置が必要になる場合がある。
(3) 眼に対する障害のような影響が生じるかを図に示す。

可視光および近赤外光の場合、角膜を透過したレーザー光は水晶体のレンズ作用によって網膜上に集光される。その際、レーザー光はその波長程度の小さなスポットに集束されるので、そのエネルギー密度はきわめて大きくなる。そのため、網膜が破壊されて視力障害を引き起こす。特に注意すべきは Q スイッチパルスレーザーで、数 mJ/パルスのエネルギーでも網膜に障害を引き起こす場合がある。YAG レーザーなど、近赤外光レーザーの場合にはレーザービームの散乱光が見えないので、光路調整などの際には後述のように十分注意しながら行わねばならない。日本に

35
35

４

電気ガス重量物を行う上で、最大限の注意をはらわなければならない。眼にレーザー光が照射された場合にど章える場合がある。その最も危険な場合が眼に対する障害である。眼をいかに保護するか、実験

第レーザーは、きわめて高いエネルギー密度をもつために、人体に対して大きなダメージを与おけるレーザー眼外傷 43 例 50 眼を検討した報告２）によると、ほとんどの事故は、研究室で実験中に発生し、事故をおこした人は、大学関係者（職員、大学院生および学生）と研究員が多かった。事故は光軸調整の時におこりやすく、微妙な操作を誤ってレーザー光がずれて、側壁等に反射して予期せぬ方向に進路を変えて受像していることが多い。事故をおこしたレーザーの種類は、YAG レーザーがもっとも多く、その他にチタンサファイアレーザー、 アルゴンレーザーなどがあった。
(4) レーザーのクラス分け（レーザーの危険度による分類）
レーザー機器の安全対策のため、レーザー光の危険度によって被曝放出限界（AEL: Accessible
Emission Limit）と称する基準値が定められている。
（JIS 規格C6802 「レーザ製品の安全基準」）この JIS 規格が 2005 年 1 月 20 日に改正された（JIS C 6802:2005）。従来、安全な方からクラス 1、2、3A、3B、4 の 5 段階の分類が採用されていた。本改正で、ビーム広がり角の大きなレーザー光（半導体レーザーや光ファイバから出力される光）のため、またはビーム径の大きなレーザー光のため、パワー（エネルギー）密度が最大許容露光量（MPE: Maximum Permissible
Exposure）以下になるような低クラスの分類が追加され、クラス 1、1M、2、2M、 3R、3B、4の 7 段階に細分化された。その内容をわかりやすくまとめると以下に示すようになる。自分が使用するレーザー装置がどのクラスのものであるかを把握しておく必要がある。
クラス 1 ：本質的に安全であるか、技術的設計によって安全になっている。出力がおおむね 0.39
μW 以下（波長 400～550 nm の連続光の場合）で、通常の動作条件ではまったく危険のないもの。AEL 値は、MPE 値に限界開口面積を掛けたパワーで表示される。従ってクラス 1 以下のレーザービームをレンズ等で集束させても限界開口面積で平均化したパワー密度は MPE を超えない。これにより、クラス 1 のパワー制限値はルーペや双眼鏡の使用をも考慮した本質的に安全なレベルである。なお、囲い等を設けて人体への露光量が AEL 以下に制限できれば、レーザー単体の出力に依らずクラス
1 製品に分類される。
クラス 1M：このクラスは「裸眼は安全」として新設されたクラスである。露光条件は光源から100 mm の距離をおいて裸眼で観測する場合である。従って、このクラスではレンズ系による観察で損傷を受ける可能性がある。
クラス 2：可視光（400～700 nm）で低出力。連続（CW）レーザーでは出力 1 mW 以下。本
質的に安全ではないが、このクラスのレーザー光の場合には、偶発的に眼に入っても通常眼の嫌悪反応（まばたき）によって保護される。しかし、長時間眼に照射した場合には障害が起きるので、レーザー光を直接覗き込んではならない。

クラス 2M：このクラスは、クラス 1M と同様に「裸眼は安全」として新設されたクラスで、裸眼観測の条件下(距離 100 mm)で嫌悪反応により安全となるクラスで、条件を限定されたクラス 2 である。従って、このクラスもレンズ系による観察は損傷を受ける可能性がある。

36
36

クラス 3R：光学的手段を用いたビーム内観察は危険である。双眼鏡などを用いて集光して目に入れた場合障害を引き起こすおそれがある。可視光に対し、連続波レーザーでは 5mW 以下の放射パワー。可視光の波長では、クラス 2 の AEL の 5 倍以下、可視光以外の波長では、クラス１の AEL の 5 倍以下。
クラス 3B：直接光もしくは鏡面反射光を覗いた場合、常に危険であり、思いがけない障害を引クラス 4：クラス 3B をこえる高出力レーザーで、直接光および鏡面反射光のみならず拡散反射も危険とされる。眼だけではなく皮膚障害をももたらす、火災の危険もあるとされる。

注：JIS C 6802:2005 は 2011 年に改正され、最新版は JIS C 6802:2011 である。
(5) 施設機器の安全管理・クラス 2 以上のレーザー装置を使用する部屋には警告ラベルを貼ることが義務づけられている。
・研究・実験室にレーザー機器装置がある場合、出入口の廊下側ドアに表示する。
・クラス 3B 以上のレーザー機器装置については、使用中に、外部から判別できる警告表示灯（レーザー使用中）を設置する。
(6) レーザーを安全に使用するための原則
前述のようなことを念頭において考えれば、使おうとするレーザーを、安全に使用するための注意点が明らかになると思うが、次にクラス 3B 以上の高出力レーザーを対象に、一般的な注意事項を列記する。
１）使用するレーザーの波長に応じた、保護眼鏡を着用する。
保護眼鏡は、使用レーザーの波長に対応したものでなければ効果はない。保護眼鏡は、完
全吸収型と一部透過型があるが、高出力の不可視レーザーの場合には完全吸収型を使用する。
２）レーザービームを直接見ることは厳禁である。
保護眼鏡をしている場合でも、ビームを直接見てはいけない。
３）直接のビームだけでなく、反射、拡散光も危険であり、これらが目に入らないように注意する。
・作業時には腕時計、指輪など、光を反射しそうなものは、はずす。
・可能な限り照明をつけて明るい環境で作業する。
（暗い場所では瞳孔が開くので、目に入る光量が増加してしまう。）
・目をビームの高さに持っていかない。また、逆にレーザーの光路が、目の高さを通らないように設置する。
４）レーザーの光路およびその延長上には立たないようにする。

37
37

４

電気ガス重量物

ーが該当する。

章は 0.5 Ｗ以下、パルスレーザーについては 105 J/cm2 以下の可視および不可視レーザ

第き起こす。直接のビーム内観察は絶対に行ってはならない。連続（CW）レーザーで

光路の延長上では、何かの拍子に、ミラー等がずれたり、倒れたりすると、レーザー光が当たってしまう可能性がある。この様な潜在的な危険性も、避けることが必要である。
可能な場合には、レーザーの光路を、非透光性、難燃性のパイプなどで覆うと良い。
５）レーザービームの終端には、吸収性、不燃性の遮蔽物を置く。
単発あるいは、短時間では、火災などの危険のない場合でも、繰り返し、あるいは長時間レーザーが当たることによって、発火する場合がある。
６）レーザーの調整や、光路の調整を行う場合には、レーザーの出力や繰り返しを可能な限り低くして行う。
７）レーザービームに直接皮膚をさらさないようにする。衣服は皮膚の露出の少ない燃えにく
い素材のものがよい。（溶融して玉状になる化学繊維の衣服は好ましくない。）
また、紫外レーザー光のある種のもの（KrF エキシマーレーザー等）は、皮膚での吸収が大きく、拡散反射光、散乱光でも、「日焼け」等が起こるので、フェイスマスクタイプの保護具を使用し、眼だけではなく、顔などの皮膚の露出も避ける。
８）レーザー本体および電源部には、高電圧の端子やコンデンサがあり、感電する危険性が高い。本体および電源部を開けることは、教員または管理責任者の立ち合いのもとでのみ、行
うようにする。
９）使用にあたっては、マニュアル等をよく読んで、正しい操作を心がける。
10）レーザー照射によって発生する可能性のある有害物にも、注意を払い、適切な予防処置をとる。特に紫外レーザーでは、空気中の酸素からのオゾンの発生に注意する。
一部のレーザーは、有害物質、危険物質を使用しているので（エキシマーレーザーの場合
は、ハロゲンガス、色素レーザーの場合は、色素や溶媒など）、その取扱いにも充分注意する。
11）労働安全衛生法ではレーザーを用いた労働について、その安全予防対策の具体的内容をクラス 1M、クラス 2M、クラス 3R、クラス 3B および 4 のレーザー機器を対象に「レーザー光線による障害の防止対策について」で定めている。参考として、以下にその基準を示す。

レーザー機器のクラス
措置内容（項目のみ）

措置内容

他の区域と区画し標識等で明示、関管理区域（標識立入禁止など）
係者以外立入禁止
光路の作業者の目の高さを避ける
位 置
レ
レーザー
光路の
ー
不透明、不燃性材料で遮蔽
ザ
光 路
遮 蔽
ー
耐火物に
耐火構造の終端。囲いで反射、散乱
機
よる終端
防止
器
キーコントロール
キー等により作動する構造

38
38

4

3B

3R

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇 ※1

〇

〇

〇 ※1

〇

〇

2M
1M

〇

〇 ※2

緊急停止
スイッチ

レーザー光放出口に表示

光学系の調整
保護眼鏡

作
業
管
理
等

保護具等

保護衣

皮膚の露出の少ない衣服の着用

難 燃 性 素 材 難燃性素材の衣服着用、溶融して玉の使用状になる化学繊維は不適
始業点検、一定期間ごとの点検、調点検・整備
整労働者の雇い入れ時、作業内容変更
安全衛生教育時、レーザー変更時の教育
雇い入れまたは配置替え時に視力検
前眼部検査
査と併せて角膜、水晶体検査
健康管理
雇い入れまたは配置替え時に視力検
眼底検査
査と併せて

管理者の氏名等の掲示

そ

高電圧の表示

の

危険物の
持込み禁止

他

レーザー光路からできるだけ離れた位置でレーザー機器の制御
光学系調整時は必要最小限のパワーで行うレーザーの種類に応じた適切なレーザー用保護めがねの着用

有害ガス粉じん

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇 ※1

〇

４

〇
〇

〇

〇

〇

〇

〇 ※1

〇

〇

〇

〇
〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇 ※1

〇

レーザー機器管理者氏名

〇

〇

〇 ※1

危険性、注意事項

〇

〇

〇

〇

レーザーの設置標識〇〇

高電圧部分の表示、感電防止措置

〇

〇

〇

〇

管理区域内 爆発物、引火性物質
レーザー
光路付近

〇

章

遠隔操作

〇

〇

爆発物、引火性物質
労働安全衛生法所定の措置〇〇〇

レーザー光線による障害
レーザー光による障害が疑われるの疑いのある者に対する〇〇〇〇時、速やかに医師による診察処置
医師の診察・処置※１ 可視波長域外のレーザー光線を放出するレーザー機器について措置が必要である。
※２ 平行ビームの状態でレーザーが出力されるクラス1M及びクラス2M製品では、レーザー光路の末端について措置が必要である。
参考文献
１）レーザー応用技術ハンドブック(朝倉書房、1991)
２）「日本におけるレーザー眼外傷」上條由美、小澤哲磨、眼科臨床医報 97(2)、95-100、2003

39
39

電気ガス重量物

放出口の表示〇第レーザー光の放出を直ちに停止でき
る非常停止スイッチ
緊急停止
容易に確認できる自動表示灯等の警
警報装置
スイッチ
報装
放出口に不意の放出を避けるシャッ
シャッター
ター
管理区域開放、光路遮蔽解除の時、インターロックシステム
レーザー放出自動停止

第３節
１

都市ガス、水道水

都市ガス

各室で都市ガスを使用する際は、次の点に注意する。
(1) 点火と消火の確認
ア

点火したとき、バーナーに火が完全についたかどうかを確認する。

イ

炎の色または臭いで、完全燃焼しているかどうかを確認する。

ウ

ガスに点火したときはその場を離れない。またその場を離れるときには必ず消火する。

エ消火したら、器具栓、ガス栓が閉まっているかどうかを確かめる。

(2) 使用中の心得
ア

使用中は、常に換気扇が動いているか、給気口、排気口が塞がれていないかなど、換気に注意すること。

イ

換気設備がない場合は一定時間ごとに窓を開け換気を行う。

(3) ゴム管（強化ガスホース）についてア

ひび割れや硬化している古いゴム管は強化ガスホース等新しいものに直ちに取り替える。

イ

短いガスホースを継手で接続して使用しないこと。

ウ

強化ガスホースはガス栓、器具栓の赤線までしっかり差し込む。

エ

強化ガスホースは安全バンドでしっかり止める。

オ

ワンタッチ式の接栓を使う場合は、適切な継ぎ手を用いること。

(4) その他
ア

ガス器具の周りは整理整頓し、燃えやすいものは置かない。

イ

ガスを使用中、異臭や身体の不調などを感じたらただちにガスの使用を止め、窓や扉を開放し換気をすること。

ウ

ガス器具は、こまめに手入れをすること。

エ

地震が発生したら、器具栓、ガス栓を直ちに閉める。

２

水道水

水道水は、生活用水として用いられるほか、実験用水としても種々の目的で使用されている。
特に装置の冷却用として使用される場合には、装置の正しい操作方法に従わなければならないが、安全上重要な点を次に示す。

4040

(1) 給水管と装置の給水口との接続は、継手配管にて行う。やむを得ずホース等で接続する場合
は、水圧に耐えられるものを使用し、給水管及び装置の給水口との接続部分は、水圧の変動で外れることのないよう安全バンドその他でしっかり固定する。
(2) 実験室の電気装置やその他水漏れにより危険を引き起こす恐れのある物品は、ホースや配管

第れがあるので、防水パンの設置や床排水口を設けるなど、あらかじめこれらの対策を考えて、

４実験装置及び配管を設置すること。
(4) 水道水の使用は、できるだけ実験者の在室中に行うこと。ただし、装置の継続運転、終夜運
転を行う必要のあるときは、部屋の入口その他に表示すること。

41
41

章

(3) 事故等により床への漏水が長時間にわたると考えられる場合は、下階の部屋への水漏れの恐

電気ガス重量物の破損、外れによる漏水の影響を避けるように、あらかじめ配置しておく。

第４節

高圧ガス、液化ガス

一般に、気体の容器、配置、弁等は、気体の種類のいかんによらず、内圧により破壊する際に危険を伴うので、使用圧力、容器の大きさに応じて、設計法が法律により定められている。（圧力容器構造規格を参照のこと。）したがって、これらの使用にあたっては、起こり得る最高圧力に対して、使用する容器類の規格、性能がこれに見合うものであることを銘板、刻印等により確認しなけ
ればならない。

１

高圧ガス容器（ボンベ）(1) ボンベは JISB8241 に基づいて良質の鋼で製造されている。これらは、すべて高圧ガス保安法によって耐圧試験、気密試験等を行い、合格したものだけが使用される。
(2) ボンベは肩部に図４－２のような刻印がある。
(3) ボンベには、充てんガスの種類を示す定められた色（表４－８）を外部に塗ることになっている。
(4) バルブの構造を図４－３に示した。ガスの出口は、可燃性ガスを左ネジ、その他は右ネジに定めている。例外にヘリウムは左、臭化メチルとアンモニアは右ネジもある。
(5) 本学では高圧ガス保安法により、ボンベにガスを充てんすることは許されていない。
(6) ボンベは５年（平成元年以前は３年）ごとに再検査（耐圧、重量など）を受けることになっており、刻印及び容器証明書に成績を裏書する。プロパンの小容器など例外（６年ごと）もあり、
また、５年を経過してもガスを使用中であれば、詰替えに際して再検査を受けることになる。

図４－２ ボンベの刻印

図４－３ バルブ略図4242表４－８ ボンベの色及びガスの性状
毒

性

可燃性
－
有
無
有
－
有
無
〃
有
〃
〃
無
有

容器内の状態
ガ
ス
体
〃
液とガス体
〃
〃
溶 解 ガ ス
ガ
ス
体
〃
〃
液とガス体
ガ
ス
体
液とガス体
〃

高圧ガスボンベの取扱上の注意事項(1) 一般的注意事項
１．（心得）
ア

ボンベの取扱いは十分な知識をもっている者が行うか、もしくはその者の指導の下に行う。

イ

各種ガスの取扱いは、ガスの性質及び取扱方法を熟知したうえで行う。

２．（貯蔵）
ウ

ボンベは強固な支持物に２点固定し、転倒・転落などの防止措置をとる。

エ

可燃性ガス、毒性ガス、酸素は区別して貯蔵し、また、充てんしてあるボンベと空のボンベは区分する。

オ

使用しないボンベは、常に弁を閉めてキャップをかぶせておく。

カボンベは風通しの良い所に置き、40℃以上にならないようにする。

キ

ボンベを貯蔵する場合、周囲に必要以外のものを置かない。また、２ｍ以内に火気、引火性、発火性のものを置かない。

ク

ボンベを風雨にさらしたり、湿気の多い所へ置くことは避け、腐触を防止する措置を講ずること。直射日光にさらさない処置をとる。

ケ

ボンベは電線、アース線の近くに貯蔵することは避ける。

３．（移動）
コ

ボンベの移動時には、バルブを点検し、キャップを必ず付ける。

サ

ボンベの移動は手押車などを使用し、引きずったり、滑らしたりしない。

４．（その他）
シガス使用後は、概ね１ＭＰａ程度の残圧を保持して詰替業者に引渡すことが望ましい。減圧

43
43

４

電気ガス重量物

無
〃
〃
有
〃
無
〃
〃
〃
〃
有
〃
無

章

２

色
黒
赤
緑
白
黄
褐
ねずみ
〃
〃
〃
〃
〃
〃

第

ガス名
酸
素
水
素
二酸化炭素
アンモニア
塩
素
アセチレン
ア ル ゴ ン窒素メ タ ン
Ｌ Ｐ ガ ス
一酸化炭素
ホ ス ゲ ンエ チ レ ンには絶対しない。また、ボンベからボンベへのガスの移し替えは禁止されている。
ス

容器検査に合格しないボンベを廃棄する場合は、勝手に放棄せず、必ず高圧ガス取扱業者に処分を依頼する。

(2) 可燃性ガス、酸素、有毒ガス、窒息ガスに対する注意事項
ア

可燃性ガス（水素、炭化水素類など）または酸素を使用する設備から５ｍ以内では火気の使用を禁じ、引火性、発火性のものを置かないこと。ただし、当該設備内のものを除く。

イ

酸素を使用するときには、器具類から石油、油脂類の可燃性物質を除去した後に使用する。
圧力調整器などは酸素専用のものを用いる。接続部には可燃性のパッキングを用いない。

ウ

酸化エチレンは、設備の内部を N2、CO2 等で置き換えしたのち消費すること。また、ボン
ベと設備の間に逆流防止装置を付けること。

エ

毒性ガスに対する十分な知識をもって行う。有毒ガス（H2S、CO、Cl2 等）を吸入しないよ
うに、ドラフトなど局所排気装置内で行う。

オ

ガス排気は屋外へ出すように、有毒ガスの排気は、アルカリ吸収剤などをとおして無害にする。

(3) シラン系ガス等（シラン、ジシラン、ジボランなど）に対する注意事項
半導体製造ではＣＶＤ、エッチング、洗浄などの過程で種々の化学物質が使用されるが、その中でも特に表４－９に挙げた 37 種類のガスは「特殊材料ガス」と呼ばれており、自然発火性であったり、分解爆発性であったりと爆発範囲が広く、また毒性を有していたりと危険性がきわめて高く取扱いには注意が必要とされているものである。これらのうち消費量の多い７種
類の可燃性ガス（表４－９参照）については、使用する場合にはあらかじめ都道府県知事へ届出を行うことが必要である。これらのガスは大学の研究室でも死亡や重傷につながる事故の報告もあり、使用に際しては以下に示す点を十分考慮して、万全の準備と注意が必要である。
ア

ガスボンベはシリンダーキャビネットに納め、キャビネット内にはガス警報センサ、散水ノズル、強制排気ダクトを装備する。

イ

ボンベ元栓には圧縮空気作動のニューマチックバルブを装着し、停電時やガス漏洩時に自動的に閉まるようにする。

ウ

ボンベと反応装置（実験装置）の間の配管には SUS316 材を用い、逆止弁、パージ用の窒素ガス供給系を用意する。

エ

実験装置、ガス供給装置は十分保安設置をし、室内上部にもガス警報センサを取付け、天井部に排気ダクトを設ける。

オ

できれば実験室に保安用電源を設ける。

カ

実験装置の排気側は除害装置に接続し有害物質を外気に放出しない。吸着筒により反応ガス
や有毒ガスを吸着するが、この除外装置の保守点検を十分に行う。

キ

実験室の隣室や近くに消火器を設置し、使用者にその位置を徹底する。

ク

シラン系ガスは酸化性のガスと爆発的に反応するので、パージ用ガスは他のものと共通にせ44
44ず酸化性ガスを含まない独立した系統を準備する。

表４－９ 特殊材料ガス（37 種）及び特殊高圧ガス（７種、＊印）とその性質

支
支

燃分
燃分

高圧ガス使用操作上の注意事項(1) 装置組立
ア

たとえ短期間の実験であっても、しっかりしたスタンドまたはフレーム装置を組み、装置が安全に固定された実験を行う。

イ

圧力調節器、配管・ホースなどはガス専用のものを用い、転用は絶対にしない。特に酸素ボンベには「禁油」の表示のある専用の圧力調節器を用いること。

ウ

圧力計は、常用圧力の 1.5～3.0 倍のものを使用する。

(2) 電気配線
十分注意して配線し、爆発引火、火花発生の起こらないようにする。
(3) ガス漏れ防止
ガス漏れを防ぐため、装置の接続を確実に行う。例えば常圧反応装置では、パイプとパイプの接続、装置とパイプの接続を完全にすること。加圧反応装置ではフランジの接続、溶接部分等に注意し、いずれの場合も、反応前に N2 などの不活性ガスを用いてガス漏れ試験を行う。
(4) 爆発防止
ガス反応装置では、圧力がかかってガスが吹き出している間は燃焼にとどまっていても、圧力が下がると空気を引き込んで装置内で爆発する危険性があるので、不活性ガスによってパージで

45
45

４

電気ガス重量物

燃
燃分
燃分
燃分
燃分

章

３

性質

第

ガ
ス
名
化 学 式 性質
ガ
ス
名
化 学 式
シラン系
三フッ化ホウ素
BF3
シラン＊
SiH4
燃自
三塩化ホウ素
BCl3
ジシラン＊
Si2H6
燃自
三臭化ホウ素
BBr3
ジクロロシラン
SiH2Cl2
燃
金属水素化物
トリクロロシラン
SiHCl3燃
セレン化水素＊
H2Se
四塩化ケイ素
SiCl4
ゲルマン＊
GeH4
四フッ化ケイ素SiF4
テルル化水素
H2Te
ヒ素系
スチビン
SbH3
アルシン＊
AsH3
燃
水素化スズ
SnH4
三フッ化ヒ素AsF3
ハロゲン化物
五フッ化ヒ素AsF5三フッ化窒素
NF3
三塩化ヒ素
AsCl3
四フッ化硫黄
SF4
五塩化ヒ素
AsCl5
六フッ化タングステン
WF6
リン系
六フッ化モリブデン
MoF6
ホスフィン＊PH3
燃自
四塩化ゲルマニウム
GeCl4
三フッ化リン
PF3
四塩化スズ
SnCl4
五フッ化リンPF5
五塩化アンチモン
SbCl5
三塩化リン
PCl3
五塩化モリブデン
MoCl5
五塩化リン
PCl5
六塩化タングステン
WCl6
オキシ塩化リンPOCl3
金属アルキル化物
ホウ素系
トリアルキルガリウム
GaR3
ジボラン＊
B2H6
燃
トリアルキルインジウム
InR3注）燃＝空気中で可燃性、自＝空気中室温で自然発火性、支＝支燃性、分＝分解爆発性

きるような N2 などの不活性ガスの配管を行う方がよい。爆発限界を表４－10 に示す。炭化水素などの空気（または酸素）による気相酸化反応を行う場合には、爆発限界に十分注意しなければならない。特に反応中に爆発限界外であっても、反応開始時や終了時にはガス濃度が変化して爆発限界内になる可能性があるので、その爆発限界濃度に十分注意し、爆発の起こらないようにしなければならない。
(5) ガスの供給
圧力調整器は、故障のないことを確かめてからボンベに取付ける。油類がバルブや圧力調整器に附着していると、火災を引き起こしやすいことを忘れてはならない。むやみに圧力調整器に油をさしてはならない。
ア

圧力調整器をボンベに取り付け、圧力調整器の入口ナットをしっかりと締める。それから配管を圧力調整器の出口に接続する。

イ

圧力調整器に出口バルブがあればそれを閉じる。そして圧力調整器のコントロールノブを反時計回りにいっぱい廻して圧力調整器を閉じる。

ウ

ゆっくりとボンベのバルブを開いて、圧力を次第に増加させる。高圧ゲージがフル圧力に達したら、ボンベバルブを完全に開く。

エコントロールノブを時計回りに廻して出口圧ゲージが希望する圧力になるまで調整する。調整器に出口バルブがあればそれを開いて、必要なら出口圧力を再度調整する。

オ

使用後は圧力調整器内のガスを抜き、ボンベバルブ・コントロールノブ・出口バルブを閉じる。

(6) ガス漏れの確認
ボンベと圧力調整器の接続部分、圧力調整器と装置との接続部分及び圧力調整器自体などからのガス漏れの有無を確認する。ガス漏れ検出液を塗布して調べると、簡単に漏れ部分を発見できる。圧力計の読みの変化を測定する方法により、漏れの有無を確認する。

46
46

(7) 装置の材質
装置の材質は、使用するガスの種類に応じた材質を選ぶ。例えばアンモニアは、銅を腐食するので、ステンレス管を配管材として使用する。
(8) 排ガスの処理
反応後の排ガスは、戸外へ排出する。ガス中毒、火災、爆発などの危険がないよう、ガス吸収(9) 配管材料の劣化

章

４

配管材料は長期間使用すると、薬品、光、酸素、湿気などによって劣化、破損する恐れがある。
たびたび点検して、なるべく早めに取替えることが必要である。圧力調整器に使用されているパッキン類も早めに取替えること。
(10)圧力計の取付位置は、目より高くする。
(11)事故発生時の対応
ア

周囲に事故発生を大声で知らせ、エネルギーセンター（内２２３３または９２９０）に直ちに連絡する。
イ

有毒ガスの使用可能性がある場合、保護具等の着用により二次災害発生を防止した後、罹災者を早急に新鮮な空気中に移す。
ウ

罹災者を安静にし、衣服を緩め、保温する。

エ

罹災者の状況によっては、人工呼吸を行う。

オ

医師の救助を求める。
表４－10 主なガスの空気中爆発限界（１atm、常温、火炎上方伝ぱ）
ガ

注

ス

下限界

上限界

水
素
メ
タ
ン
プ ロ パ ンブタ
ンエ チ レ ルア セ チ レ ン
酸 化エチレ ン
ア ン モ ニ ア

4.0
5.0
2.1
1.8
2.7
2.5
3.0
15.0

75.0
15.0
9.5
8.4
36.0
81.0 ※
80.0 ※
28.0

１） 数字は可燃ガスの体積パーセント２） ※アセチレンや酸化エチレン、ヒドラジンなどは条件により 100％でも爆発する。

47
47

電気ガス重量物

第剤への吸収などの方法を用いて他に影響のないようにする。

４

高圧装置

高圧装置が破裂事故を起こすと、高速度で飛散する破片、急激に放出されたガスの衝撃波によって、人及び装置、設備に大きな損傷を与え、また、使用ガス、周辺に存在する薬品などによる爆発、火災などの大きな二次災害をも伴う場合が多い。したがって、高圧装置の取扱いには、高圧ガス保安法の適用を受けるものが多く、許可なく行うと罰せられる。
(1) 一般的注意
ア

安全装置類は必ず取付けること。また、定期的に必ず検査をする。

イ

常用圧力の 1.5 倍以上の圧力で耐圧試験を行う。常用圧力以上でガスの漏洩のないことはもちろんであるが、もし漏れても滞留しないように、室内の換気に注意する。

ウ

実験室内の装置の配置は、もし事故が発生しても、被害を最小限に食い止めるように十分な配慮をしておく。

エ

実験室の外及び周辺に標識を出し、実験の内容、使用ガスなどが外部の者に明確にわかるよ
うにする。

オ

高圧実験は危険度が高いので、各種装置、機器類の構造、取扱法を熟知したうえで慎重に行わねばならない。不審の点があれば専門書を参照したり、専門家の教示を受ける。

(2) 高圧反応装置（オートクレーブ）
加圧下で目的とする反応を行わせるには、それに適合した高圧装置が必要である。装置は反応器、配管、弁類及び計装関係がそれぞれの役割を果たすもので、反応物質による腐食、暴走などに耐えられるよう安全率を考慮する。また、ガス漏れに対して換気の良い所を選び、さらに耐爆性能の良い保護装置を使用する。
オートクレーブを操作するときは、決められた取扱方法により、指定された場所で行う。
(3) 反応器
ア

反応器の耐圧は、常用圧力の２倍程度に設計する。

イ

本体とふたの締付部分は、パッキン（ガスケット）の有無にかかわらず、常に清浄に保つ。締付けは、徐々に力を強くし、
図４－４の順序に従うこと。片締めをしてはいけない。
ウ

器内の空気は、窒素あるいは目的のガスで十分に置換する。

エ攪拌方式によっては、回転部分からのガス漏れ、触媒等による配管の閉塞について注意する。
オ

原料は、容器の内容積の 1/3 以上を仕込んではならない。

図４－４

締付け手順

(4) 配管および弁類
ア

配管継手の締付けは、押付けの力によるようにし、配管のねじれを起こさせない。

イ

高圧弁は、可動部分（弁スピンドル）からガス漏れを起こしやすい。

48
48

ウ

安全弁は、薄板式、バネ式等があり、危険なときは両者を併用する。

(5) 圧力計
ア

常に検査を行い、指示の正確なものを使用する。

イ

ブルドン管式圧力計がよく用いられるが、使用ガスによってブルドン管の材質を選ぶこと。

圧力目盛は、常用圧力の２倍程度のものが使いやすく安全である。

第エ

安全装置を施したものを使用すること。ガラス蓋があれば、使用に先立ち金網などで覆いを４作っておく。

５

液化ガス(1) 冷凍機
ア

大型冷凍機は「高圧ガス保安法」の適用を受ける。「冷凍機作業主任者」でないと運転、保守ができない。小型機は法の規制を受けないが、これに準じた取扱いをすること。

イ

かなり高圧で作動するので、高圧装置と同様の注意が必要である。また、冷媒の種類に適応した取扱いをしなければならない。

(2) 低温液化ガス
ア

極低温のため凍傷を起こす。革製手袋を用い、保護眼鏡、保護面等を着用する。布製手袋は液化ガスが付着した場合、内部まで浸み込みかえって危険である。

イ

材料は、低温ぜい性等により破壊されやすくなり、二次災害の原因となる。

ウ

凝相爆発を起こすことがある。液体水素－液体酸素、液体酸素－油脂または炭化水素燃料など。
液化ガスは気化すると 800～900 倍の体積になり、使用場所の空気を置換する。気体によっエては窒息の危険がある。
オ

過剰の熱によって、爆発的に気化する。（蒸気爆発）

カ

液化ガスを密閉容器に入れてはならない。必ず気化ガスの逃げ口を作る。また、安全弁や排ガスベントが設けてある場合にも、それらの末端に空気中の水分や炭酸ガスが凍結凝固して詰まっている場合がある。

キ

６

液化ガス容器は、静かに、丁寧に扱い、日光の直射しない風通しの良い場所に置く。

液体窒素の取扱上の注意事項(１)
ア

取扱上の注意事項
クリーンルーム等閉めきった場所で液体窒素を寒剤として用いる場合、酸欠にならないように十分に換気する。閉めきった場所が外から見えるようにし、必ず２人以上で実験等を行う。

49
49

章

ウ

電気ガス重量物

また、酸素には「酸素用禁油」と明示したもの以外は使用できない。

イ

液体窒素を寒剤として用いた場合、空気中の酸素が液化する。液体酸素は非常に危険であるから、トラップ等を解放系のまま液体窒素中に長く放置してはならない。

ウ

解放型容器は、必ず蓋をする。密閉型容器では昇圧弁、液取出弁を閉じ、ガス放出弁を開いておく。

エ長時間使用した液体窒素や、蒸発して少なくなった液体窒素は、酸素が濃縮されているから、有機物の冷却に用いてはならない。酸素含有量が増すと青みがかった液体となる。

オ

液体窒素貯蔵容器は頸部が弱いので、横に倒してはならない。また、衝撃にも弱いので、丁
寧に扱う。

カ

容器は、金属製の液体窒素専用のものを用いる。裸のガラス製のデュワーびんの外周にはテープを巻き付けておく。

キ貯蔵タンクから液体窒素を取り出すときは、はじめはわずかに取出バルブを開き、出てくる低温ガスで容器内を十分冷却し、その後バルブを徐々に大きく開き、適量の液体窒素を取出す。

ク

デュワーびんの縁に液体窒素をかけてはならない。

ケ

冷却による機器や配管の収縮の程度を配慮する。

コ

液体窒素や低温の金属部分などを手や皮膚で直接触れてはならない。

サ

広口容器で長時間液体窒素（沸点 77K）を保管すると、大気中から酸素（沸点 90K）が混入して液体酸素がたまることがある。酸素は有機物と接すると激しく発火するため、液体窒
素の周りでも火の取扱には注意する。

(２) 液体窒素等の低温液化ガスをエレベータで運搬する際のガイドライン
ア 液体窒素等の低温液化ガスをエレベータで運搬する際は、一般の人との同乗は極力避ける。
イ

エレベータ内において液体窒素等の低温液化ガスが容易に飛散する状態、または容器を開放した状態では運搬しない。

ウ

容器がエレベータ内で転倒しないような措置を講じ、かつ、粗暴な取り扱いはしない。

７
ア

液体ヘリウムの取扱上の注意事項
普通に寒剤として使われる液体ヘリウムとは、質量数４の４He である。この液体ヘリウムの沸点は 4.2Ｋ、蒸発熱[J/cm3]は液体窒素の約 1/60 と極めて小さく、外部からの僅かの熱流入があっても急激に蒸発し、体積膨張するので注意が必要である。

イ

液体ヘリウムは、真空断熱された金属容器に入っている。重心が高いため、転倒させる危険がある。移動時には、容器上部ではなく重心近くの中央部のハンドルを持ち、転倒させないように注意すること。また、内側の容器は、外部からの熱流入を極力小さくするために極5050

めて肉厚の薄い特殊金属容器（高価）になっている。さらに、頸部分で殆ど宙吊り状態となっているため折れやすいので、衝撃を与えないように丁寧に扱うこと。
ウ

実験の際には、蒸発ガス放出口にゴム製のバルーンを蒸発モニター用として付けておくと良い。但し、放出口から空気が逆流入すると容器内部（容器の頸部分）で固化し、閉塞して意を良く守って実施すること。また、液体ヘリウム容器に液体が入ったまま保存しておく場

４

合、容器上部に設置されている安全弁の開閉の確認、液体ヘリウム供給口の蓋、ガス放出口（微細孔）の確保などに十分注意すること。

第５節

電 気 炉

電気炉使用時の安全心得は、次のとおりである。
(1) 炉の周囲に燃えやすいもの、可燃性ガス等がないことを確認する。
(2) 測温用の熱電対が所定の位置に設置されていることを確認する。
(3) マニュアルをよく読み、操作、手順を確認する。それがない時は管理者の指導を受ける。
(4) 試料挿入に際し、容量以上に入れたり炉体、炉心管等を損傷しないよう注意する。
(5) 電気炉の使用中は目をはなさない。
(6) 加熱の際、過電圧をかけない。炉の容量以上に温度を上げない。
(7) 高温体を扱う時には手袋をする。
(8) 熱処理等の危険性を伴う作業には、安全服、安全靴、保護眼鏡を着用する。
(9) 無人運転する時は、使用者、作業内容、連絡先等を記入した張り紙をする。
(10) 作業終了時には、炉温度が十分安全な低温度になっていることを確認する。

第６節
１

機械工作の安全心得

機械作業の一般的安全の心得（※事前対策として作業前に必ず熟読！！）(1) 服装について
ア

機械に巻き込まれない服装で作業する。だらしなくシャツを出すこと、首や腰にタオルを下げること、露出したネクタイや首に掛けたタオルなどは非常に危険である。

51
51

章

液体ヘリウムの移送には専用のトランスファーチューブを用いるが、移送に慣れた者の注

第エ

電気ガス重量物しまうので十分注意しなければならない。

イ

工作センター利用時には安全靴（JSAA A 種もしくは JIS

S 種の規格に適合したもの）

を着用すること。安全靴は、誤って重いものを落としたり、工具や切屑を踏んだときの保護用具でもある。
ウ

工作センター利用時には帽子、保護眼鏡を着用すること。作業内容によってはマスクなども使用する。不明な場合には、職員や管理者の指示に従うこと。

エ

機械工作作業では手袋は巻き込まれ易いので使用しない。

(2) 工作物の取り付け・取り外し
ア

機械への取り付け・取り外し作業は、手指を挟んだり刃物による接触のケガを起こし易いので十分注意する。

イ

重い品物の取り付け・取り外し作業は、無理に一人で行わず複数でするか、揚貨装置を利用する。

ウ

複雑な形状や不安定な形態の物品を加工するときは、治具や適切な締め付け具を用いて確実な取り付けを行う。

(3) 機械の運転
機械毎の安全注意事項を厳守すること
ア

品物の取り付けが終了し機械を運転する際には、不必要な工具類などを片付け周辺を安全にしてから作業を始める。

イ

作業開始時には機械を空転して、工作物と工具の取り付けの良否や機械の調子を見定める。
運転の際には、機械の運動方向、回転面内又は危険区域内に立ち入らない。

ウ

機械の運転中は作業に専念し機械の周辺から離れない。

エ

機械から離れる場合はメインスイッチを必ず切る。

オ

自動送りを設定したまま機械を停止したり、工具と加工物を接触したまま機械の停止を行ってはならない。

カ

機械の音や振動や熱などには常に注意を払い、異常があったら直ちに運転を停止し工作セン
ター職員に申し出ること。

キ

機械の慣性運動を、手・足・工具などで止めてはならない。

ク

共同作業は自分自身の安全を図ると共に、声をかけるなど相手にもケガをさせないよう、周囲に気遣いながら作業を進める。

ケ

機械を故障させたり異常を発見した場合は、速やかに工作センター職員に連絡し必要な指示
を受ける。

コ

過労時の機械作業は極力避ける。また、長時間の連続作業も危険である。

52
52

サ

機械操作にあたってはＷＥＢ等を活用し、必要な予備知識を学習してから作業に入るとよい。
（工作センターには、機械加工の教材が備えられているので有効に利用せよ）

シ

加工中に突然停電した場合は、使用している機械の主電源を切り、その後は工作センター職
員の指示に従う。
機械上で測定を行う場合は、安全を十分に確保してから行うこと。

第(4) 切屑について
切粉や切屑は刃物のように鋭利である。素手で処理せず、ハケやペンチなど適切な道具を用いて処理する。
イ

切屑が長くなると工作物に巻き付き易くなる。工作物を傷付けたり人体に危険である。短い
うちに処理する。

ウ

床上に散乱した切粉や切屑は、足裏に刺さったり、つまづき・滑りの要因となる。作業の区
切りごとに掃除をする。

エ

切粉が飛散して目に入りやすい作業（砥石作業など）は、適切なカバーを使用したり保護眼鏡を着用する。

２

各種工作機械類の取扱いに関する注意事項（作業を行う前に該当部分を熟読！！）(1) 旋盤作業
ア

機械に巻き込まれないよう袖や裾の締った作業服を着用する。

イ

切屑が目に入らないような作業姿勢をとる。切粉が飛散するような材料の加工には、保護眼鏡を着用する。

ウ

チャックやフラットなどの取り付け・取り外し作業には、万一落としてもケガや機械の損傷のないよう、あらかじめベッド上に板などを敷いて作業する。

エ

やむを得ずチャックの爪を張り出して作業する場合は、手でスピンドルを廻し、爪がベッドや刃物台に接触しないことを確認してから運転を開始する。

オ

チャックやフラットに、ハンドルや締め付け具を取り付けたままにしておかない。用が済んだら直ちに外す。

カ

工具・工作物の取り付け・取り外し作業や、工作物の測定は、機械を停止し、ギアニュート
ラルか電源をＯＦＦにして行うこと。

キ

回転中の機械や工作物を手で触ったり布で拭いたりしてはいけない。特に粗い加工面は、布を巻き込んだり指先を切ったりする危険がある。

ク

刃物や工作物に巻き付いた切屑は、機械を停止して適切な道具を用いて処理する。

ケ

ベッド上に必要でない工具や素材などを置かないこと。

53
53

４

章

ア

電気ガス重量物ス

コ

バイトはできるだけ短く取り付ける。長い突き出しは食い込み現象を起こしやすい。

サ

チャックやチャックの爪の精度を悪化させるような取り付け作業はしてはいけない。

シ

細くて長い加工物は、取り付けや切削条件に十分な配慮が必要である。

(2) フライス盤作業
ア

工作物の取り付け・取り外し作業や加工部の測定は、機械を停止して行う。

イ

刃物の回転中に、ウエスや手で加工物の面を拭いたり、切屑を払ってはいけない。

ウ

刃物の回転方向を考え危険のない作業位置を取る。

エ

刃物の特性を考え無理のない加工を心がける。

オ

主軸や送りの変換は、回転を止めて確実に行う。

カ

早送りは、刃物の位置、工作物の状態など見極めて行うこと。

キ

バイスに工作物を挟むとき、口金の中央部を使用するように心がける。

(3) ボール盤作業
ア

工作物が振り回されないよう、固定したテーブルに確実な取り付けを行う。

イ

小さな加工物・薄板・やわらかい材料の穴あけは、振り回されないよう特に注意が必要である。

ウ

振り回される危険が高いのは、穴の貫通するときとドリルを戻すときである。深穴加工の切屑の詰まりや、切れにくいドリルの使用もその原因になりやすい。

エ

振り回された工作物を無理に手で押えたりしない。直ちに機械を止めてから処置する。

オ

回転中のドリルや巻き付いた切屑に手で触れたりしてはならない。

カ

手袋の着用は巻き込みの原因になるので使用しない。袖口のほつれなどにも注意する。

キ

ドリルやスリーブはテーパー部のあったものを、きれいな布でよく拭いて使用する。

ク

大きな穴を貫通させるときは板材などを下に敷き、工作物をバイスやテーブルに確実に取り付けておく。

ケ

加工物の材質や穴の大きさに合ったドリル形状、穴あけ工具を選び適切な加工条件で加工を行う。

コ

締め付け工具はチャックから必ず外す。

(4) 電気ハンドドリルを使っての作業
ア

電気ハンドドリルでの穴あけは、腕の力や体の重みを使って強く押し付けるので、穴が貫通する際大きなトルクで体が振られバランスを崩し、危険である。加工物が回転したりすることもある。力の配分を考えて行うこと。

イ

回転中のドリルに曲げモーメントが働くと折れやすく危険である。ドリルが加工面に垂直に5454なるよう十分気をつける。

(5) 研削盤作業
研削砥石の取替え又は取替え時の試運転は、労働安全衛生法に定める特別教育を修了した者

砥石回転のスイッチを入れる際は、砥石回転方向の正面には立たない。

第イ

砥石回転のスイッチを入れてから１～２分間は空転させる。砥石が割れて飛ぶような事態は

４

この間に起きることが多い。
ウ

砥石表面の凹凸や目詰まりやバランスの狂いは非常に危険であるので、気づいたら早急に工作センター職員に申しでること。

エ

接触面の小さなものや背の高いものなど、不安定な加工物の磁気チャックへの取り付けは、
ブロックやバイス、イケールなどを使って確実な取り付けを行う。

オ

早送りを使用するときは砥石と加工物の位置関係をよく見極めてから行う。

カ

適切な切り込みで加工し、決して無理な研削をしてはならない。

キ

工作物の取り付け取り外しや測定作業は、回転を停止させ砥石より十分離して安全な場所で
行うこと。

ク

必ず保護眼鏡をかけること。

ケ

使用後は、砥石に吸収された研削液を残さないよう必ず５分前後空転させること。

(6) 型彫放電加工機、ワイヤー放電加工機
機械の使用にあたっては、事前に工作センター職員に相談すること。
ア

放電加工部分に切粉が入り込むと加工を不安定にする原因になるので、工場内に装備したエアーを吹き付け、十分に切粉を取り除いておくこと。

イ

黒皮などの絶縁物があると安定な放電加工が持続できないので、事前に取り除いておくこと。

ウ

バリやかえりは、位置決めや安定な放電加工が出来ないので、ヤスリや砥石で取り除いておくこと。

エひどい油汚れなども放電加工に好ましくないので、ウエス等で拭き取ること。

オ

感電防止のために加工時には電極に触れないこと。

カ

火災防止のために液面を工作物最上部よりも 50 ㎜以上上方に設定すること。

キ

トラブル発生時には非常停止ボタンを押し、速やかに工作センター職員へ報告すること。

(7) マシニングセンター等のＣＮＣ工作機械
機械の使用にあたっては、事前に工作センター職員に相談すること。
ア

ＮＣプログラムを十分に確認する。必要に応じて、コンピュータシミュレーションを行い、ＮＣ動作を確認する。

55
55

章

ア

電気ガス重量物

でないとできません。

イ

ＮＣプログラム経路に工具干渉がないように十分確認する。

ウ

運転中に機械稼働範囲内に手を出さない。

エ

工作物の材質にあった工具を選択し、適正加工条件で加工を行うこと。

オ

トラブル発生時には非常停止ボタンを押し、速やかに工作センター職員へ報告すること。

(8) グラインダー
砥石の取替え又は取替え時の試運転は、労働安全衛生法に定める特別教育を修了した者でないとできません。
ア

高速で回転する砥石は、バランスの狂いや表面の変形は危険である。気づいたら、すぐに工作センター職員に申し出ること。

イ

始動から１～２分前後は砥石の正面に立たない。

ウ

砥石の使用面のみを使用し、それ以外の面を使っての作業はしない。

エ砥石と刃物台との隙間は、１～２㎜以内で使用する。

オ

加工物を無理に押し付けるような状態は、加工条件が間違っており、危険である。

カ

小さな加工物は飛ばされないよう十分注意すること。

キ

手袋をしたり加工物に布を巻いたりして作業をしない。巻き込みの原因になる。

ク

飛んでくる砥粒や切屑から眼を守るため、保護眼鏡を使う。

(9) 試料切断機
砥石の取替え又は取替え時の試運転は、労働安全衛生法に定める特別教育を修了した者でないとできません。
ア

切削液は、適量であることを確認すること。

イ

砥石の選択は、砥石の消耗・切断精度に重要である。必ず確認すること。取り換えが必要な場合は、工作センター職員に申し出ること。

ウ

切断逃げ溝に入り込むような、小さい物・薄い物の加工は行わない。砥石破損の原因になる。

エ

砥石が破損した場合は、機械を停止し、速やかに工作センター職員に申し出ること。

オ

始動から 1 分間は、砥石の正面に立たないこと。

カ

自動運転を行う場合は、早送り位置・切削位置を十分に確認すること。

キ

飛んでくる砥粒や切屑から眼を守るため、保護眼鏡を使うこと。

ク

切断は、砥石を回転させ、冷却水の吐出を確認してから静かに切込レバーを移動させ行うこと。切断速度は、カットメーター指針を参考にして調整すること。

(10)鋸盤作業
ア

加工物をバイスに挟むとき、確実に取り付ける。不安定な材料の取り付けは、特に注意が必5656

要である。
イ

加工物の形状や材質に適した刃や加工条件を選んで作業する。選択が難しい場合は、工作セ
ンター職員に聞くこと。
切削油は適量を流し、周りを汚さないようにする。

エ

刃の交換が必要な場合は、工作センター職員に申し出ること。

第(11)帯鋸盤作業
刃の溶接部は時々点検し、安全であるか確かめる。

イ

刃の交換が必要な場合は、工作センター職員に申し出ること。

ウ

切断面が安定しないなど、異常を発見した場合は、工作センター職員に申し出ること。

エ

小さな加工物の切断には、備え付けの押し具などを使用すること。

オ

無理に加工物を刃に押し付けたりしないで、適切な切断速度で加工する。

(12)プレス、シャーリング作業
アプレス、シャーリング作業は、指先の切断事故をはじめケガの多い作業のひとつである。慎重に行うこと。

イ

シャーで板金を切断するときは、押え金具など、適切な道具を用いて確実に取り付ける。刃や押え具のそばには手を出さない。

ウ

機械の切断能力を超えている材料は扱わない。

(13)ガス溶接・溶断作業
可燃性ガスと酸素を使用した金属の溶接、溶断、加熱の作業は、労働安全衛生法に定めるガ
ス溶接技能講習を修了した者でないとできません。
ア

酸素容器、調整器、トーチなどは、油やグリスの付着した手や手袋のまま操作しない。

イ

調整器、トーチ、導管などの接合は、締め付け具を用いて確実に行うこと。各接合部に漏れがないか石けん水などを使い点検する。

ウ

作業中逆火現象をおこしたら、直ちにトーチの酸素バルブを閉じ、次いでアセチレンバルブ
を閉める。

エ

逆火をおこした火口は点検し、異状がなければ再び点火する。続いて逆火現象をおこしたらその火口は取り替える。

オ

火口の掃除には備え付けの清掃棒を使用する。穴が大きくなったり変形すると逆火の原因になる。

カ

ガス溶接や溶断は、高温溶金の飛散でヤケドをすることがある。保護眼鏡、手袋、帽子、前掛けなどを着用する。

キ

引火物のそばで作業してはならない。

57
57

４

章

ア

電気ガス重量物ウ(14)被覆アーク溶接作業
アーク溶接は、労働安全衛生法に定める特別教育を修了した者でないとできません。
ア

電撃による障害の防止

イ◇

絶縁性の手袋及び履物を使用する。

◇

汗、水などで濡れた作業服を着用のまま作業しない。

◇

完全に絶縁されたホルダを使用すること。

◇

作業を中止するときは、必ず溶接機の電源を切ること。

有害光線による障害の防止◇

アークの強烈な光線を見るときは遮光面を使用する。肉眼でアークを見ると電気性眼炎になる危険がある。

◇

作業にはハンドシールドや保護眼鏡を使用し、必要に応じては、ヘルメットや皮製のエプロン・腕あて・足カバーなども使用する。

ウ◇

作業服の袖を捲ったり、胸の開いた服装で作業しない。

◇

ついたてなどを使用し、他の作業者に害を与えないようアーク光の散乱を防ぐ。

溶接煙による障害の防止

エ◇

作業室の換気を十分にする。

◇

乾燥した溶接棒を使用する。

その他の災害防止◇

直接手で溶接部に触れるときは、ヤケドをしないよう温度を確かめて触れること。

◇

使い終わった溶接棒は、温度が下がったことを確かめてから、決められた場所に捨て
ること。

◇

３

可燃性ガスや引火性の高いものをそばに置いて作業しないこと。

各種工作機械や作業機器の不具合、ケガが発生したときの注意事項（事後対策として重要！！）(1)工作機械や作業機器等の不具合
ア

作業中に視覚、聴覚、臭覚などから得られる情報から、通常と少しでも異なるような違和感を感じたときは、些細なことでも工作センター職員に連絡し指示を受ける。

イ

機械を故障させたり、異常を発見した場合は、速やかに工作センター職員に連絡し必要な指示を受ける。

ウ

加工中に突然停電した場合は、使用している機械の主電源を切り、その後は工作センター

職員の指示に従う。
エ

寿命や突発的事故等ではなく、不注意で生じた不具合の場合は再発防止のために、不具合

58
58

の理由、過程等の事情を詳細に工作センター職員に伝える。
(2)怪我等ア

作業中に怪我をした場合は工作センター職員に連絡し、適任者（工作センター職員が指示した人）から必要な応急措置、適確な治療、その他の指示を受ける。
同等の事故再発を避けるため、治療完了後できるだけ速やかに工作センター職員に怪我の理

第由、過程、状況の報告をする。

章

４
※注目！
本学の工作センターにおいて最も頻繁に起きる事故は「指先」のケガである。
旋盤、フライス盤、研削盤、ボール盤、鋸盤などを用いた機械加工作業におけるケガの発生は、◇鋭利な刃物への不用意な接触◇素手による切屑の処理◇加工物の不安定なセッティングによる振回りや外れなどによって生じる。
発生したケガの多くは救急絆創膏等で済む軽症であったが、中には全治１か月の診断を受けた大ケガも記録されている。いずれも指を切断する事故に紙一重と考えられる。製品が完成する満足感を味わうためにも「機械工作の安全心得」を熟読し、ケガのないよう十分に留意し作業を行うように切望する。

59
59

電気ガス重量物イ

第７節

運搬作業、高所作業

運搬作業には、クレーン・デリック・チェーンブロックなどの揚貨装置及び運搬車による作業などがある。また、高所作業では脚立や梯子を使用し、屋根など高所へ登って作業することがある。
クレーンなどを使用する場合は免許・資格などを有する者でなければ、従事させてはならない
ことから、免許・資格を所有し特に許可されている者以外は、作業してはならない。
高所作業は地面又は床から高さ２ｍ以上の場所でする作業のことで、安全帯・安全帽など装着して複数で行わなければならない。
この種の作業では、作業者が複数である場合が多く、かつ、事故による被害が大きい。それゆえ、作業中の指示及び指示系統の明確さが必要とされる。重量物運搬等の作業においては、１人の指示者の下で行うこと。

１

特定の免許、資格などを必要とする作業危害の恐れの多い次の業務は、それぞれについて定められている特定の免許・資格などを有す
る者でなければ、従事させてはならない。
(1) 吊り上げ荷重が５ｔ以上のクレーン、移動式クレーン、その他の揚貨装置及び制限荷重が５ｔ以上のデリックの運転及び玉掛けの業務(2) 制限荷重が１ｔ以上の揚貨装置、または吊り上げ荷重が１ｔ以上のクレーン、移動クレーン
もしくはデリックの玉掛けの業務(3) 車輌系建設機械（整地、運搬、積込用など）で機体重量が３ｔ以上のものの運転業務

２

上記以外の作業特定の免許や資格を要しない運転業務には、設備などの構造、機能、作業方法、設備などの取扱い、危険防止などに関する規定について、危険防止のための特別の教育を行った後でなければ、職員、学生をこれに従事させてはならない。

３

クレーン、デリック、チェーンブロック等の作業(1) これらは重量物の上げ下ろし、または移動のために使用するもので、電気的運転または手動によって操作するものであるが、許可された者のみが運転その他の作業に従事するものとし、次のような注意を十分に守ること。
ア

電源設備に手を触れないこと。

イ

上げ下ろし、移動作業中、重量物の下またはその附近から十分離れていること。

ウ

作業者の指示に従って動作し、資格を有しない者が手を出すことが許されるまでは、その60
60

危険作業の観察をしていること。
エ個人個人が真剣に自分の身体の安全を守るため、最大の注意を払うこと。

(2) 運転者以外の者は、談話、ふざけなどを避けて、不注意による不慮の人身事故を招かないよ
う細心の注意を払うこと。この注意を守らない者がある場合、関連する作業・実験に従事させてはならない。

４

運搬車による作業

自家用車は研究・教育などの運搬に用いない方がよいが、用いなければならない場合には次の注意を守ること。
(1) 疲労・多忙などのため、不慮の事故を起こさないよう、特に遠方へ運搬する場合には十分の配慮をして、２人以上で乗車・運転するなど指導者の指示に従うこと。
(2) 積荷はできるだけ低く積み、よく縛り付ける。積み過ぎをしない。
(3) 片積みにならないようにし、品物は車体からはみ出さないようにする。
(4) 重いものを先に積み、軽いものをあとから積む。
(5) 危険物や長物の運搬には、危険標示をする。
(6) 特に必要があるときには、見張りまたは合図者をおく。

５

高所作業

(1) 身ごしらえ、身構えをよくして、決して無茶な作業、危険な作業方法をとらないようにする。
必ず監視者をおく。
(2) 足場に注意し、安全帯等命綱を必ず使用し，命綱における支持部分の安全確認も必要である。
(3) 屋根上の作業の場合、特に足もとに注意する。特にスレートなどの場合には、踏板を準備する。また、梁などの上を通らなければならないときは、特に注意すること。
(4) 高所作業においては、滑りやすい履物は絶対用いてはならない。
(5) これ位の高さの場所と、あなどってはいけない。わずかに高い所でも、落ちようによっては死亡することがある。
(6) 足場、屋根、命綱、梯子などを用いるときは、十分に安全なことを確かめてから作業にかかる。
(7) 高所における力作業は、地上での半分くらいの力でやめておく。
(8) 足場、屋根の上に重いものを上げ、または持ち歩いてはいけない。
(9) 梯子についての心得
ア

梯子は丈夫なもので、長過ぎず、よく適したものを用いる。梯子をかけるときは、足場が堅固である所を選び、開き戸の前、通路で人の通る可能性のある場所を避けて、下に監視者をおく。壁に対して 15°くらいが適当である。

61
61

電気ガス重量物

第４章(3) 作業に従事する者は、安全帽（ヘルメット）、安全靴及び作業に適した服装を着用すること。

イ

梯子はぬれていたり、油じみていたりして、滑りやすい状態では使用しない。また、横木が折れる心配のあるものは使用しない。

ウ

梯子の昇降は、必ず一人で行い、手に物を持たない。

62
62

薬品等の取扱い

第５章

第１節
１

薬品とその取扱い上の注意

危険薬品、有害薬品及び一般薬品

本学では先導的、独創的な研究、高度の技術教育が行われており、極めて多種の化学物質が実薬
第つく危険薬品や健康障害をきたす有害薬品がある。前者は「消防法」により後者は「毒物及び劇５物取締法」によってそれぞれ規定されている。また、特定化学物質の環境への排出管理を目的とした化学物質排出把握管理促進法の PRTR 制度（Pollutant Release and Transfer Register）によって、使用量・排出量の管理・記録が義務づけられている。（これらの各法令の URL は 18 頁
及び下部 URL 参照。）

消防法：
http://elaws.egov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=323AC1000000186

薬品の取扱いや保管においては、これら法令を遵守し、実験者はもちろんのこと、監督者も十分に注意を払って、実験者自身、また、周囲の人々が危険にさらされることのないようにしなければならない。本学では、これらの法令に則して効果的な薬品管理をするために、平成 20 年度に薬品管理支援システム（iaso）を導入し、オンラインによる管理を行っている。本システムにより、特定毒物、毒物、劇物は重量管理で、他の薬品については単位管理で、薬品管理をしなければならない。
システムの URL：http://iaso.nagaokaut.ac.jp/iasor6/
システム利用法の URL：http://info.nagaokaut.ac.jp/gakunai/yakuhinkanri/index.html

薬品を使用するときは、事前に、使用薬品の物理的および化学的性状はもちろんであるが、危
険性、健康への有害性、環境に対する有害性、万一の時の応急措置などを知らねばならない。これらは SDS 注（Safety Data Sheet：17 頁「SDS の常備について」参照）に記載されているので、薬品を扱う前に必ず読むべきである。SDS は、上記の薬品管理支援システム内で閲覧することができるが、薬品メーカーのホームページにも掲載されておりダウンロードできる。万一薬品事故
で病院などの医療機関へ行くときは、SDS に記載されている当該薬品の応急措置のコピーを持
63
63

品
章

験に用いられている。それらの中には、適切な用い方をしなければ、人命損傷・火災などに結び参するのがよい。なお、本学の「安全点検リスト」においても SDS の整備と活用を求めている。
注：日本では SDS は平成 23 年度までは MSDS と呼ばれていたが、GHS（化学品の分類および表示に関する世界調和システム：The Globally Harmonized System of Classification andLabelling of Chemicals）に合わせて、国内でも SDS に名称変更され、日本工業規格（JIS）でも、SDS と表記されている。（JIS Z7253）
また平成 28 年 6 月から 640 種類を超える化学物質について労働安全衛生法によりリスクアセ
スメントの実施が義務化された。本学では以下の URL に化学物質のリスクアセスメントに関する対応を掲載してある。該当物質を使用する際は iaso でリスクアセスメント対象物質であるとの注意書きが表示されるので、必ず必要な安全対策を取ってから使用しなければならない。
http://info.nagaokaut.ac.jp/gakunai/RA/RA.html
本学における教育、研究の実情から考えて、危険薬品、有害薬品および一般薬品を表５－１のように分類する。

Ａ

表５－１

危険薬品、有害薬品および一般薬品

称

消

危険薬品
名

発 火 性 薬 品 強酸化性物質

防

法

該

当

項

危険物第１類

労働安全衛生法施行令別表第１該当項
危険物：酸化性の物
爆発性の物の一部

自然発火性物質

危険物第３類の黄りん・水素化 危険物：発火性の物
物・有機金属化合物および有機
金属水素化物の相当数

低温着火性物質

危険物第２類

危険物：発火性の物の一部

禁水性物質

危険物第３類、自然発火性の有機金属水素化物の相当数

危険物：発火性の物の一部

危険物第１類および第５類

危険物：爆発性の物の一部

爆 発 性 薬 品 火薬類
分解爆発性物質
可燃性ガス
引 火 性 物 質 特殊引火物
高度引火性物質

火薬類および危険物第１類の過 危険物：爆発性の物の一部
酸化物その他の不安定な化合物
高圧ガスのうちの可燃性ガス・ 危険物：可燃性のガス
都市ガス・ＬＰＧ
危険物第４類の特殊引火物
危険物：引火性の物
危険物第４類の第１石油類および同程度の引火性物質

危険物：引火性の物

中・低度引火性物 危険物第４類の第２～第４石油 危険物：引火性の物
類および同程度の引火性物質
質
一般有機溶剤類
酸・アルカリ

多量・常時用いられるから保管方法について注意

多量・常時用いられるから中毒対策を要する

酸化性液体は危険物第６類

特定有害業務64
64

混合危険物

危険物の規制に関する規則（46 条）
実験時および廃液回収・処理の際には重要、運搬・保管時もビンの破損に注意する。

放射性物質

放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律

Ｂ

該当なし
事故原因となることが多い。
薬品による原因不明の火災・２種の物質の混合時の爆発・知らぬ間に不安定物質が生成

有害薬品
文部科学省および監督官庁から保管指示のあった薬品・麻薬・覚せい剤取締法指定薬品および容易に変えうる薬品
多くは毒物・劇物指定
実験室事故原因のうち最多。２人以上で実験することを遵守して、事故に即応できるようにする。
ほとんど毒物。少数が劇物、無指
定薬品はわずか。有機水銀化合物
は１人で取扱わないこと。

SDS に記された適用法令の項の記載内容を参照

無機有害薬品（該 SDS に記された適用法令の項
当 元 素 含 有 有 機 の記載内容を参照
化合物を含む）SDS に記された適用法令の項
有機有害薬品（普の記載内容を参照
通の有機化合物・有機金属化合物などは除く）SDS に記された適用法令の項の記載内容を参照

施錠保管薬品
有害最重点
薬品
有毒ガス・猛毒蒸気水銀及び水銀化合物

有 害 薬 品Ｃ

大気汚染物質各実験室で無害化

SDS に記された適用法令の項の記載内容を参照

一般薬品
名

一 般 薬 品

無機薬品

有機化合物

２

毒物及び劇物取締法

称

公 害 、 環 境 関 連 法

上記の法律・規則には関係ない SDS に記された適用法令の項
ように思われるが、毒性がある の記載内容を参照
ものもあるから、SDS 及び類似物の記載事項に注意すること。
同

本学「実験廃液等処理の手引」
により分類・搬出すること。

上

薬品取扱上の一般的注意

化学薬品を用いようとするとき、購入に始まり、実験、保管、処理、廃棄に至る全体的な計画をすべきである。処理、廃棄については、本学実験廃液等処理に関する規則、指示に従うが、以下薬品取扱上の一般的注意を述べる。
(1) 購
ア

入
消防法で危険物と定められた薬品についての各実験室・研究室または一つの棟に保管可能な量は、火災予防地方条例で規定されているから、常時使用する有機溶剤類のほかは、必要以上に購入しないこと。
65
65

５

品
章

公 害 、 環 境 関 連 法

称薬第毒物及び劇物取締法

名

イ

一般の薬品類でも、常時使う薬品以外は多量に購入しないこと。古くなった薬品を用いたデータは信用し難く、また、薬品によって変質（過酸化物の生成・吸水・風解）することがあるので、用済み後、廃棄のことも考えて最少必要量を購入する。

ウ

実験計画をよく立てて、必要以上に購入しないこと。

エ

購入後は、直ちに薬品管理支援システム（iaso）に登録する。

(2) 保
ア

管
施錠保管薬品に指定されている薬品の保管は、有害薬品の当該項の記載事項を厳守すること。

イ

黄りん、金属ナトリウム、金属カリウム、トリエチルアルミニウムなどの自然発火性薬品、
禁水性薬品は所定の方法をもって貯蔵し、できれば金属性薬品庫に保管すること。

ウ

研究室・実験室単位で薬品棚の区分及び配列方法を考え、危険・火災防止上安全な処置をしておくこと。少なくとも、酸と塩基、酸化剤と還元剤、有機薬品と無機薬品は離して保管する。

エ

有機過酸化物及び特殊な爆発性物質の取扱いは十分に注意し、他の物から離して低温・暗所に保管すること。

(3) 危険物の保有・取扱い限度
危険物の貯蔵・取扱いは、消防法及び火災予防地方条例で定められている。消防法では、一定数量以上の危険物の貯蔵または取扱いを一般的に禁止している。この基準となる数量を指定数量という。指定数量とは、危険物の危険性を勘案し、試験により示された性状に応じて危険性にランクを付け、そのランクごとにそれぞれ政令で定められた数量である。
危険物は消防法により、表５－２に示されるように、その性質により、第１類から第６類に分類されており、さらにその危険性に応じて指定数量が定められている。指定数量の0.2倍以上の危険物を保有する場合、消防署に届け出る必要があり、本学では、消防署に届け出ている危険物貯蔵庫を除くと、各棟ごとに指定数量の0.2倍未満しか、保有・取扱いができない。（厳密には「防火区画ごとに指定数量の0.2倍未満」である。防火区画は棟の構造により異なるので、ここでは防火区画が最も広範囲である場合を記してある。）それゆえ、実験室における危険物の保有・取扱いは最少必要量にすることを心がけなければならない。それを超える場合は危険物貯蔵庫において保管しなければならない。
複数種類の危険物の指定数量の倍数は、次式で示されるように各危険物の倍数の和によって計算され、その和が0.2を超えてはならない。

Σm / M < 0.2ii

mi：各品目の保有量、 Mi：その品目の指定数量i(4) 使用・反応時
ア

使用する物質及び生成物の性状、特に発火性、爆発性、毒性の有無を調べてから取扱うこ66
66

と。市販薬品など SDS が提供されている化学物質は、薬品管理支援システム（iaso）や試薬メーカーのウェブサイトから入手して、使用前に必ず熟読する。リスクアセスメント対
象化学物質は、そのリスクを見積り、必要に応じてイ〜エに記したようなリスク低減措置を行って使用する。
イ

危険な物質を使用するとき、または生成物が危険物質であると予想されるときは、あらか
じめ少量で実験を行うこと。

ウ

危険な物質を使用するとき、または危険な反応を行うときは、前もって災害の防護手段を考え、万全の準備をして行うこと。火災や爆発の恐れのあるときには防護面を付け、消火着用して行うこと。
実験によっては、爆発・火災の発生または急性中毒が起こることがあるので、深夜は当然、
日中も１人だけで実験を行わないこと。
(5) 処理・廃棄ア

危険薬品、有害薬品及び一般薬品の処理、廃棄にあたっては、災害防止及び火災予防地方条例、水質汚濁防止法、大気汚染防止法、悪臭防止法の主旨を尊重し、各該当項の記載を参考にし、本学の規則・指示に従うこと。

イ

空になったビンは直ちに薬品管理支援システム（iaso）で空ビン処理を行い、登録を抹消する。

(6) 危険物取扱者資格
危険物の取扱いにおいては、原則的に危険物取扱者免状を有していることが必要である。したがって、危険物薬品を頻繁に取扱う課程・専攻に所属している場合は、危険物取扱者免状を取得することが望ましい。なかでも、大学や研究機関においては多種類の薬品を取り扱うので、甲種の取得が必要である。甲種取得の資格は、乙種取得後２年以上の実務経験があるか、高専や大学の化学系学科卒業または化学系科目を所定数履修していることである。

表５－２
類 性質

酸
第
化
１

性
固

類
体

危険物類別表（種別、品名、指定数量は消防法による）

品
１
２
３
４
５
６
７
８
９

名

性

塩素酸塩類
過塩素酸塩類
無機過酸化物
亜塩素酸塩類
臭素酸塩類
硝酸塩類
よう素酸塩類
過マンガン酸塩類
重クロム酸塩類

67
67

質（令）

指定数量(令)第１種酸化性固体

50 ㎏

第２種酸化性固体

300 ㎏

５

品
章

エ

薬
第

器を用意して、適宜ドラフトを使用し、また毒性のあるときにはゴム手袋・防毒マスクを

10

その他のもので政令で定めるもの（過よう素酸塩類、過よう素酸、クロム・鉛又はよう素の酸化物、亜硝酸塩
類、次亜塩素酸塩類、塩素化イソシア
ヌル酸、ペルオキソ二硫酸塩類、ペルオキソほう酸塩類、炭酸ナトリウム
過酸化水素付加物）
11 前各号に掲げるもののいずれかを含有するもの

第

可
燃

２

性
固

類

第

３

類

体

自
然
発
火
性
物
質
及
び
禁
水
性
物
質

引
第

性

硫化りん
赤りん
硫黄（イオウ）

100 ㎏

４

鉄粉

500 ㎏

５
６
７
８

金属粉
マグネシウムその他のもので政令で定めるもの
前各号に掲げるもののいずれかを含有するもの体

第１種可燃性固体

100 ㎏

第２種可燃性固体

500 ㎏
1,000 ㎏

９

引火性固体

１
２
３
４

カリウム
ナトリウム
アルキルアルミニウム
アルキルリチウム

10 ㎏

５

黄りん

20 ㎏

６

アルカリ金属（カリウム及びナトリ
ウムを除く。
）及びアルカリ土類金属
７ 有機金属化合物（アルキルアルミニ
ウム及びアルキルリチウムを除く。
）
８ 金属の水素化物
９ 金属のりん化物
10 カルシウム又はアルミニウムの炭化物
11 その他のもので政令で定めるもの（塩素化けい素化合物）
12 前各号に掲げるもののいずれかを含有するもの第１種自然発火性物質及び禁水性物質

10 ㎏

第２種自然発火性物質及び禁水性物質

50 ㎏

第３種自然発火性物質及び禁水性物質

300 ㎏
50 L

１

特殊引火物

２

第１石油類

３

アルコール類

４第２石油類

非水溶性液体
水溶性液体

1,000 L
400
2,000
L

５

第３石油類

非水溶性液体
水溶性液体

2,000 L
4,000 L６

第４石油類

非水溶性液体
水溶性液体

200 L
400 L
400 L

液
類

1,000 ㎏

１
２
３

火
４

第３種酸化性固体

6,000 L

68
68

７

自
第

己
反

５

応
性
物
質

第
６
類

化
性
液
体

備

有機過酸化物
硝酸エステル類
ニトロ化合物
ニトロソ化合物
アゾ化合物
ジアゾ化合物
ヒドラジンの誘導体
ヒドロキシルアミン
ヒドロキシルアミン塩類
その他のもので政令で定めるもの（金属のアジ化物、硝酸グアニジ
ン、1-アリルオキシ-2.3-エポキシプ
ロパン、4-メチリデンオキセタン-2オン）
11 前各号に掲げるもののいずれかを含有するもの第１種自己反応性物質

10 ㎏

第２種自己反応性物質

100 ㎏

１
２
３
４

過塩素酸
過酸化水素
硝酸
その他のもので政令で定めるもの（ハロゲン間化合物）
５ 前各号に掲げるもののいずれかを含有するもの300 ㎏

考１

酸化性固体とは、固体（液体（１気圧において、温度 20 度で液状であるもの又は温度 20
度を超え 40 度以下の間において液状となるものをいう。以下同じ。）又は気体（１気圧において、温度 20 度で気体状であるものをいう。）以外のものをいう。以下同じ。）であって、酸化力の潜在的な危険性を判断するための政令で定める性状を示すもの又は衝撃に対する敏感性を判断するための政令で定める試験において政令で定める性状を示すものをいう。

２

可燃性固体とは、固体であって、火炎による着火の危険性を判断するための政令で定める試験において政令で定める性状を示すもの又は引火の危険性を判断するための政令で定める試験において引火性を示すものをいう。

３

鉄粉とは、鉄の粉をいい、粒度等を勘案して総務省令で定めるものを除く。

４

硫化りん、赤りん、硫黄及び鉄粉は、備考第２号に規定する性状を示すものとみなす。

５

金属粉とは、アルカリ金属、アルカリ土類金属、鉄及びマグネシウム以外の金属の粉をいい、粒度等を勘案して総務省令で定めるものを除く。

６

マグネシウム及び第２類の項第８号の物品のうちマグネシウムを含有するものにあっては、形状等を勘案して総務省令で定めるものを除く。
69
69

５

品
章

酸

１
２
３
４
５
６
７
８
９
10

薬
第

類

10,000 L

動植物油類

７

引火性固体とは、固形アルコール、その他１気圧において引火点が 40 度未満のものをいう。

８

自然発火性物質及び禁水性物質とは、固体又は液体であって、空気中での発火の危険性を判断するための政令で定める試験において政令で定める性状を示すもの又は水と接触して発火し、若しくは可燃性ガスを発生する危険性を判断するための政令で定める試験において政令で定める性状を示すものをいう。

９カリウム、ナトリウム、アルキルアルミニウム、アルキルリチウム及び黄りんは、前号に規定する性状を示すものとみなす。

10

引火性液体とは、液体（第３石油類、第４石油類及び動植物油類にあっては、１気圧において、温度 20 度で液状であるものに限る。）であって、引火の危険性を判断するための政令で定める試験において引火性を示すものをいう。

11

特殊引火物とは、ジエチルエーテル、二硫化炭素、その他１気圧において、発火点が 100度以下のもの又は引火点が零下 20 度以下で沸点が 40 度以下のものをいう。

12

第１石油類とは、アセトン、ガソリン、その他１気圧において引火点が 21 度未満のものをいう。

13

アルコール類とは、１分子を構成する炭素の原子の数が１個から３個までの飽和１価アルコール（変性アルコールを含む。）をいい、組成等を勘案して総務省令で定めるものを除く。

14

第２石油類とは、灯油、軽油、その他１気圧において引火点が 21 度以上 70 度未満のものをいい、塗料類その他の物品であって、組成等を勘案して総務省令で定めるものを除く。

15

第３石油類とは、重油、クレオソート油、その他１気圧において引火点が 70 度以上 200 度未満のものをいい、塗料類その他の物品であって、組成を考案して総務省令で定めるもの
を除く。

16

第４石油類とは、ギヤー油、シリンダー油、その他１気圧において引火点が 200 度以上のものをいい、塗料類その他の物品であって、組成を勘案して総務省令で定めるものを除く。

17

動植物油類とは、動物の脂肉等又は植物の種子若しくは果肉から抽出したものをいい、総務省令で定めるところにより貯蔵保管されているものを除く。

18

自己反応性物質とは、固体又は液体であって、爆発の危険性を判断するための政令で定める試験において政令で定める性状を示すもの又は加熱分解の激しさを判断するための政令で定める試験において政令で定める性状を示すものをいう。

19

第５類の項第 11 号の物品にあっては、有機過酸化物を含有するもののうち不活性の固体を含有するもので、総務省令で定めるものを除く。

20

酸化性液体とは、液体であって、酸化力の潜在的な危険性を判断するための政令で定める試験において政令で定める性状を示すものをいう。

21

この表の性質欄に掲げる性状の２以上を有する物品の属する品名は、総務省令で定める。

70
70

３

危険物貯蔵庫

危険物の保有・取扱いは、消防法、危険物の規制に関する政令・規則などで厳格に定められている。それによると、定められた貯蔵所以外の場所で指定数量以上の量の危険物を保管することは禁止されている。本学の各実験棟では防火区画ごとにそれぞれ指定数量の 0.2 倍未満の量しか保有・取扱いができず、それ以上の量を保管・貯蔵するために危険物貯蔵庫が設置されている。
（66 頁、「危険物の保有・取扱い限度」の項を参照）危険物貯蔵庫は危険物の種類、性質などにより保管する部屋が分けられている。
本学の貯蔵庫で保管できる危険物の最大量は、指定数量の 24 倍であり、その実際の取扱方法

薬第保管期間は１年と定められており、それ以上の期間保管することは原則として禁止されている。

５

したがって、危険物を購入するにあたっては、実験計画を立てて不必要に多量の危険物を購入することのないよう心掛けるべきである。また、危険物貯蔵庫は不要な薬品を貯蔵するためのもの
ではないので、使用の見込みのない薬品は規則に従い速やかに廃棄すべきである。

４

新しい実験に取りかかるとき新たな実験に着手するときは、爆発等の不慮の事故が起こる可能性が高くなるので、各実験者
及び実験指導者は、実験開始前に次のことを実行しなければならない。
(1) 広範囲に実験例を調査する。
原料、生成物、溶媒、副生成物など関連するすべての物質の危険性・毒性を調査する。１７～１８頁の「＜重要＞ＳＤＳの常備について」、「参考ＵＲＬ」及び本章の該当箇所を参照。
ア 文献調査研究報告は実験指導書ではない。危険について記載されているとは限らないことに注意すべきである。
イ 経験者の話を聞く(2) 事故が発生しないような実験計画を立てる。
(3) さらに通常は起こり得ないような万一の事故（誤操作、異常反応、材質欠陥、不在時停電、断水、周囲の事故からの二次被害、地震など）に対しても、それが人身災害につながらぬ
よう配慮する。
(4) 研究室において、その実験計画、防災対策について討議する。
(5) 必要な安全保護具を設備する。
(6) 最初に少量で予備実験をする。この際には、必ず保護具、防護壁など十分な対策を立てた
うえで実施する。
(7) 一度に多量の実験に移行せず、段階的に移行する。

71
71

品
章

は、長岡技術科学大学危険物貯蔵庫取扱要項に定められている。また、本学の危険物貯蔵庫での

５

化学実験の一般的注意

化学実験室には薬品、各種の器具、機器があり、それぞれ適切な使用法によらなければならない。薬品の購入、保管、使用、廃棄について、第１節２で述べた取扱上の一般的注意をまずよく読む。特殊な実験室では、そこに適合した安全心得を作っておく必要がある。安全教育、防火訓
練をおろそかにせず、必ず体験すること。
(1) 一般的注意
ア

実験室を常に整頓し、清潔にする。

イ

消火器、保護具（安全眼鏡、防護面、手袋、安全衝立など）、洗眼器、応急処置用道具と薬品（救急箱）を常に整備しておく。

ウ

電気配線の老化、端子のゆるみ、絶縁不良などを定期的に点検する。

エ

危険性の予想される物質を取扱う場合は、あらかじめその危険性、毒性などを十分に調査し、経験者に尋ね、万一事故が起こっても被害を最小にとどめるような対策を考えておく。

オ

危険薬品には、見間違いのないよう品名を明記する。

カ

適当な換気なしに、容器、装置などの洗浄を行ってはいけない。

キ

次のような実験は、特に注意を要する。
○未知の危険性を含む操作及び反応○多種多様の危険性を持つ操作や物質の取扱い○発火性と有害性の共存する実験○極限に近い反応条件（高圧、高温、低温、真空）での実験

ク

危険の予想される実験を行う場合は、あらかじめ周囲の者に知らせ対策を立てさせる。

ケ

保護眼鏡を使用する。さらに危険が予想される場合は、手袋、防護面、防毒マスク、安全衝立などの保護具を使用する。

コ

薬品、実験後の廃棄物の処置○重金属、シアン化合物、ヒ素を含む溶液、強酸、強アルカリ溶液は、本学実験廃液処理の手引きに従い、容器に貯留する。
○有機溶剤を流しに捨てない。回収可能なものはなるべく回収して、使用または廃棄する。
○ろ紙など可燃性廃棄物は、水にぬらしてから「捨て鉢」に捨てる。

サ

一般に危険の予想される実験でも、数回繰り返しているうちに馴れと油断により、不注意を起こしやすい。常に使用器具、量的関係、溶媒関係及び反応条件等をよく吟味し、沈着かつ慎重に実験に取りかかる。

シ

消火器（炭酸ガス、粉末式など）、砂の位置を確認しておく。
（消火器の種類と特徴を表５－３、表５－４に示す。）

ス

皮膚を露出しないよう実験着、作業衣をつける。軽快な動作がとれるようにする。サンダ
ル、スリッパは好ましくない。

72
72

セ

薬品は、必要以上に購入しない。実験に用いる量以外は、実験台から離れた薬品戸棚に収納する。収納には有機薬品と無機薬品とを離して置く。
実験台の上には必要なものと、必要な量の薬品だけ置く。余分の試薬、溶剤等を近くに置
くと事故の拡大につながる。

ソ

実験を始める前に、実験器具、実験装置、配管、配線などを点検し、安全を確認する。

(2) 実験時の注意
ア

実験をするとき、目一杯の予定を立ててはいけない。予定どおり進まないと思えば、中断する方がよい。急いではいけない。

おく。

５

ウ

蒸留などの際、沸騰石を入れ忘れないようにする。忘れたら、一度冷やしてから入れる。

エ

爆発の危険のある場合、装置を密閉するようなカバーをしてはいけない。装置と実験者を隔てる衝立状のものがよい。

オ

ビンの蓋を開けるとき、栓は人のいない方向に向ける。

カ

粉砕のとき、摩擦、衝撃で、発火、爆発が起きないように注意する。

キ

２種以上の物質が混合されたとき、発火、爆発する、いわゆる混合危険物（第２節５、90
ページを参照のこと。）があるので、混合には注意する。

ク

１人で事故を処理しようとしてはいけない。大声を出して応援を頼む。

ケ

水銀やその化合物を流しで取扱わない。

(3) 後片付けア

後始末も実験のうちである。

イ

使用した器具、特にスリ合せ器具は直ちに洗う。洗浄廃液の処理に注意する。後片付けが適切でないと、実験再開までに事故が起きやすい。

ウ

用済みの薬品は、定められた方法に従って処分する。使いかけの薬品、溶液は内容を明示し、保存方法に十分に注意する。

エ

薬品ラベルが落ちないようにする。ビンの底にマジックで書いておくのがよい。

オ

古い薬品の処理は不注意にしがちである。気長に処理する。

(4) 退出時、終夜実験時の注意
ア

退出時にガス、電気、水道の元栓を閉める。特に、休日の前日は念入りに注意する。

イ

予想しない水圧変動、断水、停電に対する処置を講じておく。特にアスピレータ（逆流防止ビンをつける。）、冷却水など。処置がとれないものは無人運転禁止。

ウ

終夜実験は、原則として認められないが、やむを得ず実験をするときは、暖房の使用及び換気に十分注意する。

エ２人以上が実験室にいるようにするが、一時的に１人になったときは、１人であることが
73
73

品
章

実験中は実験室を離れない。離れるときは、同室の者に実験内容、行先をはっきりさせて薬第イ

わかるようにする。ドアを開放しておくのも一法である。
オ

夜、休日における実験やデスクワーク及び機器の終夜運転をするときは、それぞれ定められた時間外居残り届、終夜無人運転届に、指導教員から許可サインを得て、決められたところに表示する。（付１、３ページ参照）

表５－３
級

種

類

適

適応消火器
応

す

る

主

な

消

火

器

Ａ

普通火災(木材、紙、繊維)

Ｂ

油火災（半固体油脂を含む） 粉末（ABC）消火器、強化液消火器、泡消火器、不活性ガス消火

粉末（ABC）消火器、強化液消火器、泡消火器、水消火器

器
Ｃ

電気火災（変電機、変圧器）
注）Ａ級
Ｂ級
Ｃ級

粉末（ABC）消火器、強化液消火器、不活性ガス消火器

普通可燃物の火災
石油類、油類の火災
電気設備の火災

表５－４
消火器・用具の名称

薬

消火器と消防器材剤

適応火災

Ａ ・ Ｂ 炭酸ガスを含む泡を放出する。２液の混合方法は、転倒または内びんを割る方法がある。射程５ｍ位で、一度放出すると途中では止められない。感電の危険性があるのでＣ火災には使用できない。

リン酸アンモニウム

Ａ・Ｂ・Ｃ 各種の火災に使用でき、消火効力が大きい。射程は４～６ｍ位で放射時間が短い。消火後の汚れがある。

炭酸カリウム

Ａ・Ｂ

強化液消火器

噴霧ノズルを付けるとＣ火災にも対応できる。
強アルカリ性の水系で冷却効果もある。射程距離は４～８ｍ。

液化二酸化炭素

Ｂ ・ Ｃ 不活性ガス消火器。射程が小さく、１～２ｍで、容器が重いという欠点があるが、消火後の汚れが少ない。
廊下に置いてある大型は威力がある。

炭酸水素ナトリウム粉末

Ｂ ・ Ｃ 消火効力が大きい。射程は３～６ｍ、取扱いがやや面倒で、重量も大きい。消火後の汚れがある。

二酸化炭素消火器

BC 粉末消火器

水消火器

徴

Ａ剤 炭酸水素ナトリウム溶液
Ｂ剤 硫酸アルミニウム水溶液
化学泡消火器粉末(ＡＢＣ)
消火器

特

乾燥した黒鉛粉末、ソーダ灰、
食塩など

74
74

Ａ

霧状に放射するとＣ火災にも対応できる。
湿潤剤を入れて不凍性を持たせている。

乾燥した砂

金属火災

消火砂

アルカリ金属やアルキル金属に有効であるが、立体的な火災の場合には適さない。

(5) 火災が起きた場合
ア「火事だ」と叫んで周囲に知らせる。

イ

周囲の可燃物を取り除き、火源を絶つ。

ウ

ガス源、電源などをなるべく離れた源で切る。

エ

小さい火災は、慌てずに消火する。その手順、方法を誤らぬこと。（火元の人はすぐにそたり、器具をひっくり返したりする結果になる。冷静な他人に任せる方がよい。）

器には、Ａ級、Ｂ級、Ｃ級の区別があり、その内容は表５－３に示すようである。また、一般的な消火器の種類と特徴を表５－４に示す。
本学に備えてあるのは、情報処理センター・博士棟の一部のハロン系消火器（不活性ガス
消火器、現在は製造されていない。）を別にすれば、粉末（ＡＢＣ）消火器と二酸化炭素
消火器（表５－４の太字の２種類）で、各廊下および部屋に配置されている。
オ

実験衣に火がついた場合は、慌てず、非常用シャワー（不備の場合はバケツの水）を浴びる。（ナイロン、テトロン混紡のものは、万一着火した場合、溶融して皮膚に密着し、大事に至る場合がある。肌に接する衣類は、木綿または羊毛が望ましい。

カドラフト内での火災は、消火の効果と上方への延焼防止の点から、換気を止めて消火するのが普通である。しかし、有毒ガス、煙の発生を伴う場合など、状況によっては換気を続ける方がよい。

キ

可燃性ガスボンベから事故によりガスが噴出した場合は、まずバルブを閉じる努力を行う。また、速やかにガスバーナーなどを消して発火源を絶ち、次に窓を開けて室内の換気を良くし、できればボンベを窓の近くに移すとよい。

ク

可燃性ガスがボンベから噴出し、着火した場合は、すぐに消火しないで、まず周囲の可燃物を除去してから、消火器、水などで消火する。

ケ

有毒ガスの発生を伴う恐れのある場合や、煙が多量発生する場合には、保護具、防煙マス
クなどを付けて消火する。少なくとも、風上側から消火する。

コ

防毒マスクの使用にあたっては、過信は禁物。防毒マスクは、使用にあたって吸収管の種類が適当であるか否かを点検する。また、防毒マスクは、有毒ガスの濃度が、ある一定濃度以上の場合は有効でない。防煙マスク、アクアラングのようなものがよい。

サ

火災、またはガス発生が、上記の手段によっても手に負えないと判断された場合は、速やかに屋外に避難する。

シ

ガス源、熱源、危険物などの処理をできるだけ行ったうえ、逃げ遅れた者がいないかどう
75
75

５

品
章

消火器を使用する場合、火災の種類により適応できる消火器が異なるので注意する。消火薬
第こから離れて、大声で人を呼ぶこと。慌てて自分で火を消そうとすると、衣類に火がつい

か確認する。

６

薬品による障害の応急処置(1) 皮膚に対する処置
速やかに、大量の清潔な冷水で 15 分以上洗浄する。濃硫酸など水によって発熱するものは、
はじめに乾いた布、紙、ティシュペーパーなどでできるだけ早くその大部分を拭きとった後、大量の水で一挙に洗い流す。
酸やアルカリは、皮膚のひだや毛髪の間に残ることが多いので、酸なら炭酸水素ナトリウムの水溶液、アルカリなら２～３％の酢酸やレモン汁で中和しておく。石炭酸はアルコールで洗った後、炭酸水素ナトリウムで中和する。皮膚の潰瘍の処置は、皮膚科医の処置を受ける。
(2) 眼に対する処置
素早く大量の水で洗う。特にアルカリは眼球を腐食するので、よく水洗いして早急に眼科医の処置を受ける。
洗眼には噴出式の洗眼装置がよいが、無い場合は、清潔な水をオーバーフローさせた洗面器に顔を反復して入れ、はじめは目を閉じたまま、のち目を水中で開閉して洗眼する。蛇口につないだゴム管からの、ゆるやかな流水を用いてもよい。しかし、噴水が強いと顔に付いている酸などを目に圧入したり、腐食された皮膚表面をはぎとることになるので注意。
中和剤は適用しない。洗眼を終ったら厚めのガーゼ湿布をあて、眼帯などで固定し、早急に眼科医の処置を受ける。
(3) 呼吸器に対する処置
患者を迅速に新鮮な空気中に移す。汚染衣服は取除き、皮膚は洗浄し、保温、安静にする。
重症の場合は、酸素吸入や人工呼吸が必要。
酸ミスト、塩素ガスなどの濃厚曝露では、気管粘膜ばかりでなく肺胞も損傷し、気管支炎、肺炎、肺水腫（血しょうが肺に浸出）を引き起こし、呼吸困難に陥る。ショックを起こすこともあるので医師による治療が必要。
救出の際は、救助者が中毒しないように防毒マスクを用いる。人工呼吸は、本手引第２章などを参照のこと。
(4) 誤飲に対する処置
大量の水または牛乳を飲ませ、嘔吐させる。胃、食道の損傷は数分で死を招くので、処置は寸刻を争う。与える水は、飲んだ薬の約 100 倍必要である。酸に対しては生卵、アルカリに対しては果汁、酢なども使える。指でのどを刺激したりして吐かせてもよいが、意識がないときは、窒息する恐れがあるので何もしてはいけない。早急に医師を呼ぶ。保温、安静にし、ショックや呼吸麻痺に注意する。

76
76

(5) 中毒したときの処置
有毒ガスを吸引したときは、直ちに新鮮な空気中に移し、衣服をゆるめ、安静にさせる。必要があれば人工呼吸などを行う。ホスゲン、亜硝酸ガス、ハロゲンの中毒に対しては、ガス吸入後に強い苦痛を訴えなくとも、数時間は必ず安静にさせる。しかる後、医師と相談する。
薬品などを飲んだときは、大量の温水または食塩水などを飲ませて吐かせる。ただし、意識のない者には何も飲ませないこと。

７

各種薬品に対する処置(1) フッ化水素酸

薬
第iaso または各メーカーの SDS などを参照するとよい。数例を以下に示す。

セリン 80ｇ）で覆い、乾いた包帯をする。呼吸器がおかされた時は、絶対安静を保つ。
(2) 塩素、臭素ガス
呼吸器障害に対し、希アンモニア水をしませた脱脂綿を短時間ずつかがせる。アルコール、
エーテル等量混液の蒸気吸入も、気道の刺激緩和に役立つ。
(3) 一酸化炭素
新鮮な空気中に搬出し（患者を歩かせてはならない）、安静と保温に注意。発熱に対しては氷冷する。５％CO2 添加の酸素の吸入がよい。
重症者は、30 分以内に２㍑以上の交換輸血が効果あるので、早急に医師と血液の手配をする。
意識回復後は、２～３時間絶対安静、数日間は休養が必要。
(4) シアン化水素、シアン化物
新鮮な空気中に救出し、意識があれば亜硝酸アミルを５分おきに３分間吸入させ、最高血圧
が 80 ㎜ Hg になったらやめる。この処置は数分以内に取らなければならない。呼吸停止には100％酸素による人工呼吸を要する。シアン化水素は経皮呼吸されるから、石けんと水で洗い、患者の保温に注意。亜硝酸アミルによるショックもあるので、速やかに医師の処置を受ける。
(5) 二酸化窒素
曝露後かなり遅れて突然発生する。呼吸器症状が軽度でも酸素吸入を行う。肺水腫を主症状とする。口、鼻、目の粘膜、皮膚を１％重曹水で洗浄する。
(6) 硫化水素
５％CO2 を添加した酸素の吸入が有効とされる。目については、洗眼を行い、眼科医の処置を受ける。
(7) ホスゲン
重症の肺水腫を起こす。汚染衣服を除き、２％重曹水で洗う。酸素吸入は、できるだけ早く
77
77

品
章

５

皮膚を激しく腐食するので、30 分間水洗後、マグネシア泥膏（酸化マグネシウム 20ｇ、グリ始める。20％アルコールをくぐらせた酸素の吸入は、呼吸困難を緩和する。
(8) 黄りん
治癒困難な第２度または第３度の火傷を生じやすい。水中か大量の流水で洗い流す。火傷には５％重曹水を注ぎ、次いで５％硫酸銅溶液で洗浄、リンを固形の銅塩としてピンセットで取るが、無理にはがさぬこと。
(9) 有機溶剤
危険な急性中毒は低沸点溶剤によって起こりやすい。呼吸器からの浸入による中毒が主だが、皮膚呼吸による中毒もある。一般に麻酔作用があり、重症の場合は意識障害、呼吸中枢麻痺を起こす。回復期に狂暴になることがある。
救急処置は一般的方法と同じ。洗浄には合成洗剤と水を用いる。後遺症が残ることがあるので注意する。
(10)酸素欠乏
短時間で致命的な状態になるので、速やかに救出し、新鮮な空気中に移す。人間が正常に活動できる気中酸素濃度は 16％以上で、10％前後で呼吸困難、悪心、顔面蒼白となり、７％前後
で短時間で意識不明、呼吸停止となる。
救助者が道連れにならないよう酸素呼吸器、命綱などを用いる。防毒マスクは無効。

78
78

第２節

危険薬品

危険薬品は、それ自身の毒性に起因するものでなく、その物理的、化学的性質による爆発や火災により、二次的に薬火傷、ケガ、人命損傷などをもたらす薬品である。また、危険性及び有毒性の両性質を持つ薬品も、特殊な有毒物質以外は危険薬品として取扱う。

１

発火性物質

属するものと、後者の場合は、空気や水などの存在で比較的容易に着火し、火災の原因となるも品
章５のを取扱う。
表５－５
区

分

特

発火性物質
徴

物

強 酸 化 性 物 質 加熱、衝撃で分解して酸素を出し、可燃

質

例

塩素酸塩類、過酸化物

物と激しく燃焼し、時には爆発する。
自然発火性物質

低温着火性物質

禁水性物質

室温で空気にふれると着火し、燃焼する

黄りん、ある種の硫化物、ある種の塩のもので、一部を除き研究用の特殊物質

分解で作った金属

比較的低温で着火し、燃焼速度が大であ

有機金属化合物、水素化物の一部、金属
赤りん、金属粉る。

触媒

水と反応して発火し、時には爆発する。 金属ナトリウム、金属カリウム(1) 強酸化性物質（薬品）
消防法危険物第１類では、「一般に衝撃、摩擦、加熱、強酸類の接触により発火、爆発の危険があるもの」として説明されている。これらは酸素供給剤であり、また、それ自身分解、爆発することもあり、著しく危険である。有機過酸化物は、特に危険である。塩素酸カリウムや過塩素酸カリウムは比較的安定であるが、有機化合物（ごみなども含む）の共存で加熱すると爆発することがある。これに該当する物質（薬品）を、表５－６に示す。表中Ｍは金属、Ｒはア
ルキル基やアリール基を示す。

表５－６
化

合

薬
第

一般に加熱や衝撃で発火するものや接触や混合で発火するものなどがある。ここでは、前者に

物

一 般 式

塩 素 酸 塩 類 MⅠClO3
M (ClO3)2Ⅱ物

強酸化性物質
質

（ 薬

品 ）

名

法 令 等

NH4ClO3、NaClO3、KClO3、Ag、Hg(Ⅱ)、Pb、 消防法危険物
Ba などの塩素酸塩

79
79

第

１

類

過 塩素酸塩 類

無 機過酸化 物

MⅠClO4NH4ClO4、NaClO4、KClO4 および Mg、Ba など 同

MⅡ(ClO4)2の過塩素酸塩

MOＸまたは Ox Na2O2、K2O2、MgO2、CaO2、BaO2、過硫酸塩 同など

有 機過酸化 物

上上[(NH4)2S2O8、Na2S2O8]、過ホウ酸ナトリウム、 H2O2

は

H2O2、O3

類

第６(RCO2)2,RCO3H, 過酸化アセチル、過酸化ベンゾイル、過酢酸、過 消防法危険物(RO)2

酸化ジエチル、クメンヒドロペルオキシドなどの 第５類

分解爆発性物質
NH4NO3、NaNO3、KNO3、および Mg、Ca、

消防法危険物

MⅡ(NO3)2

Ba、Pb、Ni、Co、Fe などの硝酸塩

第過マンガン酸塩類

MⅠMnO4KMnO4、NaMnO4

同上

亜 塩素酸塩 類

MⅠClO2NaClO2、KClO2 など

同上

NaBrO3、KBrO3、Ba(BrO3)2 など

同上

NaIO3、KIO3、AgIO3 など

同上(NH4)2Cr2O7、Na2Cr2O7、K2Cr2O7

同

上

硝

酸

塩

類 MⅠNO3

臭 素 酸 塩 類 MⅠBrO3
ヨ ウ素酸塩 類

MⅠIO3

重 ク ロ ム 酸 塩 類 MⅠ2Cr2O7

１

類〔取扱上の注意〕
１） 加熱、衝撃、強酸類の接触により発火、爆発の危険がある。火気、熱源より遠ざけ、冷暗所に密封して貯蔵する。
２） 還元性物質や有機化合物と混合すると酸化発熱、発火、または爆発するから、みだりに他のものと混合することなく、また、これらのものと別に保管する。
３） 過酸化物は水で酸素（O2）を、希酸で過酸化水素（H2O2）を生じて発熱し、時には発火する。
４） アルカリ金属及びアルカリ土類金属の過酸化物は、水と反応するので防湿に特に留意する。
５） エーテル、テトラヒドロフラン、ケトンなどの古い溶剤は過酸化物が生成していることがあるから、蒸留する時には常法に従ってこれを分解してから行うか、蒸留残液を相当残す
ようにしなければならない。
〔起こりやすい事例〕
１） 過酸化水素水溶液でガラスロート上の有機物を洗浄しようとすると、ろ過びんの中に過酸化物がたまり爆発することがある。（夏期）２） 過酸化物を蒸留しようとすると爆発する。また、それを含む溶液を加熱すると爆発する。
３） 二酸化マンガン（MnO2）に過酸化水素水溶液を添加して酸素を発生させるとき、添加を急速にすると爆発する。
４） クロム酸混液を調製するとき、誤って、重クロム酸カリウムの代わりに過マンガン酸カリ

8080

ウムにすると爆発する。
５） 過塩素酸（HClO4）溶液と硫酸で有機化合物を分解するとき、分解の末期に爆発することがある。
(2) 自然発火性物質
貯蔵中または取扱中、主に空気中の酸素と反応発熱し、著しいときには自然発火する物質（表５－７）のことである。表中Ｍは金属、Ｘはハロゲンを表わす。
表５－７化

自然発火性物質

合

物

り

ん

Ｐ

黄りん

物

MHn
MHnXa-n

BH3、SiH4、PH3、AsH3、SbH3、油性 NaH、
油性 KH、BHnX3-n および SiHnX4-n

同上

有 機 金 属 化 合 物 RnMXa-n

Ｍ＝Li、Na、K、（以上 RM 型）、Mg、Ｂ、A1、Ｐ、Zn、Se、An、Sb、Bi、Ag、Ca、Ba

同上

有機金属水素化物 RnMHa-n

Ｍ＝Ｂ、Al、Si、As、Ｐなど

同上

還 元金属触 媒 M

Ni(展開ラネーニッケルを含む)、Pt、Pd、Cu

微 粉 金 属 末

シュウ酸塩、ギ酸塩を空気を絶って加熱分解して作った金属（Pb、Ni など）の微粉末、金属カ
ルボニル、有機金属などを空気を断って加熱分解して作った金属微粉末（Pb、Ni、Cu など）

水

素

化

物

質

（

薬

品

）

名

法令等
危険物第３類

１） 空気に触れると発火するので、これを初めて使用するときは、経験者によく聞くか直接指導を受ける。
２） 破損、地震などで空気に触れ自然発火するから、それぞれに十分適合した保存容器、保存方法によって貯蔵する。溶剤で希釈したものでも、溶剤が揮発すると発火するので十分注意する。
３） 通常、黄りんは禁水性ではないので水を入れたガラスびんに入れ、これをさらに砂の入った金属性の容器に入れ、ふたをして保管する。他の市販有機金属及びその水素化物は、不活性ガス雰囲気下、鉄製容器に納められている。これをフラスコに小分けしたものは必ず
金属性容器中におき、それごと密閉金属貯蔵庫中に入れておく。（酸欠となり、火災までには至らない。）
４） 容器の移しかえ、容器の洗浄などの際、発火しないよう心掛け、黄りんはアルゴン、窒素などの不活性雰囲気下で、有機金属は不活性溶剤で希釈後、あるいはアルコールなどで処理した後、移しかえ、洗浄などを行う。
５） 処理後も有害なものがあるから、これについては本学の規則に従うものとする。
〔処理〕

１） 黄りん、室外で 40～50g ずつ燃やすのが一番よい。五酸化リン（P2O5）はすぐにリン酸（H3PO4）となり無害化する。このとき、溶融燃焼するので、鉄板上かコンクリート上で

81
81

５

品
章

〔取扱上の注意〕

薬
第

黄

一 般 式

行うのがよい。砂や土の上で燃やすと溶融小粒となり、不燃のまま残ることがある。（ゴム手袋、ピンセット使用）
２）燃焼後の酸化物が無害な有機金属化合物、有機金属水素化物は高沸点の石油ナフサ、灯油、デカリンで希釈し（自然発火しなくなる。）、少量ずつ室外で燃焼する。
３） 酸化物が有毒性（As、Se）のときは、実験室で無害化し、本学の規則・指示に従うものとする。
〔起こりやすい事例〕
１） ラネーニッケル触媒を用いて水素化し、反応液をろ別、溶媒で洗浄後、ろ紙ごとゴミ入れに捨てたりすると乾燥して発火する。
２） 有機金属化合物は必ず発火するものと考えるべきで、封管を切るときには十分な注意をすべきである。
(3) 低温着火性物質
比較的低温で酸化されやすく、燃えやすい物質で、一般に酸化剤と混合したものは打撃など
により爆発する危険がある。
表５－８
化 合 物

物

低温着火性物質
質

名

赤りん、硫化りん（P2S3、P2S５）、イオウ
金

属

法

令

等

危険物第２類粉 Mg、Al の粉末、粒、箔リボン(写真用せん光粉を含む。
）、鉄粉、亜鉛粉、同上

タングステン微粉末、ニッケル微粉末など、Mg、Al 以外の粉末〔取扱上の注意〕
１） 加熱すると酸化、発火するので、熱源、火気より遠ざけて冷所に保管する。
２） 酸化剤と混合すると発火し、また、打撃などにより爆発するから、みだりに混合しないこと。（イオウは火薬、マッチとして、赤りんはマッチに使用される。）
３） 微粉末イオウは空気中で発熱、発火することがある。
４） 金属粉は、空気中で加熱すると激しく燃焼する。また、酸、アルカリで水素ガスを発生し、引火する恐れがある。（鉄粉、亜鉛末を用いての還元では近くの火気にも注意）
５） 硫化リンは毒物であるから毒性にも注意。
(4) 禁水性物質
一般に水と容易に反応し、その反応熱のため発熱、発火、爆発するもの（表５－９）で、多くは水との反応の際、水素や炭素を発生する。

82
82

表５－９
一

般

名

禁水性物質

物

質

び

金属 Na、金属 K、金属 Li、金属 Ca、CaC2（カーバイ

金 属 化 合 物ド）、Al4C3（炭化アルミニウム）、SiC（シリコンカーバ

金

属

及

法

令

等

危険物第３類などイド）、Ca3P2（リン化石炭）、CaO（生石炭）
水

素

化

物

Li、Na、K、Cs、Ca、Ba、Zr、Cu、Sn などの金属水素化 危険物第３類物及び NaBH4、LiAlH4

ア ル カ リ ア ミ ド NaNH2（ナトリウムアミド）、KNH2（カリウムアミド）
Li、Na、K、Mg、Ca、Ba、Al、Zn の有機金属化合物、 研 究 分 野 特 有 物 質

有機化合物の一部 たとえば C4H9Li、Al(C2H5)3、Zn(C2H5)2

Al(C2H5)3 など２、第３類〔取扱上の注意〕
１） 水と激しく反応し、水素や炭化水素を発生するから、水には十分注意すること。禁水性物
質を取扱っている近くで、不注意に水道を使ってはいけない。水が飛び散ると発火、爆発することもある。
２） 金属ナトリウムの秤量には十分注意して、ろ紙上で表面上の保存溶媒を拭きながら手早
く表面酸化層を除去してから秤量する。金属カリウムは、空気中の水分や酸素と迅速に反応して発火することがあるから、広口皿かビーカーの不活性溶剤中で表面酸化層を除去し、あらかじめ秤量しておいた不活性溶媒中に入れ、前後の差から求める。金属リチウム
は、空気中で取扱っても安全である。
３） 金属リチウム、ナトリウム、カリウムの小片を水浴上のフラスコ中にピンセットで入れる
とき、水浴の水中に落とすことのないよう水浴を外すか、板か鉄板で水面を覆う。
４） カーバイドは、水と反応するとき爆発することがある。これは、発生時の高度の発熱及び原料カーバイド中の不純物リン化カルシウムの自然発火によるためである。
５） リン化カルシウムは、水と反応して爆発することがある。
６） 生石灰は、水の存在で発火はしないが、そのときの発熱で他の物質を発火させることがある。
〔起こりやすい事例〕
１） 石油中に貯えた金属ナトリウムの削り屑をアルコールに入れ、反応が終了したと思い、石油を流して捨てたりすると、小粒のナトリウムによって発火する。（環境保全面からも溶剤を流しに捨ててはいけない。）
２） 石油中に貯えられた金属カリウムの削り屑の入ったびんを、室外で処理しようとして運搬中に落としたりすると発火する。（ナトリウムより危険である。）
３） 古くなって表面が酸化または炭酸ナトリウムになった白色のナトリウムに、不注意に水

83
83

５

品
章

３のものは危険物

薬
第自 然 発 火 性

を加えたりすると爆発する。必ずアルコールで処理する。

２

爆発性物質

爆発には、分解しやすい物質が熱や衝撃で分解し、瞬時に気化膨張する分解爆発と、可燃性ガ
スが空気と混合し、爆発限界内の濃度（低沸点液状物質でも蒸気圧との関係で起こりうる）、にな
ったときに引火して起こる燃焼爆発とがある。実験・研究ではこの両者とも起こりうる。
(1) 火薬類
火薬類（黒色火薬、無煙火薬、雷こう、アジ化鉛、カーリット、ダイナマイト、火工品）は
分解爆発性物質を配合した成形品で、これらの使用にあっては火薬類取締法、消防法に従い、また、指導者の指示によらねばならない。
(2) 分解爆発性薬品〔消防法第５類など〕
これには硝酸エステル、ニトロ、ニトロソ、ニトラミン、有機過酸化物、その他の不安定で分解を起こしやすい化合物が含まれる。

表５－10
結 合 の 種 類名

分解爆発性薬品

称

化合物例及び消防法危険物分 類

Ｎ－Ｏ
Ｃ－Ｏ－NO2

硝 酸 エ ス テ（Ａ）

ル

ニトログリセリン、ニトログリコール、ニトロ
セルロース（以上火薬類・消危－５）、一価アル
コールエステル（消危－４）

Ｃ－NO2

ニ ト ロ 化 合（Ａ）

物

トリニトロトルエン、ピクリン酸など（他に付いているニトロ基の数により消危－5、消危－４）

Ｃ－Ｎ－NO2

ニン

他に付いているニトロ基数などによりトリメチ
レントリニトロアミン、シクロテトラメチレン
テトラニトラミン（火薬）エチルまたはフェニ
ルニトラミン（消危－5）

Ｃ－NO

ニ ト ロ ソ 化 合 物（Ｃ）

C6H5NO、CH3C6H4NO、C10H7NO など（他に付いているニトロ基、ニトロソ基の数により
消危－5、消危－４）

Ｍ－ONC

雷

Ｎ－Ｎ
〔Ar－Ｎ＝Ｎ〕＋X

ジ ア ゾ ニ ウ ム 塩
（Ｃ）

ト

ラ ミ
（Ａ）

酸

塩 (Ｂ )

Hg(ONC)2、AgONC 起爆薬
C6H5N2X、HOC6H4N2X など（普通、室温以下で取扱う。）

8484

ジ ア ゾ 化 合
（Ａ）

Ｃ－Ｎ2

CH2N2（ジアゾメタン・有毒ガス）液体及び濃溶液は爆発性、、N2C(COOH)2N2C(COOH2H5)2
N2CHCO2C2H5、N2CHCO2C6H5……種類により安全性が異なる。

物

C6H4N2O(ジアゾフェノール・乾燥状態では爆発)
ジアゾニトロフェノール（電気・工業雷管の点
火・爆発）

薬
第

ハ ロ ゲ ン ア ジ ド（Ｂ）

X が F、Cl、Br、I のときは、室温以下でも爆発

５

HN3

ア

ジ

化 水
（Ｂ）

素

不安定で非常に爆発しやすい。

－CN3

有

機

ア ジ
（Ｂ）

ド

CH3N3、N3CH2COOH、C6H5N3、CH3C6H4N3、
C10H7N3……物質により安定性は異なる。一般に室温以上に加熱すると分解（分解点注意）。

ドＣ－Ｃ－N3

有 機 酸 ア ジ
（Ｃ）

CH3CON3、C6H5CON3 などイソシアナートの原料（Curtius 転位）

MC≡CM

ア

ド

重金属アセチリドは不安定（Ag、Cu-アセチリ
ドなど）

O－O
H－O－O－R

ヒドロペルオキシド（Ｂ）

第２節、１．(1)強酸化性物質も参照のこと。
イソブチルヒドロペルオキシド、クメンヒドロ
ペルオキシドR－O－O－R

ジアルキルペルオキシド（Ｃ）

過酸化(ジ)エチル、過酸化(ジ)イソブチル、過酸
化メチルエチルケトン、シクロヘキサノンペル
オキシド

RCO－O－O－Ｈ

ペ ル オ キ シ 酸 ( Ｃ)

過酢酸、過プロピオン酸、過安息香酸

RCO－O－OR

ペ ル オ キ シ 酸 エ ス テ ル 過酢酸 t－ブチル、過セバシン酸 t-ブチル、過安
息香酸 t－ブチル（Ｃ）

RCO－O－O－OCR

ジアシルペルオキシド（Ｃ）

過酸化アセチル、過酸化プロピオニル、過酸化ベンゾイル

ド ( Ｂ）

オゾンと不飽和化合物の反応による分解しやす
い油状物質

金

XN3

＝

Ｏ

Ｏ－Ｏ
－Ｃ
Ｃ－
Ｏ

注）

オ

属

セ

ゾ

ア ジ
（Ｂ）

チ リ
（Ａ）

ニ

表中の危険度の表示

ド

Ａ＝著しく危険Ｂ＝相当に危険Ｃ＝危険〔取扱上の注意〕
１） 上記の物質または類似物質を合成したり、原料、重合開始剤として使ったりする際には、その性質をよく調べたうえで実験すること。また、副生が予想される場合も注意し、反応廃液は注意してできるだけ早く処理すること。

85
85

品
章

Ag、Co、Pb、Hg、Cu、Cd などの重金属アジ化物。アジ化鉛は実用起爆薬。アジ化ナトリウ
ムは初期の自動車エアバックに使用された。

MN3

２） 上記の物質は酸、アルカリ、金属、還元物質などとの接触、衝撃または加熱などによって爆発することがあるから十分注意し、容器、スパーテルなども適切なものを用いること。
３） 爆発により付近の燃焼性物質に引火、火災となることがあるから、付近を片付け、消火器なども用意しておくこと。
４） 上記の物質には、毒性の大きいものがあるから、防護にも留意すること。
〔起こりやすい事例〕（強酸化性物質の項の２）～４）参照のこと。）
１） 長く放置した塩化銀（アンモニア性溶液中に沈澱した）を回収しようとして、ろ過したものが乾燥すると爆発することがある。（アジ化銀生成のため。）
２） アクリル酸塩化物とアジ化ナトリウム（NaN3）でアクリル酸アジドを作り、Curtius 転位後のビニルイソシアナートから塩素化合物を除くときなど（酸塩化物とイソシアナー
トの沸点が近い）、沈澱銀を加えて蒸留しようとすると爆発することがある。
３） ニトロ化反応物を蒸留するとき、残液が少なくなると爆発する。（高ニトロ化物が副生していたため。）
４） エチレングリコールとアルコールと希硝酸の混合物を長時間放置すると、発火することがある。（水、アルコールが蒸発、エステル化が進行）
５） Reppe 法によるアルキノール合成反応に使った触媒（金属アセチリド）を放置しておくと乾燥し、わずかな衝撃で爆発する。（湿った状態では安定）(3) 可燃性ガス
水素（H2）、一酸化炭素（CO）、アンモニアガス（NH3）、硫化水素（H2S）、都市ガス、家庭用 LPG（C3、C4 炭化水素混合物）
炭化水素類：メタン（CH4）、エタン（C2H6）、プロパン（C3H8）、ブタン（C4H10）、エテン［エチレン］（C2H4）、プロピレン（C3H6）、ブテン（C4H8）、アセチレン（C2H2）、シクロプロパン（C3H6）、ブタジエン（C4H6）
ア ミ ン 類：メチルアミン CH3NH2、ジメチルアミン(CH3)2NH、トリメチルアミン(CH3)3N、エチルアミン C2H5NH2
ハロゲン化アルキル：塩化メチル（CH3Cl）、塩化エチル（C2H5Cl）、塩化ビニル（C2H3Cl）、臭化メチル（CH3Br）〔取扱上の注意〕
１） 装置から漏れて滞留し、爆発限界に入ると引火爆火する。可燃ガスのボンベの使用時、可燃ガスの発生するような実験のときなどは注意。
２） ボンベの取扱いの注意事項（第４章、第４節高圧ガス、液化ガスの注意事項参照のこと。）
を忠実に守り、都市ガス配管コックも定期的に点検すること。
３） ボンベのグランドパッキングや配管途中でのガス漏れ、または都市ガスの漏れに気づいたときは適切に対処する。すなわち、爆発の危険のある実験、有毒ガスの実験には必要に応じて防護面、防毒マスクを着用する。多量のガス漏れには火気、ガス源を止め、窓を開8686

いて一時退避する。余裕のないとき（水素などの可燃性ボンベの安全弁が飛んだ）は直ちに退避し、様子をみる。
４） アセチレンと酸化エチレンは分解爆発するので直射日光や熱源の近くで加熱したり、衝撃を与えてはいけない。
〔起きやすい事例〕
１） アセチレンボンベを運搬中、落下したりすると爆発する。（いずれのボンベでも、運搬時には必ず安全キャップを付けて行うこと。）
２） 酸化反応では、混合ガスが爆発限界に入り、また、急激な発熱反応のために爆発すること

引火性物質

５

品
章

３

薬
第

がしばしばある。（防護壁、防烈衝立の設置）

可燃物の危険性は、おおむね引火点で決められ、引火点が低いほど危険性が大である。引火点とは、液体の上部に空気と混合して火を引く濃度の蒸気ができるようになる液体の最低温度をいう。引火点の高い物質でも引火点以上に加熱すると危険で、実験室ではこのような事故も案外多い。
引火性物質を使用するとき、室内の換気を良くし、蒸気が空気より重いことを考えて、換気孔を床に近く設けるなど排気設備に注意する。

表５－11
分

類

特 殊 引 火

引火性物質の分類

定義

消防法による区分等

物 20℃で液体、または 20～40℃で液体になるもので着火 特殊引火物
温度＊）が 100℃以下または引火点が－20℃以下で、沸点が 40℃以下のもの

高度引火性物質 室温で引火性の高いもの〔引火点が 20℃以下（第１石油 第１石油類及び、類）と、これと同程度の引火性をもつ消防法危第４類の 同程度の引火性物質
一化合物〕
般
引 中度引火性物質 加熱時に引火性の高いもの〔引火点が 21～70℃（第２石 第２石油類及び、油類）と、これと同程度の引火性をもつ消防法危第４類 同程度の引火性物質
火
の化合物〕
性
物 低度引火性物質 強熱時に分解ガスによって引火するもの〔引火点が 70℃ 第３、第４石油類、動以上のもの（70～200℃：第３石油類、200℃以上：第４ 植物油など
質石油類）と、これと同程度の引火性をもつ消防法危第４類のもの〕
注）※発火点ともいい、可燃物が空気中で加熱されて自然に発火する最低温度をいう。

引火性物質を貯蔵するとき、ガスまたは蒸気が漏れないように密封し、容器を火気、日照から遠ざけておくことが大切である。
引火性物質を表５－１１の定義に基づいて４種に分類し、特殊引火物以外を一般引火性物質と呼ぶことにする。

87
87

(1) 特殊引火物
ジエチルエーテル、二硫化炭素、アセトアルデヒド、ペンタン、イソペンタン、酸化プロピ
レン、ジビニルエーテル、ニッケルカルボニル〔取扱上の注意〕
１） 引火点が低く、極めて引火しやすいので、使用時は近くの裸火を消し、電気ヒーター、電気炉を切ること。
２） 沸点が低く爆発限界が広いので、通風を良くして滞留のないようにすること。
３） 一度引火すると爆発的に広がり消火しにくい。したがって、他の引火性物質を遠ざけておくこと。
４） 毒性、刺激性のあるものは防毒マスク、ゴム手袋を着用するか、ドラフト中で取扱う。
〔起こりやすい事例〕
１） 特殊引火物は引火点が低いため、取扱中に裸火が近くにあると引火する。
２） エーテルは過酸化物になりやすく、蒸留残液を残さないと爆発する。
３） エーテル溶液の入ったフラスコを冷蔵庫に入れておくと、エーテルの蒸気が漏れて（庫内
でフラスコが壊れることもある。）、庫内スイッチで爆発することもある。（防爆冷蔵庫を使用すること。）(2) 一般引火性物質
ア

高度引火性物質（引火点炭化

水

20℃以下）

素：石油エーテル、ガソリン、石油ベンジン、リグロイン、ジメチルブタン、
ヘキセン、ヘプタン、シクロペンタン、メチルシクロペンタン、シクロヘ
キサン、シクロヘキセン、オクタン、ベンゼン、トルエン、エチルベンゼ
ンなど炭素数８個程度までの炭化水素（特殊引火物を除く。）

エ ス テ ル 類：ギ酸エステル（ブチルまで）、酢酸エステル（プロピルまでとビニル）、
プロピオン酸メチル及びエチル、アクリル酸及びメタクリル酸メチル及びエチル、亜硝酸アミル、炭酸メチル、ホウ酸メチル
ア ル コ ー ル 類：（プロピルまで）
エ ー テ ル 類：プロピルエーテル、メチラール、ジオキサン、フラン、メチルフラン、
テトラヒドロフラン
ア ル デ ヒ ド 類：プロピオンアルデヒド、アクロレイン、クロトンアルデヒド、ブチルア
ルデヒド、パラアルデヒド
ケ

トン

類：アセトン、メチルエチルケトン、メチルビニルケトン、メチルプロピル
ケトン

ア

ミ

ン

類：ジエチルアミン、トリエチルアミン、プロピルアミン、アリルアミン、
ブチルアミン、アミルアミン、ピリジン、ピペリジン、メチルモルホリ
ン

88
88

ハ ロ ゲ ン 化 物：塩化アリル、臭化アリル、塩化ブチル、臭化ブチル、塩化アミル、塩化ビニリデン、ジクロロエタン、クロロプロパン、ジクロロプロパン、
クロロベンゼン酸

塩

化

物：塩化アセチル、塩化プロピオニル

メルカプタン類：エチルメルカプタン、ブチルメルカプタン、チオフェン、テトラヒドロ
チオフェン
イ

中度引火性物質（引火点

化

水

素：灯油、軽油、テレピン油、クメン、シメン、デカン、ジシクロペンタジエ
ン、ジペンテン、スチレン、メチルスチレン、プロピルベンゼン、ジエ

品章

５

チルベンゼンなど
エ ス テ ル 類：酢酸ブチル、酢酸アミル、プロピオン酸ブチル、クロトン酸エチル、酢酸エチル、クロロ酢酸メチル、ブロモ酢酸エチル、乳酸メチル、乳酸エ
チル、炭酸ジエチル
ア ル コ ー ル 類：ブタノール、アミルアルコール、ヘキシルアルコール、メタクリルアル
コール、シクロヘキサノール、セロソルブ、ジアセトンアルコールエ ー テ ル 類：ブチルエーテル、アミルエーテル、アニソール
ア ル デ ヒ ド 類：フルフラール、ベンズアルデヒドケ

トン

類：メチルブチルケトン、メチルアミルケトン、ジエチルケトン、ジプロピ
ルケトン

ア

ミ

ン

類：ヘキシルアミン、シクロヘキシルアミン、トリプロピルアミン、エチレ
ンジアミン、プロピレンジアミン、ジエチルエチレンジアミン、ピコリ
ン、メチルピコリン、ヒドラジン

ハロゲン化合物：クロロベンゼン、ブロモベンゼン、クロロフェノール、エピクロロヒド
リン、エチレンクロロヒドリン、プロピレンクロロヒドリン
ニ ト ロ 化 合 物：ニトロエタン、ニトロメタン、ニトロプロパン
ウ

低度引火性物質（引火点
炭

化

水

薬
第

炭

21～70℃）

70℃以上）

素：重油、クレオソート油、スピンドル油、ギヤー油、モーター油などの潤
滑油、変圧器油、テトラリンなどの高級液状炭化水素

エ ス テ ル 類：酢酸オクチル、酢酸フェニル、安息香酸メチル及びエチル、シュウ酸エ
チル、マレイン酸エチル、フタル酸ブチル、フタル酸オクチル
ア ル コ ー ル 類：オクタノール、ベンジルアルコール、アルドール、フルフリルアルコー
ル、テトラヒドロフルフリルアルコール、エチレングリコール、ジエチ
レングリコール、プロピレングリコール、グリセリン、エチレンシアン
ヒドリン

89
89

エ ー テ ル 類：ジエチレングリコールジメチル及びエチルエーテル
アミン

類：トリブチルアミン、エタノールアミン、アニリン、N-モノ及びジ置換ア
ニリン、トルイジン、フェニルヒドラジン

塩化

物：塩化ベンジル

カ ル ボ ン 酸：酢酸、無水プロピオン酸
酸

塩

化

物：塩化ベンゾイル

ニ ト ロ 化 合 物：ニトロベンゼン、ニトロキシロールなどのモノ置換体の液状物
そ
動

の
植

他：γ－ブチロラクトン、酸化スチレン、ジメチルスルホキシド物

油：大豆油、ゴマ油、ヤシ油、イワシ油、アマニ油、鯨油〔取扱上の注意〕
１） 高度引火性物質は特殊引火物ほどではないが、引火性が強く、スイッチや静電気による火
花、赤熱体（電熱器など）や、たばこの火も発火原因となるから、近傍の火気に注意し、直火で加熱などをしてはいけない。
２） アセトン、石油エーテル、ヘキサン、ベンゼン、メタノール、エタノール、酢酸エチル、
テトラヒドロフランなどは溶剤としてもよく使われ、蒸気圧も高く引火性も大きいので、細心の注意を払い取り扱うこと。
３） 高度引火性物質は蒸気圧も相当大きく、蒸気密度が大で滞留しやすいので通気を良くすること。（溶剤中毒の予防にも必要である。）
４） 中度引火性物質は、加温時に引火しやすく、開口容器による加熱時は、蒸気の停留に注意すること。
〔起こりやすい事例〕
１） 蒸留のとき加熱し、忘れていた沸石を途中で加えると突沸して引火する。（冷却後、沸石を加えること。実験室ではよくある事例である。）
２） フラスコをアセトンで洗って乾燥器に入れて乾燥しようとすると、アセトンが気化して爆発することがある。
(3) 有機溶剤類
有機溶剤は実験室で使用される頻度が高く、量も多い。これらは、特殊引火物または高度引火性物質であるので、消防法および火災予防条例でその管理、保管が規制されている。また、
衛生上有機溶剤中毒防止によっても取扱いが規制されているので十分注意しなければならない。
〔取扱上の注意〕
１） 消防法および火災予防条例により、各実験室に保管できる量が規制されているので、必要最少量を実験室内に保管するようにする。石油缶で購入した際は、必ず危険物貯蔵庫に保管し、必要量をその都度実験室に搬入すること。

9090２） 蒸発性が大きく、引火点が低い特殊引火物、高度引火性物質は、その項の注意事項、事故例をよくみて取扱うこと。
３） 水質汚濁防止のための地方条例の一般事項の BOD、COD と重要な関係を有する物質であるので、廃液および処理に際しては、本学の規則、指示に従う。
４） 衛生上、急性毒性は必ずしも強くはないが、慢性毒性の点で、その取扱いに注意しなければならない。第４節 1．5 を参照のこと。

４酸

発煙硝酸（NO2 を含む濃硝酸）……酸化力が極めて強く、ホスフィン（PH3）、硫化水素（H2S）、ヨウ化水素（HI）を発火して酸化する。酸化剤、ニトロ化剤。発生する二酸化窒素（NO2）ガスは非常に有毒。
発煙硫酸（SO3－H2SO4）……水と激しく反応して硫酸となる。（大きな発熱）
強い酸化剤として働く。スルホン化剤。皮膚を激しくおかす。
クロロスルホン酸（HSO3Cl）……水と激しく反応し、硫酸と塩酸を生成する。スルホン化剤。
皮膚を激しくおかす。
無水硫酸（三酸化イオウ：SO3）……水と激しく反応し硫酸となる。（大きな発熱）
強い酸化剤として働く。スルホン化剤。皮膚を激しくおかす。
濃硝酸（市販品、HNO3 含量 62〜70％）……酸化力強い。硝酸塩の製造、酸化剤、ニトロ化剤。
皮膚粘膜をおかし、吸入すると気管をおかし、肺炎症状。
濃硫酸（H2SO4）……希釈熱が非常に大きく、濃硫酸中に水を加えると発熱のため爆発を起こす。また、木炭と反応し CO2 とする。脱水剤として働き、高温では酸化作用もある。
硫酸塩製造、スルホン酸製造など。皮膚をおかす。
無水クロム酸（三酸化クロム：CrO3）……水に溶けるとクロム酸となる。強い酸化剤。毒性が強く腎臓を痛める。
過塩素酸（HClO4）……発煙性の液体（無水物）。不安定で放置すると分解、加熱すると爆発。
酸化力がある。一水和物の他に二水和物、三水和物もがあるが、市販品は 60%か 70%の水溶液。
塩化チオニル（SOCl2）……水と反応し、亜硫酸ガス（二酸化イオウ：SO2）と塩化水素（HCl）となる。カルボン酸、スルホン酸からの酸塩化物の製造に用いられる。
塩化スルフリル（SO2Cl2）……水により硫酸と塩酸に分解。

91
91

５

品
章

ピクリン酸などの有機強酸、リン酸、ホウ酸、有機カルボン酸などの弱酸がある。

薬
第硫酸、塩酸、硝酸、フッ酸などの無機強酸、トリクロロ酢酸、トリフルオロ酢酸、スルホン酸、

〔取扱上の注意〕
１） 上記のものは、危険物第１～５類の薬品であるものと混合すると、酸化、脱水、反応し、その反応熱による発熱、発火、爆発、生成物の分解と爆発、生成ガスの引火と爆発などを起こす。
２） 上記のものが貯蔵されている場所の火災の消火は、水でなく、特殊な消火剤を用いること。
３） 上記酸による実験、研究室での事故は皮膚、口、目などの薬火傷である。これらは、その対策とともに、第３節

５酸、アルカリで詳しく述べる。

混合危険物

一般に２種以上の物質が混合された場合、拡散、溶解などによる混合熱、あるいは化学反応に伴う発熱によって急激な沸騰、飛散または発火、爆発が起こることがある。このようなものを混合危険物という。物理的な例としては、濃硫酸中への水の添加、多量の固形苛性ソーダに少量の水の添加、高温液体と低沸点物質の混合などがある。発火または爆発の原因から分類すると、①
急激な分解や反応のため発熱して燃焼または爆発に至るもの、②爆発性化合物を生成するもの、③空気または酸素と混合し、分解または爆発性の混合物を作るときなどに分けられる。混合危険物として、表５－12 の組合せ例がある。また、消防法による混載危険を表５－13 として示す。薬品の保管、輸送、実験廃液の収集、固体廃棄物の集積時には、表５－13 を考慮すべきである。

9292

表５－12
薬品

Ａ

アルカリ金属、粉末に混合すると爆発の危険性のある薬品の組合せ（Ａ＋Ｂ）
薬

品

Ｂ

薬

品

Ａ

四塩化炭素、二硫化炭素 ヨウ素（激しい発熱反したアルミニウム又は 及びハロゲン（反応）

薬

品

Ｂ

アセチレン、アンモニア

応・生成物の分解）（溶液あるいは無水）、
水素

マグネシウムその他
カリウム、ナトリウム

四塩化炭素、二酸化炭

フッ素（同上、特に結すべての化合物に対し

（反応）

素、水

合エネルギー大のたて反応性は著しく大で銅（アセチリドの生

アセチレン、過酸化水素 め発熱大）成・分解反応）アセチレン、シュウ酸、 （急激な分解反応）

銅、クロム、鉄、あるいはそれらの塩、アルコー
ル、アセトン、有機物、アジ化銀の生成）

ウム化合物

アニリン、可燃材料引火

水銀（アセチリド・雷

アセチレン、雷酸、アン性液体、ニトロメタン

酸水銀・アジドの生成） モニア

アンモニア（無水）

水銀（たとえばマノメー

塩素（激しい発熱反アンモニア、アセチレ（アジ化水銀・銀の生

ター中の水銀）塩素、次

応・生成物の分解）

ン、ブタジエン、ブタン、 成・激しい発熱反応・ 亜塩素酸カルシウム、ヨメタン、プロパン（他の 生成物の分解）

ウ素、臭素、無水フッ化石油ガス）、水素、ナト
リウム、カーバイド、テ クロム酸

水素酸、銀化合物
酢酸、ナフタリン、カン

レピン油、ベンゼン、微 （酸化反応・酸素の発ファ、グリセリン、テレ

粉砕した金属

ピン油、アルコール類、

生）

塩素と同じ

一般酸化性物質エタノール、あるいはメ（激しい発熱反応）

アンモニア（含水、ある 過マンガン酸カリウム
いは無水）（急激な酸化反応）

硝酸（濃）酢酸、アニリン、クロム

酢酸、ベンズアルデヒ（酸化反応、発熱）

酸、シアン酸、硫化水素、ド、二硫化炭素、グリセ

引火性液体、引火性ガス

リン、エチレン、グリコ硫酸

塩素酸カリウム、過塩素

ール、酢酸エチル、酢酸（遊離塩素酸、過マン

酸カリウム、過マンガン

メチル、フルフラール

ガン酸の生成とその酸カリウム（あるいはナ ブタン、プロパン、ベトリウム、カリウム、リ ンゼン、ガソリン、テ

フッ素、臭素、クロム酸、

臭素（激しい発熱反応・生成物の分解）
無水フッ化水素酸

分解と酸化反応）

タノール、氷酢酸、無水

過酸化ナトリウム（激しチウムのような軽金属

レ ピ ン 油 な ど の 炭 化 い発熱反応・酸化反応との過マンガン酸塩）

水素

過酸化物の生成）二酸化塩素

アンモニア、メタン、ホ アセチレン（激しい発 塩素、臭素、銅、フッ素、（激しい発熱反応・生スフィン、硫化水素

熱 反 応 と 生 成 物 の 分 銀、水銀
解・アセチリドの生成）

成物分解）
塩素酸塩

アンモニウム塩、酸類、 アニリン（酸化反応） 硝酸、過酸化水素（爆発性混合物の火

金属粉、硫黄、一般に微 シュウ酸（急激な分解） 銀、水銀

薬・爆薬類似）粉砕した有機物あるいク メ ン ヒ ド ロ ペ ル オ 酸素(有機あるいは無機)

は可燃性物質キシド（急激な分解）

93
93

５

品
章

成・分解反応・雷酸銀・ 酒石酸、雷酸、アンモニ薬
第銀（アセチリドの生

過酸化水素

ある。

過マンガン酸カリウム

無水酢酸、ビスマス及び 引火性液体

硝酸アンモニウム、クロ（急激な酸化反応）

それらの合金、アルコー （酸化反応・過酸化物

ム酸、過酸化水素、硝酸、

ル、紙、木材

過酸化ナトリウム及び生成・急激な反応）

ハロゲン
注）

表中の（

）の表示は原因を示す。
表５－13

消防法による混載危険
Ⅰ Ⅱ Ⅲ Ⅳ Ⅴ Ⅵ
× × × × ○ｂ

第１類危険物（Ⅰ酸化性固体）

× ○ ○ａ ×

第２類危険物（Ⅱ可燃性固体）

×

第３類危険物（Ⅲ自然発火性・禁水性物質）

× ×

第４類危険物（Ⅳ引火性液体）

× ○ ○ｂ

第５類危険物（Ⅴ自己反応性物質）

× ○ × ○ｂ

第６類危険物（Ⅵ酸化性液体）○ｂ × × × ×

注）○ｂ × ×○ｂ ×
×

×は混載禁止○混載可○は混載可とされているがａ：混載危険ありと考える。
ｂ：場合によっては混載危険ありと考えた方がよいもの。

〔混合上の注意〕
１） 無機化合物と有機化合物をみだりに混合しないこと。また、混合すると爆発の危険性のある薬品の組合せがあることに常に留意すること。
２） 自然発火性物質、酸化性物質、禁水性物質は、他の類の物とみだりに混合してはいけない。
３） 消防法第６類の強酸類もⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅴ類の薬品類と混合すると、中和熱やハロゲン化水素を発生するものがあるから十分注意する必要がある。
４） 消防法で禁水性物質としていない三塩化リン（PCl3）、五塩化リン（PCl5）、塩化チオニル（SOCl2）、塩化チタン（IV）（TiCl4）、四塩化ケイ素（SiCl4）、酸塩化物（RCOCl）、（Clの代わりに、Br、I でも同様）は水や、アルコール、アミンなどと激しく反応し、ハロゲン化水素を発生するから注意すること。
５） 消防法第４類の化合物には、液状で、種々の性質の化合物があるから（たとえば、アミンとカルボン酸、酸塩化物）４類同士でも十分に注意し、反応または中和などを起こさせな
いもの同士の混合に留めること。
６） 混合危険に注意しなければならないのは、反応がそれほど速くないために、実験廃液の分別貯留中とか、実験廃液の一時貯蔵庫等に搬入途中とか、または貯蔵中に起きる火災や爆発などである。また、固体廃棄物保管所における火災や爆発の発生の原因にもなる。廃棄物、実験液の収集貯蔵、保管には十分注意すること。

94
94

第３節

酸、アルカリ酸、アルカリは実験室でよく使われる。これには無機、有機性の強酸、強アルカリから、弱酸、
弱アルカリまで数多くのものがある。事故の原因となりやすい数種のものについて述べる。

１酸

硫酸、塩酸、硝酸、フッ酸は無機強酸、トリクロロ酢酸、トリフルオロ酢酸、スルホン酸、ピ酸として知られている。

用をもつフッ酸である。
〔取扱上の注意〕
１）硫酸（発煙硫酸、濃硫酸、以下硫酸という。）、硝酸（発煙硝酸、濃硝酸、以下同じ。）、濃塩酸などは鉱酸系の強酸性物質で皮膚についたり、目に入ったりすると薬火傷を起こし失明することもある。また、分解爆発性物質と接触させると爆発、発火することがある。
２）硫酸、塩酸、硝酸、フッ酸、クロロスルホン酸、トリクロロ酢酸、トリフルオロ酢酸は腐食性があるから、皮膚についたら直ちに水洗いすること。特にフッ酸は、その性質が著しいから、取扱いにはゴム手袋を着用のこと。
３）硝酸、塩酸、無水及び発煙硫酸、フッ酸などのように有毒ガスを発生するものは、吸いこ
んだり、皮膚に触れたりしないように注意すること。特にフッ酸は、呼吸器障害及び目に入ったとき障害が大きいから、防毒マスクを着用すること。
４）硝酸には酸化性があり、硫酸は脱水性があり、その際発熱が大きいから、有機物と混合するとき発熱、発火することがある。
５）硫酸は希釈時に発熱が大きく、また、他の酸も濃アルカリとの中和の際の中和熱が大きいから、前者は硫酸の項を参照し、後者のときは、それぞれ希薄溶液を中和するか、薄い溶
液に他の濃厚溶液をかき混ぜながら少量ずつ加えるようにする。
(1) 硫酸ア

H２SO４（無水硫酸、発煙硫酸を含む。）

危険性
単独では爆発性、引火性もないが、「取扱上の注意」１）、２）、５）の性質があるから注意。

イ

腐食性、生体作用
種々の金属と反応し、多くの場合水素ガスを発生し、有機物からは脱水、その際発熱して発火することもある。生体腐食反応は濃硫酸、熱硫酸において激しく組織が破壊され、薬火傷を起こし、目に入れば失明することもある。加熱された硫酸、または発煙硫酸の蒸気は多量に吸収すると肺組織の損傷の原因となる。

95
95

５

品
章

実験室で事故の原因となるものは、無機酸の硫酸、塩酸、硝酸の濃度の高いものと、特殊な作薬
第クリン酸は有機の強酸、また、リン酸、ホウ酸、炭酸は無機弱酸、各種有機カルボン酸は有機弱ウ

使用上の注意１） 強酸化性物質、分解爆発性物質、金属粉及び有機物と接触、混合すると、発火、爆発することがあるから、これらと離れた安全な場所で取扱う。
２） 薬火傷の原因となるから身体各部に触れないようにする。
３） 比重が大きいので、大きなガラスビーカーに入れて取扱うときは、両手で底を支え持つこと。上部や縁などを持つと割れる。
４） 無水硫酸（SO３）、発煙硫酸を希釈する時は、できるだけ濃い硫酸を用いること。
５） 使用後の空びんは、洗浄して定められた場所に保管すること。
エ

こぼれたときの処置
コンクリート床や金属を腐食し、有機物の炭化が起きるから動かせるものは水洗いし、多量の水で希釈し、ゴム手袋をして拭きとるか、水で希釈し、重曹や石灰で中和後、拭きとる。

オ

濃硫酸が衣類に付着したときは、直ちに多量の水で洗い流し、希アンモニア水か１～２％の重曹（炭酸ナトリウムでも可）で中和後、さらに十分水洗いする。希硫酸の場合も時間が経つと濃縮されて布地をおかすから、中和水洗する。

〔起こりやすい事例〕
１） 希硫酸をピペットで吸うとき、口中に吸い込みやすい。
２） 希硫酸を作るとき、濃硫酸に水を加えると、発熱、飛沫が目に入ることがある。ビーカーが急熱によって割れ、硫酸がこぼれやすい。
３） 有機物の融点測定で、熱濃硫酸が入った融点測定管が破損し、硫酸が手や顔にかかって火傷になることがある。
４） 濃硫酸のしみ込んだボロ布を、廃油のついたボロ布と一緒に捨てると発火の危険がある。
(2) 塩酸ア

HCl（市販品

35～38％）

危険性
塩酸自体では危険性は少ないが、「取扱上の注意」２）、３）の性質、各種金属と反応し、水素を発生することに注意。

イ

腐食性、生体作用
塩酸はほとんどの金属をおかすが、プラスチック類はおかさない。皮膚や粘膜に付着すると炎症を起こすが、硫酸より低度である。むしろ塩酸から発生する HCl ガスとミストの吸入による危険の方が大きい。塩酸ガスの許容度は５ppm。

ウ

使用上の注意密栓したビンを開くときは内圧が高くなっており、内容物が吹き出すことがあるので、顔を十分に離し、ビンの口を外方向に向けて開けること。腐食性が大きく、塩化水素ガス、ミストは有毒であるからこれらに対しても注意すること。

エ

漏れた時の処置9696

化学反応性は、幾分異なるが、処置は硫酸の場合とほぼ同じ。
オ

衣類に付着したとき
硫酸の場合と同じ。

〔起こりやすい事例〕
夏季、塩酸の新しいびんを開けるとき、内圧のためにガスが吹き出し、これを身体に浴びることがある。
(3) 硝酸ア

HNO3（発煙硝酸も含む）

危険性がある。「取扱上の注意」１）、２）、３）、４）の性質のほか、硫化水素、二硫化炭素、ア

爆発することがある。また、アルコール、グリコール、グリセリンや含酸素、含イオウ化
合物や木片、紙、紙くず、ボロなどの多くの有機物質と接触すると、エステル結合や不安定化合物の生成により爆発、自然発火することがある。また、大部分の金属とも反応する。
イ

腐食性、生体作用
腐食、酸化作用があり、皮膚、粘膜に付くとピリピリ刺激し、黄褐色の薬火傷となる。目に入ると損傷を起こし、視力を失うこともある。飲み込むと酸性のため胃腸の組織を腐食する。濃硝酸、発煙硝酸からは窒素酸化物ガスを発生し、吸入すると呼吸器をおかす。許容濃度 10ppm。

ウ

窒素酸化物ガスによる障害
最も毒性の強いのが二酸化窒素 NO2 (赤褐色)と三酸化二窒素 N2O3 (濃青色)である。５ppmのガスを８時間続けて吸入すると、そのときは何ともなくとも、５～48 時間経過した後肺水腫の症状が起こることがある。500～1000ppm では１回の吸入で短時間内に致死する。

エ

使用上の注意硝酸は消防法第６類の危険物である。有毒な NOx ガスを発生し、また、そのもの自体も酸化性があるから、硫酸の使用上の注意１）、２）、５）及び塩酸の使用上の注意が必要である。

オ

こぼれた時の処置
化学反応性は硫酸、塩酸といくぶん異なるが、処置は概ねこれらと同じように、まず水で希釈。この時、有害酸化窒素に注意し、それを吸入しないようにする。すぐにソーダ灰や石灰で中和すると、中和熱のため酸化窒素ガスの発生が多くなる。

カ

衣類に付着したとき硫酸、塩酸の場合と同じく、直ちに多量の水で洗い流し、しかる後、２％重炭酸ナトリウ
ム水（炭酸ナトリウム水溶液でも可）または石灰水で中和、さらに十分水洗する。特に木綿、レーヨン類は濃硝酸がつくと、ニトロセルロースが生成するため燃焼する恐れがある

97
97

５

品
章

セチレン、ヒドラジン類、アミン類などとは酸化反応が激しく、混合すると発火、または薬
第硝酸自身は爆発性、燃焼性、引火性、自然発火性はないが、硫酸や塩酸と異なって酸化性

ので、そのままでおいてはいけない。
キ

衛生上の注意
窒素酸化物ガス発生の可能性のある場所はよく換気する。ガスを発生させてしまったときは直ちに部屋から退去し、換気を十分に行った後でなければ入っていけない。

〔起こりやすい事例〕
濃硝酸を誤って手にこぼしたりすると、黄色化し、のち火傷となる。
(4) フッ化水素酸（フッ酸）HF（普通市販品は 40～50％）
注意：ガラスの目盛付け、模様付けやツヤ消し、金属の表面処理剤にはフッ化水素酸を含むものがあるから、これらはフッ化水素液が入っているかどうかを確かめてから取扱うこと。
ア

危険性、毒性金および白金以外のほとんどすべての金属を溶かす。
（鉛は、そのフッ化物が水に溶けにくいので、容器または内張用として用いられる。）二酸化ケイ素、陶磁器、ガラスなどのケイ酸塩を腐食し、揮発性の四フッ化ケイ素を生ずる。

イ

腐食、生体作用金属、ケイ酸塩、エナメル、亜鉛鉄のエッチングに用いられるものであるから、人体に対する作用も激しい。皮膚に付くと激しい刺激とともに薬火傷を生じ、組織内に浸透するため、他の酸よりひどい。許容限度３ppm。目に入ると、目やまぶたに強烈な痛みを与え、長時間、あるいは永久的視力障害を起こし、または失明する。呼吸器に入ると、気管や肺に激しい炎症、充血を起こし、ひどい場合は死に至る。飲み込むと、食道や胃に壊疽（えそ）を起こし嘔吐、下痢、循環系統の瓦解を起こさせ、死に至る。

ウ

防護、予防
毒性であり、生体に対する腐食作用が激しいので、必ずゴム手袋を用い、防護マスクも用いた方がよい。また、蒸気ミストなどを避けるため、ドラフト中で取扱う。排ガスはアルカリ洗浄し、外へフッ化水素ガスを絶対出さないこと。また、ケイ酸塩と触れると毒性の強いケイフッ化水素ガスが発生するから、ガラスのエッチングやケイ酸塩の分析のときは注意が必要である。

エ

こぼれたとき
毒性で生体作用が激しいので、床などにこぼれたときは十分注意しながら水で薄め、炭酸
ソーダかその溶液を少しずつ添加、中和し、腐食作用のないフッ化ナトリウム（NaF）とする。なお、ガラスなどと反応し、ケイフッ化水素ガスを発生するから、それにも注意する。

オ

衣類に付着したとき直ちに身体から衣類を離し、多量の水で洗い流し、２％位の重炭酸ナトリウム（重炭酸ソーダ水溶液）で中和し、さらに十分水洗いする。

98

98

２

アルカリ

研究室でよく用いられ、事故をよく起こすものは、強アルカリ性の水酸化ナトリウム（苛性ソーダ）と、水酸化カリウム（苛性カリ）と、弱アルカリ性のアンモニア水である。
〔取扱上の注意〕
１）濃厚及び加熱水酸化ナトリウム溶液は腐食性が大きく、特にタンパク質を分解し、組織の深部に浸透していくから皮膚、衣類に付かないようにすること。
２）濃または熱アンモニア水も刺激作用があるが、水酸化ナトリウムよりも弱い。しかし、有毒のアンモニアガスを発生するので注意が必要。許容濃度 100ppm。

腐食性、生体作用５

水溶液は各種金属を激しく腐食し、水素を発生する。身体に対しては浸透性があり、タン
パク質を分解し、組織を破壊する。特に溶融状態のときは、腐食作用が著しい。水溶液が目に入った場合は、視力の低下や失明の原因となる。飲み込んだ場合は、食道、胃壁に炎症を生じ、胃壁穿孔することもあり、死に至ることもある。
イ

溶解時の注意
固形水酸化ナトリウムを溶解する場合は、非常に発熱して沸点あるいはそれ以上の温度となり、飛沫となって飛び散るから注意すること。これを避けるためには、水に少しずつ攪拌しながら投入し、溶解する。

ウ

こぼれたときの注意
水で洗い流すか、薄めてから希酢酸で中和後、拭きとる。

エ

衣類に付着したとき直ちに多量の水で洗い流し、希酢酸（２％）で中和後、さらに水洗いする。羊毛や絹などの動物性繊維の方が植物性繊維より容易におかされる。

(2) アンモニア水ア

NH3 aq（市販品

通常 25～28％水溶液）

腐食性、生体作用
アンモニア水は銅、銅合金、アルミニウム合金に対しては腐食性がある。アンモニア水が身体に接したときは、局所に刺激作用があるが、目に入ったとき、あるいは飲み込んだとき以外はそれほど問題はない。注意しなければならないのは、発生するアンモニアガスの吸入である。許容濃度 100ppm。

イ

使用上の注意密封したビンの栓を取るとき、室温が高いと容器内の圧力が高くなっていて、内容物が吹き出すことがある。開栓時は、顔を栓の上に近づけてはならない。ビンの口を遠方に向けて開く。

ウ

こぼれたとき、衣類に付いたとき

99
99

品
章

ア

薬
第

(1) 水酸化ナトリウム（苛性ソーダ）NaOH、水酸化カリウム（苛性カリ）KOH

多量の水で洗浄することで足りる。
〔起こりやすい事例〕
１） 夏季にびんを開けるとき、内容物が吹出し、これを顔にまともに受けて呼吸困難となる場合がある。
２） アンモニアボンベのバルブの閉めが不完全で、ガス漏れが止まらず避難が必要となる場合がある。
３） 手製の容器にアンモニアガスを充てんし、布で包んで運搬中、溶接箇所が切断破裂して、アンモニアによって凍傷を受けたり、呼吸器障害になったりする。
４） 未反応アンモニアを溶解した反応生成物の臭いを直接かぐと、卒倒などの恐れがある。

100

100

第４節

有毒、有害薬品

実験室や研究室で使用する薬品は、その多くが有毒、有害物質である。シアン化合物や有毒ガ
スなど猛毒のものもあるが、一方よく知られている薬品、たとえば、ベンゼンやトルエンのように急性毒性は強くないが慢性毒性の点で取扱いに注意しなければならない薬品もある。したがって、実験に用いる薬品および反応によって生成する化学種について、あらかじめ、有毒性、有害性の有無、強さ、許容濃度などをよく調査し、有毒性、有害性のある場合はそれが経口毒か皮膚ないで済むような他の方法の有無を調査し、やむを得ず使用する場合は、使用量をできるだけ少品
章

５なくするよう実験方法を検討する必要がある。
有毒性、有害性薬品を使用する場合は、事故を起こさないよう十分注意するとともに、指導教員や周囲の人達への連絡を徹底し、万一事故が起きた場合の対応も十分にしておく必要がある。
不用意な取扱いは自分のみならず他人にも重大な害を及ぼすことを認識すべきである。また、排出、廃棄においては十分無毒化するよう、実験計画に組み入れる必要がある。
有毒薬品は、悪用された場合はいうまでもなく不注意な取扱いや管理のずさんさにより、結果的に人を死に至らしめるなど重大な結果を引き起こす懸念がある。したがって、特に盗難、紛失の防止を図り、有毒薬品の保管、管理には十分注意を払う必要がある。本節の２で述べるように、
毒物、劇物の保管、管理の方法は法律によって定められており、本学においてもそのための「長岡技術科学大学における毒物及び劇物等に関する管理規程」が制定されている。これら法律と規定に従って有毒薬品の保管、管理をしなければならない。
表５－14 に有毒物質の区分（法律で定められた毒物、劇物については本節の２を参照）、表５－15 に有毒薬品の人体への障害性を示す。
表５－14
区

分

特

毒

代

表

的

物

質

ヒ素、フッ素、ホスゲン、シアン化水素

物 経口致死量が体重１㎏につき 30 ㎎ 亜ヒ酸、シアン化カリウム(青酸カリ)、黄りん、ニ
以下のもの

劇

有毒物質の区分

徴

有毒ガス 許容濃度＊が 200 ㎎/m3 以下のガス

ッケルカルボニル、四アルキル鉛(特定毒物)

物 経口致死量が体重１㎏につき 30～ 硝酸アニリン、クロロピクリン、ジメチル硫酸、メ
300 ㎎のもの

薬
第侵入毒かなどを十分認識する必要がある。また、有毒性の強い薬品の場合には、その薬品を用いタノール

注１）毒薬、劇薬（指定された医薬品：医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律に規定）及び毒物、劇物（医薬品及び医薬部外品以外：毒物及び劇物取締法に規定）の場合は経口致死量か皮下注射最低致死量で、毒ガス、蒸気、ヒューム、粉塵では許容濃度または一定時間致死濃度で示す。
２）＊毎日正常に作業して、急性あるいは慢性的症状が現れるまでの最低濃度で、一定時間致死濃度とは必ずしも比例しない。

101
101

表５－15種

類

有毒物質の人体への障害
代

表

的

物

質

ａ

皮 膚 障 害 性 皮膚角質化：ヒ素、コバルト、希アルカリ液など
皮膚着色：ピクリン酸、硝酸銀、ヨウ素など
色素異常：タール、ピッチ、ヒ素など
急性皮膚炎及び湿疹：酸、アルカリ、クロロジニトロベンゼン、ホルマリン、タール、ピッチなど
潰瘍：クロム、ニッケル、酸、アルカリなど
毛髪及び皮脂腺の病変：鉱油、タール、クロロナフタリンなど
毛髪の病変：タリウム、マンガンなど
爪甲及び周囲の病変：セレン、タリウム、フッ素などｂ

粘 膜 障 害 性 主に上気道をおかす：アルデヒド、アルカリ性の粉じん及びミスト、アンモニア、
クロム酸、エチレンオキシド、塩化水素、フッ化水素、亜硫酸ガス、無水硫酸など
上気道、肺組織をおかす：臭素、塩素、酸化塩素、臭化シアン、塩化シアン、ジメチル硫酸、フッ素、ヨウ素など
終末気道部及び肺胞をおかす：三塩化ヒ素、過酸化窒素、ホスゲンなど

ｃ

窒

息

性 単純性窒息：炭酸ガス、エタン、ヘリウム、水素、メタン、窒素、亜酸化窒素
化学的窒息：一酸化炭素、シアン、シアン化水素、ニトリル、芳香族ニトロ化合物（ニトロベンゼン、ジニトロベンゼンなど）、芳香族アミン化合物（アニリン、
メチルアニリンなど）、硫化水素など

ｄ

麻

酔

性 ほとんどの有機溶剤ならびに多くの脂溶性固体には、程度の差はあるが、麻酔作用あり

ｅ

神経系障害性 二酸化炭素、ハロゲン化炭化水素、メタノール、チオフェン、テトラエチル鉛、マンガン、水銀など

ｆ

肝、腎障害性 四塩化炭素、四塩化エタン、ヘキサクロロナフタレン、トリニトロトルエン、ジオキサンなど、特に腎臓に関してはウラン、カドミウムなど

ｇ

血 液 障 害 性 ベンゼン、鉛、放射性物質、ホスフィン、ヒ素など

ｈ

硬組織障害性 酸ミスト、黄リン、フッ素など

ｉ

肺 障 害 性 肺胞刺激性物質（肺浮腫、肺炎）、難溶性粉じん（ジン肺）、遊離ケイ酸（ケイ肺）、石綿（石綿肺）、タルク（タルク肺）、ロウ石（ロウ石肺）、アルミニウム（アルミニウム肺）、石炭粉（炭肺）、黒鉛（黒鉛肺）、溶接ジン（溶接肺）、ベリリウム（ベリリウム肺）など

ｊ

発 が ん 性 膀胱がん：β－ナフチルアミン、ベンジジン、４－アミノビフェニル、オーラミン、マゼンタ
皮膚がん：コールタール、ピッチ、ケツ岩油、スス、カーボンブラックなど
肺がん：アスベスト、クロム塩酸、ニッケル、コールタール、ピッチ、放射性粉じんなど
鼻腔及び副鼻腔がん：ニッケル
白血病：放射性物質、ベンゼン

ｋ

そ

の

他 アレルギー性：金属酸化物とヒュームなど
循環機能障害性：ニトログリコール、ニトログリセリンなど

ｌ

放

射

性 放射性鉱石、ラジウム、ウラニウム、プルトニウム等の塩、放射性アルゴン

102
102

１

毒性、毒性対策、公害対策(1) 毒性対策
個々の毒性と対策については１．１以下で述べられるが、毒性物質を用いた実験には、注意すべき最低限の共通事項がある。
ア

実験の前に、使用薬品および生成する化学種の有毒性と対策及び実験方法について十分調べる。万一の事故に備えて、排気、身体の洗浄、洗眼、連絡等の方策を考えておく。

イ

猛毒物質の蒸気、ヒューム、粉塵を吸収しないようにする。必要に応じて防毒マスクや粉塵用マスクを着用する。
皮膚刺激性物質、特に薬火傷を起こす薬品にはゴム手袋、防護マスクを着用する。

薬
第エ

皮膚浸透性有毒薬品を取り扱うときはよく注意し、必要に応じてゴム手袋を着用する。

５

オ

液状有毒薬品および有毒薬品の溶液の秤量には、毒薬ピペットまたはゴム球付き毒物専用
ホールピペットを用い、絶対に口で吸い上げない。

カ

薬品アレルギーと考えられる場合は、その薬品の特定を含め医師に相談する。

(2) 公害対策
有毒物質、有害物質をそのまま廃棄あるいは排出すれば、それは公害物質となるので、以下の厳守が必要である。
ア

毒性ガスには大気汚染特定物質に指定されたものも多く、指定されていなくとも大気を汚染することは確かであるから、ガスの種類に応じ、適切な吸収剤で吸収し、あるいは酸化剤、燃焼などで無害化する。

イ

無臭物質も悪臭防止法の趣旨に沿い、アルカリ吸収、酸化無害化する。

ウ

水質汚濁有害物質指定元素及び化合物については、それらの水可溶性塩および実験廃液ともに本学の取扱規程を厳守すること。

エ

上記の元素及び化合物のうち、水不溶性固体で、しかも少量の場合は、塩化物、硫酸塩、硝酸塩などの水可溶性塩の形に変え、水溶液の形にして実験廃液の一時貯蔵庫等に搬入処理すること。多量の場合は、「実験廃液等処理の手引」に従うこと。

オ

水質汚濁有害物質を机上または床にこぼしたときは、可能な限り集め、水可溶あるいは不溶によって前者はウと同じに、後者は可溶性塩に変え溶液の形でエと同じに取扱う。

カ

水質汚濁有害物質以外の元素の水可溶性塩及びこれを含む廃液もまた、「実験廃液等処理の手引」に従うこと。

キ

上記の水溶性固体で少量の場合は、塩化物、硫酸塩、硝酸塩などの可溶性塩の形に変え、水溶液として同施設に搬入し、多量の場合はエと同じようにすること。

ク

禁水性、発火性、皮膚浸透性猛毒有機金属化合物は、実験廃液等処理従事者の安全のため、間違っても混入しないこと。ただし、有機リン化合物、有機鉛化合物などで無害化され「実験廃液等処理の手引」に従って十分希釈されたものはこの限りではない。

103
103

品
章

ウ

１．１

毒性ガス、有毒蒸気

実験室、研究室でよく取扱われる毒性ガスには次のものがある。
◇

毒性ガス

許容濃度
1.0 ㎎/m3 以下：

ヒ素、ホスフィン、フッ素、臭素、オゾン、ホスゲン、塩素、アクロレイン、ジアゾメタン

10 ㎎/ m3 以下：

亜硫酸ガス、フッ化水素、塩化水素、ホルムアルデヒド、シアン化水素、ケテン

50 ㎎/ m3 以下：

一酸化炭素、エチレンオキシド、臭化メチル、アンモニア、
酸化窒素

100 ㎎/ m3 以下：
◇

有毒蒸気

塩化メチル

許容濃度
0.1 ㎎/ m3 以下：

有機水銀化合物、水銀

1.0 ㎎/ m3 以下：

ニッケルカルボニル、ヒドラジン、アクロレイン

3

10 ㎎/ m 以下：

二硫化炭素

ガス状で猛毒のものが多いから、急性中毒例が多い。注意事項を厳守すること。
(1) 毒性、公害対策
ア

毒性の大きいガス、薬品を用いる実験はドラフト中で、しかも専用（または適合）防毒マ
スクを着用して行う。さらに室内の通気を良くし、時々濃度を検知器で調べ防毒マスクの脱着および対応策の検討を行う。刺激性の大きいガスのときはガス漏れの認知は容易であるが、無刺激性のシアン化水素、一酸化炭素、ニッケルカルボニル、水銀及び有毒水銀のときは特に注意しなければならない。時には抵抗力の小さいカナリアを室内において実験することもある。

イ

急性中毒などがあるから、絶対に１人で実験しないこと。

ウ

毒性ガス、蒸気は公害物質であるから、適切な吸収剤で捕集するか酸化などの反応によって無害化、燃焼させる。燃焼の場合は N2 をキャリアーガスとして用い、バーナー上に導き燃焼させる。
注 「防毒マスク」は適切に使用しなければ、かえって非常に危険である。専用または適切な防毒マスク（表５－16）を用い、吸収剤の能力の十分あるものを用いなければならない。

〔起こりやすい事例〕
１） 塩素などの腐食性ガスボンベでは、バルブが腐ってしまうことがある。このような時、無理に開けると、ガスの放出が止まらなくなることがある（バルブが開かないボンベは、業者に処理を依頼する。）

104
104

２） 毒性ガス、有毒蒸気を扱う場合、思わぬガス漏れのための急性中毒にかかることがある。
３） 毒性ガス、有毒蒸気を扱う場合に、防毒マスクを着用していても急性中毒にかかることがある。（防毒マスクの吸収剤が古い場合、ガス濃度が高く、吸収不完全な場合がある）
４） 塩素、酸化窒素、硫化水素、亜硫酸ガスなどを扱う実験では、中毒で気分が悪く吐気を催すことがある。

表５－16

の
色

有機ガス用

黒

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ △ △ × △ × △ × × × × △

収
缶

ト
リ
ク
ロ
ロ
エ
チ
レ
ン

パ 塩 ホ フ 塩 酸 硫 亜 シ 一
ラ
ッ
硫 ア 酸
化 ス
化 化
ン
チ
化
酸
化
化
水 ゲ
窒 窒
オ
水
ガ 水 炭
ン 素 ン 素 素 素 素 ス 素 素

ア 鉛
ン

・
亜

５

モ
ニ

ア 鉛

用 白/黒 △ △ △ × △ △ △ △ △ △ ○ ○ × △ △ △ × × × × ◎

酸性ガス用

灰

× × × × × × × × × × × × ◎ ◎ ○ △ △ × × × ×

亜硫酸ガス用橙× × × × × × × × × × △ × ○ ○ ◎ △ ◎ × × × ×

硫化水素用

黄

× × × × × × × △ × × ○ ○ ○ ○ △ ◎ ○ × × × ×

青酸ガス用

青

× × × × × × × △ × × ○ ○ △ ○ △ ○ ○ ◎ × × ×

アンモニア用緑× × × × × × × × × × × × × △ × △ × × × ◎ ×

一酸化炭素用赤× × × × × × × × × × △ △ △ △ △ △ △ × ◎ × ×

消

防

注）

用 白/赤 △ △ × × × × × × × × △ △ △ △ △ △ △ × △ × ×◎○：適切△：避けたほうがよい

×：使用できないもの

105
105

品
章

気

二 メ ア
チ ク
硫 ル リ
エ
ロ
化 チ
ル ニ
炭 ケ ト
ト リ
素 ン ル

△ △ △ × ○ ○ △ ○ ○ △ ◎ ◎ × △ △ △ × × × × △

普通ガス用
煙

四
ア
ル
キ
ル
鉛

薬
第

吸収缶
の種類

四 ベ ク 臭
ロ
塩
化
ン ロ
ピ メ
化
ゼ ク
炭
チ
リ
素 ン ン ル

ガスの種類

吸防毒マスク用吸収缶と適応ガス

１．２ 水銀、水銀化合物
注意事項：猛毒、中毒注意
◇

無機化合物
毒

液状(Hg)、固体 Hg(ClO4)2、HgO、Hg(CN)2、HgCl2、Hg2Br2、HgBr2、HgI2、物：

Hg(NO2)2、Hg(NO3)2、Hg(SCN)2、Hg2SO4、HgSO4
劇

Hg2Cl2

物：

Hg2I2、HgS

指定外：◇

有機水銀化合物
猛

液状(CH3)2Hg、(C2H5)2Hg、その他の低級ジアルキル水銀、固体 CH3HgCl、

毒：

C2H5HgCl、(C6H5)2Hg、CH3HgOCOCH3、C6H5HgCl、C6H5HgOCOCH3、マーキュロフェン、アフリドール、メチルザリル、マーキュロクロム
無機水銀化合物は水への溶解度が極めて小さい２、３の化合物以外はほとんど毒物である。有機水銀化合物は残留毒性のため現在製造中止になっており、使用許可されているものは少ない。
水銀および水銀化合物は水質汚濁有害物中、永久毒でしかも規制値が小さいから最も留意しなければならない。水銀およびその化合物を含む実験廃液、温度計、水銀マノメーター、水銀電池、蛍光灯など、水銀およびその化合物を含むものの取扱い、処置については、以下の処理対策を忠実に実施すること。
使用にあたって、水銀および水銀化合物の購入、使用記録簿と残高の定期的チェックをすることとする。
(1) 水銀及び水銀化合物の毒性
水銀中毒の症状（水銀蒸気を吸入したり、水銀を飲み込んだ場合）
ア

急

性

口内の炎症（歯、のどの痛み）
呼吸、循環器系障害（胸の苦しみ）
腎臓障害（尿が出なくなる）

イ

慢

性

全身の疲労感歯ぐきからの出血
精神症状（興奮、短気、不安、小心）……無機水銀
神経症状（手足のふるえ）……有機水銀(2) 毒性、危険性対策
ア

水銀蒸気は猛毒（許容濃度 0.1 ㎎/ｍ3）である。室温での蒸気圧は表５－17 に示すように、許容濃度の 100～200 倍にも達するので、換気を良くし、水銀容器、廃水銀溜めは表面を水で覆い、密閉する。

イ

無機水銀化合物は、一般に加熱によって比較的低温度で分解して遊離水銀蒸気を発生するものが多いので、加熱の際は注意する。

106
106

ウ 有機水銀化合物は、さらに猛毒

表５－17

水銀の蒸気圧3（許容濃度 0.01 ㎎/ｍ ）なものもあり、皮膚から浸透するから、液状物及び蒸気圧の高いものはドラフト中で、ゴム手袋、ときには防毒マスクを着用して取扱う。
エ

水銀化合物の溶液の計量には、

オ

水銀は比重が 13.55 と大きく、小容量でも重い。また、蒸気が猛毒であるからポリエチレる。
カ水銀を机上や床にこぼしたとき、大きい水銀球は水銀スポイトで吸い集め、さらに羽根箒や卓上箒で紙上に塵芥とともに集め、大きなビーカー中で水洗いし、水銀だけ集める。
（くぼみ、隙間に落ちこんだ水銀は、注射器で吸い集めるか、酸で表面処理した銅線、銅板でアマルガムとして水銀を集める。水銀が排水管に流れ出さないよう、大きなビーカーある
いはバットで行う。）

キ

水銀化合物を机上や床にこぼした場合、固体の場合は集め、水溶液の場合はぞうきんで拭
きとり、ともに水溶液の形にして「実験廃液等処理の手引」に従うものとする。

ク

水銀化合物には爆発性物質（雷こう、アセチリド、アジド、第２節、２．(2)分解爆発性薬品（83 ページ参照））があるから、それが生成することのないよう注意すること。

(3) 公害対策
ア

金属水銀は、排水鉛管、また、他の多くの金属とアマルガムを作り、構内排水溝中に汚泥として溜まる。さらに汚泥は、排出されると酸化剤によって（表面が）酸化され酸化溶液となるから、酸性排水によって溶解し、また一部は有機水銀となる。したがって、こぼれた水銀は決して流しに捨ててはならない。

イ

水銀温度計には１ｇ前後の水銀が使われているから、破損したら１．２(2)．カのように集め、廃水銀溜めに入れること。リレーなどに使った廃水銀なども同様に取扱うこと。

ウ

水銀化合物は廃水溝内の還元性物質との反応で金属水銀となり、これは上記アの挙動をとる。そのため水銀含有廃液はもちろんのこと、容器、沈殿の洗液５回までを集め、実験廃液の一時貯蔵庫等に持ち込むようにする。

エ

水銀化合物が机上や床にこぼれたときは、１．２(2)．キと同様に処理すること。

オ

有機水銀化合物は各自下記の方法で酸化、無機化し、水溶性の形に変え、ウと同様に取扱うこと。廃液（Hg0.025 ㎎/m3 以下）１㍑に濃硝酸 60ml、６％過マンガン水溶液 20ml を加え、２時間加熱還流する。過マンガン酸カリウムの色が消失するときは液温 60℃以下に下

107
107

５

品
章

ン製容器か、またはガラスびんに入れたものをさらにポリエチレン製容器中に入れ保管す

薬
第毒物専用ホールピペットを使用し、絶対に口で吸い上げてはならない。

げ、さらに 20ml の過マンガン酸カリウム水溶液を加え、再加熱する。
カ

水銀電池、水銀ランプ及び蛍光灯の使用不能なものなど、水銀公害を発生させるものは本学の指定場所に搬入すること。

キ

有機水銀化合物をドラフト中にこぼしたときは、ケイソウ土やみがき砂にしみ込ませ、フラスコ中に水とともに入れ、硫酸酸性とし、過マンガン酸カリウム水溶液を少量ずつ加え、酸化硫酸水銀とし、ろ液を洗液とともにウと同様に取扱う。取扱いにはゴム手袋を必ず着用すること。

〔起こりやすい事例〕
１） 間違って水銀を赤熱板上に落とすと、水銀蒸気を多量に吸入する恐れがある。この場合、急性中毒死することがある。
２） 許容濃度以下の水銀蒸気でも、長時間吸入すると水銀中毒になることがある。

１．３

シアン化合物

シアン化合物は毒性が大であり、公害指定物質である。
◇毒物：

シアン化カリウム（KCN）、シアン化ナトリウム（NaCN）、シアン化水素（HCN）、
シアン化カドミウム〔Cd(CN)2〕、シアン化銀（AgCN）、シアン化金（AuCN）、シアン化銅〔CuCN（第一）、Cu(CN)2（第二）〕、シアン化第一金カリウム〔KAu(CN)2〕、
シアン化第二金カリウム〔KAu(CN)4〕、シアン化ニッケル〔Ni(CN)2〕、
シアン化

◇無指定：

ニッケルカリウム〔Ni(CN)2・2KCN〕

フェロシアン塩とその錯塩：Na4〔Fe(CN)6〕、K4〔Fe(CN)6〕とそれらの錯塩
フェリシアン塩とその錯塩：Na3〔Fe(CN)6〕、K3〔Fe(CN)6〕とそれらの錯塩(1) 毒性対策
ア

シアン化カリウム（KCN）とシアン化ナトリウム（NaCN）は有毒性薬品であるから、安全を考慮した所定の場所に保管すること。

イ

シアン化水素（HCN）は毒性ガスであるから、取扱いは十分に注意を払うこと。

ウ

溶液の採取は、１．(1)．オの事項を守り、毒薬ピペットまたはゴム球付毒物専用ホールピ
ペットを用い、口で吸い上げないこと。

エ万一、誤って飲み込んだら多量の水を飲み、指をのどに差し込んで吐き、これを３回繰り返し、直ちに医師の手当を受ける。

(2) 公害対策
ア

シアン化水素、ジシアンは大気汚染特定物質であるから、アルカリ吸収、酸化無害化してから放流する。

イ

重金属を含むシアン化合物（黄血塩、赤血塩、フェロシアン金属錯塩等）は、実験廃液の

108
108

一時貯蔵庫等に持込む。その他のシアン化合物は、原則として原点処理であるが、未経験者や分解に必要な安全設備のない場合は一時貯蔵庫等に持ち込める。いずれにしても「実験廃液等処理の手引」に従うこと。
ウ

机上や床にこぼれたときは、１．(2)、オに従って貯留し、イと同様に処理する。

１．４

その他の無機有毒・有害物質

本学において、使用頻度の少ない化学物質の中にも毒性のあるもの、環境保全上十分な注意を要するものが多い。それらの主なものを列挙すると、カドミウム化合物、鉛及び鉛化合物、クロ

薬品類をまとめて示した。これらの有毒・有害物質を取扱う必要が生じた場合は、適切な資料を品
章

５

熟読し、指導者から詳細に指示を受ける。

表５－18
影響

薬品

直

接

無機有毒・有害薬品類の人体への影響
影

響

慢

性

影

響

シ ア ン 化 合 物 シアンが作用することで、生体は組織内 少量ずつ長期間にわたって摂取すると、窒息の状態を起こし、死亡する。
慢性中毒を起こす。
普通数秒ないし数分で中毒症状が現わ 頭痛、はき気、胸部・腹部の重圧感など
れ、頭痛、めまい、意識障害、けいれん、 がみられる。
体温下降を起こし、死亡する。
量が少なければ、めまい、頭痛、耳鳴、嘔吐、呼吸増加、脈拍増加、さらに意識障害、けいれんなどがみられ死亡する。
致死量は、KCN として150～300㎎。
ア ル キ ル 水 銀 大量に摂取すると、はき気、嘔吐、腹痛、 長期間にわたって摂取すると、記憶力不下痢、口内炎、手のふるえなどの兆候を 良、意志集中不能、頭痛、不眠、味臭の異常、神経痛、総体として神経衰弱様症来す。
状等中枢神経障害（水俣病の原因）
総

有

水

機

銀 大量に摂取すると、歯ぐきが腐り、血便がでる。（無機水銀中毒）
り薬
第ム化合物、ヒ素、アンチモン、ビスマス化合物、リンとその化合物などである。表５－18 に無機

ん 軽度：（全身倦怠、頭痛、めまい、多量発汗、悪心、嘔吐）
中症：（異常の流涕、瞳孔の縮小、筋の線繊維の緊縮、言語障害、視力減退）
重症：（意識が強くおかされ、全身のけいれん、し尿の失禁等を示し、死亡する。）

カ ド ミ ウ ム 腎尿細胞の再吸収が阻止され、カルシウムが失われ、体内カルシウムの不均衡が起
こり、ついで骨軟化症を起こす。妊娠や授乳、更年期や老化による骨の変化ならびにカルシウムやタンパクの不足が骨変化を増加させる誘因として働いているものと思われる。(イタイイタイ病の原因)

109
109

鉛

ク

大量の鉛が体内に入ると急性中毒を起こし、腹痛、嘔吐、下痢、尿閉などがあ
らわれ、激烈な胃腸炎と、その結果起こるショックのため死亡することがある。

少量の鉛が長期にわたって体内に入ると食欲不振、便秘、疲労、全身倦怠、貧血、関節炎、腹痛、四肢のマヒ、さらに視力障害、けいれん、昏睡などが起こる。
鉛の体内蓄積は、毎日0.5㎎以上吸収すると起こるとされている。

ロ
ム 大量のクロムを摂取すると嘔吐、尿閉、ショックけいれん、昏睡、尿毒症等を起（６価）
こし死に至る。
皮膚にふれると皮膚炎、浮腫、潰瘍等が起こる。100ppm 以上の濃度であれば、皮膚への影響がみられる。
経口的摂取では0.1ppm を超えると、嘔吐などの症状がみられる。
致死量は約５g である。

ヒ１．５

素 大量にヒ素を摂取すると急性中毒を起こ 少量ずつ長期にわたって摂取すると、手す。多くは摂取１時間以内に悪心、嘔吐、 や足の知覚障害が発生し、皮膚は青銅色
下痢、脱水状態、さらに腹痛、ニンニク臭 となり、浮腫を生じ、手のひらや足の裏の呼気、流涕、渇、尿量減少を来す。
が角質化する。
さらに量が多いと、激しい胃腸炎症状、 悪心、嘔吐、腹痛、流涕、さらに肝臓肥
血便、体温低下、血圧低下、けいれん、 大、腎炎が起こり、循環障害で死に至る。
昏睡、循環障害により死亡する。
慢性中毒量は飲料水で0.2～0.4ppm 程度
致死量は約120㎎であるが、20㎎でも危 である。
険なことがある。

有機有毒、有害物質

市販されている有機薬物のうち毒物、劇物に指定されているものを表５－19 にまとめた。平常
ごく普通に取扱われているトルエン（C6H5CH3）、メタノール（CH3OH）、クロロホルム（CHCl3）、などが含まれている。その他に、ヨウ化メチル（CH3I）、アセトニトリル（CH3CN）、アクリロニ
トリル（CH2＝CHCN）、四塩化炭素（CCl4）なども同様である。
一般に有機化合物の計量は、固体の場合重量で行う。また、液体の場合、重量で指定されているときには、計量前後の差か比重で割り出した容積から求める。容量で指定されている場合は、メスシリンダー、ゴム球付メスピペット、注射器などで計量する。
また、反応は密閉反応器中や還流下で行うから、原料に用いる薬品の毒性はあまり問題にならない。むしろ生成物の毒性が大きい場合は、その抽出、濃縮、蒸留、結晶化などに長時間かかり、
その間蒸気を吸い込んだり、皮膚に付いたりするから注意する必要がある。すなわち、水銀や有機水銀のような猛毒蒸気を与える物質と四エチル鉛、リン農薬、硫酸ジメチルなどの皮膚浸透する物質の場合に、特にその毒性に注意する必要がある。
さらに留意すべきことは廃棄についてであり、水銀化合物以外は適当な溶媒を用いて廃液とし
実験廃液の一時貯蔵庫等に搬入すること。そのとき、担当職員の健康安全を考え、次の事項を守
ること。

110
110

ア

第２節、１．(2)の自然発火性物質、第２節、１．(4)の禁水性物質は発生源で処理すること。
（アルミニウム化合物のように、ひどい薬火傷を起こすものがある。）どうしても依頼する
場合は、教職員の指示に従い、物質名を明記のうえ、搬入すること。

イ

四エチル鉛、四メチル鉛、硫酸ジメチル、リン農薬など、皮膚侵入性毒物、劇物の場合も、できる限り発生源処理を励行のこと。搬入する場合は、不活性溶剤で下記ウのように希釈し、含有化合物の種類、濃度、量を明記し、搬入すること。

ウ

一般的希釈基準としては、普通溶剤（毒、劇物に指定されていない溶剤）で毒物は１％、普通劇物では 10％以下に希釈すること。このようにすれば、アクリロニトリル、アセトニ

刺激臭薬品は程度に応じて希釈し、搬入すること。

オ

適当な溶媒がなく、酸化物、水酸化物が有害である場合は、燃焼または酸化分解後、鉱酸などで処理し、塩水溶液として搬入すること。

カ

白金属元素、金、銀は溶液の場合も、ホルマリンなどの適当な還元剤で還元するか、イオ
ン交換を利用し、金属として回収すること。

キ

水銀化合物は、第４節、１．２を参照のこと。

ク

有機過酸化物の処理は、第２節、１．(1)を参照のこと。

表５－19

主な有機溶剤と毒性

主 な 有 害 作 用
肝 腎 造 神経系 皮
有

機

溶

剤

名
臓

炭
化
水
素

臓

血

麻

器

酔

そ
の
他

膚
粘
膜

備

石 油 エ ー テ ル
石 油 ベ ン ジ ン△△△ 混在するベンゼンに注意△〃●ｎ － ヘ キ サ ン△△

シクロヘキ サ ン

○

○

●ベ

ン

ゼ

ン

△

△

◎

○

○

考

○ 白血球、赤血球、血小板減少
嗜癖を生ずることがある。

●ト

ル

エ

ン

△

△

○

○

○

○ 混在するベンゼンによる嗜癖を生ずるこ
とがある。

ア
ル
コ
ー
ル
エ
ル ー
テ

●メ

タ

ノ

ー

ル

△

△

◎

○

△ 視神経障害、体内でホルムアルデヒドが生成することにより失明

エ

タ

ノ

ー

ル

△

△

○

△

△

△

◎

テトラヒドロフラン △

△

○

◎

○

△

△

シクロヘキサノール △
エ
●ジ

ー
オ

テ
キ

サ

ル
ン

○

○

111
111

△ 嗜癖を生ずることがある。

５

品
章

エ

薬
第

トリルのような比較的沸点の低い化合物でも蒸気圧は通常の１/10 程度以下になる。

ケ
ト
ン
塩
素
化
炭
化
水
素
エ
ル ス
テ

ア

ン

○

△

メチルエチルケトン○△●フ ル フ ラ ー ル○ト

二塩化メチ レ ン△

●ク ロ ロ ホ ル ム◎●四 塩 化 炭 素
三 塩化エチ レ ン
クロロベン ゼ ン

○

○

◎

△

◎

○

◎

△

△

△

◎

○

△ 末梢神経系

△

△

△

○

酸

メ

チ

ル

○

酢

酸

エ

チ

ル

○

ジ

ン

○

○

● ジメチルホルムアミド

◎

△

リ

多発性精神病

嗜癖の症例あり。

酢

○

△
○

△ 視神経障害、失明の危険もある。
△○△ 中枢神経性の運動障害◎

ジメチルスルホキシド●二 硫 化 炭 素

注◎(トリクレン)

ピ
そ
の
他

セ

○ 毒物を溶かした溶液は危険（浸透）
○

○

◎

◎

△ 精神分裂症様症状、多発性神経系

１）◎＞○＞△の順で毒性の強さを示す。
２）有機溶剤名の左に●を付したものは、日本産業衛生学会「許容濃度等の勧告」（2018 年度,
産業衛生学雑誌,2019,61,170-202, https://www.sanei.or.jp/images/contents/309/kyoyou.pdf）の表Ⅰ-1 で「皮膚と接触することにより、経皮的に吸収される量が全身への健康影響または吸収量からみて無視できない程度に達することがあると考えられる物質」とされている。

２

毒物、劇物の保管、管理

有毒物質は人を死に至らしめる危険性があるため、悪用や不用意な取扱いの防止に万全の注意を払わなければならない。そのために、「毒物及び劇物取締法」（以下「法」という）が制定されており、それに従って有毒物の適正な管理をしなければならない。「法」では有毒物を、「毒物」（「法」別表第１に掲げるものであって、医薬品及び医薬部外品以外のもの）、「劇物」（「法」別表第２に掲げるものであって、医薬品及び医薬部外品以外のもの）及び「特定毒物」（「法」別表第３に掲げるもの）の３つに分類している。毒物は劇物よりも毒性が強いものであるが、あとで述べるように保管に当たってはラベルの表示以外に差違はない。
これら毒物劇物の一覧及び関連した情報は下記のホームページ及びその関連サイトに掲載されている。
http://www.nihs.go.jp（厚生労働省国立医薬品食品衛生研究所ホームページ）
http://www.nihs.go.jp/law/dokugeki/dokugeki.html（毒物及び劇物取締法、毒劇物データベース）
そのうち比較的よく実験室で使用される毒物および劇物を、それぞれ表５－20 および表５－
21 に掲げる。また、毒物や劇物は薬品の容器や試薬カタログ中にも記載されている（日本の試薬

112
112

会社の場合）ので、一般薬品との見分けは容易である。
「法」で定められた毒劇物は、社会的状況や薬品の流布等をも考慮して定められているため、すべての有毒物が掲げられているわけではない。たとえば、トルエンは指定されているがベンゼンは指定されていない。また、塩化メチルや塩化エチルが劇物であるから塩化プロピルや塩化ブ
チルも劇物に準ずると考えた方がよい。すなわち、毒物、劇物に指定されていなくてもこれらの近隣または類似化合物は毒性が大きいとして取り扱うのが間違いない。
本学においては、「法」に準拠した「長岡技術科学大学における毒物及び劇物等に関する管理規程」が制定されており、「法」で指定された毒劇物及び学長が別に定めた薬品はこの規程に従って

１．毒劇物の購入、使用、廃棄にあたっては、購入後は直ちに薬品管理支援システム（iaso）の空ビン処理により廃棄手続きを行い、登録を抹消する。（第 1 節．1）
２．毒劇物の保管は、地震等による転倒防止の措置を講じた金属製等の専用ロッカーで、一般薬品とは別に施錠保管する。保管庫や容器には、「医薬用外」の文字及び毒物については赤地に白字で「毒物」と、劇物については白地に赤字で「劇物」と表示する。
３．万一、毒劇物の盗難、紛失等があれば直ちに毒物等管理者（指導教員等）に報告する。
４．廃棄においては、十分無毒化し、その後廃棄物処理の規定に従って処理する。たとえ微量であっても毒性によっては重大な結果を引き起こすことがあるので、指導教員等の指示に従うこと。
また、毒物、劇物でなくても他の法律等によって以下のものは施錠管理する必要がある。
危険物：塩素酸カリウム、塩素酸ナトリウム等
麻薬：モルヒネ、アヘン、コデイン、ヘロイン(ジアセチルモルヒネ)、コカイン、マリファナ、
ハシシュ、ＬＳＤ（リセルギ酸ジエチルアミド）等

覚醒剤：塩酸フェニルアミノプロパン、塩酸フェニルメチルアミノプロパン、塩酸エフェドリ
ン、アドレナリン、アンヘタミン、ベンゼドリン、デキシドリン、デキサメイル、メザドリン、メタンヘタミン、ビヘタミン等
毒物、劇物は、有毒物であると同時に消防法でいうところの危険物であることが多い。したがって保管にあたっては第１節と第２節で述べられた指定数量や混載防止規定等を勘案し、爆発や火災についても十分注意する必要がある。また、毒劇物が放射性物質である場合は第８章で述べられる取扱いもしなければならない。

表５－20「法」で指定された「毒物」のうち、実験室で比較的よく使用されるもの＊アリルアルコール＊塩化ホスホリル
＊黄リン
＊クラーレ

113
113

５

品
章

に登録し、重量管理により量を管理しながら使用し、使い切ったら薬品管理支援システム

薬第保管、管理をしなければならない。以下にその骨子を記す。

＊五塩化リン、三塩化リン、三フッ化リン＊三塩化ホウ素、三フッ化ホウ素＊ジアセトキシプロペン＊四アルキル鉛＊無機シアン化物、シアン化水素、シアン化ナトリウム＊ジニトロクレゾール、ジニトロクレゾール塩類＊四フッ化硫黄＊ジボラン＊水銀、水銀化合物＊ストリキニーネ＊セレン、セレン化合物＊ニコチン、ニコチン塩類＊ニッケルカルボニル＊ヒ素、ヒ素化合物＊フッ化水素＊ホスゲン＊メチルホスホン酸ジクロリド＊メチルメルカプタン＊モノフルオロ酢酸、モノフルオロ酢酸塩類、モノフルオロ酢酸アミド＊リン化アルミニウム／促進剤＊リン化水素＊硫化リン＊チオセミカルバジド（特定毒物）（特定毒物）（特定毒物）

その他農薬に分類されるものが多い。要注意。
特に、パラチオン、メチルパラチオン、シュラーダン、メチルジメトン、ＴＥＰＰなどは特定毒物

表５－21「法」で指定された「劇物」のうち、実験室で比較的よく使用されるもの＊アンモニア＊ヒドロキシルアミン、その塩類＊塩素、臭素、ヨウ素＊塩化水素、臭化水素、ヨウ化水素＊過酸化水素、過酸化ナトリウム、過酸化尿素＊カリウム、ナトリウム、カリウムナトリウム合金＊ケイフッ化水素酸、ケイフッ化水素酸塩＊ホウフッ化水素酸、その塩類＊シアン酸ナトリウム＊硫酸、発煙硫酸、硝酸＊水酸化ナトリウム、水酸化カリウム＊無機亜鉛塩類＊無機金塩類＊無機銀塩類＊無機スズ塩類＊無機銅塩類＊重クロム酸、無水クロム酸、クロム酸塩類＊硝酸タリウム、酢酸タリウム、硫酸タリウム＊アンチモン化合物＊カドミウム化合物＊バリウム化合物（硫酸バリウムを除く）＊鉛化合物＊可溶性ウラン化合物

114
114

５

品
章

115
115

薬
第

＊塩素酸塩類＊亜塩素酸ナトリウム＊亜硝酸塩類＊トリクロロシラン＊一水素二フッ化アンモニウム＊五酸化バナジウム＊リン化亜鉛＊亜硝酸メチル＊ジメチル硫酸＊塩化チオニル＊水酸化トリアリールスズ、水酸化トリアルキルスズ、その塩類、その無水物＊アクリロニトリル、アクリルアミド、アクリル酸、メタクリル酸＊アクロレイン＊アニリン、アニリン塩類、Ｎ－アルキルアニリン、２－クロロアニリン＊エチレンオキシド＊エピクロロヒドリン、エチレンクロロヒドリン＊ギ酸（90％以上）＊シュウ酸＊ホルムアルデヒド＊メタノール、トルエン、キシレン、酢酸エチル、メチルエチルケトン、二硫化炭素＊塩化メチル、塩化エチル、クロロホルム、四塩化炭素＊臭化メチル、臭化エチル、ジクロロブチン、１，２－ジブロモエタン、ジブロモクロロプロパン、
１－クロロ－１，２－ジブロモエタン＊ヨウ化メチル＊ジクロロ酢酸、トリクロロ酢酸、モノクロロ酢酸、クロロ酢酸ナトリウム＊モノフルオロ酢酸パラブロモアニリド、モノフルオロ酢酸パラブロモベンジルアミド＊クロロアセチルクロライド＊メチルアミン（40％以上)、ジメチルアミン、シクロヘキシルアミン＊２－アミノエタノール＊フェノール、クレゾール、β－ナフトール＊ニトロベンゼン、２，４－ジニトロトルエン＊ジクロロジニトロメタン、テトラクロロニトロエタン＊トルイジン、Ｎ－アルキルトルイジン、トルイジン塩類＊キノリン＊ピクリン酸、その塩類＊クロロピクリン＊有機シアン化合物（長鎖ニトリル化合物、 ｍ－，ｐ－フタロニトリルを除く）＊トリフルオロメタンスルホン酸＊ヒドラジン一水和物、ヒドロキシエチルヒドラジン＊クロロプレン＊アセチレンジカルボン酸＊エマメクチン＊クロロスルホン酸＊２－クロロエチルトリメチルアンモニウム＊ジ（２－クロロイソプロピル）エーテル＊２，４－ジクロロ－６－ニトロフェノール、その塩類＊シクロヘキシミド＊３，５－ジブロモ－４－ヒドロキシ－４’－ニトロアゾベンゼン

＊５－ジメチルアミノ－１，２，３－トリチアン、その塩類＊スルホナール＊２，４，５－トリクロロフェノキシ酢酸、そのエステル＊トリブチルトリチオホスフェート＊２－ヒドロキシ－４－メチルチオ酪酸＊ブラストサイジンＳ＊ヘキサメチレンジイソシアナート＊ペンタクロロフェノール（ＰＣＰ）、その塩類＊メチルスルホナール＊メチルチオカルバミン酸亜鉛＊メチルホスホン酸ジメチル＊Ｎ－メチル－１－ナフチカルバメート＊硫酸パラジメチルアミノフェニルジアゾニウム、その塩類＊ロダン酢酸エチル＊ロテノン＊シキミの実その他農薬類（ホスホネート、ジチオホフェート、チオホスホルアミド、イミデートなどの置換基名がある場合には要注意）または、それらしき名称の薬品

116
116

第６章

廃液・廃棄物等処理

本学では、環境保全の一環として、学内で発生する排水を生活排水、実験排水、実験廃液及び雨水の４系統に区分し、実験廃液については回収、外部処理に至るまでの運用体制および管理機
構を取決めている。ここで実験廃液とは、実験原廃液及び２回目までの容器洗浄水をさし、３回目以降の洗浄水、冷却水などは実験排水という。また、固形の廃棄物は、実験廃棄物として取扱う。
以下にその内容と必要とされる注意を述べる。

排水がこれにあたる。生活排水は、各棟の生活排水流しから専用の管路を通り、公共下水道（長岡市）に放流される。

２ 実験排水実験排水は、各研究室・実験室に設備された専用の実験排水流しへ放流する。放流した実験排
水は、専用の管路を通り、定期的に水質検査を受け、公共下水道（長岡市）に放流される。
特に、実験排水流しと生活排水流しを間違わないよう注意が必要である。

３ 実験廃液
実験廃液は、国立大学法人長岡技術科学大学実験廃液等取扱規程（平成 16 年４月１日

規程

第 44 号）により、指定の容器に分別貯留する。分類の仕方は、実験廃液等処理の手引に記載されている。分類貯留した実験廃液は、いったん各専攻、センターごとに設置された一時貯蔵庫または指定箇所に運搬し、保管する。
排出者の処理申込書に基づき、この実験廃液を回収し、有機系実験廃液及び無機系実験廃液は専門業者に委託し、学外処理を行う。

４ 雨  水
建物屋根からのルーフドレン及び道路排水など敷地等から流出する雨水排水は、専用の管路、または排水溝を通り、大沢川に放流されるため、敷地汚染は河川汚染となることを認識しておく。

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117

６

章

人間の生活行動により発生する排水であって、便所の汚水をはじめ、手洗い、浴室、洗濯等の

廃液等処理

第

１ 生活排水５ 実験廃棄物
実験廃棄物とは、教育・研究活動により発生する有害物質を含む粒状物・粉状物・沈殿物・泥状物・固形物及び不要廃試薬類をいう。これらの実験廃棄物は、産業廃棄物もしくは特別管理産業廃棄物に該当することから、財務課契約係を通じて学外業者に依頼し、適切な処理を行う必要がある。各研究室においては、発生した実験廃棄物について所定の分類に従って適切な分別と保管を行い、各専攻・センター等で定められた場所に定められた方法で搬出する。
実験廃棄物を搬出する際には、廃棄物の入ったビニール袋・缶等に、「研究室名・日付・分別の種別」を明記したラベルを貼り付けて搬出することとなっており、ラベルについては、全学統一のフォーマットが定められている。また、中身が残っているあるいは未開封で使用しなくなった
試薬瓶（不要廃試薬類）は、各研究室の責任において別途専門の引き取り業者に回収を依頼する必要があり、通常の搬出場所に出してはならない（引取業者に関する問合先：財務課契約係）。
その他、実験廃棄物の処理方法について不明な点がある場合には、必ず事前に、各専攻・セン
ターから選出された安全衛生管理委員に問い合わせを行うこと。分別方法が曖昧なまま、独自の判断による搬出を行うことは事故や火災の原因となることがあり、大きな社会問題に発展する恐れもあることから、決して行ってはならない。
下記に、本学における実験廃棄物の分別表を示す（実験廃棄物と同様に産業廃棄物に該当する
実験廃液については、前掲の第３項を参照）。
分別番号と区分名称対象となる廃棄物の例

１．疑似感染性廃棄物

・体育・保健センターから排出される廃棄物・注射器（ガラス製およびプラスチック製）
・注射針

２Ａ．実験系不燃物（金属類） ・金属製品またはその破片、研磨屑、切削屑（一斗缶に入るサイズ）・アルミホイルなどの金属箔
・メス（医療用以外に使用したもの）
・洗浄・乾燥済みの金属製試薬缶（一斗缶等）
２Ｂ．実験系不燃物（ガラス類） ・ガラス製品またはその破片、ガラス屑
・洗浄・乾燥済みのガラス製試薬瓶（ラベルはそのままで良い、キャップは外して区分３へ）
・ガラス製のシャーレ、アンプルなど
２Ｃ．実験系不燃物（その他） ・セラミックス製品（るつぼ等）またはその破片や粉・コンクリート片（ゴミ袋に入るサイズ）、石膏
・その他の不燃物を含む複合素材
・シリカゲル

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118

・乾燥剤（塩化カルシウム、硫酸マグネシウム、硫酸ナトリウ
ム等）
３．実験系可燃物

・実験に用いたキムワイプ、濾紙などの紙類・実験に用いたガーゼ、脱脂綿
・プラスチック製のシャーレ、チューブ、ピペットなど
・手袋（ゴム製およびビニール製）
・洗浄・乾燥済みのプラスチック製試薬瓶（ラベルはそのままで良い）・試薬瓶のプラスチック製キャップ
・滅菌済み培地・オートクレーブ殺菌済みの廃棄物で通常のゴミ袋に入れたも章

６以上、各専攻、センター等で実験・実習を行うにあたり、それに伴って排出される廃液等の処分については管理者の指示に従い、所定の方法を間違いなく実施することが必要である。それには、排出者自身の排出責任と自覚と協力が一番大切である。
なお、廃液等処理の詳細については、実験廃液等処理の手引を参照されたい。

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廃液等処理

第

の

120

第７ 章

生物材料の安全第１節

はじめに

遺伝子操作に代表されるようなバイオテクノロジーの進歩により、生物を工学的に探究し応用するために、工学系の教育・研究機関においても生物材料を教育・研究で使用する機会が多くなった。これらの生物材料を扱う場合には、病原性微生物やその毒素および有害物質により引き起こされる健康被害ならびに遺伝子組換え生物等やその産物で懸念されるリスクなどを防止するために、法で定められた規則を守るとともに安全を確保することに留意する必要がある。

第２節
病原性微生物にかかわる法規制

生物材料
第 章

１

微生物実験

７
病原性微生物を所持・使用する場合には感染により発症に至るリスクが生じるため、遺伝子組換え微生物と同様な拡散防止措置と感染防止対策が求められる。特に生物テロ対策の観点から図7-2-1 に記載された一種から四種の特定病原体については感染症法により適正な管理をするように求められており、本学でも毎年、特定病原体の所持の有無とその内容を国に報告している。
国が所持を把握〔所持等の禁止〕《一種病原体等》〔所持等の許可〕《二種病原体等》○エボラウイルス○クリミア・コンゴ出血熱
ウイルス○痘そうウイルス○南米出血熱ウイルス○マールブルグウイルス○ラッサウイルス（以上６）○SARSコロナウイルス
○炭疽菌
○野兎病菌
○ペスト菌
○ボツリヌス菌○ボツリヌス毒素（以上６）○国又は政令で定める法人のみ所持（施設の指定が必要）、譲渡及び譲受けが可能（痘そうウイルスは除く）○輸入については、別途指定が必要○運搬の届出（公安委）○発散行為の処罰〔所持等の届出〕《三種病原体等》○MERSコロナウイルス、 ○SFTSウイルス○Ｑ熱コクシエラ、 ○狂犬病ウイルス○多剤耐性結核菌○コクシジオイデス真菌、 ○サル痘ウイルス○腎症候性出血熱ウイルス○西部ウマ脳炎ウイルス○ダニ媒介脳炎ウイルス○オムスク出血熱ウイルス○キャサヌル森林病ウイルス○東部ウマ脳炎ウイルス○ニパウイルス、 ○日本紅斑熱リケッチア○発しんチフスリケッチア○ハンタウイルス肺症候群ウイルス○試験研究等の目的○Ｂウイルス、 ○鼻疽菌、 ○ブルセラ属菌で厚生労働大臣の○ベネズエラウマ脳炎ウイルス
許可を受けた場合に、 ○ヘンドラウイルス
所持、輸入、譲渡し○リフトバレーウイルス、 ○類鼻疽菌及び譲受けが可能○ロッキー山紅斑熱リケッチア （以上25）○運搬の届出（公安委）○病原体等の種類等について厚生労働大臣
へ事後届出（７日以内）○運搬の届出（公安委）〔基準の遵守〕《四種病原体等》○インフルエンザウイルス(血清亜型がH2N2のもので新型ｲﾝﾌﾙｴﾝ
ｻﾞ等感染症の病原体を除く）○インフルエンザウイルス(血清亜型がH5N1,H7N7,H7N9のもので新型ｲﾝﾌﾙｴﾝｻﾞ等感染症の病原体を除く)○新型インフルエンザ等感染症の病原体○黄熱ウイルス○クリプトスポリジウム○結核菌（多剤耐性結核菌を除く）○コレラ菌、 ○志賀毒素○赤痢菌属、 ○チフス菌○腸管出血性大腸菌○パラチフスＡ菌○ポリオウイルス○ウエストナイルウイルス○オウム病クラミジア○デングウイルス○日本脳炎ウイルス（以上1７）○病原体等に応じた施設基準、保管、使用、運搬、滅菌等の基準（厚生労働省令）の遵守○厚生労働大臣等による報告徴収、立入検査○厚生労働大臣による改善命令○改善命令違反等に対する罰則

図 7-2-1．病原体の適正管理について（厚生労働省、www.mhlw.go.jp から引用）

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121

具体的には一種の特定病原体は本学で所持することは出来ない。二種の特定病原体を所持して使用するには事前に申請をして許可を得なければならない。三種の特定病原体の所持では届出が必
要 で あ る 。 特 定 病 原 体 を 使 用 す る 場 合 は そ れ ぞ れ の バ イ オ セ ー フ テ ィ レ ベ ル (BSL)（http://www.nite.go.jp/nbrc/list/risk/description.html#niid 参照）に対応する感染防止対策を講じ、表7-2-1 に示したようにリスクに応じた措置を取る必要がある。図 7-2-2 に四種病原体等で BSL2 相
当に分類されるものを取り扱う実験室の施設基準例を示す。

表 7-2-1．特定病原体等所持者の法律上の義務・罰則等（www.mhlw.go.jp から引用）

図 7-2-2．実験室の施設基準の例（四種病原体等で BSL2 相当に分類されるもの）（www.mhlw.go.jp から引用）

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尚、自然界などから分離した微生物においても分類上で病原性微生物と同等と認められた場合には、病原性微生物として取り扱うことが求められている。特に特定病原体等に相当する場合には、所持について許可や届出あるいは一種に相当すれば廃棄が必要となる。

２

微生物の取り扱い

非病原性の微生物であっても、微生物で周囲をむやみに汚染することは、実験対象外の微生物の混入を招き、他の実験の妨げになる。また疾患や医療処置により免疫システムに不具合のある場合には病原性微生物にリストされていない日和見病原性微生物の感染により発症する場合や、自然界から分離した微生物群に病原性微生物が含まれている場合もある。したがって微生物を用いた実験は、以下のような注意を払う必要がある。
(1) 実験を行う際は、白衣などの作業衣等を着用し、衣服等に微生物が付着するのを防ぐ。
(2) 対象外の微生物の混入を避けるため、実験前には実験器具の滅菌や実験台の殺菌、手指の消毒を励行する。
(3) ピペットの口での吸引や実験室内での飲食等を避ける。
(5) 培養等に使用した器具は、使用後に滅菌あるいは殺菌する。
(6) 病原性微生物を使用する場合には、感染や汚染を防ぐために白衣等の使用、安全ピペッタ
ー等の使用、使用後の試料や器具、実験台の滅菌あるいは殺菌、実験後の手指の消毒などを励行する。また誤飲などで感染が懸念される事態においては、必要に応じて抗生物質の服用や中和抗体・血清の投与などの措置を取る。

第３節

動物実験

動物実験は生命科学と医療の発展に必要であるが、その実施にあたっては、動物の福祉と倫理への十分な配慮が必須である。

１

動物実験に関する規制・規定

動物愛護の意識の高まりから 2005 年に「動物の愛護及び管理に関する法律」が改正され、動物実験においては、動物実験に関する国際原則である 3R の原則:
（１）代替法の利用 (Replacement)
できる限り動物を供する方法に代わり得るものを利用すること（２）使用数の削減 (Reduction)
できる限り利用に供される動物の数を少なくすること（３）苦痛の軽減 (Refinement)
利用に必要な限度において、動物に苦痛を与えない方法によってしなければならない

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生物材料
第 章

(4) 培養した微生物試料等は廃棄前に滅菌あるいは殺菌する。

７

に基づいて実験を実施することが義務づけられた。
実験動物の適正な飼育と利用については「実験動物の飼養及び保管並びに苦痛の軽減に関する基準」（環境省）および「研究機関等における動物実験等の実施に関する基本指針」（文部科学省）が定められている。
これらに基づいて、本学では動物実験委員会が設置され、「動物実験取扱規程」
が定められている。
動物実験はあらかじめ申請した「動物実験室」で行わなくてはならない。また、実験従事者は、毎年開催される動物実験講習会に参加し、実験動物と動物実験に関する充分な知識を習得しておかなくてはならない。さらに、実験の計画や安全性などについて、動物実験管理者または動物実
験委員と相談した上で、十分な安全性と妥当性が確保されるようにしなければならない。その上で、動物実験計画を学長に諮り、承認を受けなければならない。定期的に動物実験の実施状況等の自己点検を行い、学長に報告しなくてはならない。

２

実験動物の取り扱い

実験実施者は、実験動物を適切に利用するよう努めなければならない。できる限り実験動物に苦痛を与えないようにするとともに、保温等の適切な処置をとること。実験動物の苦痛を軽減す
るためには、実験技術の洗練・向上と人道的エンドポイント（安楽死のタイミング）の設定が必要である。麻酔を用いる場合、動物の種類や年齢、疼痛の種類、外科処置に伴う安定性など、多様な観点から適切な麻酔薬を選定する必要がある。
主な人獣共通感染症の病原体
病原体（人が発症する病気）

感染する動物ハンタウイルス（腎症候性出血熱） ラット
リンパ球性脈絡髄膜炎ウイルス

マウス、ハムスター

サルモネラ（食中毒）

マウス、ラットなど多くの動物種

皮膚糸状菌（頭部白癬、足白癬）

マウス、ラットなど多くの動物種

実験動物が人獣共通の病原体に感染している場合がある。また、実験動物の糞や尿、唾液、血液をアレルゲンとする動物アレルギーおよびアナフィラキシーショックに注意しなければならない。実験実施者の安全を確保するために、以下の事柄に注意を払うこと。
(1) 実験に使用する動物は、実験動物として合目的に生産され、遺伝学的モニタリング・微生物
モニタリングの検査成績が添付された動物であることが望ましい。
(2) 実験器具による刺傷・創傷、動物による咬傷、ひっかき傷などの防止に努めること。ラット
以上の動物を取り扱う際には、厚手の手袋をする。
(3) 経口感染を防ぐために、動物実験室内で飲食、喫煙、化粧を行ってはいけない。
(4) 動物実験の前後には手指を洗浄・消毒し、手袋、マスク等を着用すること。
(5) 動物実験室内の整理整頓に心がける。

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124

(6) 動物実験に使用した注射針やメス、その他の汚染器具や汚染物質などは、清掃業者への感染事故を引き起こさないように、滅菌した後に適当な容器に入れて廃棄する。
(7) 事故が発生した場合は、汚染・感染被害を最小限度に食い止めるための処置を行い、直ちに実験責任者に連絡する。

第４節
１

遺伝子組換え実験

遺伝子組換え実験の規制

遺伝子組換えは、生物の遺伝子の構造や機能等を明らかにする基盤的な研究はもとより、がん
その他の難治性疾患の解明、インシュリン、インターフェロン等の希少医薬品の量産、有用微生物の育種や作物の品種改良等の応用研究に至るまで広範なライフサイエンス分野の研究や産業に活用されており、欠くことのできない重要な技術となっている。
しかし、遺伝子組換えは、生物に元来なかった性質を付与する新しい技術であるため影響に予測できない部分があるとして、遺伝子組換え技術の使用に当たって研究者の慎重な対応が求めらの使用に反対する人々もおり、遺伝子組換え技術の安全を確保しつつ適切に利用するために研究者が遵守すべき指針として、昭和 54 年、内閣総理大臣決定による「遺伝子組換え実験指針」が制定された。その後、遺伝子組換え実験の積み重ねから、多数の遺伝子の絶妙な組み合わせと調和から成り立つ生物個体に一部の遺伝子を導入して新たな生物を創造することは不可能であり、初期に危惧されたモンスター生物の誕生は空想に過ぎなかったことが明らかになった。また、微生物間の遺伝子交換などにより自然界で遺伝子組換えが頻繁に起こり得ることも知られるようになった。このような知見の積み重ねから、遺伝子を導入する生物（宿主）と導入する遺伝子（外来遺伝子）について有害性（病原性や毒性など）を評価し、その組み合わせとして遺伝子組換え生物の安全性を評価する手法が確立された。また、自然界で頻繁に遺伝子交換が起こり得る同種の生物の遺伝子を同種の宿主に導入する実験等は遺伝子組換え実験に含まないことになった。
一方、遺伝子組換え技術の発展は組換え植物の栽培や組換え動物の飼育など遺伝子組換え生物の環境中での利用を実現させた。組換え作物の栽培や輸出入が行われるようになり、自然環境に生息する野生生物などの多様性を損なうことが心配されるようになった。この結果、国際的に「生物多様性条約（カルタヘナ議定書）」が締結されるとともに、国内的には上述の指針を廃止して「遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性確保に関する法律」（カルタヘナ法）が平成
16 年に施行され、現在に至っている。

125
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生物材料
第 章

れた。また遺伝子組換えの安全性を疑問視して遺伝子組換え食品などの利用や遺伝子組換え技術

７

２

法規制（カルタヘナ法）の仕組み

カルタヘナ法では遺伝子組換え生物や細胞融合生物（遺伝子組換え生物等）の使用について拡散防止措置による生物の多様性の確保を実現することを目的としている。対象は種の異なる生物間の遺伝子組換えや科を超える細胞融合で得られた生物であり、ヒトは対象となっていないが別の法律で規制される。実際に遺伝子組換え生物を作成・使用する場合には、あらかじめ作成・使用する遺伝子組換え生物にかかわる情報と作成・使用の計画を記載した申請書（研究開発においては「実験計画書」）を機関の安全委員会に提出して所管官庁（大学においては文部科学省）が定めた規定に沿って安全確認と拡散防止措置の決定（機関承認）を受けるか、所管官庁が定めた規定を逸脱するケースでは所管官庁に申請書を送り、所管官庁の遺伝子組換え関連委員会において安全確認と拡散防止措置の決定（大臣確認）を受ける。一方、実験室外で増殖できない動植物培
養細胞等は対象としないが、動植物培養細胞の遺伝子組換え体等については従来の指針等に準じた扱いで安全性を確保することが求められている（本学では届出実験としている）。
カルタヘナ法において遺伝子組換え生物の作成・使用は、（1）野外圃場での栽培や飼料利用な
ど、遺伝子組換え生物等の拡散防止措置をしないで環境中で使用する第一種使用等と、（2）実験室での使用や培養発酵装置での培養、飼育区画等での栽培・飼育など、遺伝子組換え生物等の環境中への拡散防止措置をして使用する第二種使用等に分けられている。本学において第一種使用等が実施されることは希であり、ここでは第二種使用等のみに絞って説明する。
本学では法規制に対応して「長岡技術科学大学遺伝子組換え実験安全管理規則」を、機関の安全委員会として「遺伝子組換え実験安全委員会」を設けており、実験責任者（教員）は実験の開始にあたって具体的に以下の(1)または(2)の手続きを踏むことが求められる。また実験の実施においては、実験責任者および実験に従事する者（実験従事者）は(3)以降の事項を遵守する必要がある。
(1) 実験責任者は実験を始める前（実験計画時）に遺伝子組換え実験安全主任者と連絡を取り、所定の様式の実験計画書を作成し、安全主任者の拡散防止措置にかかわる所見の記載と押印、および所属する専攻の長の押印を受けた後、研究・地域連携課産学・地域連携係に提出する（図 1）
。研究・地域連携課産学・地域連携係では各教員の申請書をまとめて「遺伝子組換え実験安全委員会」にかけ、安全確認を受けた後に各実験責任者に機関承認を通知する。
(2) 文部科学省令で定めた拡散防止措置の範囲を逸脱する実験計画については文部科学大臣の安全確認が必要である。この場合には安全主任者の指示により大臣確認申請用に実験計画書の書き直し、研究・地域連携課産学・地域連携係に提出する。研究・地域連携課産学・地域連携係では安全委員会で確認後、実験計画書を文部科学省に提出する。文部科学省では遺伝子組換え技術等専門委員会で有効な拡散防止措置を確認し、結果が大臣確認として大学に通知される。この結果が研究・地域連携課産学・地域連携係から実験責任者に通知

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される。

(3) 実験責任者は実験の実施に当たって適切な実験設備、実験手法、廃棄処理、遺伝子組換え体の保管と管理、表示等を含む必要な拡散防止措置を執る。また、実験計画書の内容と必(4) 実験従事者は実験の実施に必要な拡散防止措置を理解し、必要な拡散防止措置を遵守しつ

７

つ実験を実施する。
(5) 実験従事者は、遺伝子組換え実験の教育訓練と健康診断（一般健康診断で代用）を受ける必要がある。
(6) 実験責任者は年度初めに健康診断のために実験従事者のリストを、年度末に実験経過報告
書を研究・地域連携課産学・地域連携係に提出する。また実験計画書で指定された実験期
間終了時には実験終了報告書を、実験を中止する場合には実験中止報告書を提出する。更に遺伝子組換え体の保管・廃棄の措置と記録を実施する。
(7) 遺伝子組換え生物の保管及び運搬、譲渡、譲受においては必要な拡散防止措置や表示、情報提供等をする。

３

生物材料
第 章

要な拡散防止措置を実験従事者に周知する。

拡散防止措置の決定

第二種使用等における拡散防止措置は、「物理的封じ込め」と「生物学的封じ込め」の２種類の封じ込め手段を実験の安全度に応じて組み合わせて実施する。物理的封じ込めが優先されるが、生物学的封じ込めの利用により物理的封じ込めを緩和できる場合がある。
物理的封じ込め（Physical containment）は、遺伝子組換え生物を施設、設備内に閉じこめることにより、環境への拡散を防止することを目的とする。物理的封じ込めは、封じ込めの施設等の要件及び実験実施における遵守事項の２要素からなり、その封じ込めの程度に応じて微生物使用実験では P1、P2、P3 の３つのレベルが設定されている。P は physical （物理的）の頭文字で、数字が大きいほど封じ込めのレベルが高い。微生物使用実験の P1/P2/P3 に対応して、大量培養実

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127

験では LSC/LS1/LS2 、動物使用実験では P1A/P2A/P3A、植物等使用実験では P1P/P2P/P3P の各レベルが設定されている。
一方、生物学的封じ込め（Biological containment）は、環境中で生残しにくい安全な宿主（認定宿主）あるいは環境中で生残できない安全な宿主（特定認定宿主）とベクターの組み合わせ「宿主ベクター系」を用いることにより、遺伝子組換え生物の環境への拡散を防止することを目的とする。封じ込めのレベルは、宿主ベクター系の安全性の程度に応じ、認定宿主ベクター系（B1）と特定認定宿主ベクター系（B2）の 2 つのレベルに区分される。B は biological の頭文字で、数字が大きいほど封じ込めのレベルが高く安全である。
物理的封じ込めレベルは、導入する遺伝子（供与核酸）自体の安全性と由来する生物（核酸供与体）の実験分類、遺伝子を導入する生物（宿主）の実験分類（表 1）に基づいて決定する。この生物にはウイルスが含まれており、ウイルスに外来遺伝子を導入する場合にはウイルスを導入する細胞ではなく、ウイルス自体が宿主となる。具体的な実験分類は、クラス２以上の生物種が文部科学省告示「研究開発等に係る遺伝子組換え生物等の第二種使用等に当たって執るべき拡散防止措置等を定める省令の規定に基づき認定宿主ベクター系等を定める件」の別表第２にリストされており、リストされていない生物がクラス１に該当する。動植物はクラス１である。同告示の別表第１には認定宿主ベクター系と特定認定宿主ベクター系がリストされている。同告示は科学的知見の蓄積に応じて改訂されるので、使用時に WEB（末尾の参考に記載）から入手することが望ましい。
表 1．実験分類の根拠
実験分類

クラス１

クラス２

クラス３

クラス４

病 原 性 (1)

なし

低

高

高

伝 播 性 (2)

―

―

低

高

(1) 哺乳綱及び鳥綱に属する動物に対して病気を引き起こす性質と程度、(2) 核酸が個体から他の個体へ伝達する性質と程度

実験分類と供与核酸の安全性に基づく判定の仕組みを表 2 に示したが、例えばクラス１の宿主
ベクター系にクラス１の核酸供与体由来の遺伝子を導入する場合には P1 レベルとなる。クラス
１の宿主ベクター系にクラス２の核酸供与体由来の多様な遺伝子を特定せずに導入する場合には
P2 レベルとなるが、クラス２の核酸供与体由来の安全性が確認された遺伝子（安全な同定済核酸）を導入する場合には P1 レベルとなる。クラス２の宿主ベクター系にクラス２以下の核酸供与体
由来の遺伝子を導入する場合は、遺伝子の安全性にかかわらず P2 となる。クラス１の宿主ベク
ター系に環境中から抽出した多様な核酸を特定せずに導入する場合は、環境中で想定される病原性微生物の最も高い実験分類が適用されるが、PCR 法で特異的に増幅した安全な同定済核酸を導入する場合には P1 レベルとなる。尚、遺伝子の安全性は病原性や毒素産生に関与していないことで判定される。

128128

表2．拡散防止措置の決定
宿主
認定
クラス１
クラス１
クラス２
クラス３
クラス１
クラス１
クラス２
特定認定
クラス３
クラス１
クラス１

４

核酸供与体
クラス１
クラス１
クラス２
クラス１
クラス１
クラス１
クラス２
クラス１
クラス２
クラス１
クラス１
クラス２

供与核酸
同定済・安全
同定済・安全
同定済・安全
同定済・安全
同定済・安全
未同定・未定未同定・未定未同定・未定未同定・未定未同定・未定同定済・病原性関連等
同定済・病原性関連等

拡散防止措置
P1
P1
P1
P２
P３
P1
P２
P２
P1
P３
P２
P３

判断のしかた同定済→宿主のレベルに一致
大臣確認
未同定→大きい方のレベ
ルに一致
宿主による緩和
大臣確認
病原性→レベル１上昇

物理的封じ込めの実際

物理的封じ込めが具体的にどのようなものであるのか、P1 レベル及び P2 レベルの物理的封じ込めの内容を以下に示す。

P1 レベルの物理的封じ込めでは、以下の要件および遵守事項が求められている。

生物材料
第 章

(1) P1 レベルの施設等の要件と実験実施における遵守事項

７(2) P2 レベルの施設等の要件と実験実施における遵守事項
P2 レベルの物理的封じ込めでは、上述の P1 レベルの要件および遵守事項に加えて、以下の要件および遵守事項が求められている。

129
129

参考


文部科学省ライフサイエンスの広場～生命倫理・安全に関する取組：遺伝子組換え実験
http://www.lifescience.mext.go.ip/bioethics/anzen.html#kumikae

130
130

第８ 章

放射性同位元素、放射線発生装置

放射線とは「放射線」とは、電磁波又は粒子線のうち、直接又は間接に空気を電離する能力をもつもので、政令で定めるもの(原子力基本法第三条第五号)である(第２節参照)。また、放射線の電離能力に注目して｢電離放射線｣と呼ぶこともある(労働安全衛生法

電離放射線障害防止規則第二条)。

放射線は、物質を透過する性質や電離・励起する性質を特徴としており、医療や研究で広く利用されている。一方、人間の五感(視覚、嗅覚、味覚、聴覚、触覚)では放射線を感じることができないため、十分な放射線安全取扱いの知識がないと被ばくしてしまうという厄介な点がある。
放射性同位元素及び放射線発生装置から出る放射線は、それを利用することにより、学術の進
歩や産業の発展に大きく寄与する反面、人体に対し放射線障害を引き起こす危険性を持っている(第１節参照)。このことは、平成 11 年 9 月 30 日に茨城県東海村の株式会社ジェー・シー・オー
で起きた臨界事故の際に、犠牲者を出し、かつ広範な公衆が被ばくするという、不幸な形で示された。
放射線を用いた研究中に事故を引き起こさないことはもちろんであるが、災害発生時において射線の検出法や障害の防止方法などについて、基本的な理解を持つことが重要である。
本学においては、学生実験や安全のための講義などにおいて、放射線に関する実験が行われているが、更に理解を深めたいと希望する者は、ラジオアイソトープセンター、極限エネルギー密度工学研究センター及び原子力システム安全工学専攻において進んだ教育を受けることも可能である。

どこで使用できるのか
放射性同位元素や放射線発生装置を使用できる場所は、放射線利用による障害を防止するために、「放射性同位元素等の規制に関する法律」（以下、「RI 法」という）によって厳密にその取扱等が定められており、原則として、放射性同位元素等を取扱う目的で作られた施設以外では使用することができない。
本学では、ラジオアイソトープセンターで「放射性同位元素」を、極限エネルギー密度工学研究センターと原子力安全・システム安全棟では「放射線発生装置」をそれぞれ使用することを原子力規制委員会から承認されている。これらの使用については、RI 法に定める放射性同位元素の種類によって、使用できる実験室や１日最大使用数量が決められており、放射線発生装置についても使用場所や使用回数等が決められている。放射線業務に従事する場合は、あらかじめ実験計

131
131

放 射 線
第 章

も安全に対処することができるようになるためには、放射線の特徴、放射線と放射能の違い、放８画を立て、他の研究グループと総合してこの使用数量、使用回数を超えないように調整する必要がある。これらの規制は、放射線業務従事者及び管理区域外の一般公衆の安全を確保するためのものである。

何を使用できるのか
本学で使用できる放射性同位元素(密封、非密封とも)及び放射線発生装置は、原子力規制委員会の承認を受けた種類、数量、形式のものだけである。平成 27 年 2 月 12 日に原子力規制委員会
より承認された放射性同位元素と放射線発生装置については表８－１の通りである。

表８－１

3H, 10Be, 14C, 31Si, 32P, 35S, 51Cr, 55Fe, 57Co, 59Fe, 85Sr, 99Tc, 106Ru, 125I,

放
射

非密封線源

性

129I, 131I, 133Ba, 137Cs, 139Ce, 141Ce, 144Ce, 147Nd, 152Eu, 169Yb, 237Np,
241Am, 242Cm, 243Cm, 243Am, 244Cm, 252Cf(使用の目的同

化学反応に関する研究)

57Co 370MBq, 57Co 740MBq, 60Co 37MBq, 109Cd 370MBq,

位
元

長岡技術科学大学で使用できる放射性同位元素と放射線発生装置

密封線源

素

113Sn 1.11GBq, 137Cs 370MBq, 144Ce 370MBq, 170Tm 370MBq,
204Tl 185MBq, 241Am 370MBq, 252Cf 18.5MBq(使用の目的

計器機器及び化学反応に関する研究)

コッククロフト・ワルトン型加速装置(使用の目的

１台

大強度パルス軽イオンビームの発生とその応用に関する基礎実験)
コッククロフト・ワルトン型加速装置
放射線発生装置(使用の目的

大強度電子ビームの発生と応用に関する基礎実験)

コッククロフト・ワルトン型加速装置(使用の目的１台

高エネルギーイオンビームを用いた材料分析及び材料開発)

コッククロフト・ワルトン型加速装置(使用の目的１台

１台

試料にイオンビームを照射して、組成分析を行う)

誰が使用できるのか
本学において放射線を使用できるのは、「長岡技術科学大学放射線障害予防規程」（以下、「予防規程」という）に定める放射線業務従事者登録申請を行い、所定の教育訓練と特別健康診断を受けて、長岡技術科学大学放射線安全委員会で承認された者(放射線業務従事者)に限られている(第３節参照)。

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132

第１節

放射線の人体への影響

我々は、普段生活している環境において常に微量の放射線を受けている。この放射線は自然放射線とよばれるもので、宇宙線、中性子及びウラン 238、トリウム 232、ラジウム 226、ラドン
222、カリウム 40 などからの放射線がある。自然放射線による人体の被ばく線量（実効線量）は地域により多少異なるが、１年間に約２ミリシーベルト（mSv）である。このほかに、Ｘ線撮影など主に医療行為の際に人工の放射線を受けることがある。これら日常生活における放射線被ばくの早見図が放射線医学総合研究所のホームページに掲載されている(図８－１ :https://www.qst.go.jp/uploaded/attachment/10375.pdf)。

放 射 線
第 章

８

図

８－１

日常生活と放射線の関係研究の目的で放射線を使用する放射線業務従事者の被ばく線量は、RI 法によりその実効線量限度を 100mSv／５年かつ 50mSv／年としている。これは自然放射線の約 10～25 倍である。
一般的には、放射線の人体への影響は障害と考えられており、原子、分子、細胞、組織、臓器及び個体の各レベルへの影響が進展した結果、障害が発現する。さらに、放射線による障害の一部は、子孫に影響をおよぼすこともあるとされている。

133
133

本節では、放射線の人体への影響について、被ばく線量や被ばくの仕方で、その影響にどのような差が生じるかについて述べる。

１

放射線障害の発症時期による分類
放射線障害が、いつ誰に現れるのかの点から分類すると、身体的影響と遺伝的影響の２つに大別される(図８－２)。身体的影響は被ばく者自身に現れるもので、さらに身体的影響は被ばく直後から２～３ヶ月以内に発現する早期影響と、十数ヶ月から数年以上の長期間を経て発現する晩発影響に分類される。遺伝的影響はヒトでは確認されていないが、被ばくした本人ではなく、子や孫に現れるもので、遺伝子に起こった変異が子孫に伝わり、発現した段階で身体的影響として現れるものとされている。



早期影響：大量の放射線を短時間に被ばくした場合に出現する。身体の広範囲に被ばくした場合、発熱、出血、白血球の減少、下痢、嘔吐、脱水症状、皮膚紅斑・潰瘍、脱毛などの症状が現れる。



晩発影響：最も問題になるのは発癌。放射線発癌として人間で認められている主なもの
は、白血病、皮膚癌、甲状腺癌、乳癌、骨腫瘍などである。その他の障害としては白内障があげられる。

早期影響（下痢、脱毛、皮膚紅斑など）
身体的影響
水晶体混濁、白内障など
晩発影響
白血病、皮膚癌など

遺伝的影響

図

胎児自身の身体的影響(子の代に限らない)

８－２

身体的影響(早期影響・晩発影響)と遺伝的影響

134
134

２

被ばくの仕方による分類(1) 外部被ばくと内部被ばく
放射線被ばくは放射線源が体の中にあるか外にあるかで分類されている。線源が体内にある
場合は体の内部から放射線を被ばくする内部被ばくと呼ばれ、体外にある線源からの放射線被ばくを外部被ばくと呼ぶ。その障害の程度は放射線の種類により異なるが、アルファ線放出核種による内部被ばくは、ほぼ全ての放射線エネルギーが障害に寄与し強度の障害となるため特に注意が必要である。また、内部被ばくでは、線源が体外に排泄されない限り常時被ばくし続ける。体内に摂取した放射性同位元素が排泄される生物学的半減期と、放射性同位元素そのものの物理学的半減期より求まる有効半減期が、内部被ばくの評価に用いられる。
これら内部被ばく、外部被ばくを防護する手段としては、外部被ばくでは時間、距離、遮蔽を 3 原則として防護し、内部被ばくでは吸入、経口摂取、経皮侵入の 3 つを防ぐことが重要である。

(2) 急性被ばくと慢性被ばく
急性被ばくとは短時間の被ばくであり、慢性被ばくとは長時間にわたる被ばくである。人体が一時に大量の放射線を被ばくする（急性被ばく）とその線量と障害との関係は、図８－3 の同じ線量を照射された場合でも、急性被ばくと慢性被ばくでは放射線障害の程度に違いが生じることがある。これは、細胞や組織のもつ損傷回復力が放射線による障害の発生を上まわって働くためで、放射線防護の分野において吸収線量率(放射線が単位時間当たりに組織に与えるエネルギー量:Gy)が毎時 0.1Gy 以下である低線量率被ばくでは、放射線障害が現れることなく回復するとされている。

図８－３

被ばく線量とそれによる障害の関係

135
135

放 射 線
第 章

通りである。

８

(3) 部分被ばくと全身被ばく
部分被ばく(局所被ばく)とは、身体の一部が被ばくすることであり、全身被ばくとは全身あるいは身体の広い部分が被ばくすることである。被ばくした面積と容積によって、影響の現れ方が異なる。例えば手掌が 10Gy 被ばくした場合には皮膚紅斑などが生じるが回復する。しかし、10Gy 全身被ばくした場合には死亡する。
これは、部分被ばくで影響が現れるのは放射線を受けた組織や臓器だけであるのに対し、全身被ばくの場合は受けた線量に応じて放射線感受性の高い組織・臓器から影響が現れ始め、線量が高くなるとすべての組織・臓器に放射線の影響が発現するからである。
各組織の放射線感受性を表８－２に示す。細胞が放射線に対し最も敏感な状態は、胎児の未分化細胞が、大人の特別な組織細胞に変っていく分化過程である。ある種の胎児細胞は成人になっても存在し、成人の生活の間に分化を続けていく。たとえば骨髄、リンパ腺、表皮、生殖腺の細胞などであり、これらの細胞は放射線感受性が高い。すなわち放射線感受性については、細胞分裂が盛んで代謝の多い組織や器官は感受性が高い。造血臓器、リンパ組織、生殖腺などは最も敏感なものであり、その中で根幹細胞の感受性が高い。血管、皮膚、中枢神経の細胞は中程度、筋肉、骨、末梢神経は一般に放射線に抵抗力があるものと考えられている。

(4) 妊娠中の被ばくと胎児への影響
成体において細胞非再生系に属するものでも、発生途上においては細胞分裂をしていることから胎児期の組織は高感受性である。表８－３に胎児の放射線影響を示す。妊娠中または妊娠の可能性のある者については、放射線取扱による被ばく線量には注意が必要である。

３

しきい値による分類

放射線障害が発生する頻度や確率は被ばくした線量に関係し、放射線の影響が現れる最小線量を し き い 値 と い う 。 国 際 放 射 線 防 護 委 員 会 (International Commission on RadiologicalProtection: ICRP)では放射線防護の立場から、しきい値の有無によって放射線の影響を確率的影響と、非確率的影響 (確定的影響または決定論的影響と呼ぶこともある)の２つに区分している(表８－４、図８－４)。放射線業務従事者の被ばく線量限度は、非確率的影響の発生を防止し確率的影響の発生を容認できるレベルに制限する方針で設定されている。

136
136

表

８－２

組織の放射線感受性

感受性の程度組織

最も高いリンパ組織(胸腺、脾臓)、骨髄、生殖腺(精巣、卵巣)

高い

小腸、皮膚、毛細血管、水晶体

中程度

肝臓、唾液腺低い

甲状腺、筋肉、結合組織

最も低い

脳、骨、神経細胞(放射線概論より)

表

胎生期の区分８－３胎児の放射線影響

期間

発生する影響

しきい線量<Gy>

着床前期

受精８日まで

胚死亡

0.1

器官形成期

受精９日～受精８週

奇形

0.15

胎児期

受精８週～受精 25 週

精神発達遅滞0.2～0.4

受精８週～受精 40 週

発育遅延

0.5～1.0

全期間－

発癌と遺伝的影響

－

放 射 線
第 章

(放射線概論より)

８
表

種

類

８－４

放射線防護の観点からの放射線影響の分類

放射線防護の目標

しきい線量発生を容認できるレベルに確率的影響

非確率的影響(確定的影響)制限する発生を防止する

存在しない

存在する

線量増加により

例

変化するもの
発生確率

発がん

（頻度）

遺伝的影響

重症度

白内障、皮膚の紅斑、脱毛、不妊

（ＩＣＲＰ

137
137

示

№26 より）

図

８－４

被ばく線量と確率的影響、確定的影響の関係(放射線安全取扱の基礎より)

４

放射線の種類による分類
放射線が生物の中を通過する場合、放射線と物質との相互作用によって生体にエネルギーを与える。前述した通り放射線の人体への影響はほとんど全てが障害とされており、その程度は放射線の種類によって著しく異なる。
放射線の飛跡に沿って物質に与える単位距離あたりのエネルギーのことを LET（線エネルギー付与）と呼び、同一エネルギーの放射線では、ベータ線やガンマ線よりもアルファ線のほうが LET は大きくなる。一般的に、ガンマ線(エックス線)やベータ線は低 LET 放射線であり、中性子線、アルファ線、陽子線、重粒子線は高 LET 放射線であるとされている。

138
138

第２節
１

放射線とＲＩ、放射線発生装置

放射線RI 法は放射性同位元素や放射線発生装置の使用及び放射性同位元素によって汚染されたものの廃棄などを規制することによって、放射線障害を防止し、公共の安全を確保することを目的に制定された法律である。規制の対象となる放射線とは「電磁波又は粒子線のうち、直接又は間接に空気を電離する能力をもつもので、以下に定めるもの」である。
(1) アルファ線、重陽子線、陽子線その他の重荷電粒子線及びベータ線(2) 中性子線(3) ガンマ線及び特性エックス線(軌道電子捕獲に伴って発生する特性エックス線に限る。)(4) 1 メガ電子ボルト以上のエネルギーを有する電子線及びエックス線
注)1 メガ電子ボルト未満のエネルギーを有する電子線及びエックス線については、電離放射線障害防止規則の対象となっており、やはり放射線防護の措置等が必要であるから注意をすること。詳細は「第 9 章

エックス線、エックス線発生装置」参照。

相互作用について簡単に説明する。

放 射 線
第 章

以下に代表的な放射線(アルファ線、ベータ線、ガンマ線(エックス線)、中性子線)と物質との８① アルファ線
アルファ線は、陽子２個、中性子２個からなる粒子で、ヘリウムの原子核と同じ粒子が飛んでいるものである。これは同じ荷電粒子であるベータ線と比べて非常に大きな粒子であるため、電子との相互作用による制動放射損失が少なく、ほぼ直線的に飛ぶ。そして、速度の減少とともに比電離が増加し、370keV のエネルギーのところで最大の比電離を示して停止する。放射線が通り抜けられる物質の厚さ(飛程)は放射線の種類やエネルギー、物質の種類によって違い、普通の放射性同位元素から放出されるアルファ線の飛程は空気中で数 cm しかない。アルファ線の飛程が短いことから、遮蔽は紙１枚で十分であり、外部被ばくの危険性は極めて少ない。しかし、体内へアルファ線放出核種を取込んだ場合、生体中のアルファ線の飛程は空気中より短く数十μｍ程度となることから、生体細胞は非常に狭い領域に莫大なエネルギーを与えられる。このため局所的に重篤な障害が現れる危
険性がある。このようなことから、アルファ線放出核種の体内への取り込みは大変危険であり、安全管理上も厳しい措置がとられている。

139
139

② ベータ線
ベータ線は、原子核から放出される電子線である。ベータ線には陽電子のβ+と陰電子のβ－があり、どちらも荷電粒子という点では同じであるが、電荷だけが異なる。ベータ
線と物質との主な相互作用は①クーロン力による原子の励起や電離、②原子核との相互作用による制動エックス線の放射、である。物質との相互作用によりエネルギーを失った陽電子は、陰電子と電子対消滅を起こし、２本の光子を放出する。また、ベータ線は励起や電離、散乱を繰り返して入射方向へ戻ってくる後方散乱という現象も起こるため、散乱線の遮蔽にも注意が必要である。
ベータ線の遮蔽物を選択する際は、②の制動エックス線放射を考慮しなければならない。
エネルギーの高いベータ線を遮蔽するには、原子番号の小さい物質(アクリルやアルミニウ
ム)で遮蔽し、その外側を鉄や鉛で遮蔽し制動Ｘ線を遮蔽するというのが適当である。

③ ガンマ線(エックス線)
ガンマ線は、励起状態にある原子核がよりエネルギーの低い基準状態に遷移するとき放出される光子である。光子は電荷を持たないため、物質中を通過するときの相互作用はアルファ線やベータ線などの荷電粒子とは異なる。光子の物質との相互作用には、トムソン
散乱、光電効果、コンプトン効果、電子対生成などがある。
ガンマ線とエックス線との違いは、その発生プロセスにある。ガンマ線は原子核反応や素粒子反応により静止エネルギーが光子として放出されたもので、エックス線は荷電粒子の運動状態や束縛状態の変化により生じた余分のエネルギーが光子として放出されたものである。光子のエネルギーで分類されているものではない。
ガンマ線(エックス線)の遮蔽には、光子のエネルギーに応じて適当な物質を用いる。一
般的には密度の高い物質がガンマ線(エックス線)との相互作用が大きいことから、鉛等を用いるのが適当である。

④ 中性子線
中性子は電気的に中性の素粒子である。半減期 10 数分の不安定な粒子で、陽子と電子に分解してしまえば、これまでに述べたβ線やα線と同じような相互作用が起こる。また、中性子の物質との相互作用には、A 弾性散乱、B 非弾性散乱、C 荷電粒子放出反応、D 捕
獲反応、E 原子核分裂などがある。このうち、A の弾性散乱では衝突する相手の原子核が小さいほど多くのエネルギーを失う事が知られており、このことから中性子の遮蔽には水素原子を多く含むパラフィンやコンクリート、水などが適している。
B,C,D,E 等の相互作用では、相手の原子核が陽子やγ線等を放出することや、ウランなどの重い原子核が核分裂を起こすことがあるので、中性子の遮蔽にはこれらの相互作用も考慮する必要がある。

140
140

ＲＩ(Radio Isotope:放射性同位元素)

２

RI 法で規制されているＲＩとは、りん 32、コバルト 60 等放射線を放出する同位元素及びその化合物並びにこれらの含有物（機器に装備されているこれらのものを含む。）で、放射線を放出する同位元素の数量及び濃度がその種類ごとに原子力規制委員会が定める数量(下限数量)及び濃度を超えるもの（表８－５）である。

表８－５

放射線を放出する同位元素の数量及び濃度の例

第1欄

第2欄

第3欄

放射線を放出する同位元素の種類

数量(Bq)

濃度(Bq/g)

3

H

1 × 109

1 × 106

7Be

1 × 107

1 × 103

1 × 106

1 × 104

核種

10

化学形等

Be

11

C

一酸化物及び二酸化物

1 × 109

1 × 10111C

一酸化物及び二酸化物以外のもの

1 × 106

1 × 1011.

原子力基本法に規定する核燃料物質及び核原料物質

2.

医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律に規定する医薬品及びその原料又は材料であって同法の許可を受けた製造所に存するもの

3.

医療法に規定する病院又は診療所において行われる医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律に規定する治験の対象とされる薬物

4.

上記のほか、陽電子放射断層撮影装置による画像診断に用いられる薬物その他の治療又は診断のために医療を受ける者に対し投与される薬物であって、当該治療又は診断を行う病院等
において調剤されるもののうち、原子力規制委員会が厚生労働大臣と協議して指定するもの

5.

医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律に規定する医療機器で、
原子力規制委員会が厚生労働大臣又は農林水産大臣と協議して指定するものに装備されて
いるもの

141
141

放 射 線
第 章

ただし、RI 法での規制対象としては、次の 1-5 に掲げるものを除く。

８

３

放射線発生装置

RI 法で規定されている放射線発生装置は、サイクロトロン、シンクロトロン等荷電粒子を加速することにより放射線を発生させる装置で、次に掲げる装置（その表面から 10 センチメートル
離れた位置における最大線量当量率が原子力規制委員会が定める線量当量率以下であるものを除
く。
）をいう。

(1) サイクロトロン(2) シンクロトロン(3) シンクロサイクロトロン(4) 直線加速装置(5) ベータトロン(6) ファン・デ・グラーフ型加速装置(7) コッククロフト・ワルトン型加速装置(8) その他荷電粒子を加速することにより放射線を発生させる装置で、放射線障害の防止のため必要と認めて原子力規制委員会が指定するもの

４

放射線の単位

放射能

放射線の単位としてよく耳にするのは｢放射能｣である。これは、ＲＩが単位時間に崩壊する
原子数をさすものであって、1 秒間に崩壊する原子数の単位はベクレル（Bq = s-1）である。
この事からわかる通り、「放射能」とは、「速さ」や「明るさ」などと同じ“能力”を示すものであり“ＲＩ”や“放射線”そのものを直接指し示すものではない。メディア等で「原子力発電所からの放射能漏れ」といった表現を見かけることがあるが、“ＲＩ”、“放射線”と“放射能”を混同しないよう注意が必要である。
なお、放射能を示す単位 Bq は、旧単位では 1g のラジウムの放射能を表すキュリー（Ci）が用いられていた。１ Ci＝3.7×1010 Bq である。

142
142



線量

物質 1ｋｇに放射線を照射し、物質に与えた放射線のエネルギー量を吸収線量といい、グレイＧy(=J/kg)であらわす。
放射線が人体に与える影響は放射線のＬＥＴにより異なる。各種放射線による人体への影響を同じ尺度で計算し、放射線防護のために比較したり加え合わせたりできるようにする目的で、線量が考え出された。

線量＝吸収線量×線質係数×修正係数
放射線防護の目的においてはこの線量を使い、単位をシーベルト Sv(=J/kg)であらわす。
さらに人体組織による放射線感受性の違いを考慮して等価線量が、また、それらを加え合せて実効線量が算出されている。単位はシーベルト Sv である。


電子ボルト

RI 法で定める放射線には、｢１メガ電子ボルト以上のエネルギーを有する電子線及びエック
ス線｣がある。電子が１Ｖの電位差間を動いて得る運動エネルギーを１電子ボルト(eV)とし、
１ <eV> = 1.602×10-19 <J>

放 射 線
第 章

である。１メガ電子ボルト(１MeV)は 100 万電子ボルトと等しい。

８

143
143

第３節

１

ＲＩ、放射線発生装置の安全取扱いと利用手続

安全取扱い

ＲＩ及び放射線発生装置を安全に取扱うために、予防規程及び教育訓練テキストがあり、その手引書となっている。
また、ＲＩ及び放射線発生装置を使用するためには、事前に放射線業務従事者登録、健康診断、教育訓練が必要である。使用においては、線源の厳重な管理と受入れ及び払出し・使用・保管・運搬・廃棄等の記録が義務づけられている。実験を行う際には作業前後に使用する器具、作業台及び床面の汚染検査を行い、作業中の空間線量率計測などを行なうことが、汚染・被ばくの防止において重要である。

２

利用手続

ＲＩ及び放射線発生装置を取扱う場合には、予防規程に規定する放射線業務従事者として登録を行なわなければならない。
登録は、健康診断及び教育訓練の結果により放射線安全委員会の議に基づいて学長が行う。登録後は、毎月の被ばく線量測定（ガラスバッジを使用）及び６か月を超えない期間毎に１回の健康診断を受けなければならない。

３

ＲＩの入手

ＲＩを購入等により入手しようとする場合は、放射線取扱主任者の許可が必要となるので、購入等申込書をラジオアイソトープセンター管理室に提出すること。放射線取扱主任者の許可なく
ＲＩを購入したり譲り受けたりする事はできない。所定の手続き後にＲＩを受入れた場合、ラジオアイソトープセンター管理計算室での確認後、受入れ申込者に通知する。管理計算室にてＲＩ
管理ラベルと記録簿用紙を受取った後、使用することができる。
ＲＩは、容器の中身を使いきり放射能がほぼ全て減衰した場合でも、RI 法上は保有状態である
ため、廃棄手続きが完了するまでは記帳・記録の義務があるので注意すること。長期間使用の予定がないＲＩは、払出しまたは廃棄の手続きを取ることが望ましい。

144
144

４

教育及び訓練ＲＩ及び放射線発生装置を安全に取扱うために、放射線業務従事者として管理区域に入室する者は、放射線障害防止のための教育および訓練を 1 年を超えない期間ごとに受けなければならない。
放射線業務従事者および新規登録申請者には教育訓練の案内が届くので、必ず受講すること。

５

放射線使用施設内の注意事項

放射線使用施設内で放射線業務に従事する場合には、予防規程等を熟知のうえ、放射線障害の防止を図ること。また、放射線使用施設内の見学及び修繕等を行う場合には、次のことに注意をすること。
(1) 見学等を行う場合には、放射線管理者の許可を得て、一時立ち入りのための教育訓練を受講した後、放射線業務従事者の案内のもとに行うこと。
(2) 放射線使用施設内に掲示してある〝注意事項〟に必ず目を通すこと。
(3) 管理区域内での飲食、喫煙や化粧をしないこと。
(4) 管理区域内に不要な物品を持込まないこと。特に携帯電話等無線機器は個人線量計の誤作動を招く恐れがあるので、必ず電源を切ること。
(5) 汚染検査室にて用意された上履に履きかえ、指定の実験衣を着用すること。
(6) 管理区域内での被ばく線量を計測するための個人線量計(図８－５)は、男性は胸部、女性は腹と。
(7) 管理区域内の物品は、RI による表面汚染を測定し、表面密度限度の 10 分の 1 以下であることを確認したものでなければ持ち出すことはできない。
(8) 退室の前には必ず手足衣服の汚染検査を行い、汚染が見つかったときは放射線管理者又は放射線業務従事者の指示を仰ぎ、適切な除染を行なうこと。

図 ８－５

個人線量計と手足衣服の汚染検査装置(ハンドフットクロスモニタ)

145
145

放 射 線
第 章

部に装着すること。また、床面と接触するような衣類を着用している場合は、裾を上げるこ

８

６

放射線の検出使用器具、作業台等の汚染検査や、作業中の空間線量率計測には、使用する放射線に適したものを選択しなければならない。
放射線の計測機器としては、持ち運びの容易な電離箱式サーベイメータ、ＮａＩシンチレーシ
ョン式サーベイメータ、ＧＭ管式サーベイメータが一般的である。
アルファ線や軟ベータ線(エネルギーの弱いベータ線)などは、サーベイメータでは検出できな
い場合があるため、これらの放射線放出核種による使用器具や作業台等の汚染検査にはスミア測定法を用いると良い。この計測に用いられる計測機器としては、液体シンチレーションカウンタ
やガスフローカウンタが一般的である。
また、汚染箇所のＲＩを同定するなどの目的には、NaI(Tl)検出器や Ge 検出器が用いられる。
図８－６に Ge 半導体放射線検出器・波高分析システムによる 60Co(主な光子のエネルギーと放出割合

1.173MeV-100%、1.333MeV-100%：アイソトープ手帳より)のスペクトルを示す。

図８－６

60Co のスペクトル(半導体放射線検出器・波高分析システムにて計測)

146
146

７

放射線の防護放射線の防護の基本としては、


実験計画を立て、十分な予備実験(コールド実験)をする。



外部被ばくを防止する。



内部被ばくを防止する。



一人では作業しない。



作業前後の汚染検査と作業中の線量測定をする。

があげられる。

このうち、外部被ばくと内部被ばくの防止について以下に述べる。

外部被ばく防止放射線による外部被ばく防止には、遮蔽、距離、時間の３原則がある。

放射線は、その種類及びエネルギーによって物質を透過する距離が異なるから、遮蔽物を利用し、できるだけ被ばく線量を少なくするように注意をしなければならない。
特にベータ線は制動エックス線放出するため、アクリル板での遮蔽が必要となる。
放射線の種類による遮蔽の例を図８－７に示す。

図８－７

放射線の遮蔽の例

147
147

放 射 線
第 章

A) 遮蔽による防護８B) 距離による防護
放射線の強さは距離の２乗に反比例するため、線源との距離が離れるにつれて、線量は急激に減少する。ＲＩを取扱う際に距離を取る必要がある場合は、柄の長いトングやピンセットなどを使用する。
C) 時間による防護
被ばく線量は被ばく時間に比例して大きくなるため、作業前に実験計画を立て、十分に予備実験(コールド実験)をすることにより、作業時間を短縮する。

内部被ばく防止内部被ばくを防ぐには、経口、経気道、経皮膚の 3 つの経路に注意する。放射性同位元素の化学的、物理的性質にもよるが、これらの経路から放射性同位元素が体内に入らないようにするためには、ＲＩが皮膚や傷口を通して体内に侵入しないようにゴム手袋等を着用し、吸入等により体内に入らないようにフード・ドラフト内で取り扱う。ＲＩ試薬の誤飲を防ぐために、
安全ピペッター等を使用する。管理区域内では飲食、喫煙、化粧など放射性同位元素を体内に取込む危険性のある行為をしないこと。

148
148

８

ウラン、トリウム等の取扱い
核物質が平和目的だけに利用され核兵器等に転用されないことを担保するため、たとえ数グラムの核物質を保管する場合であっても核物質を使用する場所を定め、その区域で一定期間に搬入・搬出される核物質の増減や、現在の核物質の在庫の量を正確に管理する必要がある。
原子力基本法に規定する核燃料物質（ウラン・トリウム等原子核分裂の過程において高エネ
ルギーを放出する物質）及び核原料物質（ウラン鉱、トリウム鉱その他核燃料物質の原料となる物質）は RI 法からは除外され、「核原料物質、核燃料物質及び原子炉の規制に関する法律」の規制対象となり、使用の許可を受ける必要がある。ただし、表８－６に示すように「核原料
物質、核燃料物質及び原子炉の規制に関する法律施行令」第 39 条で定める種類及び数量の範
囲内の核燃料物質を使用する場合には、許可は必要ではない。

表

一

８－６

使用の許可を要しない核燃料物質の種類と数量(原子力規制委員会 HP より)
種類使用の許可を要しない数量

ウラン 235 のウラン 238 に対する比率が天然の混合率である

ウランの量 300 グラム以下

ウラン及びその化合物

二ウラン 235 のウラン 238 に対する比率が天然の混合率にウランの量 300 グラム以下

三

一及び二を 1 または 2 種類以上を含む物質で原子炉においウランの量 300 グラム以下

８て燃料として使用できるもの
四トリウムの量 900 グラム以トリウム及びその化合物

下五四を 1 または 2 種類以上を含む物質で原子炉において燃料

トリウムの量 900 グラム以として使用できるもの

下

以下のものは数量に関わらず使用の許可を必要とする。
1.

ウラン 235 のウラン 238 に対する比率が天然の混合率をこえるウラン及びその化合物

2.

プルトニウム及びその化合物

3.

ウラン 233 及びその化合物

149
149

放 射 線
第 章

達しないウラン及びその化合物

９

長岡技術科学大学にある原子力安全教育機器と実験例
本学には、原子力安全教育の目的で、ラジオアイソトープセンターに以下の機器を保管している。これらの機器を用いることで、放射線に対する基礎的な知識を習得することができる。
本学で使用することのできる機器一覧を以下に、これら機器を使用した実験例を次頁に示す。
・ベーシックスケーラ、アロカ

TDC－105、１台

・ＧＭ管、アロカ

GM－5004、１台・測定台、アロカ

PS－202、１台

・ベータちゃん、千代田テクノル、５台、鉛板・鉄板・アクリル板付
・シンチレーションサーベイメータ、アロカ TCS－171、５台、チェッキングソース(137Cs)付
・鉛ブロック、PBBLOCK2B、10 個、放射線遮蔽材
・低温拡散型霧箱、島津WH－50、１台、アルファ線源(241Am)付

・低温拡散型霧箱用 CCD カメラ、1 台

150
150

A.目に見えない放射線を観測する
実験目的：
放射線は五感で感じることができないが、霧箱を用いて実験を行なうことにより実際に放射されている事を観測する。

教育項目：
放射線は五感で感じられない。線源からは放射状に放射線が放出される(図８－８)。α線の飛程は短く、紙で完全に遮蔽されるくらいに物質を透過する力は弱いが、それだけにエネルギーをすべて物質に与えるので危険である。

図

８－８

α線の飛跡

低温拡散型霧箱、氷、氷水容器、氷水循環用ポンプとホース、エタノール(10ml)、スポイト(1本)、ビーカー(50ml)、紙キャップ(α線遮蔽用、手製)、CCD カメラ、カメラ支持台(クランプまたは三脚)、モニタ(各系実験室のものを使用)、カメラ-モニタ接続ケーブル

手順：低温拡散型霧箱を使用する場合

1、低温拡散型霧箱、CCD カメラ、モニタ、氷水、循環用ポンプをセットする。
2、霧箱用のα線源を取り出し、放射線放出スリットから出ている放射線が目には見えないことを学生に確認させる。

3、霧箱内のフェルトにエタノールを染み込ませてα線源を霧箱に装着し、霧箱の電源と氷水循
環用ポンプの電源を入れる。

4、霧箱窓内に放射線の飛跡が見えたら CCD カメラとモニタをセットして学生に観察させる。
5、α線の放出過程と性質及び遮蔽物質の選択について説明し、霧箱からα線源を抜き出す。
6、α線源の先端に紙製のキャップを装着し、霧箱に戻す。
7、しばらくして霧箱窓から放射線の飛跡が見えたら紙での遮蔽が可能なことを観察させ、説明
する。

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151

放 射 線
第 章

実験材料：

８

B.放射線の安全管理について
実験目的：
ガンマ線源(チェッキングソース)とシンチレーションサーベイメータを用いて放射線の遮蔽及び距離によるカウント数の変化を確認し、放射線を取り扱う際の時間・遮蔽・距離による安全管
理を学習する。

教育項目：
ガンマ線源の性質(物質を透過する力が強い)、遮蔽材料の選択について。放射性同位元素を安全に使用するための「放射線源からの距離」、「放射線源との間に設ける遮蔽」｢放射線源を取り扱う時間｣について。

実験材料：
シンチレーションサーベイメータ、チェッキングソース、鉛ブロック

手順：1、シンチレーションサーベイメータの電源スイッチを押して、計測可能な状態にする。
2、シンチレーションサーベイメータを適当な場所に置き、放射線源のない状態での測定値を記録する。時定数は３０秒とし９０秒以上経過後の数値を記録するのが望ましい。これをバッ
クグランド値 ABKG とする。

3、次にチェッキングソースを測定する。測定値から ABKG を引いた正味の値が放射線源由来の値となる。

4、チェッキングソースとサーベイメータの間に鉛ブロックを置いた場合の測定値の変化から、
鉛ブロックの遮蔽効果について確認する。

5、チェッキングスースとシンチレーションサーベイメータとの距離を 2、3、4 倍に伸ばした場
合の測定値の変化から、線源との距離の効果について確認する。放射性同位元素からの距離と被ばく量との関係(距離２乗則)が確認できるが、この実験では点線源を用いていないので理論通りの減少は見られない。

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C.自然放射線の観測
実験目的：
自然界に存在するいくつかの物質中にも放射性同位元素が含まれていることを確認し、自然放射線及びその年間被ばく量について学習する。

教育項目：
自然放射線の存在と、ベータ線の性質(カリウム肥料など)。

実験材料：
ベータちゃんを含む測定実験キット

実験方法：

1、 ベータちゃんの電源を確認し、実験キット内の各測定試料(花崗岩：80～100cpm、乾燥コン
ブ：100～120cpm、塩化加里肥料：バックグランドの 10 倍程度、リン酸加里肥料：塩化加里
よりは低い値、湯の花：バックグランドの 20 倍程度、クリスタルガラス：60～80cpm を測定

2、 測定試料とベータちゃんの間に鉄板、アクリル板、鉛板を入れ、遮蔽の効果について確認する。
3、 測定試料とベータちゃんとの距離を 2、3、4 倍にしてカウント数の減少を確認し、距離をとることの意
味を確認する。

以上の他にも、放射性同位元素の半減期や遮蔽材厚さの効果に関する実験(GM 計数装置)や放射性同位元素の計測分析による核種同定(放射線波高分析システム)などの原子力安全教育が可能である。
参考図書
1.

よくわかる放射線・アイソトープの安全取扱い、公益社団法人日本アイソトープ協会(2018)2.

放射線安全取扱の基礎、西澤邦秀編、名古屋大学出版会（2013）3.

わかりやすい放射線物理学、多田順一郎、オーム社(2018)4.

放射線概論、柴田徳思編、通商産業研究社(2018)5.

アイソトープ手帳、社団法人アイソトープ協会

6.

アイソトープ法令集(Ⅰ)、公益社団法人日本アイソトープ協会

153
153

放 射 線
第 章

してみる。

８

154

第９章

エックス線、エックス線発生装置

エックス線回折装置、蛍光エックス線分析装置等のエックス線を発生する装置及びエックス線の発生を伴う装置(以下、両者を総称して「エックス線発生装置」とする。)から出るエックス線
も、人体に対して放射線障害の危険性を持っている。これらの使用等については、労働安全衛生法並びに電離放射線障害防止規則を受けて「長岡技術科学大学エックス線障害防止管理規程」が定められており、エックス線装置を使用する職員及び管理区域に職務上随時立ち入る必要がある
職員は登録申請し、許可されなければ従事できない等の規制を行い、ＲＩ、放射線発生装置と同様に放射線障害の防止を図っている。

第１節
１

エックス線

エックス線の管理

エックス線は 0.01～100Åの波長をもつ電磁波で、物質をイオン化させる電離作用をもつため人体に有害であり、その取扱いにおいては、被曝を避けるように細心の注意を払うことが必要である。高エネルギーの電子線を対陰極金属に照射してエックス線を発生させる、通常のエックス線管では、発生するエックス線のスペクトルは、加速電圧（管電圧）を最高エネルギーとし、平９

ギーはたかだか１００ｋV 程度であり、放射線としての遮蔽は比較的容易である。しかし、強度が強いため、隙間などからの漏洩や散乱の影響を考慮して、慎重に遮蔽する必要がある。また、電子が照射されている間だけエックス線が発生するので、市販の装置では、扉など各種の遮蔽や安全機構と連動したインターロック機構がついており、使用者の被曝を避けるようになっている。
このため、エックス線の使用方法及び装置の機構を熟知し、実験を行うことはいうまでもない。
本学では、遮蔽の構造、外部に漏れるエックス線の線量及びインターロックの有無等の条件により、エックス線装置内のみに管理区域が存在するものと、エックス線装置の外に管理区域を設定する必要があるものに分類され、それぞれ使用するための申請や許可の条件が異なるので注意されたい。いずれにしろ、自分が使用しようとするエックス線装置がどちらに分類されるかは、その装置の特性や機構に大きく係わるものであるのであるので、良く装置のことを理解する必要が
ある。

155
155

エックス線

第

性エックス線とが重なったスペクトルになる。これをさらに分光する場合もあるが、最高エネル章

均エネルギーがおよそその１／３程度の制動放射の連続的なスペクトルと、対陰極金属固有の特２エックス線の測定

エックス線の検出には写真作用、蛍光作用およびイオン化作用等の性質が利用される。代表的な方法を表９－１に掲げる。
表９－１
写 真 法

エックス線の測定法

エックス線フィルム及び乾板
シンチレーション計数管

計 数 管 法ガイガーミューラ計数管・比例計数管
半導体検出器エックス線の遮蔽が十分であるかどうかは、写真法によっても行えるが、通常携帯用の計数管（サーベイメーター）でチェックする。ただし、エネルギーの低いエックス線では、一般の放射線検出器では検出が困難な場合もあるので、エックス線のエネルギーに応じた測定法を選ばなくてはならない。

３

エックス線の人体に与える影響

エックス線の場合は外部被曝が中心であるが、その影響は他の放射線と同様であり、造血臓器、生殖腺、眼および皮膚の障害として現われる。たとえば眼の障害として、「白内障（白そこひ）」を生ずるエックス線量は、臨床的に５シーベルトとされている。

第２節

エックス線発生装置

本学では、エックス線発生装置の新設、拡充、改廃、又は変更しようとするときは、研究推進課に届け出ることになっている。エックス線発生装置の設置室が設定されており、設置室が管理区域になっている場合には、エックス線施設責任者を、装置内部のみが管理区域となっている装置にはエックス線装置使用責任者を置くことになっている。また、エックス線装置を使用する職
員等（ここで、等とは学生、共同利用者などの本学の職員以外のものを示す。）及び管理区域に職
務上随時立ち入る必要がある職員等はあらかじめ所定の書式により学長に申請して、承認を得て登録した者でなければならない。設置室が管理区域になっているエックス線装置を使用する、あるいはその管理区域に職務上随時立ち入る必要がある職員等はエックス線業務従事者に登録する必要があり、装置内部のみが管理区域となっている装置を使用するものはエックス線装置使用者として登録する必要があり、両者共にあらかじめ所定の書式により学長に申請して、承認を得る必要がある。なお、退職及び卒業等で大学を離れるまで申請は自動更新される。
エックス線業務従事者の登録は、健康診断及び教育訓練の結果により、放射線安全委員会の議

156
156

に基づいて学長が行う。登録後は、被曝線量測定及び６か月に１回の健康診断を受けなければならない。登録後の教育訓練については、労働災害の動向、社会経済情勢、本学における使用環
境の変化があった場合に実施する。ただし、学生は、登録後、進学の際には教育訓練を受講しなければならない。
エックス線装置使用者の登録は、教育訓練の結果により、放射線安全委員会の議に基づいて学長が行う。登録後の教育訓練については、労働災害の動向、社会経済情勢、本学における使用環
境の変化があった場合に実施する。ただし、学生は、登録後、進学の際には教育訓練を受講しなければならない。
なお、エックス線施設責任者及びエックス線装置使用責任者は、毎年教育訓練を受ける必要があり、教育訓練を当該施設従事者あるいは当該装置使用者の被曝低減のために役立てていただきたい。

以下は、エックス線発生装置について、使用上の注意を述べる。

１

エックス線の使用に関する注意事項

設置室が管理区域になっているエックス線装置を使用する、あるいはその管理区域に職務上随時立ち入る必要があるものは使用する場合には、ガラスバッジやポケット線量計等の放射線測定器を装着して被曝量を確認しなければならない。当該装置を使用する場合は、装置の機能や機構を熟知し、不用意な取り扱いをしないよう十分に注意して被曝を最小限に抑えるようにしなくてはいけない。特に、各部品を外したり、変更を加えたりする場合には、細心の注意をはかる必要がある。なお、装置を変更する場合は事前に届け出る必要がある。装置の調整時には指、腕等を９

装置内のみが管理区域として設定されるエックス線発生装置は、装置構成各部分にエックス線被曝を防止するためにインターロック等の安全装置が取付けてあるので、通常の使用時にはエックス線被曝の恐れは非常に少ないが、使用者はあらかじめ、その機構を熟知しておくことが必要であり、不用意な取扱いをしないよう十分注意しなければならない。もちろん、各部品を不注意に外したり変更を加えたりしてはいけない。装置の調整時には指、腕等を被曝しやすいので注意を要する。指につける指輪形の線量測定器等もあるので、必要に応じて利用すると良い。
エックス線発生装置は、安全性を確保するためにも年１回の定期検査を必ず行わなければならない。
エックス線発生装置を使用するに当たっては、詳しくは、本学のエックス線障害防止管理規定
を参照されたい。http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S47/S47F04101000041.html にある、電離放
射線障害防止規則を参照することもお勧めする。また、エックス線作業主任者免許があり、これは、エックス線作業主任者免許試験を受験し合格するともらえる。この資格があると、エックス

157
157

エックス線

第

用すると良い。

章

被曝しやすいので注意を要する。指につける指輪形の線量測定器等もあるので、必要に応じて併

線作業主任者になることが出来る。将来、有用な資格になりうるので、エックス線を使った研究をしている学生諸君は、積極的に受験されることを勧める。
電離放射線障害防止規則の第 50 条には、
エックス線作業主任者免許試験は、次の試験科目について、学科試験によって行う。
一

エックス線の管理に関する知識

二

エックス線の測定に関する知識

三

エックス線の生体に与える影響に関する知識

四

関係法令

と規定されている。
また、エックス線作業主任者は、第１種放射線取扱主任者免状を保有しているものもなることができる。第１種放射線取扱主任者免状は試験を受験し合格した後、研修を受けることにより免状を得ることが出来る。研修を受ける費用は比較的高いが、試験合格後に研修を受けるまでの期間に期限は無いので、会社等に入ってから研修を受けることも出来る。したがって、試験だけ受けておくということも可能である。もし、余裕があるなら第１種放射線取扱主任者の試験に挑戦するのも良いだろう。

２

その他の注意事項

通常のエックス線管球にかける高電圧電源は 50～60kV、30～40mA 程度の出力をもつ直流電源である。この高電圧に触れると非常に危険であり、エックス線管球の交換および装置の保守点
検は、電源を切り、高圧の電荷を十分放電させた後行う。

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158

第  章

野外実験・実習等における安全確保

第１節

一般的な心構え本学の学生の野外での活動範囲は、街中だけではなく、林野・海岸・河川・湖沼・山岳地帯な
どのあらゆる地域・環境に及ぶ。また、工学部である性質上、力学的・生物学的に危険な領域での活動も必要になる場合がある。また、それ故、小さな不注意から大きな事故を招くことがあり、活動には細心の注意が必要である。
野外実験、実習などで野外活動を行う場合には、事前に必要な情報を収集し、余裕をもった計画を立てること。また、滑落や野生動物との遭遇などの事故に備え、必ず複数人で行動すること。
また担当教員は基本的には同行すること。もし同行できない場合には、事前に計画及び連絡方法などについて教員とよく検討を行い、了解を得てから出かけること。
現地では細心の注意を払い、計画実行に固執せず、安全第一で行動すること。
また、事故などの不測の事態が生じた場合には、冷静を心がけ、適切な処置を講じ、関係機関に直ちに連絡すること。

第２節
１

出かける前の準備

計画及び情報収集

認しておくこと。計画立案の際には、移動や活動が楽に行えるように時間には余裕をもたせて設定すること。また事前に可能なだけ現地の状況を把握すること。その際には、地図や天気予報な
どで地理や気象などを把握するのはもちろんのこと*1)、天候が良好でも地滑りや河川増水の有無、
波浪や潮位の状況、現地の野生動物の生態、野性生物などにもし遭遇した際の安全姿勢のとり方などの対処法など*2)についても情報収集をしておくこと。
また、計画実行の判断は担当教員の意見を含め総合的に判断すること。その結果、状況が悪いと予測できる場合は無理をせずに中止すること。また、立ち入りが制限されている危険地帯などの調査や作業が必要な場合には、事前にその場所の管理責任者などに連絡をとり許可を得ること。
決定した当日の行程および準備などについては、参加者全員に十分な説明と指導をすること。
*1) これに付随して、地形図や天気図の見方を知っておくことが望ましい。

159
159

野外実験
第 章

過去の活動事例がある場合には、活動内容やその際に発生したヒヤリハット事例などを必ず確

10*2) 堅果類凶作年の冬前には山林外でも朝夕方にクマに遭遇する確率が高くなる。

２

緊急連絡手段の確保、応急処置法の習熟
緊急時の連絡方法を事前に確認し、その方法（携帯電話の番号など）を担当教員や大学、必要ならば関係機関に必ず知らせておくこと。必要な装備については、次節『３

服装及び装備の準備 (2) 装備』を参考のこと。もし、現地で怪我や事故などが発生した場合、直ちに対処できるように『第２章

応急処置』を熟読し、必要であれば事前に練習をしておくこと。また、現地から最寄りの診療所や病院などを把握しておくことが望ましい。

３

服装及び装備の準備(1) 服装現地では長袖・長ズボン、手袋、長靴など、作業性や安全性が高く、肌の露出部分の少ない衣服や履物を着用すること。その他、必要に応じて安全靴や、防寒性や防水性などに優れたもの、夏期の熱中症予防のために通気性の良いレインウエアなどを着用すること。

作業・安全性優先(2) 装備ア

野外での作業は、通常の環境と異なるために不測のトラブルに遭遇する場合が多い。それを最小限に止めるためにも、事前に現地で使用する観測機器のメンテナンス等を施し、その後、実際に機器を使用した予行練習を行い、作業工程を十分に習熟しておくこと。

イ

落石・崩壊・転落・雪崩・落水等の危険発生の恐れのある場所へ行く場合には、ヘルメッ
トや救命胴衣などを準備すること。

ウ

野外活動中の負傷や急な疾病などにすぐに対処できるように、現場に応じた外傷用消毒薬の他、かぜ薬・胃腸薬・抗生物質入り軟膏・服用抗生物質・防虫薬*3)・毒蛇用解毒剤・湿布薬・小医療器材、酔い止めなどの医薬品などを用意しておくこと。必要な医薬品は対象地域により異なるが、各人の責任で適切な医薬品を選択すること。また、必要に応じて野生動物に遭遇した際に使用する器具*4)なども準備すること。
*3) ダニ忌避効果があるデーツが入った虫よけなどがある。
*4) カウンターアーソルトというクマスプレーなどがある。

エ

安全性が確認された飲料水が確保できない地域へ出かける場合には、十分な量の携帯食や飲料水を用意すること。

オ

携帯電話などの通信手段を用意すること。携帯電話は長時間使用する可能性もあるので、外部電池パックなどを用意すること。また、携帯電話が通話不能な地域へでかける場合には、衛星通話が可能な携帯電話や、特定小電力トランシーバ*5)（免許不要）、アマチュア無線機*5)

160
160

（要免許）などの通信手段を用意することが望ましい。
*5) 通話距離：特定小電力トランシーバ：数百メートル、アマチュア無線機：数キロメートル。

カ

想定外に活動中で日没となることがあるので、ヘッドライドなどの灯火類を準備すること。

キ

その他

４

それぞれの専門分野での活動に必要な装備を準備すること。

事前届出
大学への届け出や関係機関への事前連絡は、基本的には担当教員が行う。学生は、どういう書類や届出が必要かを担当教員とよく相談をし、必要な場合には担当教員に書類を提出してもらうこと。提出が必要な書類には例えば次のものがある。
(1) 野外実験・実習等実施計画書（必ず提出しなければならない）(2) 旅行命令等伺（出張申請書）(3) 立ち入り禁止区域への立ち入り許可証など *6)（関係機関へ申請・入手する）*6) 後述『現地での注意事項(4) その他

５(7) 危険地帯での調査・作業』を参照すること。

それぞれの専門分野での活動に必要な届出をすること。

傷害保険の確認
災害・事故が発生すると、治療・救助などに多大な経費が必要となる。野外での活動を行う

場合には、さまざまな災害・事故を想定し、適切な保険に加入しておくことが望ましい。
長岡技術科学大学では、入学時に学生全員が『学生教育研究災害傷害保険』に加入することになっている。この保険は、「教育研究活動中」の「傷害」に適用が可能である。この「教育研究活動中」とは、現地での傷害及び乗用車などでの移動中の事故傷害を含む（本学は通学中の担保特約にも加入している）。ただし、疾病や災害（地震、噴火、津波など）は適用外なので注意をすること。必要であれば、他の保険にも加入すること。

161
161

野外実験
第 章

学生生活ガイドブック 2020 抜粋 ―学生教育研究災害傷害保険（通称：学研災）は、学生が教育研究活動中（通学や課外活動中を含む。）に被った急激かつ偶然な外来の事故によって身体に傷害（ケガ）を被った場合に必要な給付を行い、大学の教育研究活動の充実に寄与することを目的とした災害補償制度で、本学では入学時に全員が加入することになっています。
■傷害には次に掲げるものを含みますが、「病気」はこの保険の対象となりません。
①身体外部から有毒ガスまたは有毒物質を偶然かつ一時に吸入、吸収または摂取した場合に急激に生ずる中毒症状。
②日射または熱射による身体の障害。
■その他保険金が支払われない事例
故意、闘争行為、自殺、犯罪行為、地震、噴火、津波、戦争、暴動、放射線・放射能による傷害、無資格・酒気帯び運転、学寮にいる間、大学が禁じた行為・時間・場所のほか山岳登はん・スカイダイビング等これらに類する危険度の高い課外活動等。また、飲酒による急性アルコール中毒等急激かつ偶然な外来の条件を充足しない事故も対象となりません。

―

10

担保範囲
正課中、
学校行事中

死亡保険金

後遺障害保険金2,000 万円

120 万円～3,000 万円

通学中、施設間移動中(課外活動中を除く)

1,000 万円

大学に届け出た課
外活動中

60 万円
～1,500 万円

支払保険金

入院加算金

3 千円～30 万円
治療日数４日以上が対象
6 千円～30 万円

1 日につき4,000 円

治療日数 14 日以上が対象
3 万円～30 万円※担保範囲でも該当しない場合や連絡が遅れると保険金が支払われない場合がありますので、
災害・事故にあった場合は、速やかに学生支援課へ連絡してください。
※「治療日数」とは傷害を被り治療を開始した日から「平常の生活に従事することができる程度に治った日まで」の間の実治療日数（実際に入院または通院した日数）をいいます。治療期間の全日数が対象になるのではないことに注意して下さい。

第３節
１

現地での心構え

現地での注意事項

現地では、計画行程に固執せずに、次の点に注意をしながら安全第一で行動をすること。
(1) 複数人で行動をし、単独行動は極力避けること。
(2) 身分証明書や保険証、立入許可証などの携行ア

学生証や、運転免許証など、自分の身分を証明できるものを携行すること。

イ

調査中の怪我や疾病の可能性があることから保険証のコピーを携行すること。

ウ

通行許可証や立入許可証などが必要な場合*7)は、それも携行すること。

*7) 後述『現地での注意事項(7) 危険地帯での調査・作業』を参照すること。

(3) 健康管理ア

野外活動は体力を消耗するので、体調が優れない場合には中止をすること。また調査中に不調に気付いた場合には直ちに作業を中断し、必要に応じて医師の診断などを受けること。

イ

低温や降雨などで身体が濡れると、身体が冷え体調不良になるだけではなく、動作が鈍くなる。これが事故発生の要因になる場合があるので、手足の先や首などの末端の部位をしっかり保温すること。

(4) 交通安全ア

自動車で現地まで往復をする場合は、交通法規を遵守し、
制限速度、車間距離などに注意をすること。

イ

自動車による移動調査、街中での作業時などは特に注意を安全運転で．．．

すること。
162
162

ウ

車外での作業などでは、ヘルメットや視認性の高い衣類を着用し、往来する車両に気を配ること。

(5) 付近に「地すべり危険地帯」「ダム放流注意」「クマ出没注意」など注意喚起の立て看板などがある場合はその内容を必ず熟読しておくこと。
(6) 天候が悪化した場合や日没後は無理をせずに作業を中止し撤退をすること。また、天候が良好でも、それまでの悪天候で土砂崩壊などの地盤災害が生じやすい状態の場合や、河川上流域の集中豪雨やダムの放水による河川増水*8)、台風接近による高波浪など、災害発生の可能性が高い場合がある。また

看板の確認

野生動物の活動が活発になる時間帯もあるので、常に周囲の状況に気を配り、決して無理な行動をしないこと。
*8) 例えば、長岡市を縦断する信濃川は全長 367km である。ここでは、上流の洪水が最大２日間かけて長岡へ到達するので、長岡が晴天でも増水することがある。

(7) 危険地帯、自然保護地域、動植物相手の調査・作業
ア

無理はしない

地すべり地帯や崩壊地などの立ち入りが禁止されている地
区や、危険地帯、工事現場などでの調査は極力回避すること。

イ

止むを得ず立ち入り禁止地区や危険地帯での調査や作業が必要な場合には、事前にその場所の管理責任者や関係者と連絡をとり、公的な許可を得ておき、当日はその指示に従って行動すること。また許可証がある場合は必ず携行すること。

ウ

許可証の携帯落石・崩壊・転落の恐れや自然生物と遭遇の可能性がある危険な場所ではヘルメットや作業着など身を守る服を着用し、海岸・河川・湖沼などの水辺では救命胴衣などの必要な装備を着用するなど、事故のないように十分注意すること。また、単独行動を避け、周囲への注エ

調査場所や活動内容によっては事前に許可申請*9)が必要な場合があるので注意すること。
また水中、地中、対動物などの特殊状況下での作業*10)では、必ず経験者と共に行うこと。
*9) 後述『(9)自然環境の保持ア～ウ』を参照すること。

*10) 潜水士など、状況に応じて資格が必要となることがあるので注意すること。

(8) 社会性の遵守
ア

私有地での調査・作業は、地権者の同意を得てから行う。また、他人のプライバシーや公共性を侵害することのないように心がけること。市街地や人混みでは、他人に迷惑をかけないように注意すること。

イ

自然破壊・物的損傷につながるような行動をしないこと。

ウ

栽培・養殖・飼育されている動植物の採集は窃盗に相当するので注意をすること。

163
163

野外実験
第 章

意を怠らないこと。特に悪天候の直後は危険であるので十分に注意をすること。

10

(9) 自然環境の保持
ア

むやみに自然環境を破壊しないように努めること。特に、国立公園・国定公園や天然記念物、採集禁止地域、鳥獣保護区等の法的規制のある場所での岩石や動植物などの採集はしないこと。研究の遂行上必要な場合は、担当教員と相談の上、関係機関に連絡をして必ず公的な許可をとること。

イ

鳥獣の捕獲等をおこなう場合には、学術捕獲許可申請を該当市町村や都道府県に提出し事前に許可を得ること。また天然記念物指定エリアでは現状変更等許可申請*11)をお

自然環境の保持こなう必要があるので注意すること。海・河川・湖沼の場
所によっては漁業権が設定されている場所があるので、それぞれ必要に応じて免許・許可をとること。免許状・許可証がある場合は必ず携行すること。
*11) 申請後認可まで 2 ヶ月程度かかることがあるので早めに申請すること。

ウ

法的規制のない場所でも、乱獲を避け、節度ある採集などを心がけること。

(10) その他
現地では予測が困難な事故が発生する可能性もあり、状況に応じて各人の常識ある判断に基づいて行動すること。また、日頃からどのような場合にどのような状況（危険）が起こり得るかについて、習熟に心がけること。

２

不測の事態が発生した場合の対処

緊急事態や不測の事態などが生じた場合には、パニックに陥らずに冷静な状況判断を心がけ、状況に応じた適切な処置を講じること。また、必ず大学や関係機関に連絡をすること。
緊急事態で怪我・疾病、遭難者が出た場合には、『(6) 野外活動時における緊急事態発生時の応急処置』や『第 2 章

応急処置』に詳述してある内容に従い関係機関へ連絡し、必要であれば事故者への応急処置を講じる。これらの応急処置の手法は事前に熟読しておくことが望ましい。
(1) 怪我・疾病『(6) 野外活動時における緊急事態発生時の応急処置』や『第 2 章

応急処置』に詳述してある内容に従い処置を講じること。必要な場合には、近くの病院などへ搬送をすること。意識不明や歩行不能など、搬送が困難な場合は救助を要請すること。
(2) 遭難・自分の場合： 通信手段で外部との連絡を試行しつつ、慎重に行動をすること。悪天候時や夜間では、夏場でも気温が低下し、体温や体力を消耗する。服装等に十分な配慮をしつつ、体力の温存及び食料等の節約を心がけること。

164
164

・仲間の場合： 『(6) 野外活動時における緊急事態発生時の応急処置』に従いつつ救助を要請すること。救助が到着するまでの間、自分で捜索を行っても良いが、必ず安全を確保できる範囲で行うこと。遭難者を発見した場合には、『(6) …』に従い状態を把握し、必要であれば応急処置を講じる。警察などが到着したら状況を説明し、捜索や応急処置を引き継ぐ。
(3) 落水・漂流・自分の場合： むやみに流れに逆わらずに*12)、速やかに陸上へ上がること。濡れた衣類を着用したままにすると体力を著しく消耗するので、できるだけ速やかに着替えたり乾燥させたりす
ること。もし自力で岸まで着けない場合は、体力の温存を心がけながら救助を待つこと。
・仲間の場合： むやみに近づくことはしないで*13)、ロープや物を投げて事故者を確保するよう試行する。確保が無理であれば『(6) 野外活動時における緊急事態発生時の応急処置』に従いつつ救助を要請すること。救助が到着するまでの間、自分で事故者確保を試行しても良いが、必ず安全を確保できる範囲で行うこと。事故者を確保した場合には、『(6) …』に従い状態を把握し、必要であれば応急処置を講じる。警察などが到着したら状況を説明し、捜索や応急処置を引き継ぐ。
*12) 速い流れに逆らおうとすると体力を激しく消耗するので、流れが急な場合には救助を待ちつつ体力を温存しながら浮くことに専念することが望ましい。
*13) 安全な場所であっても、しがみつかれ一緒に落水する可能性が高い。

(4) 地盤崩壊・家屋崩壊・雪崩など
・自分の場合： 速やかに地上・屋外へ出ること。出られない場合は無理をせず、可能な範囲で安全確保、体力温存を心がけながら救助を待つこと。怪我などがある場合には可能な範囲で『第2章応急処置』に従い処置を講じる。

『(6) 野外活動時における緊急事態発生時の応急・仲間の場合： むやみに近づくことはしないで、処置』に従いつつ救助を要請すること。救助が到着するまでの間、自分で事故者確保を試行

に従い状態を把握し、必要であれば応急処置を講じる。警察などが到着したら状況を説明し、

野外実験
第 章

しても良いが、必ず安全を確保できる範囲で行うこと。事故者を確保した場合には、『 (6) …』

10

捜索や応急処置を引き継ぐ。
(5) 野生動物との遭遇
自然の中で行動していると、クマやイノシシ、サル、シカ、ヘビなど様々な野生動物に遭遇する可能性がある。もしこれらに遭遇しても、事前に勉強したとおりに慌てずに対処する*14)。
*14) 例えば、クマに遭遇した場合、15m 以上離れていれば、クマを見ながらゆっくりあとずさり距離を取るのが良い。クマが襲ってきたら安全姿勢を取る。決して走っては逃げない。イノシシの場合は 1m 以上の高いところに上るとよい。

165
165

(6) 野外活動時における緊急事態発生時の応急処置事故が発生した場合には以下のフローに示すように対応をすること。事前に熟読して流れを理解しておくこと。
緊急連絡先は、警察（110 番）や救急（119 番）の他、海域では海上保安庁（118 番）である。

166
166

第４節

終了後の心構え

野外から戻り次第、活動の終了した旨を関係各位に報告をする。また活動の記録を残し、次回以降の活動時に参考になるようにする。
(1) 身体の健全性を確認する
野外活動中、気付かないうちに怪我をしていたり、害虫や種子が付着している事がある。怪我をしていた場合には直ちに適切な処置をすること。またマダニが付着しており、もし噛まれていたら、すぐに病院へ行きマダニに噛まれたことを報告し処置をしてもらうこと。
(2) 終了を報告する
野外活動から戻り次第、活動概要など必要な事項も含めて活動が終了した旨を担当教員などに報告する。
(3) 活動内容を記録する
当日の記録、注意点、反省点などを文書にして、事前資料に追記しておくことが望ましい。活
動内容や注意点などは次回以降の活動に役立つことから、特に改善点などがある場合は後に検討を行い、今後の活動に資するようにする。
(4) ひごろからの準備
新入生の研究室への新配属時や調査開始前にミーティングをおこない、今までの活動内容やヒ
ヤリハット事例を確認し、得られた知見を全員で共有する。

野外実験
第 章

10

167
167

168

第１１章

防災（地震・火災）

第１節
１

地震安全対策地震に対する平素の心がけ(1) 一般的な心得
ア

本棚、物品棚及び金庫のような重量物は転倒防止、すべり止めのため壁、梁などに固定しておく。固定に際しては施設課に確認すること。固定されていないものは、すべて動き出すと考えてよい。たとえば、
○金

庫

の

類：非常に重いので平素は動かすのが大変であるが、地震時には重いものでもそのものに加速度が作用するので、これを固定するためには大きな力が必要である。

○吊り下げてあるもの：大きな振幅で揺れるときに、周りの物体または天井に衝突して落下する事がある。
イ

避難通路を確保するため、廊下、非常口、階段などには物を置いてはならない。また、防火扉にものをはさんでの固定や、扉の前にものを置くことは、火災時の延焼防止や煙の拡散防止という防火扉の役割を果たせなくなることから絶対にしない。

ウ

火災の発生に平素から注意する。

エ研究室等おいて、懐中電灯を常備すること。

(2) 実験室での安全対策
ア

実験装置、機械の地震対策

た、装置間のずれにより、配管・配線類がはずれることがあるので、十分な強度をもって固定

11

しておく。
イ

高圧ガスボンベの安全対策
地震の際、ボンベの転倒による人的被害及び高圧ガスの漏洩は極めて危険であるから、転倒することのないように鎖などを用いてボンベを上下２カ所で壁などに確実に固定する必要がある。（丈夫なアンカーボルトを使用することが望ましい。）

ウ

地震火災
第 章

丈の高いもの、安定の悪いものは転倒することがある。重量物でも滑り出すことがある。まロッカー等の転倒防止及びガラスの飛散防止対策をすること

169
169

170

地震火災
第 章

11

171

エ

薬品の保管
地震によって、薬品棚や実験台上の薬品容器は転落、破損し、薬品の流出や飛散が起こる。
このような事態になると、条件によっては薬品の混合による発火が起こり、周囲に可燃物があると一層火勢は強まり、重大な被害を受ける。
以下の予防対策をとることが望ましい。
(1) 薬品戸棚としては、できるだけ不燃性のものを用い、転倒防止のため壁などへ固定する。
(2) 薬品容器は、容器の１本ごとのセパレート型収納ケースに入れて戸棚に固定する。
(3) 混合すると発火等のおそれがある薬品類は、分類整理の上別々に収納・保管すること。
(4) 実験台上には、なるべく薬品容器を置かないようにする。

172
172

２

地震が発生したら(1) 地震を感じたら地震動の強さは、地震規模（マグニチュード）と震源からの距離で決まる。
震源からの距離が近ければ、地震規模がそれほど大きくなくても、最初に縦波を感じるような大きな地震動となる。
震源からの距離が遠くても、地震規模の大きな地震では、上下動をあまり感じることなしに、長い周期の大きな横揺れが続くことが一般である。
大事なことは、地震を感じたら、慌てずに、先ず、身体の安全を最優先させる行動をとることが大切である。
(2) 素早く、火の始末・危険物の始末
地震が強いと感じたら、できる限り装置類の運転を停止または停止の準備を手早く行い、実験などは中止して、火を消し、ボンベを閉めるなど、火を出したり危険なガスが流出したりすることのないような処置を講ずることが必要であるが、突然大きなゆれに襲われたら、自分自身の安全を第一に行動すること。
(3) 身体を安全な場所へ
身体を安全な場所へ寄せること。特に地震が大きいと感じたとき、または危険を伴う作業中には、素早く作業から離れること。身体の安全を第一に考えて行動すること。
鉄筋コンクリートの建築物中にいるときは、なるべく何もない広いスペースを捜し、そこにいる方がよい。スチール家具、本棚などは倒れることがあるので身を寄せないこと。上からの落下
物や破損ガラスに注意し、机の下に入ることは安全である。ビニル床タイル張りの部屋は、家具類が滑り動くことがあるので注意。特に重量物は、平素動かすのに大変だが、地震時には簡単に動き出すので、壁などの間に挟まれると身動きができなくなる。
揺れがおさまったら、火の始末など残した作業があったら手早く行うこと。
(4) 火が出たら、まず消火
大学でも火災発生の危険性は特に注意を要する。
大地震による火災のときは学外でも火災が多発し、消防力が集中できないため、みんなに呼び

初期消火は最も重要であるが、余震はまだまだ続いていることもあり、自分自身の身の安全を第一に行動すること。
(5) 避難について
建物内の火災が消火できなかった時または、危険なガスが充満した場合には、すみやかに建物外へ避難すること。
避難する際、エレベータは使用しないで、おちついて階段を使用すること。

173
173

地震火災
第 章

かけ、初期消火に努めること。

11

３

地震後の処置(1) 余震の注意
本震の後、続いて余震が発生する。余震は本震の震源域内で多く発生し、その数は有感でも１日数百回になることもある。その数は日が経つにつれて減少するが、大地震になると、数カ月続
くことがある。余震の規模としては一般に本震よりも小であるが、距離が近いと強い震動を受ける場合もある。しかし一般には、余震の方が本震より弱いのが普通である。
余震により新たな破損・転倒が生じる場合があるので、十分注意する。
(2) 秩序の維持
震災後の秩序の維持は特に重要である。すなわち、保安上の秩序維持、デマによる混乱防止、
避難市民の動静とそれに対処する大学側の対応など、あらかじめ種々の事態を想定して、それに対する方策を検討する必要がある。
(3) 研究室内の処置
被災後の各研究室における後片付けなどの処置は、次の諸点に重点をおいて速やかに処置をする必要がある。
ア

火災発生の恐れのあるものの処置

イ

電気・ガス・水道などは全部止まっている可能性が大であるが、スイッチ・元栓等はすべてＯＦＦにする。

ウ

転倒などの恐れのあるもの、特に破損したものの処理

エ

被災した実験機器等の後かたづけをする前には、必ず被害物の写真撮影を行い、被災の証拠書類として保存すること。これは、後日災害復旧費の要求資料となる。

(4) 建物の点検、設備の点検
建築物の被害についての点検を各自近辺のものについて行い、異常の認められる場合は、施設管理課に連絡する。特に破損のために落下する恐れ、崩壊する恐れがあると判断されるものについては、大小にかかわらず通報する。また、被災現場の写真撮影を行い、証拠書類として保存する。
建物に付帯した配管、配線などについても、できる限り点検し、通報する。電気・ガス・水道等の供給が開始されても建物、施設の点検が終らないうちは、末端まで供給されないことも考え
られる。

174
174

第２節
１

地震火災の安全対策

地震による出火事例

日本の主な都市型地震による出火原因を図 11－１に示す。ストーブ、電気（電気機器、配線等）
からの出火の割合が多く、また、化学薬品からの出火も無視できない。関東地震、新潟地震、宮城県沖地震では 22～27％にも達している。薬品出火、漏れたガスの引火、暖房器具やその他の火気による可燃物の着火に十分注意する必要がある。

図 11－１

２

日本の主な地震による出火原因

平常時における地震火災の安全対策(1) 地震発生時を想定し、平常時の準備
消火器と消火法イ

情報システムと訓練

ウ

応急措置用備品エ

漏えい対策（薬品、ガス）

オ

避難対策

地震火災
第 章

ア

11

(2) 薬品戸棚の安全対策
薬品戸棚対策として、以下の点に留意する必要がある。
ア

戸棚が倒れないこと。

イ

薬品容器が転落しないこと。

175
175

ウ

薬品ビンが棚上で割れないこと、割れても薬品が流れ出さないように内箱等の工夫をすること。

(3) 化学薬品、油類の管理
第５章「薬品等の取扱い」より薬品に関する知識を十分習得し、以下の事柄について平常時より管理しておかねばならない。
ア

薬品の保管実態の把握

イ

薬品の危険性評価

ウ

薬品の適性保管配置

エ

油類の適性保管配置(4) 避難路
ア

地震発生時における薬品の発火・引火・爆発、有害薬品の漏えいやガス、暖房器が原因で出火した場合、地震による実験用装置、戸棚、書棚等の転倒、窓ガラスの破損等の事故の発生も予想し、避難路をどのように確保するか、あらかじめ実験室ごとに定めておく。

イ

廊下・階段等の通路には危険物、戸棚、ロッカー等の家具を置かない。

ウ

廊下・階段等の所定避難路が通行不能となる事態に備え、非常用はしご、非常口の位置を確認しておく。

３ア

地震発生時の火災対策
地震発生時には、ガス栓、ストーブ等の暖房器具、加熱器等の元栓、電源を直ちに止め、室内の安全を確認してから安全な場所に避難する。

イ

万一、火災等の事故が発生した場合は、直ちにエネルギーセンター（9290）へ通報し、その指示に従うと同時に、適切な措置を講ずる。

ウ

火災の初期消火は、特に大切であり、備え付けの消火器または消火栓により消火を行う。

エ

建物内の火災が初期消火で手に負えなくなった場合、ガス、高圧ガスボンベ類、薬品の爆発の恐れもあり、速やかに避難路により建物外へ避難する。

オ

火災の種類と適応消火器については、第５章第１節、表５－３参照のこと。

第３節
１

防火と消火

火災予防

火災は、ひとたび発生すると人身事故及び建物や設備に多大な損害をもたらすこととなるので、平素から十分注意する必要がある。
ついては、火災予防のために次の心得を守らなければならない。

176
176

ア

火気を使用する場合は、可燃物を安全な距離に置くとともに、周囲を常に整理整頓し、火気使用中は当該場所を離れないこと。

イ

火気使用後は、火気を完全に処理し、安全確認をすること。

ウ

電気配線及びガスの配管等を許可なく変更又は新設しないこと。

エ

消火器、消火栓の所在及び操作方法を熟知しておくとともに、その付近には操作の支障となるものを置かないこと。

オ

喫煙は所定の場所で行い、吸いがら、マッチ等は吸いがら入れ以外には捨てないこと。

カ

退室にあたっては、必ず火気の点検を行って安全を確認すること。

キ

火気の不始末を発見したときは、直ちに適切な処置を行うこと。

ク

引火性、発火性薬品等の室内への持込みは、必要最小限にとどめるとともに、その使用及び保管については、細心の注意を払うこと。

２

火災が起こったときの処置(1) 火災を発見したときは、付近の火災報知器の非常ボタンを押し、「火事だ」と連呼して側近者に知らせる。
(2) 消火器又は消火栓により消火する。（初期消火）（使用方法は第４節の２、３を参照のこと）(3) 消防署（119）に事故の種別（火災又は救急）、所在地、建物の名称及び火災の状況（出火位置、燃焼物、逃げ遅れの有無等）を知らせるとともに、エネルギーセンター（9290）及び緊急事態発生時における通報専用電話（ 9999、時間外は0258-47-9999 ※転送完了まで保留音が流れるのでしばらく待つこと。）にも知らせる。
(4) 電源、ガス源を切り、周囲の燃えやすいものは早く取り除くこと。

３

避

難

(1) 初期消火では、手に負えないと判断されたときは、速やかに安全な場所に避難すること。
(2) 避難するときは、電源・ガス源の遮断、危険物等の処理を行った後、内部に人のいないことを確認し、窓及び出口の扉を閉めること。

地震火災
第 章

(3) 廊下における避難路は、煙の動きを見て風上に避難すること。

11(4) エレベーターは使用しないこと。
(5) 平素から避難経路を考え、非常口等をよく調べておく必要がある。
(6) 廊下の防火扉は、閉まっていても軽く押すか引くかによって開けることができるようになっているので、落ちついて行動すること。
(7) 防火扉に物をはさんだりして、閉じないよう固定する事は絶対にしないこと。防火扉は閉じる
ことによって、火災時の煙や炎を遮断し、避難路を確保するものである。また、防火扉の前に物を置かないよう、日頃から注意しておく必要がある。

177
177

第４節
１

防災設備と警報

火災報知設備(1) 自動火災感知器
各室には自動火災報知用熱感知器（差動式スポット型感知器又は定温式スポット型感知器）、屋
内階段には煙感知器が取付けられており、エネルギーセンターの受信機により常時監視している。
又、専攻事務室等にも受信機又は副受信機が設置されており、そこでも火災発生位置がわかるよ
うになっているので、日頃から受信機の位置や表示内容を確認しておくとよい。
感知器が動作すると、その階（出火階）とその上の階（直上階）の火報ベル・非常放送が鳴動する。
（３階建以下の棟は全館一斉鳴動となっている）これは避難時の混乱を防止するための措置である。
火災報知用受信機等設置場所
事務局印刷室 〔事務局 1,2 号棟〕

エ
ネ
ル
ギ
ー
セ
ン
タ
ー
監
視
室

エネルギーセンター
ク ラ ブ ハ ウ ス
セ コ ム ホ ー ル
大 学 集 会 施 設
課外活動共用施設

学生支援課事務室

図書館雑誌コーナー〔図書館〕
マルチメディアシステムセンター技術管理室〔ﾏﾙﾁﾒﾃﾞｨｱｼｽﾃﾑｾﾝﾀｰ〕
福利棟事務室〔福利棟〕
体育・保健センター事務室〔体育･保健センター，体育館，屋内プール〕
物質･材料経営情報 1 号棟事務室〔物質･材料 経営情報 1,2,3 号棟，
物理化学実験棟，講義棟，NUT ﾃｸﾉﾐｭｰｼﾞｱﾑ，総合研究棟〕
電気１号棟事務室〔電気 1,2,3 号棟〕
情報処理センター事務室〔情報処理センター〕
機械・建設１号棟事務室〔機械・建設 1,2,3,4 号棟，博士課程研究実
験棟，原子力安全・システム安全棟〕
生物棟事務室〔生物棟〕
環境システム棟事務室〔環境システム棟〕
課外活動共用施設ラウンジ〔課外活動共用施設〕
匠陵クラブ管理人室〔匠陵クラブ〕
ＲＩセンター管理・計算室〔ＲＩセンター〕
分析計測センター事務・技術職員室〔分析計測センター〕
極限エネルギー密度工学研究センター測定室〔極限エネルギー密度工学研究センター1,2 号棟〕
工作センター技術職員室〔工作センター，実験実習 1,2 号棟〕
技術開発センター事務室〔技術開発センター1,2 号棟，高圧実験施設〕
国際学生宿舎管理室〔国際学生宿舎〕
国際交流会館事務室〔国際交流会館〕
学生宿舎 1 号棟談話室〔学生宿舎 1 号棟〕
学生宿舎 2 号棟談話室〔学生宿舎 2 号棟〕
学生宿舎共用棟事務室〔学生宿舎共用棟〕
30 周年記念学生宿舎管理室〔30 周年記念学生宿舎〕
リンテックハウス･･････構内全ての警戒区域を表示できる受信機〔

２〕･･････警戒建物

消火器

各棟の廊下（一部実験室内）に設置されており、火災が発生した場合の初期消火の手段として、

178
178

非常に有効である。
構内の消火器はほとんどがＡＢＣ粉末消火器であり、普通火災、油火災、電気火災に対応できるものであり、放出時間は 10 型で約 15 秒である。
使用方法は下記のとおりである（消火器にも表示されている）ので、熟知しておくとともに設置されている位置も確認しておくことが重要である。また、防火訓練時には積極的に参加して操作に慣れておく必要がある。
消火器の使用方法

３１

安全栓（黄色いリング）を引き抜く

２

ホースの先に近い部分を持って火元にむける

３

レバーを強くにぎる

４

燃焼物に直接向け、ほうきではくように放射する

屋内消火栓設備

本学の主な建物には屋内消火栓が設置されている。
使用する場合は、水圧が予想以上に強いため、３人以上で下記の手順を熟知の上操作する。
（消火
栓箱の扉の裏面にも表示されている）
屋内消火栓の使用方法
１

消火栓箱上部の発信機ボタンを押す（消火栓ポンプが起動し、表示灯が点滅するとともに火報ベルが鳴る）

４２

消火栓箱の扉を開く

３

ノズルを持ってホースをのばす

４

バルブを開いて放水する

屋外消火栓設備

舎に屋外消火栓が設置されている。
屋内消火栓よりも圧力が高く、水量も多いので、使用する場合は必ず３人以上で、下記の手順を熟知の上操作する。
屋外消火栓の使用方法
１

消火栓箱の扉を開く

２

ノズルを持ってホースをのばす

３

消火栓箱内の起動ボタンを押す

４

バルブを開いて放水する

179
179

地震火災
第 章

講義棟、物質･材料 経営情報１号棟、物理化学実験棟、体育館、福利棟、工作センター、学生宿

11

５

ハロゲン化物消火設備

極限エネルギー密度工学研究センター１号棟粒子ビーム実験室には、ハロゲン化物消火設備が設置されている。
火災発生時は、手動起動装置を操作することによりハロン 1301 を放出する。
放出前には合成音声による避難勧告放送があるので、速やかに避難する。

６

放送設備

構内には随所に放送用スピーカが設置されており、非常時及び任意に放送することができる。
放送用アンプは、各系事務室、体育・保健センター、分析計測センター、技術開発センターに設置されており、それぞれのエリアに放送できるようになっている。また、エネルギーセンターと事務局１号棟には各区域を選択し、構内全域に一斉放送することができる放送設備を設置している。

７

防火扉設備

廊下の途中（建物平面区画用）や階段の入口（縦穴区画用）に防火区画のための防火扉が取り付けられている。煙感知器と連動して自動的に閉鎖するので、避難する時は必要に応じて扉を開閉して通路を確保する。防火扉の動作状態は、専攻事務室の制御盤（火災報知用との複合型受信機）とエネルギーセンターの受信機に表示灯とブザーで知らせるようになっている。

８

エレベータの管制運転(1) 火災管制運転
火災が発生すると、その建物のエレベータは、火災管制運転となる。火災管制運転に入ると、強制的に避難階（１階）に直行し、扉を１回開いた後、閉じて停止状態となる。なお、エレベー
タ内外の操作パネルには火災管制運転中である旨の表示が出るとともに、エレベータ内では自動アナウンスを行う。
(2) 地震管制運転
地震が発生すると、構内の全てのエレベータが自動的に地震管制運転となる。地震管制運転に入ると、強制的に最寄り階に停止し、扉を１回開いた後、閉じて停止状態となる。
（※再度扉を開けたい場合は、エレベータ内操作パネルの「開」ボタンを押す）なお、エレベータ内外の操作パ
ネルには地震管制運転中である旨の表示が出るとともに、エレベータ内では自動アナウンスを行
う。

180
180

第１２章

作 業 環 境

第１節

作業環境と事故、災害

災害防止の先駆者の１人であるハインリッヒは、事故、災害が発生するメカニズムを図 12－１を用いて説明した。この図は、ハインリッヒの５つの駒と呼ばれており、以下のような因果関係を表している。
(1) 災害は、事故の結果生ずる。
(2) 事故は、人の不安全な行動やその周囲にある物の不完全の結果起こる。
(3) 不安全な行動・状態は、肉体的あるいは精神的な個人的欠陥によってもたらされる。
(4) 個人的欠陥は、社会的・環境的悪条件の結果生ずる。

図１２－１ ハインリッヒの５つの駒

このように、事故、災害は幾つかの欠陥が重なりあって発生する。したがって、これらのうち

本章では、第１の駒を取り除くことを考える。すなわち、どのような作業環境を設定してやればよいかを、①温度・湿度、②空気・換気、③採光・照明、④騒音・振動の各項目別に示す。
なお、作業環境の欠陥は、事故、災害への導火線となるばかりでなく、表 12－１に示すような健康障害の原因にもなるので、十分注意をする必要がある。

181
181

作業環境
第 章

のどれかを取り去ってやれば、事故や災害には至らない。

12

表１２－１ 環境条件及び作業条件による主な健康障害

環境条件及び作業条件

環
境
条
件
に
よ
る
も
の

主

な

健

康

障

害

１

温熱条件によるもの

２

照明、有害光線、電離
放射線によるもの

近視、白内障、電光性眼炎、電離放
射線障害

３

騒音、振動、超音波によるもの

難聴、白ろう病、関節痛、骨・関節変形症、超音波障害４

異常気圧によるもの

５

有害なガス・蒸気および粉じんによるもの

６

熱中症、凍傷、冷房病

減圧病
金属熱、鉛中毒、水銀中毒、クロム
酸中毒、一酸化炭素中毒、塩化ビニ
ール中毒、有機溶剤中毒、じん肺、皮膚障害、職業がん

酸素によるもの

酸素欠乏症

作業条件によるもの

腰痛、背痛、頚肩腕症候群、弾撥指
（バネ指）

第２節

温度・湿度

作業場では、一般の家庭や事務所などと違って、生産工程である程度の温湿度状態が必要であったり、作業をしていく上でどうしても避けることができないような条件があり、結果的に快適といえない状態となることが少なくない。
気温は 18℃～24℃であれば作業環境として問題はない。湿度は温度と密接な関係があり、その関係を示す指標の一つに次式で示す不快指数がある。
不快指数＝（乾球温度（℃）＋湿球温度（℃））×0.72＋40.6
この不快指数と快適感、不快感との間には図 12－２に示すような関係がある。したがって、この図から温度及び湿度の作業環境の目安を定める
ことができる。
なお、同じ温度、湿度でも、そのときの気流の状態によって我々の受ける温度感覚は異なる。
風が吹くと一般的には汗の蒸発が促進され、また伝導も増し涼しく、あるいは冷たく感じる。
しかし、非常に温度が高く、湿度が高いときは、風があると逆に蒸し暑さを感じる。

図１２－２ 不快指数

182
182

第３節

空気・換気

一般の作業が行われている室内の空気環境は、粉じん、二酸化炭素、一酸化炭素などの濃度が人の活動に伴って増加し、快適性を損ねたり、作業能率に悪影響を与えることがある。これらは、前節で述べた温度・湿度とともに我々の最も身近な作業環境であり、その影響を無視することはできない。
特に、粉じん、特定化学物質、鉛及び有機溶剤等は、作業環境中における気中濃度が場所的、時間的に大きく変動することから注意が必要である。このような有害物質に対する曝露を防止するためには、局所排気装置又はプッシュプル型換気装置、全体換気装置の使用が最も一般的であ
り有効である。
なお、一般作業環境の基準が定められているので、参考として表 12－２に示す。

表１２－２ 事務所の衛生基準一覧
項
気

目

基

準

10ｍ ／人以上とすること
３

積

最大開放部分の面積が床面積の１/20 以上
窓その他の開口部とすること（１/20 未満のときは換気設備を設けること）

空室内空気の環境

一酸化炭素

50ppm 以下とすること

基準

二酸化炭素

0.5%以下とすること

10℃以下のとき

暖房等の措置を行うこと

温度

外気温より著しく低くしないこと（外気温冷房実施のときとの差は 7℃以内とすること）

浮遊粉じん

気

0.15mg/ｍ３以下とすること（約 10 ミクロ

環

ン以下）

の清浄度

一酸化炭素

10ppm 以下とすること

二酸化炭素

0.1%以下とすること

ホルムアルデヒド

0.1 mg/ｍ３以下とすること

気流

0.5m/s 以下とすること

室

温

17℃以上 28℃以下になるように努めること

相対湿度40%以上 70%以下になるように努めること

浮遊粉じん

0.15mg/ｍ３以下とすること

供給空気

一酸化炭素

10ppm 以下とすること

の清浄度

炭酸ガス

0.1%以下とすること

ホルムアルデヒド

0.1mg/ｍ３以下とすること

空気調和設備

室内空気
の基準

境

機械換気設備

0.5m/s 以下とすること

室の気流

183
183

作業環境
第 章

供給空気

12

第４節

採光・照明

作業場の採光、照明などは快適性や作業能率に大きな影響を与える。また、最適な条件からのわずかのずれによって、視環境への負担となり、健康上の問題を生じることに注意しなければならない。例えば、よく見えないとか、努力をしなければ見えないといった条件の下では、視機能に負担を与えるだけでなく間違いが増加し、不良品の増加、生産の低下などをきたすほか、眼を作業台に近づけるため、余計に粉じんやガスを吸い込むことなどによって、いろいろな健康上の障害を起こしたり思わぬケガをすることになる。
照明の方法には、直接照明、間接照明、半間接照明、全般照明、局所照明の５つの種類がある
ので、作業の種類や方法などに合わせて適切な選択をする必要がある。選択にあたって留意すべき点を以下に示す。
(1) 作業の種類により適当な照度であること。これに関して、JIS の照度基準（Z9110-2011）で所要照度が定められているので、その例を表 12－３に示す。
(2) 普通の作業状態でまぶしくないこと。
(3) 光源が動揺しないこと。
(4) 作業面と床面に強い影をつくらないこと。
(5) 周囲の明るさと作業面の明るさに大きな差をつくらないこと。
（全般照明は、局部照明の明るさの１/10 以上にすること。）(6) 作業の性質に適した光の色であること。
表１２－３ JIS による所要照度（表１０工場の場合）
領域、作業、又は活動の種類
Ēｍ(lx)
Uo UGRⅬ Ra
注記
精密機械、電子部品
作業
1500
0.7
16
80 色が重要な場合は Ra≧90、超の製造、印刷工場で精密な視作業の場合にはの極めて細かい視2000lx とする。
作業、例えば、組立
ａ、検査ａ、試験ａ、選別ａ
繊維工場での選別、
750
0.7
19
80 色が重要な場合は Ra≧90、精検査、印刷工場での密な視作業の場合には 1000lx
植字、校正、化学工とする。
場での分析などの細かい視作業、例えば、組立ｂ、検査ｂ、試験ｂ、選別ｂ
一般の製造工程な
500
0.7－
60 色が重要な場合は Ra≧90 とどでの普通の視作する。
業、例えば、組立ｃ、
検査ｃ、試験ｃ、選
別ｃ、包装ａ

184
184

執務空間
共用空間

注記

粗な視作業で限定された作業、例えば、包装ｂ、荷造ａ
ごく粗な視作業で限定された作業、例
えば、包装ｃ、荷造
ｂ、ｃ

200

－

－

60

100

－

－

60

設計、製図

750

0.7

16

80

制御室などの計器盤及び制御盤など
の監視

500

0.7

16

80

倉庫内の事務

300

－

19

80

荷積み、荷降ろし、荷の移動など

150

－

－

40

設計室、製図室

750

－

16

80

制御室

200

－

22

60

作業を伴う倉庫

200

－

－

60

倉庫

100

－

－

60

電気室、空調機械室

200

－

－

60

便所、洗面所

200

－

－

80

階段

150

－

－

40

屋内非常階段

50

－

－

40

廊下、通路

100

－

－

40

1)制御盤は多くの場合鉛直。
2)調光が望ましい。
3)VDT 作業については JIS の照度基準（Z9110-2011）の 4.8を参照。

常時使用する場合は 200lx。

出入口には移行部を設け、明るさの急激な変化を避ける。

出入口
100
－
－
60
同種作業名について見る対象物及び作業の性質に応じて、次の３つに分ける。
a) 表中のａは、細かいもの、暗色のもの、対比の弱いもの、特に高価のもの、衛生に関係ある場合、精度の高いことを要求される場合、作業時間の長い場合などを表す。
b) 表中のｂは、a)と b)との中間のものを表す。
c) 表中のｃは、粗いもの、明色のもの、頑丈なもの及びさほど高価でないものを表す。

作業環境
第 章

12

185
185

第５節

騒音・振動

騒音は、人に不快感を与えるほか、会話や合図などを妨害し、安全の妨げになることも多く、生理機能にも影響し、聴力障害の原因となる。特に、①大きい音、②狭い周波数帯域に集中した音（純音）、③周波数の高い音、④長時間曝露される定常的な音、などが危険であり、その許容基
準は 85 デシベル（dB）である。騒音発生源、伝搬経路で騒音防止ができないときは、耳せんを使用するとよい。耳せんは使用方法がよければ、2,000Hz 以上で 30～40dB、200～2,000Hz で
10～20dB 低下させることができる。参考として騒音レベルとその場の感じを表 12－４に示しておく。

表１２－４ 騒音レベルとその場の感じ
ｄB

その場の感じ

実例

140
130

耳のとう痛感120

ジェット機の爆音

110

トンネル内の電車の開いた窓

100

耳を覆いたくなる

ガード下の電車通過時

90

目前の人と話ができない

騒々しい工場

80

よほどの声を張り上げないと話ができない

高架鉄道（車内）70

意識的に声を大きくして話す

雑踏した街、普通の機械工場

60

うるさい感じだが普通に会話できる

忙しい事務室内50

ざわざわと、いつまでも音が耳について落ち着かない

事務室、静かな歩行群集内

40

静かであるが音からの開放感がない

耳を澄ましている聴衆内

30

静かに落ち着いた感じ

放送用スタジオ内、静夜中

20

しーんとした感じ

木の葉の触れ合う音

10

ささやき声

0

防音室での最小可聴音

騒音防止対策として、次の方法がある。
(1) 位置、配置などの改善による軽減(2) 音源対策(3) 吸音による室内騒音の減音(4) 遮音による減衰(5) 防振による騒音の軽減
振動は、10Hz から 500Hz 程度の振動を発生し、手で保持しなければならないチェーンソー、
さく岩機などの工具を長期間にわたり使用する者に対して、手指・上肢の神経症状や手指のレイノー現象などとしてみられる抹消循環障害を起こす。一般の作業では振動障害は起きないが、振

186
186

動の増大による不快感、いらいら等の神経精神的影響、作業能率や正確性の低下などの影響はあり、振動は適正なレベルに保たなければならない。
振動の許容限度には、振動数、振幅、時間が関係する。振動数、振幅との関係を図 12－３に示す。

図１２－３ 振動感の５区分域

振動防止対策として、次の方法がある。
(1) 振動原因の除去(2) 振動の伝搬経路の遮断(3) 緩衝物の使用(4) 共振点の変更

作業環境
第 章

12

187
187

第６節

ＶＤＴ障害

平成 14 年４月５日付け厚生労働省労働基準局長通達、「ＶＤＴ作業における労働衛生管理のためのガイドラインについて」によって VDT 作業から生じるさまざまな障害対策が講じられるようになった。すなわち、近年の IT 化により、我が国の労働形態がかなり変化し、コンピュータ作
業（VDT 作業）が日常的になったためである。

１

ＶＤＴ障害－ＶＤＴ症候群

自覚症状として、眼の疲れ・痛み・乾き、首・肩のこり、頭痛、背中の痛み、腰痛、腕の痛み、
手指の痛み、手指のしびれ、手の脱力感、ストレス症状等

２

管理の実際（予防）詳細は下記参考 URL に詳しいので、ここでは実用的な要点のみを記す。
（１）作業環境管理
適正な照明、採光及びグレアの防止、騒音の低減、適正な作業姿勢を得るための適正なイ
スや机、ＤＴ機器等の適正な調整、その他及び作業環境の維持管理（２）作業管理―特に、次の作業を１日４時間以上行う場合
対話型作業―作業者自身の考えにより行う文章、表等の作成、編集、修正等。 データの検索、照合、追加、修正。電子メールの送受信
技術型作業―プログラミング業務 コンピュータのプログラムの作成、修正等を行う。CAD
業務 コンピュータの支援により設計、製図を行う。(CAD への単純入力を除く。)
ＶＤＴ作業には多くの種類があり、それぞれ作業形態や作業内容は大きく異なっている。また、ＶＤＴ作業が健康に及ぼす影響は非常に個人差が大きいので、画一的な作業管理を行うことは好ましくない。従って、個々の作業者の特性に応じたＶＤＴ機器、関連什器（じゅうき）等を整備するほか、ＶＤＴ作業の実態に基づいて作業負担の少ない業務計画を策定すること等、こまかく配慮することが望ましいとされている。

＜一連続作業時間及び作業休止時間＞
作業休止時間は、ディスプレイ画面の注視、キー操作又は一定の姿勢を長時間持続することによって生じる眼、頸、肩、腰背部、上肢等への負担による疲労を防止することを目的とするものである。連続作業後、いったんＶＤＴ作業を中止し、リラックスして遠くの景色を眺めたり、眼

188
188

を閉じたり、身体の各部のストレッチなどの運動を行ったり、他の業務を行ったりするための時間であり、いわゆる休憩時間ではない。
小休止とは、一連続作業時間の途中でとる１分～２分程度の作業休止のことである。時間を定めないで、作業者が自由にとれるようにすること。

＜ドライアイ＞
ドライアイ（角膜乾燥症）はれっきとした病気であるが、最近は VDT 症候群のひとつとして考えられている。予防には瞬きを意識的にすることが良いとされている。小休止中では意識的に瞬きをするように心懸けること。

３

セルフチェック

下記のサイトでセルフチェックしてみて下さい。
http://www.jniosh.go.jp/results/2007/0621_2/checkpoint_jp/index.html

４

参考ＵＲＬ

厚生労働省「ＶＤＴ作業における労働衛生管理のためのガイドライン」について
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11200000Roudoukijunkyoku/0000184703.pdf
別添

VDT 作業における労働衛生管理のためのガイドラインについて

http://anzeninfo.mhlw.go.jp/horei/hor1-43/hor1-43-9-1-2.html

参天製薬

ＶＤＴ症候群https://www.santen.co.jp/ja/healthcare/eye/library/vdt_syndrome/index.jsp

作業環境
第 章

12

189
189

190

第１３章

体育・スポーツの安全確保

第  章第１節

はじめに

体育・スポーツでは、安全に対する配慮が十分であっても、結果として事故が起きることは稀なことではない。それゆえに体育・スポーツでは、その結果にも増さるさらに高度な危険予見義
務とそれに基づく危険回避義務（行為・行動が危険だと思った場合、速やかにそれを止めて危険を回避する義務）が求められる。これは我々施設管理者である大学はもちろん、スポーツを実際に行う学生のみなさんにも要求されるものであることを忘れないでほしい。またスポーツは、授業などの特別な場合を除いて「自己責任」が原則となる。これは一般に、スポーツの活動中に生じた加害行為等については、それがそのスポーツのルールに著しく反することなく、かつ通常予測され許容された動作に起因するものであるときは、そのスポーツ活動に参加した者すべてがその危険を予め受任し、加害行為までも承諾した上で参加していると考えられているからである。
スポーツ活動は危険ではあるけれども、そこで得るものも大きいことから「許された危険の法理」という考え方が適用される。これは車の運転に近い性格のものである。すなわちスポーツ活動において、みなさんには車の運転同様の安全配慮義務が求められることになることを肝に銘じてほしい。
では第 2 節以降、各施設ごとに安全確保のために留意する点を述べていきたい。

第２節

プール

図 13－1 は、水泳授業中の事故の内容について示している。事故の内訳として飛び込み事故、
溺水事故、突然死等が起こっている。
以前、ある民間スポーツクラブで心臓に持病のあった会員がひとりで水泳中、心臓に異常をきたし、監視員もその場を離れ発見が遅れたために亡くなるという事故の訴訟があった。本学プールでは、水泳部員が常に監視しているため、万が一の場合にも発見が遅れるということはない。
しかし、もしも何らかの理由で監視員が不在のときには、監視員が戻るまで泳ぐことは控えて頂きたい。また、水泳中の突然死についてはランニングについで多数報告されている。プールで泳準備運動を行ってから泳ぐようにして頂きたい。さらに、泳いでいる最中に体調が悪くなったと

191
191

体育施設
第 章

がれる学生のみなさんは自身の若さ・体力を過信することなく、その日の体調に留意し、入念な13

きは速やかに泳ぐのを止め、必要に応じて監視員等の手を借りてプールサイドに上がり、暖を取る。併せて、状況に応じては監視員等を通して体育・保健センター保健室（内 9824）に連絡する。

図 水泳授業中の事故
出展：浜田建司：危険だからこそ指導しよう.

セキュリティスポーツライフ.Vol.6.

これらも「自己責任」である。自分自身の体調は、自分自身以外誰にもわからない。また万が一のために、ひとりで泳ぐのではなく、友人等を誘って複数で泳ぐことをお奨めしたい。
飛び込み事故については事故全体の 40％以上を占め、事故の状況では頚椎損傷が 8 割弱を占めている。これは突然死といった突発的な事故と異なり、授業中その実技指導を受けていながらの事故という点では非常に高い数字と考えられる。すなわち、飛び込みは非常にむずかしい技術ゆえに危険なのである。プールには水泳部員の練習用に飛び込み台が装着してあるが、一般学生のみなさんは飛び込み台を使う使わないに係わらず、飛び込みは絶対に行わないようにして頂きたい。また、水泳部の学生でも、初級者には十分な指導手順を踏んでから飛び込ませるようにしていただきたい。
最後に、衛生面からの留意点。最近、プールに限らず様々な施設で細菌感染が話題となる。本
学プールでは、一般的な塩素による水の消毒と併せて、循環装置により水を循環させ紫外線殺菌を行っているため衛生面でも万全を期している。しかし、多量の髪の毛等が浮遊していると循環装置に影響を与えてしまうことがある。そこで水泳時にはスイミングキャップを必ず着用する。
また衛生面を考慮し、水泳の前後にはシャワーの使用を必ず行うようにする。
以下、プールにおける安全確保のための主な留意点をまとめる。
1） 自身の体力を過信することなく、体調に十分留意し、水泳前は入念な準備運動を行なう
2） 泳いでいるときに体調が悪くなったときは、速やかに泳ぐことを中止しプールサイドに上がり暖を取る（監視員等を通して体育・保健センターに連絡）

192
192

3） できるだけ、ひとりで泳がず、友人等複数で泳ぐ
4） 万が一、監視員不在のときは泳ぐのを控える
5） 飛び込みは絶対に行わない
6） 水泳時はスイミングキャップを着用する
7） 水泳前後、シャワーを浴びる
追記
8） できるだけ、足が届くところで泳ぐことを（該当者は少ないかもしれないが）勧める。本学
プールの最深部は 1.6ｍである。

第３節

屋内体育施設及びトレーニングルーム

本学は屋内体育施設として屋内体育館、武道館並びにトレーニングルームを有している。これらの施設における利用に際しても「自己責任」の原則、そして体調の管理や準備運動の実施はしっかりと守って頂きたい。
屋内体育館は、バスケットボール（またはバレーボールコート）コート２面、バドミントンコート６面が取れるスペースを有し、主に球技種目が行われている。捻挫や突き指といった比較的
軽度な怪我は、これらのスポーツによくみられるものであり、そのスポーツのルールに著しく反することがなければ事が大事に至ることは少ない。しかし、ルールに違反した場合はその限りではない。
例えばバドミントンのダブルスは４名で行うが、そのルールに従ってコートの広さも規定されている。そのコート内に６名が入りバドミントンを行うことは、例え練習であってもラケットによる身体殴打等非常に危険である。我々がスポーツを行うときは、危険予見義務に基づく危険回避義務が存在することは先に述べたとおりである。屋内体育館においては、危険という観点から
常に活動状況を見直し、正しいルールに基づいてスポーツを行ってほしい（なお、夏場暑い時期の特別な留意点については屋外体育施設にて言及する）。
武道館は柔道部、剣道部、空手道部等武道系のクラブ活動が主に行われ、一般学生については板張りスペースにおいて卓球等軽スポーツが実施される。ここでは、主に武道館を使用する各ク
ラブの学生へ注意すべき点を述べておく。
空手道等では、その過ぎたトレーニングやルール違反が時として、裁判にまで発展してしまう
ケースがある。表 13－１では、スポーツの危険性からみた分類と法的な対応についてまとめてみた。柔道や剣道、空手等は相手の身体を直接、手または道具で攻撃することを通して、相手への思いやりに基づいた武道精神を学ぶスポーツである。しかし、身体を攻撃するということから非の運転を、一般道を酔っ払って時速 100 キロで走るに等しいことである。

193
193

体育施設
第 章

常に危険性が高いため、ルール違反は違法性につながってしまう。ここでのルール違反は自動車

13

表  スポーツの危険性からみた分類と法的対応
スポーツの特性該当するスポーツ種目

法的対応

相手の身体を直接、手又は道具 柔道、剣道、空手、ボクシング、 ルール違反は違法性があるで攻撃するスポーツ

レスリング等

危険な場所で行われるスポー 登山、水泳、スキー等

高度な注意義務が求められるツ
ある程度の身体接触が予測さ ラグビー、サッカー、アイスホ 著しいルール違反があれば、違れるスポーツ
出展：菅原哲郎弁護士著

ッケー、野球等の球技
スポーツ法危機管理学

法性がある
エイデル研究所（筆者：加筆修正）

武道系クラブに参加する学生またはそれを嗜む学生は、相手への配慮の気持ちそしてルールの遵守を肝に銘じて活動に励んでほしい。
トレーニングルームにはトレッドミル、自転車エルゴメータ、ウエイトマシン、フリーウエイ
ト等の器具が設置されている。これら器具を使ったトレーニングは、ひとりでも簡単に行えることから気軽に利用する学生も多いと予想される。
しかし機械的に運動負荷をかけたり、ウエイトを使用するという観点からの危険性を考慮して、
トレーニングルームの使用については原則２名以上としている。また、ここでも自己責任の原則
から体調管理、入念な準備運動の実施を励行して頂きたい。次に、各器具毎にいくつかの留意点を述べておく。
トレッドミルは、回転するベルト上で模擬ランニングを行う運動器具である。走行に際してはふらつきや転倒防止のため、走行に慣れるまでは左右の取手部を持ち身体をサポートして走行することを推奨する。またトレッドミルに慣れ手を離して走行する場合は、まっすぐ前をみながら走り、速度の増減は補助者が行うことが好ましい。走行中、ベルトを見たり、横を向いたりする
行動は転倒の原因になるので注意すること。また走行中、身体の異常やふらつき感を感じたときは、自己責任の原則からも速やかに運動を中止する。
自転車エルゴメータは自転車駆動式の運動器具で、トレッドミルのような転倒の危険性は少ない。しかし運動中の身体の異常等やめまい等で腰掛けたサドルから転倒する場合もあるため、少しでも異常を認めたときは運動を中止しなければならない。
トレッドミル、自転車エルゴメータについては使用説明書を熟読し、使用方法をしっかりと把握した上で使用することとする。なお使用に関する質問は、体育・保健センター塩野谷（内 9823、Email:shionoya@vos.nagaokaut.ac.jp）まで問い合わせること。
ウエイトマシン、フリーウエイト（ダンベル、バーベル）によるトレーニングは、適正なウエイト荷重で行わなければならない。これは個人差も大きいが、最低でも 10 回以上続けて持ち上げることのできるウエイト（10rpm）から初めることを奨める。またフリーウエイト（特にバー

194
194

ベル）については、必ず１名以上の補助者を付けて実施しなければならない。これはトレーニン
グをする者が、バーベルを持ち上げられずに身体（特に胸部）を押しつぶすことのないよう絶対

補助者

補助者

図  補助者の位置（１名の場合）

図  補助者の位置（２名の場合）に守って頂きたい。補助者は、トレーニングする者が持ち上げているバーベルにいつでも手が届くような位置（１名の場合は頭の上の位置：図 13－２参照、２名の場合はバーベルの左右重量プ
レイトの位置：図 13－３参照）に立ち、常にトレーニングする者への配慮を忘れてはならない。
トレーニングする者が疲れてバーベルを持ち上げられないときは、速やかにバーベルを支え補助する。なお、ウエイトマシン、フリーウエイトを使ったトレーニングに係る質問等がある場合も前述の塩野谷まで問い合わせること。
以下、屋内体育施設及びトレーニングルームにおける安全確保のための主な留意点をまとめる。
1） 自身の体力を過信することなく、体調に十分留意し、運動前には入念な準備運動を行なう
2） 運動中に体調の異常を認めたときは、速やかに運動を中止し必要に応じて体育・保健センターまで連絡する
3）体育館で行う球技では、危険が予想されるようなルール違犯をしない
4）武道館で練習する柔道、剣道、空手部の学生は、その種目が有する危険性から相手への配慮の気持ちそしてルールの遵守を忘れない
5）トレーニングルームは、最低２名以上で使用しなければならない
6）トレッドミル、自転車エルゴメータの使用に際しては、使用方法を十分に理解した上で使用する
7）フリーウエイト（特にバーベル）を使ったトレーニングを行う場合は、必ず１名以上の補助者を付けなければならない
8）使用方法やトレーニング方法について質問等がある場合は、体育・保健センターまで問い合
わせること

体育施設
第 章

13

195
195

第４節

屋外体育施設

本学は屋外体育施設としてサッカー場、野球場、ラグビー場、テニスコート（６面）、弓道場、陸上競技場、ゴルフ練習場、多目的グラウンドが設置されている。
屋外体育施設において行う運動の場合も、自己責任の原則に従い、体調の管理や十分な準備運動の実施は言うまでもない。これらは大学内に留まらず、大学外で体育・スポーツ活動を行う場
合も同様である。
本学が立地する長岡市は 12 月以降降雪のため、屋外体育施設の使用は 11 月までとなり、使用の最盛期は６月から９月にかけてとなる。この間、特に７月８月は長岡の高温多湿の気候から熱中症に対する注意が必要となる。熱中症は暑さ等のため身体の水分や熱のバランスが崩れ、正常な機能が損なわれるための障害で、熱痙攣、熱疲労、熱失神、熱射病等がある。図 13－４では、気温・湿度と熱中症の危険度の関係を示している。熱中症は気温の高さだけでなく、湿度の高さ
もその原因となることがわかる。気温が 29℃以上であったり、気温が低くても湿度が 90％以上のときは熱中症の危険性が高まる。これは屋外体育施設だけでなく、風通しの良くない体育館等の室内


図  気温・湿度と熱中症の危険性の関係
出展：野間口英敏著 スポーツ事故と安全対策
ベースボールマガジン社
体育施設においても注意が必要である。熱中症が起こる危険な要素としては、①長時間のスポー
ツ②水分補給の不足③気温の急上昇④高温（29℃以上）多湿（90％異常）無風状態に加え、自己責任である⑥体調不良が拍車をかけることになる。
熱中症の予防としては、①スポーツ活動中は十分な水分補給を行う②日差しの強い時間帯のス
ポーツは避ける③体調の悪いときは休む④通気性のよい衣服を着る等を心がけ、万が一めまいや頭痛、吐き気等を感じたときは木陰などの風通しの良い、涼しいところへ移動して休むようにす

196
196

る（引用：野間口英敏著スポーツ事故と安全対策.ベースボールマガジン社）。さらに症状が重い場合は、体育・保健センター保健室（内 9824）へ連絡すること。熱中症に関する詳しい情報は上記引用文献、並びに熱中症に関するウェブページ（公益財団法人日本体育協会：
http://www.japan-sports.or.jp/tabid/523/Default.aspx）を参照されたい。
屋外体育施設に特有の問題として、落雷事故について言及しておく。落雷事故は年間平均 60件前後発生しており、スポーツ中の事故も起こっている。発生頻度をみるとゴルフが最も多く、続いてサッカー・ラグビーそしてテニスと続いていることから、本学の屋外体育施設に関連にする種目であることが伺える。また、昨今のスポーツ用具は炭素繊維を用いた CFRP（カーボンフ
ァイバー強化プラスチック）が主流となっているが、統計上カーボン製品には落雷が多いことが報告される。CFRP はゴルフクラブ、テニスラケットの他、野球（金属）バットや弓等に使用されている。こういった用具を使っている場合は、注意が必要である。
落雷に対する安全対策としては、①建物や自動車の中に避難する②遠くの雷鳴でも安全な場所に移動する③その場に伏せる④高い物体（高さ４メートル以上）の保護範囲（物体から２メート
ル以上離れ、仰角 45 度以内の範囲）に入り、できるだけ姿勢を低くする⑤乾いた場所へ避難する⑦一ヶ所に集まらない⑧高く突き出るもの（バットやラケット）は手放す等々（引用：野間口
英敏著スポーツ事故と安全対策.ベースボールマガジン社）が挙げられる。
落雷とスポーツに関する情報についても上記引用文献、並びに雷とスポーツ（社団法人静岡市
静岡医師会：http://www.shizuoka.shizuoka.med.or.jp/medical/sports/no17.html）等を参照されたい。
最後に、ゴルフ練習場での安全対策について。図 13－５は、民間のゴルフ練習場での打席について示したものである。練習場によって、その打席の大きさ等は若干異なると思われるが、図に示されるように打席が分離されている（か否か）、打席と移動スペースが分離されている（か否か）等によって、安全確認の義務の大きさ・程度が変わってくる。ゴルフ練習場での事故の多くは、打席でスウィング中のクラブが回りの人に当たったことによって発生しているが、クラブを振ろうとする者は、後方を含め周囲の状況に充分な注意を払い安全を確認した上で振らなければならない。同時に、回りにいる者もクラブを振ろうとしている者の動きに充分な注意を払う必要がある。さらに打席や打席と移動スペースに明確な分離がなされていない場合、クラブを振ろうとする者は相当の注意義務、安全確認義務が必要になってくる。
また、同様のことはテニスコートでも起こりうる。
以下、屋外体育施設及における安全確保のための主な留意点をまとめる。
1） 自身の体力を過信することなく、体調に十分留意し、運動前には入念な準備運動を行なう
2） 運動中に体調の異常を認めたときは、速やかに運動を中止し必要に応じて体育・保健センターまで連絡する（ここまでは、プール、屋内体育施設と同様である）
4） 落雷事故に対する予防対策をしっかりできるようにする

197
197

体育施設
第 章

3） 熱中症の予防対策をしっかりできるようにする

135） ゴルフ練習場における注意、安全確認を忘れない

図 

民間ゴルフ練習場での打席

出展：望月浩一郎弁護士「ゴルフ練習場での負傷事件」
セキュリティスポーツライフ.Vol.4

これまで述べてきたことは、体育・スポーツにおける安全確保の上で最低限のことであり、状況に応じて新たに必要となることが出てくるであろう。その際の安全確保の上での基本は、体育・
スポーツ活動は自己責任を背景とした危険予見義務とそれに基づく危険回避義務（行為・行動が危険だと思った場合、速やかにそれを止めて危険を回避する義務）とその能力が求められることである。これを身に付けることで、体育・スポーツ活動が学生諸君の豊かな学生生活の一助となることを祈念して止まない。

198
198

第  章

w-SDS
第１節

本学における w-SDS の位置付け

大学における教育・研究活動で安全が大切なことは議論するまでもないことです。
そこで本学では、この「安全の手引き」の発行を始め、全学及び各研究室で様々な安全のための取り組みが行われています。
ところで、労働安全衛生法等の法律は、過去に発生した事故を再発させないために決められており、内容は過去の事故に学んだチェックリストといえ、大学においても、
参照することができます。そこで本学では学長が次の表明をしています(この手引きの表紙裏にも記載されています。)。
長岡技術科学大学安全衛生方針【基本方針】抜粋

・機器、設備等又はそれらを使用する作業等において適用される関係法令の横断的な管理方法を確立するため、「作業のセーフティ・データ・シート」を作成する。
一方、(1)法律の専門家でない我々が法令を横断的に知ることはたいへん難しく、
また(2)法令は生産工場などを念頭に作られていますから、大学にはそのまま適用できない項目もあります。そこで、機器・設備、材料(物質)、作業(1)毎に関連する法令を一覧とし、更にリスクアセスメントと組み合わせることで、安全性を確保して、教育・研究の推進をはかるべく、w-SDS （作業のセーフティ・データ・シート，
work-Safety Data Sheet）手法が開発されました(2)。
本学はこのような経緯の上に、教育・研究活動の安全を高めるために、全ての研究室で w-SDS を作成し提出することとしています。提出された w-SDS は、学長(総括
安全管理者)の承認後に返却されます。
第２節

w-SDS の概要と作成・提出

上に述べたように、w-SDS は法令に関する部分とリスクアセスメントに関する部
分があります。それに対応して、w-SDS 作成を次の様に行います。
毎年 11 月に全ての研究室で w-SDS の作成あるいは見直しを行うことになっています。そのプロセスは、大きく次の四段階になります。
1. 研究室で教職員を中心にしてミーティングを行う。 自分の研究室の機器・設備
や活動の安全について考えます。
本学では、先ずは機器・設備の管理で w-SDS 作成を行っています。
杉本旭氏(開発当時 北九州市立大学)、塩田勇氏(SHIOTA 安全企画)、八幡勝也氏(開発当時 産業医科大学)により開発されました。
(1)
(2)

199

ｗ ーＳＤＳ
第 章

199

14

2. 法的管理が必要な機器・設備に関して、当該機器等で管理しなければならない事
項を w-SDS を見ながら確認します。新規の機器等については w-SDS を作成します。
3. 機器の使用等に付随する危険についてリスクアセスメントを行い、必要に応じて対策を考えます。
4. 以上の結果を「ミーティング記録」、「w-SDS」にまとめて提出します。
4.は教職員が行いますが、1.～3.は学生を含んだ研究室全構成員で行います。そのため、毎年一回は研究室で安全ミーティングを行います。このミーティングを、日頃の教育・研究活動の安全を見直す機会にしましょう。ぜひ、ミーティングに積極的に参加しましょう。
安全に研究を行うことで、よい成果が達成できます。事故が発生すると、研究自体が止まってしまい、成果を出すことも出来ませんし、取り返しの付かない身体の障害が発生するかも知れません。そのような事態にならないためにも、全構成員が安全について考え、意識することが望まれています。
第３節

w-SDS 作成に役立つ情報●w-SDS の概要
https://www.nagaokaut.ac.jp/annai/jyoho/jyohokoukai/sds/sds_top.html●作成ガイドhttps://www.nagaokaut.ac.jp/annai/jyoho/jyohokoukai/sds/sds_top.files/w-sds_ma
nual.pdf●w-SDS 雛形
https://www.nagaokaut.ac.jp/annai/jyoho/jyohokoukai/sds/w-sds_sample.html●w-SDS ワーキングe-mail アドレス(相談窓口) sds-wg@jcom.nagaokaut.ac.jp●担当 総務課職員係
e-mail アドレス romu@jcom.nagaokaut.ac.jp, 内線 9206

200
200

実験等における事故防止について
実験・実習の際には、教職員の指示に従い、事故防止に努めてください。
こんな事故が過去に起こっています。
番号

事故例

１

実験中に保護メガネを着用しなかったため、溶液が目に入った。

２

実験機器の爆発

３

工作機械による指先の切断４

ガスボンベからのガス漏
れ５

配線コードからの発火

６実験機の上板による事故

７

ガス充填中の事故

８

足を滑らせて転倒

９

ガラス製トラップ破損

10

カッターの砥石の破片に
よる切り傷

11

ホットプレート過熱によるアセトン引火

12

エッチング処理中のガラ
ス薬品ビンの破裂

13

試料と固定バイスに手を
はさまれた

14

濃硫酸による化学熱傷

15

電源を切断し忘れたこと
による火災

16

実験中に有機溶剤に引火

概要試験管から測定用ガラスセルに溶液を移す作業中、下にあった別の溶液のビーカーにこぼれ落ちたしずくが跳ね、目に入った。
保護メガネは着用していなかった。
微粒子を作製する実験のため、可燃性ガスと支燃性ガスを混合し 放 電 さ せ た と こ ろ 、機 器 内 で 爆 発 が 起 こ り 、ア ク リ ル 板 の 蓋 が粉 々 に 吹 き 飛 ん だ 。爆 発 の 影 響 に よ る 外 傷 等 は な か っ た が 、事 故後 の 片 付 け の 際 に 貧 血 で 倒 れ 、実 験 台 の 角 に ぶ つ か り 額 等 を 切 る
怪我をした。
大きな金属板を切断するため、足踏切断機を使用し切断加工を行っていたところ、思いがけず足が足踏み台に接触したらしく、
刃 が 下 降 し 、左 手 の な か 指 及 び く す り 指 の 先 を 切 断 す る 怪 我 を 負った。
高圧ガスを使用した実験終了後にガスボンベの元栓を閉めず、
ま た 、レ ギ ュ レ ー タ ー が 故 障 し て い た（ 元 栓 が 開 い た 状 態 で ２ 次
側 バ ル ブ を 閉 め る と ２ 次 圧 を 示 す ゲ ー ジ が 上 昇 し 、安 全 弁 が 開 放す る ）た め 、ガ ス が 漏 れ 、実 験 室 及 び 周 辺 の 部 屋 に 悪 臭 が 発 生 した。人的被害はなし。
電 気 計 装 作 業 中 、電 圧 測 定 器 に 接 続 し て い た コ ー ド を 束 ね て 使
用 し て い た た め 発 熱 し 、被 覆 が 溶 け て 発 火 し た（ 推 定 ）。人 的 被害はなし。
実 験 機 の 上 板 を ク レ ー ン で 吊 る し て い た こ と を 忘 れ 、上 板 に 右眉をぶつけて切った。
ガ ス 充 填 中 に ガ ラ ス 瓶 が 破 裂 し 、ガ ラ ス 片 が 飛 び 散 り 、左 手 薬
指を２㎝程度切った。
実 験 材 料 を 取 り に 行 く 際 、足 を 滑 ら せ て 転 倒 し 、資 材 置 き 場 の仕切りブロックであごを裂傷した。
トラップ入り口側の耐圧ゴム管をはずした際に中の液体が大気 圧 に よ り 急 に 出 口 側 に 押 し 出 さ れ 、そ の 勢 い で ガ ラ ス 製 ト ラ ッ
プ が 破 損 し 、飛 散 し た ガ ラ ス 片 で 長 さ １ ５ ㎝ 程 度 の 浅 い 切 り 傷 を負った。
鉄 の 丸 棒 を フ ァ イ ン カ ッ タ ー で 切 断 中 、回 転 し て い る 砥 石 が 破
損 し 破 片 が 飛 び 散 り 、そ の 一 部 が 右 目 の 目 元 付 近 に 当 た り 、2cm程度の切り傷を負った。
チタン粉末と水酸アパタイト粉末および少量のアセトンを混合 し た 粉 体 を 金 属 製 プ レ ー ト に 投 入 し 、ホ ッ ト プ レ ー ト で 加 熱 していた所、アセトンが引火して炎が生じた。
別々に作製した濃度の異なる硝酸と塩酸を混ぜたエッチング
液の廃液を一つのガラス瓶に混ぜ、ふたをしたところ、瓶が破裂・飛散し、ドラフトチャンバー前面ガラスが破損した。
半 円 柱 の 金 属 材 料 を 、帯 の こ 切 断 機 を 用 い て 切 断 す る た め 、帯の こ 切 断 機 の 台 に バ イ ス で 固 定 し よ う と し た 際 に 、材 料 を 押 さ えていた左手親指をバイスと材料の間にはさまれた。
強 酸 化 性 溶 液 の 入 っ た ビ ー カ ー を 手 を 滑 ら せ て 落 と し 、ビ ー カーが割れて溶液が手足にかかった。
プ ラ ス チ ッ ク 水 桶 内 の ヒ ー タ ー が 過 熱 さ れ 、水 桶 内 の 水 が 蒸 発
し て「 空 だ き 」の 状 態 と な り 、ヒ ー タ ー の 熱 で プ ラ ス チ ッ ク が 発
火し、研究室内の一部を延焼した。
微粒子を分散させた有機溶剤にパルスレーザーを照射する実験を行っていたところ、有機溶剤に引火した。

201
201

番号

事故例

17

乾燥炉の故障による火災

18

針刺し事故

19

実験室でのぼや

20

実験中に化学蓄熱実験装
置から出火

概

要

鉄筋の錆を落とすために乾燥炉を稼働させていたところ、乾燥
炉 の 老 朽 化 に よ っ て 温 度 制 限 装 置 が 故 障 し て い た た め 、温 度 が 上が り 続 け 出 火 し 、乾 燥 炉 の 上 に あ っ た 工 具 、電 線 、計 測 装 置 等 が燃えた。
有機合成実験を行っていた際、精緻な作業を行おうとして針を持っていた右手が過動し、左手手首に注射針を刺してしまった。
アスファルト用容器の清掃時に、コンロの火炎がウエスに引火
し 、引 火 し た ウ エ ス の 火 炎 が そ ば に あ っ た 少 量 の 灯 油 を 含 浸 し た
別のウエスに燃え移ってしまった。
化学蓄熱実験装置を使用した実験の事前準備として、油を投げ
込 み 式 の 電 気 ヒ ー タ ー で 加 熱 中 に 、電 気 ヒ ー タ ー が 設 置 さ れ て いる容器内の油から発火した。

202
202

事故例１
概

要

実験中に保護メガネを着用しなかったため、溶液が目に入った。
試 験 管 か ら 測 定 用 ガ ラ ス セ ル に 溶 液 を 移 す 作 業 中 、下 に あ っ た 別 の 溶 液 の
ビ ー カ ー に こ ぼ れ 落 ち た し ず く が 跳 ね 、目 に 入 っ た 。保 護 メ ガ ネ は 着 用 し ていなかった。

１．いつ
学 生 実 験 中 （ 平 日 、 午 後 ４ 時 40 分 頃 ）２．どこで
一般化学実験室

３．どんな事故
午 後 4 時 40 分 頃 、 学 部 第 1 学 年 学 生 が 化 学 実 験 の 実 験 中 （ 実 験 テ ー マ ： 比 色 分 析 ）、
硫 酸 銅 水 溶 液（ 濃 度 4×10－ 2mol／ l）と ア ン モ ニ ア 水（ 8 mol／ l）の 混 合 溶 液（ 銅 ア ン
モ ニ ア 溶 液 ）の 吸 光 度 測 定 を 行 う た め 、こ の 溶 液 を 試 験 管 か ら 測 定 用 ガ ラ ス セ ル に 移 す
操 作 を 行 な っ て い た と こ ろ 、溶 液 が こ ぼ れ て 、ガ ラ ス セ ル の 下 に あ っ た 銅 ア ン モ ニ ア 溶
液 の 入 っ た ビ ー カ ー 中 に こ ぼ れ た 溶 液 が 落 ち た 。そ の と き 、ビ ー カ ー 内 の 銅 ア ン モ ニ ア
溶液が跳ね返り、それが左目に入ってしまった。

４ .ど の よ う に 対 処 し た か
す ぐ に 大 量 の 水 で 目 を 洗 浄 す る よ う 、 そ の 学 生 に 指 示 し 、 病 院 に 向 か う ま で の 15 分
間、教員が洗浄びん中の蒸留水で目の洗浄を続けた。
午 後 5 時 頃 、職 員 に 病 院 へ の 同 行 を 依 頼 し 、大 学 か ら 病 院 ま で 目 を 洗 い 続 け ら れ る よう、水とタオルを準備して病院に向かわせた。
午 後 6 時 15 分 頃 、 病 院 に て 目 の 処 置 、 目 薬 と 飲 み 薬 を 処 方 し て も ら っ た 当 該 学 生 は職員とともに大学に戻った。

５．事故の原因は
学部 1 年生の化学実験授業では、毎回、実験前の諸注意のときに、安全対策として必ず 保 護 メ ガ ネ を 着 用 し て 実 験 を 行 う よ う に 指 導 し て い る 。実 験 中 の 巡 回 で も 、着 用 し て
い な い 学 生 に は 着 用 す る よ う に 注 意 を 行 っ て い る 。事 故 当 日 も 同 様 に 、実 験 前 の 諸 注 意
で 、学 生 に は 保 護 メ ガ ネ を 必 ず 着 用 す る よ う 指 示 し て い た 。事 故 に あ っ た 学 生 だ け が 実
験 中 に 保 護 メ ガ ネ を 着 用 し て い な か っ た の で 、再 三 に わ た り 注 意 を 行 っ て い た 。事 故 後
本 人 に 聞 い た と こ ろ 、事 故 時 も 保 護 メ ガ ネ を 着 用 し て い な か っ た と い う こ と で あ る 。これが今回の事故の主原因である。
この日、事故にあった学生は操作についてもミスが多く、そのたびに注意を受けていた 。試 験 の 準 備 で 寝 不 足 も あ っ た よ う で 、注 意 力 が 低 下 し て い た の で は な い か と 推 測 でき、これも原因の一つと考えられる。
203
203

６．どうすれば、防げるか？
本学開学以来、学部１年生の化学実験においてこのような事故が一度もなかったことを考えると、実験内容に問題はなく、保護メガネさえ着用していれば防げた事故である。

保護メガネとは？

（ 注 ： 本 件 の 事 故 の 写 真 で は あ り ま せ ん 。）

204
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事故例２

実験機器の爆発

概学生が、微粒子を作製する実験のため、可燃性ガスと支燃性ガスを混合し

要放電させたところ、機器内で爆発が起こり、アクリル板の蓋が粉々に吹き飛んだ。
爆 発 の 影 響 に よ る 外 傷 等 は な か っ た が 、事 故 後 の 片 付 け の 際 に 貧 血 で 倒 れ 、
実験台の角にぶつかり額等を切る怪我をした。

１．いつ
大 学 院 生 の 研 究 実 験 中 （ 平 日 、 午 前 11 時 頃 ）２．どこで
学内共同教育研究施設実験室
３．どんな事故
大学院学生が、細線放電装置を利用した酸化物超微粒子の作製研究中において、ガスの熱伝導度を変化させて生成するナノ粒子の粒径や構造を制御する事を目的にして、
ア ン モ ニ ア と 酸 素 ガ ス を 混 合 し 、 全 圧 0.5 気 圧 と し た 中 で 放 電 を 行 っ た 。 こ の 結 果 、
爆 発 が 起 こ り 、装 置 の 蓋 で あ る ア ク リ ル 板 が 破 損・飛 散 し 、蛍 光 管 と 手 鏡 を 破 砕 し た 。
約 20 秒 後 職 員 が 到 着 し 、大 学 院 学 生 が 徒 歩 で 室 外 に 退 出 し て い た の を 視 認 し た 。当人 か ら 爆 発 が あ っ た こ と の 報 告 を 受 け 、こ の 時 無 傷 で あ る こ と を 確 認 し た 。ガ ス 閉 鎖 、
電源遮断などの後処理を行っている最中、大学院学生が貧血により床に倒れ、この際実験装置の角に顔面を打ち付けた結果裂傷と出血を引き起こした。
４．どのように対処したか
職 員 が 119 番 と 研 究 推 進 課 に 電 話 連 絡 し 、 病 院 に て 治 療 を 行 っ た 。 血 圧 低 下 の た めに点滴を行い、裂傷を縫合した。血液検査の結果が正常であったため、同日午後 5 時に帰宅。
５．事故の原因は大学院学生がアンモニアを可燃性ガスと認識せず、酸素と混合した後放電させたために爆発し、装置が破損した。
６．どうすれば、防げるか（ 1） 安 全 教 育

安全教育を行う。これまでは講義のみであったので、習熟度確認のためのテストを行った。
（ 2） 掲 示

危険、可燃性がある薬品、ガスおよびその組み合わせを実験室に掲示した。

（写真２）（ 3） 実 験 計 画

新しい薬品・ガスを使った実験を始める際には、教員と相談する。

（ 4）機 器 対 策

3 台 の 装 置 の う ち 、容 積 20 リ ッ ト ル 以 上 の 大 型 チ ャ ン バ ー 2 台 に は 、万 一

爆 発 し て も 安 全 な 方 向 に 内 圧 を 逃 が す 安 全 弁 と し て 、ラ プ チ ャ ー デ ィ ス ク を 発 注 し た 。
アクリル製フランジを、脆性破壊しにくい金属製フランジと交換する。
ガ ス 配 管 を 間 違 わ な い よ う に 、 配 管 に ガ ス 種 を 記 載 し た 。（ 写 真 ３ ）配線むき出し部分での感電事故を防止するため、アクリル製カバーを発注した。
205
205

充電・放電時の感電を防止するため、充電時に点灯する赤ランプを発注した。また、
ギャップスイッチ間を手動で導通させるスイッチを廃止し、電気駆動による遠隔操作
放 電 ス イ ッ チ を 設 置 し た 。（ 写 真 ４ ）（ 5） リ ス ク ア セ ス メ ン ト

リスクアセスメントを行い、危険性予知と対策を行う指針とした。
（ 6） 実 験 手 順 書

写真１

写真３

実験手順書（装置マニュアル）を整備した。

事故を起こした装置

写 真 ２ 危 険 、 可 燃 性 が あ る 薬 品 、 ｶﾞｽ及 び
その組み合わせの掲示

写真４

ガス種の表示

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遠隔操作放電スイッチ

事故例３

工作機械による指先の切断

概学 生 が 、大 き な 金 属 板 を 切 断 す る た め の 足 踏 切 断 機 を 使 用 し 、数 セ ン チ 角

要の 銅 板 加 工 を 行 っ た 。作 業 中 、足 が 足 踏 み 台 に 接 触 し た ら し く 刃 が 下 降 してきて、左手の中指及び環指の双方の先を切断する怪我を負った。
１．いつ
実験用の銅板加工中（平日、午後 2 時頃）

２．どこで
共通工作室

３．どんな事故
大 学 院 学 生 が 、 銅 板 （ 厚 さ １ mm） を 足 踏 み 切 断 機 に て １ 人 で 加 工 中 に 指 先 を 切 断 し た 。
（本人にその当時の状況を後に救急車の中及び手術後に聞いたが、セットして足が足踏みに接触したら刃が下降したとのことであるが、気が動転していて良く覚えていない様子）

４．どのように対処したか
本人はあわてて近くの研究室に切断された指を持参して助けを求めた。
居 合 わ せ た 研 究 室 の 学 生 ２ 名 が 主 と し て 対 応 し た 。 先 ず 、 119 番 通 報 。 前 室 に い た 教 員 の
指 導 の 下 、止 血 、ビ ニ ー ル 袋 で 手 及 び 切 断 し た 指 を そ れ ぞ れ 防 水 し 、バ ケ ツ に 満 た し た 氷
水中に保存した。また、指導教員に電話連絡。指導教員は系長に連絡し、一緒に現場に向か っ た 。そ の 後 、 体 育 ・ 保 健 セ ン タ ー に 連 絡 し 、 医 師 と 保 健 師 が 駆 け つ け て 処 置 。 学 生 支援課に連絡し、学生保護者へ連絡。
午 後 3 時 頃 、病 院 に 救 急 車 で 到 着 。直 ち に 処 置 を 開 始 し 、検 査 と レ ン ト ゲ ン 撮 影 を 行 っ た 。
午後 4 時半から手術開始し午後 6 時半頃手術が終了した。

５．事故の原因は大きな金属板を切断するための足踏み切断機を数センチ角のサンプル切断に使用したこと。

６．どうすれば防げるか？
サンプルに見合った工作法を検討し、危険を最小限にする。
学生実験のガイダンス時の安全教育において機械工作機器に対する教育を加え、これまで学内で生じた事故例について具体的な説明と注意喚起を行う。
足 踏 み 切 断 機 の 前 に 、「 足 踏 み 切 断 機 使 用 上 の 注 意 」 掲 示 。
共通工作室の使用時間の厳守。緊急時の対応のため、工作室は２人以上で使用する。
足踏み切断機のサンプルを置くスペースに指先を入らないような装置に改造。

207
207

足踏み切断機（改善前）

足踏み切断機（改善後）

208
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事故例４

ガスボンベからのガス漏れ

概

高圧ガスを使用した実験終了後にガスボンベの元栓を閉めず、また、レ

要ギュレーターが故障していた（元栓が開いた状態で２次側バルブを閉めると２次圧を示すゲージが上昇し、安全弁が開放する）ため、アンモニ
アが漏れ、実験室及び周辺の部屋に悪臭が発生した。人的被害はなし。
１．いつ
研究実験後（平日、午後１時頃）
２．どこで
学内共同教育研究施設実験室
３．どんな事故
設 置 の 実 験 装 置 周 辺 か ら ア ン モ ニ ア（ NH 3 ）が 漏れたため、研究室および隣の研究室に悪臭が発生した。
４．どのように対処したか
ガ ス ボ ン ベ の 元 栓 を 閉 め 、部 屋 の 換 気 を 行 っ た 。
５. 事故の原因は

写真１

問題のあったレギュレーター

２ 日 前 に NH 3 を 使 用 す る 実 験 を 行 っ た 。実 験 終 了 後 、NH 3 ボ ン ベ の 元 栓 を 閉 め な か っ た（ 閉め る ル ー ル に な っ て い な か っ た ）。 事 故 後 の 調 査 で 、 こ の ボ ン ベ の レ ギ ュ レ ー タ ー に は 、ボンベ元栓を閉めずに 2 次側バルブを閉めると、２次圧を示すゲージが上昇する問題があっ た こ と が 判 明 し た 。実 験 終 了 後 2 次 圧 が 徐 々 に 増 加 し 、45 時 間 ほ ど 経 過 し た 事 故 発 生 日の午後１時ごろの時点で、レギュレーターの安全弁が開放になり、一気にガスが漏れたと考えられる。
６. どうすれば、防げるか(1)

実験の作業マニュアルを再作成し、ボンベの元栓の閉め忘れ、シリンダーキャビネットの排気ス
イッチ入れ忘れを防止する。

(2)

問題のあったレギュレーターは処分し、新しいレギュレーターを使用する。

(3)

シリンダーキャビネットを使用する。
図２のシリンダーキャビネット内は排気スイッチ入により排気され、ガスは屋外に放出される。
今後は、このシリンダーキャビネットを利用し、ガス漏れが起こった場合にも屋内へのガス拡散を
防止する。

(4)

NH 3 に 使 用 す る レ ギ ュ レ ー タ ー は 、 必 ず NH 3 対 応品の使用を義務付ける。腐食等で問題を発生させる場合があるため、１年に１度くらいの頻度で新品の内部部品を組み込んだ予備レギュレータ
ーと交換する。

209
209

写真２

新 た な シリンダーキャビネット

事故例５

配線コードからの発火
学生が、電気計装作業中、電圧測定器に接続していたコードを束ねて概要使用していたため発熱し、被覆が溶けて発火した（推定）。

人的被

害はなし。

１．いつ
電気計装作業中（平日、午後 6 時頃）
２．どこで
環境棟実験室３．どんな事故
実験台で電気計装作業中、突然実験台に置いていた電圧測定器（旭計器）の電源ケーブ
ルから出火した。
４．どのように対処したか
直ちに実験室に備え付けられていた粉末消火器を用いて実験台上の出火物に対して消火活動を行い、1 分以内に鎮火した。
５．事故の原因は電圧測定器に接続している長いコードを束ねて使用していたことにより発熱し、被覆が溶け発火したのではないかと思われる。
６．どうすれば防げるか（ 1） 初 め て 電 気 ･計 装 作 業 を 行 う 場 合 は 、 技 術 職 員 も し く は 教 員 の 立 会 い の も と で 行 う 。
（ 2） 電 源 ケ ー ブ ル 接 続 に お い て は 、 メ ー カ ー 推 奨 の 条 件 、 品 物 を 用 い る よ う 徹 底 す る 。
（ 3） 電 気 ･計 装 作 業 を 行 う 際 、 極 力 、 周 辺 備 品 を 他 の 場 所 に 移 し て 行 う 。
（ 4） 電 気 ･計 装 作 業 は 2 人 以 上 で 行 う 。
（ 5）電 源 ケ ー ブ ル は 、コ ン セ ン ト と 実 験 装 置 設 置 場 所 と の 距 離 に 見 合 っ た 適 正 な 長 さ と する。
（ 6） 実 験 作 業 中 は 実 験 室 を 不 在 と し な い 。

発生現場（左側実験）

焼け焦げた電気配線

一部が焼けた電圧表示
計

台）

210
210

事故例６
概

要

実験機の上板による事故
実験機の上板をクレーンで吊るしていたことを忘れ、上板に右眉をぶつけて
切った。

１．いつ
実験の後処理中（平日、午前 11 時頃）
２．どこで
建設大型実験棟
３．どんな事故
実験機の上板を手で持ち上げられないためクレーンで吊っていたことを忘れ、作業を続けていた時に右眉付近をぶつけて切ってしまった。
４．どのように対処したか一緒に作業していた先輩がすぐにティッシュを用意し、その部分を強く押さえて圧迫止血しながら体育・保健センターに向かい応急処置を行った後、長岡西病院で手当てを受けた。
５．事故の原因は実験に慣れてきたせいか注意散漫になっていたと考えられる。
６．どうすれば防げるか
注意を怠ることなく安全第一で作業を行う。

211
211

事故例７
概

要

ガス充填中の事故
ガス充填中にガラス瓶が破裂し、ガラス片が飛び散り、左手薬指を２㎝程度
切った。

１．いつ
大学院生の研究実験中（平日、午後 6 時頃）
２．どこで
環境棟４階

環境反応工学実験室

３．どんな事故
試薬作製の際に容量 5L のガラス瓶に窒素ガスを充填していた。ガラス瓶にはガス入口と出口を設け、ガラス瓶内に圧力がかからないようにしていた。しかし、ガス充填中にガラス瓶が破裂しガラス片が飛び散った。それにより左手薬指の手の甲を 2cm 程度切ってしまった。
４．どのように対処したか
事故後すぐにガスボンベを閉め、研究室の学生に後片付けをお願いし、傷口処置の為に早急に長岡赤十字病院に行き、4 針縫った。
５．事故の原因は
今回の事故原因はガラス瓶へのガス圧力が強かった為に起こったものである。
６．どうすれば防げるか
今後同様な事態が発生しない為に、ガスボンベを使用する際には必ずしっかり圧力の確認を行うこと、そして、ガス出入り口をガス量に対して十分に確保することが重要である。

212
212

事故例８
概

要

足を滑らせて転倒。
実験材料を取りに行く際、足を滑らせて転倒し、資材置き場の仕切りブロック
であごを裂傷した。

１．いつ
建設工学演習中（平日、午後 4 時頃）
２．どこで
機械建設 3 号棟 1 階コンクリート実験室

３．どんな事故
1 学期開講の建設工学課程 4 年生の科目「建設工学演習」の課題として、コンクリート研究
室の 4 年生がコンクリートカヌーの製作に取り組んでいる。この日は、建設工学課程 2 年生の「建設工学テーマセミナーI」の時間に合わせてカヌー作製を行い、担当教員立会いのもと、4 年生が 2 年生にカヌーの説明をしながら作製現場を見学させていた。コンクリート用骨材を取ってくるために中庭の資材置き場に向かったが、その際足を滑らせて転倒し、資材置き場の仕切りのブロックであごを裂傷した。
４．どのように対処したか
転倒直後に転倒して怪我をしたことを担当教員に報告し、一人で保健室に向かった。その後、4 年生の学生が様子を見に追いかけた。絆創膏による処置を受けて戻ってきた。保健室では、本日はこれで様子を見るのがよいとのことであった。しかし、念のため、なるべく早く医療機関で診てもらったほうがよいと判断し、機械建設事務室に相談し、担当教員が井村整
形外科（長岡市大島本町）に連れて行った。医者の判断では、縫うまでではないが、化膿止め等の処置を行い、明日も通院が必要とのことであった。
５．事故の原因は
今回は、特別に危険な作業をしたり、注意を怠っていたわけではないが、実験室や資材置
き場では転倒程度のきっかけで大事に至ることもある。
６．どうすれば防げるか
足元に十分注意し、急がず足場の良いところを歩くように指導を徹底する。

213
213

事故例９

ガラス製トラップ破損
トラップ入り口側の耐圧ゴム管をはずした際に中の液体が大気圧により急に

概

要

出口側に押し出され、その勢いでガラス製トラップが破損し、飛散したガラス片で長さ１５㎝程度の浅い切り傷を負った。

１．いつ
研究室での実験中（平日、午前 11 時頃）
２．どこで
物質・材料系２号棟３階
３．どんな事故
フラスコに入れた反応混合物から溶媒であるメタノールを減圧留去していた。フラスコと水流ポンプの間に水酸化ナトリウム水溶液を入れたトラップを挟み、溶液中に残留する二酸
化硫黄ガスが排水中に混入しないようにしていたが、途中でトラップ入り口側の耐圧ゴム管をはずした際に中の液体が大気圧により急に出口側に押し出され、その勢いでガラス製トラップが破損した。このとき、飛散したガラス片で右手小指側から手首にかけて長さ１５㎝程
度の浅い切り傷を負った。
４．どのように対処したか
直ちに傷口を流水で洗ってから体育・保健センターに行き、治療を受けた。傷がそれほど深いものではなかったため、消毒と傷面保護の処置のみを受け、午後からは実験を再開した。
５．事故の原因はトラップ中の水溶液量が多すぎたこと並びに減圧を解放する際にいきなり耐圧ゴム管を引き抜いて急激な圧力変化を与えてしまったことが原因と考えられる。また、破損したトラッ
プは、そのまま廃棄したので確認はできていないが、何らかの原因で上部の「封じ込み」部
分に傷が付き、機械的強度が落ちていた可能性もある。
６．どうすれば防げるか
トラップに入れる液量を多くしすぎないこと、減圧を開放する際には T 字管とスクリュー
コックを用いて徐々に開放するようにする。また、類似の実験を行う学生に対して、このことを周知する。

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214

事故例 10概要

カッターの砥石の破片による切り傷
鉄の丸棒をファインカッターで切断中、回転している砥石が破損し破片が飛び散り、その一部が右目の目元付近に当たり、2cm 程度の切り傷を負った。

１．いつ
課題研究での実験中（平日、午後 4 時頃）
２．どこで
機械・建設 3 号棟 341 号室
３．どんな事故
径 1cm、長さ 1m の鉄の丸棒を長さ 40cm に切断するためにファインカッターで切断していた。切断し終わる頃に、回転している砥石が破損し破片が飛び散った。その一部が右目の目元付近に当たり、2cm 程度の切り傷を負った。
４．どのように対処したか
すぐに、隣室にいた先輩が気づきキムワイプ（紙製のウエス）を用意し、止血を行いながら体育・保健センターに向かった。そこでガーゼにより止血・消毒を行い、その後赤十字病院へ向かった。異物の混入がないかレントゲン撮影をしてもらい、血も止まっていたので、縫わずに傷口を治療した。
５．事故の原因は鉄の丸棒を固定すべき所に固定せず、手に持って切断した。そのため、装置に設置された
カバーを下ろさなかった。
このように、正しく使用しなかったことが原因と考えられる。
６．どうすれば防げるか（１）運転中はカバーをすることを徹底し、周知・掲示する。
（２）必要に応じ保護メガネを着用するよう指導する。
（３）機械器具のメンテナンス、作業室の整理・整頓を指導し、励行させる。
（４）単独で作業する場合、周囲の者に声を掛ける。

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【現場写真】機械・建設３号棟３４１室①

事故を起こしたファインカッター
円盤状の砥石を回転軸に取り付け、高速回転させて試料を切断する。
砥石はセラミックス製で、もろい。厚さは 0.5mm 程度。
鉄製のカバーにアクリル製の蓋が備わる。

②

鉄製のカバーをし、アクリル製の蓋を開けたところ。
資料を固定する金具のボルト類に錆が浮いている。
周囲には「カバー」を促す注意書き等はない。

③

鉄製のカバーとアクリル製の蓋を閉めたところ。本来、切削中はこのように使用する。

④

事故が起きたときは、学生１人で作業しており、カバーをおろしていなかった。
学生自身は高専出身で、本学の工作センターでの作業経験もあり、機械に不慣れというわけではなかった。

⑤

アクリル製の蓋
汚れで中の様子が見えにくい。
また、手元に照明がなく、作業箇所が分かりにくい。

⑥

機械の真上の天井に、割れて飛散した砥石の破片が刺さ
っていた。

216

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事故例 11

ホットプレート過熱によるアセトン引火
チタン粉末と水酸アパタイト粉末および少量のアセトンを混合した粉体を金

概

要属製プレートに投入し、ホットプレートで加熱していた所、アセトンが引火して炎が生じた。

１．いつ
研究活動における実験中（課外・休日、午後 2 時頃）
２．どこで
実験実習２号棟 109 室
３．どんな事故
チタン粉末と水酸アパタイト粉末及び少量のアセトンを混合した粉体を金属製プレートに投入し、ホットプレートで加熱していた所、アセトンが引火して炎が生じた。当該学生は、発生10分前より実験を開始し，最初5分間状況を観察して異状なしを確認した後，隣室にて資料整理を行っていた。他の学生が所用で実験室を訪れ、小規模の火炎が上がっているのを発見した。
４．どのように対処したか
発見者は最初、鉄製容器をかぶせることで鎮火を試みたが成功せず、室外に設置してあった消火器を用いて鎮火した。
５．事故の原因は（作業中の要因）（１）アセトンが引火する可能性については認識していたものの、作業中に関係者が問題ないと判断してその場を離れてしまったこと。そのために引火前に過熱状態にあることを検知できなかった。
（２）関係者が、作業手順とそのリスクについて、他者と十分な確認を行わないまま実行してしまったこと。休日ということで教員等に連絡することをためらった可能性もある。
（システムの背景要因）（１）ハードとしてのホットプレートに過熱防止装置が備わっていなかったこと。
以上が考えられるが、特に作業中の要因が今回の事故発生に致命的な影響を及ぼしたものと推察される。
６．どうすれば防げるか（１）湿式混合時にアセトンを利用する場合は事前に湯浴でアセトンを十分に蒸発させてから乾燥させることとする。作業終了まで、作業者が過熱が発生していないかを監視するよう
指導する。

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217

（２）休日に作業をする場合でも、休前日までに作業手順資料を作成して教員と相談し、安全性評価後に対策を講じた上で了承を受け、作業を実施することを改めて指導する。

現場の参考写真

過熱を起こしたホットプレート及び周辺の様子。

ホットプレートの制御装置。

発火は図中の金属プレート上である。

タイマーと強度のみが制御できる。

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事故例 12

エッチング処理中のガラス薬品ビンの破裂
別々に作製した濃度の異なる硝酸と塩酸を混ぜたエッチング液の廃液を一つの概

要

ガラス瓶に混ぜ、ふたをしたところ、瓶が破裂・飛散し、ドラフトチャンバー前
面ガラスが破損した。

１．いつ
研究活動における実験中（課外・平日、深夜 2 時頃）
２．どこで
機械建設 2 号棟 373 室（化学処理室）
３．どんな事故
硝酸と塩酸を混ぜたエッチング液を作製し、ステンレス鋼のエッチング処理を行っていた。
別々に作製した濃度の異なるエッチング液の廃液を一つのガラス瓶に混ぜ、ふたをしたとこ
ろ、瓶が破裂・飛散し、ドラフトチャンバー前面ガラスが破損した。また、飛散したガラスの一部により、学生は左手親指の先にけがをした。
４．どのように対処したか
隣室の研究室学生に口頭で事故の発生を知らせ、さらに、緊急時連絡網に従って、エネル
ギーセンターへの通報を依頼した。エネルギーセンターの事故現場確認後、事故現場と同階にある研究室の学生とともに、長岡中央綜合病院に行き、診察を受けた。診察の結果、左手親指先のけがのほかは、異常がなかった。
５．事故の原因は濃度の異なるエッチング液を使用するのは初めてであり、それらの廃液を混合することにより、さらに反応が生じる可能性があることについて危険性を十分に考慮しなかった。そのため、反応中にふたをして、ガラス瓶の破裂に至った。
６．どうすれば防げるか（１）別々に作製したエッチング液の廃液を同一のガラス瓶で混合しないようにする。
（２）薬品を混合する際には、反応が生じるか、また、生じていた場合、その後、反応が安定しているかを十分に確認する。
（３）深夜に作業をする場合、事前に作業手順資料を作成して教員と相談・確認し、安全性評
価後に対策を講じた上で了承を受け、作業を実施することを改めて指導する。
（４）１名の教員の携帯電話によってのみで、連絡を試みたが、連絡が取れなかった。今後、関係する教員全員への自宅電話を含めた連絡先の再確認を徹底する。
（５）指導教員の指導に従い、白衣、マスク兼用の襟巻、帽子、保護眼鏡、耐酸手袋を着用し、

219
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ドラフトチャンバー内で作業を行っていた。したがって、薬品による被害はなく、ガラス片による指先のけがのみであった。今後も引き続き、同様の指導を徹底する。
（６）研究室内で作業手順を見直したのち、外部による点検・評価を受け、必要に応じて、さらに安全な手順とする。

ガラス片により切れた箇所

学生の怪我（左手の親指切創）
保護眼鏡・手袋・白衣等を着けていたため親指以外には負傷はなかった。

事故当時、着用していた耐酸手袋

事故後のドラフトチャンバー
内側からガラス瓶が破裂したため、前面ガラスが破損した。

220

220

事故例１３概試料と固定バイスに手を挟まれ、左手親指を怪我した。

要

半円柱の金属材料を、帯鋸切断機を用いて切断するため、帯鋸切断機の台にバイスにて材料を固定しようとした際に、材料を押さえていた左手親指をバイスと材料の間に挟まれた。

１．いつ
実験のための試料加工中（平日、午後 4 時 30 分頃）
２．どこで
工作センター
３．どんな事故
直径 175mm、厚さ 55mm の半円柱の金属材料を帯鋸切断機を用いて溶解用るつぼに入る大きさに切断するため、帯鋸切断機の台にバイスにて材料を固定しようとした際に、材料を抑えていた左手親指をバイスと材料の間に挟まれた。
４．どのように対処したか
事故直後、工作センター職員に通報し、止血をした。通報により体育・保健センター職員が来て、消毒とガーゼ及び包帯による応急処置を行った後、午後 4 時 40 分に立川綜合病院に向かった。
５．事故の原因は
通常は、帯鋸切断機の台に半円状の材料を固定する場合、半円状の平らな面を下にして台に置くところ、円弧側を下にして台に置いたため不安定な状態になったため、材料に手を添えてしまった。
また、本人は外国からの特別聴講学生であり、同様の機器で作業した経験もなく、作業の最初の約30 分間は、修士 1 年の学生が本機を操作し、本機を用いた一連の操作内容の手本を見せながら指導を行い、その後、約 2 時間修士１年生が操作をチェックしながら本人に作業をさせたが、少し目を離した間に事故が起きた。
６．どうすれば、防げるか
１）指導教員からの事前安全指導の確認を強化する。
利用申込書に、指導教員からの「安全指導済み印」欄を設ける。
２）安全講習受講の厳格化を図る。
機器毎に、「初心者講習」を行った者でないと、機器の使用を禁止する。
機器毎に「使い方の手引き」「禁止事項」を掲示し、安全に対する心得を理解した旨を自署させた上で使用させる。
３）工作センター所有機器に対して、リスク・アセスメントを実施し、安全対策の強化を図る。

221
221

①事故があった津根精機製帯鋸切断機
TB4-262GN 外観写真
金属等の大きな試料を切断するための切断
機である。
A
○

油圧シリンダ式主バイス A で材料を挟み、固定した上で試料を切断する。

②今回切断を予定していた、金属材料
試料の寸法：
直径 175mm
高さ 55mm③事故発生時、本人(使用者)は半円柱材料を左
図のように、円弧側を下に置き、材料に手を添え、材料が動かないようにしてバイスを固定しようとした。

④手で材料を固定する際に、主バイスと材料との間に左手親指を入れた状態で主バイスの閉ボタンを押し、左手親指が挟まれてしまった。
隣にいた修士 1 年生の学生が、事故に気付
き、主バイスの開ボタンを押して荷重を取り除き、工作センターの職員に報告した。

222

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事故例 14

濃硫酸による化学熱傷

概

強酸化性溶液の入ったビーカーを手で滑らせて落とし、ビーカーが割れて溶液が手足要にかかった。

１．いつ研究室における研究実験中（平日、午後１時頃）
２．どこで
学内共同教育研究施設実験室
３．どんな事故
Ｂ４学生が、誤って濃硫酸+少量の硝酸カリウムの入ったビーカー(500ml)を手を滑らせて落とし、ドラフト内でビーカーが割れて溶液が両手両足の一部にかかった。かかった部位は硝酸とタンパク質の反応により黄変した。
４．どのように対処したか
直後より流水でかかった部位を洗浄。その後屋外にてホースにシャワーヘッドをつけて流水による洗浄を行い、病院に搬送、医師の処置を受けた。翌日より医師による実験再開が許可され、３日後に傷は全快。溶液がかかった直後より多量の流水洗浄を行ったため、大事に至らなかった。
５．事故の原因は実験操作を急いでしていたことから、ラップでフタをしたビーカーの上部を上から持って持ち上げようとしたために手を滑らせた。本来手袋の着用が指示されていたが、それを守っていなかった。
６．どうすれば、防げるか
耐薬品性手袋を着用し、ビーカーは横からしっかりと保持する。実験操作の時には操作に集中し、正確に操作を行う。目への飛散を未然に防ぐため安全眼鏡を着用する。既に起こりうる危険についても含
めた操作手順書が掲示されていたが、より見やすいものに改良する。
また、もしもこのような事態が発生した場合には、一分一秒でも早く多量の流水で洗浄する事が効果を有し、大切である。

223
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事故例 15

電源を切断し忘れたことによる火災

概プラスチック水桶内のヒーターが過熱され、水桶内の水が蒸発して「空だき」の状態

要となり、ヒーターの熱でプラスチックが発火し、研究室内の一部を延焼した。

１．いつ
休日、午前１０時３０分頃
２．どこで
博士実験棟３階
３．どんな事故
水処理実験装置の一部であるプラスチック水桶に設置したヒーター周辺の水が蒸発し、「空だき」の状態となり、ヒーターの熱でプラスチックが焦げ付き発火した。装置周辺には燃えやすいものはな
かったものの、石膏ボード製の天井を焦がし、蛍光灯２か所と天井スピーカ、試験装置本体、シンク付き実験台１台に損害があった。
試験装置本体は、修士学生の実験が終了した６日前から休止状態となっていたが、ヒーター（消費電力 1ｋＷ）が通電しており、実験室内の温度が低下したため、ヒーターのサーモスタットが作動し、水桶内の水が次第に減少して空だき状態となったと思われる。サーモスタットは、水温が２８℃以下になった場合に作動するよう設定していた。
４．どのように対処したか
火災報知器の発報により現場に急行したエネルギーセンター職員が火災を発見、消火器（１本使用）により消火した。エネルギーセンター職員から事務局職員へ通報があり、担当教員へ連絡があった。
なお、火災発生時は休日で実験担当者は不在であった。
５．事故の原因は（人為的要因）装置を休止状態にするときには、本来、ヒーターの電源を切る（コンセントをぬく）
必要があったが、ヒーターの電源を切り忘れてしまった。
（システム要因）ヒーターに空だき防止機能が備わっていなかった。
６．どうすれば、防げるか（１）研究室において安全衛生ミーティングを早急に実施し、熱源を含めた機器等のリスク対策を検討した上で、管理・運用方法を徹底する。
（２）装置を休止状態にするときに、ヒーターなど熱を発する装置の電源も同時に切ることを徹底し、操作マニュアル、指示書などをわかりやすい場所に掲示する。
（３）水位の低下でヒーターの電源が切れる装置や空焚き防止装置を設置する。
７．その他（１）本装置のＳＤＳ作成の有無：無（法的管理対象物がなかったため）（２）環境・建設系での実験マニュアルの有無及び実験安全指導実施の有無：環境システム工学課程３年の学生実験のはじめに、全学生を対象として、安全の手引き、ビデオ等を用いて実験安全指導は実施しているが、今回の水処理試験装置は、そもそも装置自体の開発を行うものであり、試験装置
自体のマニュアルは無かった。

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【焼失した試験装置：中央の黒い容器がプラスチック製水桶】【天井蛍光灯】【熱で溶けた天井スピーカーのプラスチックカバー】

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事故例 16

実験中に有機溶剤に引火

概

微粒子を分散させた有機溶剤にパルスレーザーを照射する実験を行っていたところ、有要機溶剤に引火した。慌てて素手で対処しようとしたため、両手にやけどを負った。
１．いつ
研究室における実験中（平日、午後１１時５０分頃）

２．どこで
機械２号棟７階７５２室（レーザー応用実験室）

３．どんな事故
電気電子情報工学専攻１年の学生が、①100 cc のビーカーに微粒子を分散させた有機溶剤（プロパノール）を入れ、これにパルスレーザー（KrF,
248 nm, ～120mJ）を照射する実験（液中レーザーアブレーション）を開始した。
②実験開始後、暫くして気化した有機溶剤に引火し、瞬間的に火柱が立上った。
③慌てて素手でビーカーを流しまで運ぼうとするが、熱さに我慢できず途中で落下させた。
④暗幕に火がつくが、防火使用のため被害は無かった。付近にあった座布団を少し焦がした。有機溶剤
が手にこぼれ、引火し、両手にやけどを負った。

４．どのように対処したか
火災報知器が反応し、実験室から出て来た当該学生を、他研究室の学生が発見し、救急車を要請した。
機械系教員も火災報知を確認し、緊急時連絡網に通報した。当該学生は、救急車で立川総合病院に搬送され、診察を受け研究室に戻った。
消防が到着し、現場確認を行い、翌日には消防及び警察が現場を検証した。

５．事故の原因は事故以前には、「水」を使って実験していた。指導教員は水だけで上手くいかない場合には、将来的に、「プロパノール」と「水」を混ぜて実験するつもりでいたが、学生は「プロパノール（100％）」で実験を行ってしまった。深夜に一人で実験しており、また、火柱に気が動転してしまい、ビーカーに蓋をすることにより消火する等、適切な対応が取れなかった。

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６．どうすれば、防げるか
午後 9 時以降に危険を伴う可能性がある実験を実施する場合、事前に指導教員と学生との間で十分な打合せを行い、時間外居残り届を必ず提出する。実験の際には、指導教員が一緒に実験するか、又は、学生２名以上で実験する。学生だけで実験する場合は、指導教員はいつでも電話に出られるようにする。

ビーカー（事故の起きた状況を再現）

引火した座布団227
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事故例 17

乾燥炉の故障による火災

概鉄筋の錆を落とすために乾燥炉を稼働させていたところ、乾燥炉の老朽化によって温度

要制限装置が故障していたため、温度が上がり続け出火し、乾燥炉の上にあった工具、電線、計測装置等が燃えた。
１．いつ研究室における実験中（平日、午前０～４時頃）

２．どこで
大型実験棟内３．どんな事故
鉄筋の錆を落とすため、プラコンテナに 10％クエン酸二アンモニウム水溶液と鉄筋を入れて、６０℃に設定した乾燥炉に入れた。乾燥炉の老朽化によって（昭和５０年製）、温度制限装置が故障しており、温度が上がり続けたため、炉内部または排気口付近で出火し、乾燥炉の上にあった工具、電線、計測装置等が燃えた。周囲に可燃物が少なかったため、延焼することなく、乾燥炉とその上にあったもののみが燃えた後、自然鎮火した。

４．どのように対処したか
出火時は深夜であり、部屋には誰もいなかった。巡回中のエネセン職員が機械 1 号棟 2 階廊下にて煙を発見し、周辺を調べ、同日に火災発生場所を発見した。そのときすでに鎮火していた。その後、教員・職員で状態を確認し、焼損した分電盤のブレーカを落とし、再出火の恐れがないことを確認した。

５．事故の原因は（設備の要因）乾燥炉が老朽化して、温度制御装置が故障していた。
（環境の要因）装置の上に燃えるものが置いてあった。
（人的な要因）火災の２日前に別の学生が同様の作業をして、通常は異常がないプラコンテナが溶けて変形したことがあった。その時点で、装置が故障した可能性を確認するべきだが、教員に連絡することもなく、放置

228

228

していた。

６．どうすれば、防げるか（１）同様の機器の点検。
（２）発熱や発火の恐れがある機器の周囲に燃えるものを置かない。
（３）装置の故障・異常があった場合は、直ちに使用を停止し、教員・職員に連絡した上で、原因を確認し、処置をする。これを実験室使用者全員に指導する。

焼け焦げた乾燥炉229
229

事故例 18

注射針刺し事故

概有機合成実験を行っていた際、精緻な作業を行おうとして針を持っていた右手が震えに

要

よって過動し、左手手首に注射針の先端で引っ掻くような状態で刺してしまった。
１．いつ研究室における実験中（平日、午後１７時頃）

２．どこで
環境システム棟内内出血により腫れた患部
３．どんな事故
有機合成実験を行っていた際、誤って左手手首に注射針を刺してしまった。

４．どのように対処したか
事故当時には出血がすぐに収まったため、当該学生は絆創膏による処置で十分であると自分で判断した。しかしながら、かゆみのために患部を無意識に何度も掻いてしまったためか翌週になって内出血による腫れが患部に現れたことから、体育・保健センターを訪問し診察を受けた。

５．事故の原因は精緻な作業を行おうとして緊張による震えのためと考えられるが、針を持っていた右手が過動した。

６．どうすれば、防げるか
注射針を実験で用いる作業の危険性の周知と、安全な取扱法を研究室内で徹底する。また、研究室内での事故や怪我等は、例え軽微でも直ちに研究室の教員に申し出て、必要な処置について指示を仰ぐよ
うに改めて指導徹底する。消毒薬や絆創膏など、応急処置に必要な救急品の保管場所の学生への周知等も徹底する。

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事故例 19

実験室でのぼや概

アスファルト用容器の清掃時に、コンロの火炎がウエスに引火し、引火したウエスの火

要

炎がそばにあった少量の灯油を含浸した別のウエスに燃え移ってしまった。

１．いつ研究室における実験中（平日、午前１１時５２分頃）

２．どこで機械建設 4 号棟内

３．どんな事故
アスファルト用容器の清掃は、容器をコンロの直火で加熱し、付着したアスファルトの粘度を低くしたうえでウエスで拭き取って行う。その際にコンロの火炎にウエスが触れてしまい、ウエスに引火してしまった。そして、引火したウエスの火炎が、そばにあった少量の灯油を含浸した別のウエスに燃え移ってしまった。その結果、ウエスと作業者の軍手が焼け焦げてしまい、煙が発生して火災報知器が作動した。

４．どのように対処したか
ウエスへの燃焼は小規模であったので、手でふり叩いて消火した。作業者は軍手を 2 枚重ねで装着しているので、手作業で鎮火させることができた。

５．事故の原因は灯油が付着したウエスを、加熱清掃する机の上に放置した状態で清掃を行ったことにより、発生してしまった。

６．どうすれば、防げるか灯油等が付着したウエスと、そうでないものを確実に分別し、適切な位置に格納しておく。そして、灯油等が付着したウエスはもちろんのこと、可燃性のものをそばに置いた状態で、アスファルト用容器
等の加熱清掃作業を行わない。

231

231

清掃していたアス容器、使用したコンロ、ウエス

ぼやが発生した部屋の状況

232

232

事故例 20

実験中に化学蓄熱実験装置から出火

概

化学蓄熱実験装置を使用した実験の事前準備として、油を投げ込み式の電気ヒーターで

要

加熱中に、電気ヒーターが設置されている容器内の油から発火した。

１．いつ研究室における実験中（平日、午後１４時２５分頃）

２．どこで
共用実験棟内３．どんな事故
化学蓄熱実験装置を使用した実験の事前準備として、油（引火温度は約 220℃）を投げ込み式の電気ヒーターで加熱していた。このとき、通常時には 2 人体制で行っている実験を、1 人で行っており、目的の温度である 120℃に達するまで加熱をしている間、一時現場を離れていた。現場に戻った時には、
電気ヒーターが設置されている容器内の油から発火していた。

４．どのように対処したか
装置の周囲に常設の消化器で消火活動を行い、電源ブレーカーを落とすとともに、換気のために実験室の搬入庫シャッターを開けた。さらに、助けに駆けつけた者と消火活動を行い、発見から 5 分後に鎮火した。その後、消防署に通報した。

５．事故の原因は（装置の要因）油の入った容器の上部から電気ヒーターを浸漬させる構造であったため、電気ヒーターによって引火点以上に加熱された油が、電気ヒーターの表面を伝って上昇し、空気に触れ引火した可能性が考えられる。
（作業方法の要因）
通常時には 2 人体制で行っている実験を、1 人で行っていたことと、油の加熱中に、その場を離れた
こと。

233

233

６．どうすれば、防げるか（１）装置について、容器内での油の温度むらを最低限にするため、油の撹拌バイパスルートを設置し、かつ、循環ポンプにより油を常時循環させる。この循環ポンプが作動していなければ、電気ヒータ
ーの電源が入らない回路とする。また、複数設置した温度センサーが異常値を検出すると、電気ヒーターが OFF になる昇温防止装置を設置する。
（２）実験中はその場を離れず、常時、油の温度を監視する。
（３）実験マニュアルを定期的に見直し、現場に常備する。

電気ヒーターで油を加熱していた容器（消化活動後）油の入った容器内に設置されていた電気ヒーター

234
234

やむを得ない理由による休日・終夜無人運転の実験についてやむを得ない理由により、実験を行う際には、必ず教員の指示に従い、事故防止に努めてください。

１）やむを得ない理由により、休日中に実験、研究等を行う必要が生じた場合には、安全、防火等に注意の上、行うこと。
・指導教員の承認を得て行うものとし、指導教員から、事前に十分な指示を受けること。
２）やむを得ない理由により、終夜無人運転を行う場合には、安全、防火等に特段に注意の上、行うこと。
・指導教員の承認を得て行うものとし、危険が予想される場合は、無人運転を行わないこと。
・「終夜無人運転中」を当該実験室等の入口に貼り出すこと。

235
235

「ヒヤリ・ハット」事例の募集について
事故の教訓「１件の重大災害が発生する背景に、29 件の軽傷事故と 300 件のヒヤリ・ハットがある。
」――ハインリッヒの法則――「ヒヤリ・ハット」とは、例えば・ガスボンベが倒れ足に当たりそうになった。
・ロッカーからダンボールが落ちて頭に当たりそうになった。
・構内道路を横断中に駐車場から出てくる車にひかれそうになった。
・書類の廃棄作業中に、ひもをライターで焼き切ろうとしたら紙に燃え移りそうになった。
などの「あわや事故になりかねない」事故寸前の危険な状況です。

学内で「ヒヤリ・ハット」に遭ったとき
下記ＵＲＬにアクセスして、その内容をお知らせ下さい。
学内に注意を促したり、設備等を改善します。
なお、研究室に所属している学生は、指導教員に報告して下さい。
ヒヤリハット事例の収集（ヒヤリハット報告書等）
http://info.nagaokaut.ac.jp/ANEI/HIYARI/top.html（上記 URL に掲載されています。）

ヒヤリ・ハット

記載例

事例１

流しに捨ててはいけない薬品類を誤って流してしまった

どこで

実験室

どうしていた時

蛋白質発現解析の実験中

あらまし

流しに捨ててはいけない薬品類（タンパク質の染色液）を不注意で捨ててしまい、あわててペーパータオルで拭き取り、乾燥後、可燃物として廃棄
した

原

因

流してはいけないことを忘れていた

対策

指導教員による再発防止指導を徹底するとともに、注意を促す掲示に努め
る

236
236

237

紙類、生ゴミ、木くず 等

実験廃棄物の取扱い
各研究室指導教員の指示に従い、専用集積場に運ぶこと※割れ物やガラス等は新聞紙に包み
ビニール袋に入れ、ガラスと表示すること

金 属

プラスチックのファイル

金属の留め具は外して金属
ゴミへ

弁当の容器※専攻によっては、棟の１Ｆゴミ箱側に置くところもあり

段ボール、カタログ等は縛って古紙回収集積場所に持っていくこと（空気穴のあるボタン電池／品番頭文字ＮＲ・ＰＲ／水銀使用明示）※ただし、水銀含有電池を除く。

電池は専用BOXに入れるか、もしくは、袋に入れて研究院事務室に持っていくこと

スプレー缶は「穴開け禁止」の旨の表示がある物
以外は穴を開けること

スプレー缶

キャップ、フィルム
つけたままでOK

④ ペット
ボトル

※匂いの残るような缶
詰の缶等は袋に入れ口をしばること⑤ 缶

ビンのキャップ、ふたは別置ゴミ（金属）③ ビン

シュレッダーゴミや発泡スチ
ロールは袋に入れ口を縛り
ゴミ箱の脇に置くこと※弁当の食べ残しは燃やすゴミへ※カップ麺の残り汁は入れないこと

カップ麺の容器等※袋に入っている物を表示して他のゴミ箱のそばに置くこと。

ガラス

トレー

ビニール、プラスチック包装材

パンや菓子の袋② 燃やさないゴミ

別置ゴミ 金属類、ガラス、スプレー缶等※生ゴミは水切りをして紙ファイルの留め具（金 袋に入れ口をしばること属）は外して金属ゴミへ

家庭ゴミの持ち込み禁止① 燃やすゴミ

家庭ゴミの分別とは違いますのでご協力をお願いします

238

Please remove fasteners of
Plastic files and put them toOther materials.

Disposable lunch box* Food scraps is combustible.
* Don’t put leftover soup of noodles

Plastic bowl and cup etc.
*Don’t mind dirt

bottles

Not need to remove
plastic label and cap* Do not include mercury-containing batteries.

To dispose of batteries, please put in thedesignated box or put them in a bag and bring to
the Administration Office on the 1st floor.

Regarding cardboard andcatalogs etc, tie up and carrythem to the WASTE PAPERRECOVERY PLACE or to thegarbage dump on the 1st floor* About tin, put them in a bag
and fasten the mouth.

⑤ CansCap of bin is
Other materials.

③ Bottles ④ PET

Shredded waste in the bag put on theside of the garbage boxes.

* Make a hole in the spray-can
written “Make a hole ”㻴㼍㼚㼐㼘㼕㼚㼓㻌㼛㼒㻌㼑㼤㼜㼑㼞㼕㼙㼑㼚㼠㼍㼘㻌㼣㼍㼟㼠㼑㻲㼛㼘㼘㼛㼣㻌㼠㼔㼑㻌㼐㼕㼞㼑㼏㼠㼕㼛㼚㼟㻌㼛㼒㻌㼟㼡㼜㼑㼞㼢㼕㼟㼛㼞㻌㼍㼠㻌㼑㼍㼏㼔㻌㼘㼍㼎㼛㼞㼍㼠㼛㼞㼥㻌㼍㼚㼐㻌㼎㼞㼕㼚㼓㻌㼕㼠㻌㼠㼛㻌㼍㻌㻿㻼㻱㻯㻵㻭㻸㻌㻰㼁㻹㻼㻌* Please wrap glass or fragile things innewspaper.

metal

spray-can※ Write materials name on the bag and put on the side of the garbage box.

glass

Tray

plastic packaging materials

Bag of bread and sweets② Incombustibles

Other materials Glass, Metal, Spray-can etc.

* Put food scraps in a bag
and fasten the mouth

paper, kitchen waste, foodscraps, wood chips etc.

Please remove fasteners of
paper files and put them toOther materials.

Not allow to bringhousehold garbage① Combustibles

Please be aware that this may differ from your system at home!

239

３．実験系可燃物

２Ｃ．実験系不燃物（その他）

２Ｂ．実験系不燃物（ガラス類）

２Ａ．実験系不燃物（金属類）

適切な金属容器（化学実験用）に入れる・注射器（ガラス製およびプラスチック製）

・金属以外との複合素材は区分２Ｃへ・メス（医療用以外に使用したもの）

・故障した装置など市販製品とその部品類は
一般ゴミの不燃物へ・コンクリート片（ゴミ袋に入るサイズ）、石膏

・その他の不燃物を含む複合素材

ハザードマーク付きの袋は使用しない（疑似感染性廃棄物と誤認されるため）・試薬やサンプルが付着していない紙・布類
は一般ゴミの可燃物へ

・実験に用いたガーゼ、脱脂綿

・プラスチック製のシャーレ、チューブ、ピペットなど

・手袋（ゴム製およびビニール製）

・洗浄・乾燥済みのプラスチック製試薬瓶

・オートクレーブ殺菌済みの廃棄物で通常のゴミ袋に入れたもの

・滅菌済み培地

・試薬瓶のプラスチック製キャップ

㻌 （ラベルはそのままで良い）・オートクレーブ殺菌済みの廃棄物に、バイオ・実験に用いたキムワイプ、濾紙などの紙類・乾燥剤（塩化カルシウム、硫酸マグネシウム、硫酸ナトリウム等）

・シリカゲル・区分２Ａ、２Ｂに該当しない不燃物全般

・セラミックス製品（るつぼ等）またはその破片や粉・ガラス製のシャーレ、アンプルなど

㻌 （ラベルはそのままで良い、キャップは外して区分３へ）

・洗浄・乾燥済みのガラス製試薬瓶

・ガラス製品またはその破片、ガラス屑・ガラス以外との複合素材は区分２Ｃへ

う適切に保護し、内容物を明示する

・アルミホイルなどの金属箔

・洗浄・乾燥済みの金属製試薬缶（一斗缶等）

・メス等の刃物は、回収員が怪我などしないよ

・金属製品またはその破片、研磨屑、切削屑（一斗缶に入るサイズ）

・注射針

・注射針は専用の回収容器（医療用）または・体育・保健センターから排出される廃棄物

１．疑似感染性廃棄物

備考

対象となる廃棄物の例

分別番号と区分名称

実験廃棄物の分別 （2016. 9.29）

240→実験ゴミの回収業者には、中身が入っている場合は回収しなくて構わない旨を伝えてある

３．中身が残ってるあるいは未開封で使用しなくなった試薬瓶については、別途専門の引き取り業者に回収を依頼する（問合先：財務課契約係）

２．袋を突き抜ける危険がある鋭利なもの（注射針、メス、金属片、ガラス片、セラミックス片など）は、堅牢な容器に入れて搬出する→全学統一のフォーマットを web に掲載し、各研究室がダウンロード・印刷して利用出来るようにする

１．実験廃棄物を搬出する際には、廃棄物の入ったビニール袋・缶等に、「研究室名・日付・分別の種別」を明記したラベルを貼り付けて搬出する【排出にあたっての注意事項】

241･Metal products, pieces, polishing chips and cutting chips (volume
upper limit of 18 liter cans)･Metal foil (e.g., aluminum foil)･Metal edged tools (e.g., scalpel) (limited to non-medical usage)･Both washed and dried reagent cans･Glass products, pieces and chips･Glass petri dishes and ampoules･Both washed and dried glass reagent bottle(No need to peel labels. Caps shall be removed and put into “3”.)･Ceramic products (e.g., crucibles), pieces and powders･Concrete pieces (volume upper limit of garbage bag) and gypsum･Other incombustible composite material･Silica gel･Desiccants (e.g., CaCl2, MgSO4, Na2SO4)

2A. Incombustible
Experiment-Related Waste(Metals)

2C. Incombustible
Experiment-Related Waste (Other
incombustible waste)･Incombustible experiment-related waste
other than “2A” and “2B”.
･Commercial products and parts (e.g., broken
machine) shall be put into domestic
incombustible waste disposal.

･Edged tools shall be shown clearly andcarefully protected collection operator frominjury.
･Metallic and nonmetallic composite material
is classified as “2C”.
･Glass and non-glass composite materials areclassified as “2C”.

･Put needles into medical containers or
particular metal containers for chemical
experiments.

Note･Papers (e.g., KimWipes, filter paper)･To prevent erroneous recognition as･Textile products (e.g., gauze, cotton wool)
quasi-infectious waste, do not use bag with･Plastic petri dishes, tubes, pipettes, and bottle caps
biohazard symbol when discharging･Gloves (rubber or vinyl)
autoclave sterilized combustible waste.
･Sterilized culture medium･Reagent and sample non-adherent papers･Autoclave sterilized combustible waste
and textile products shall be put into
(Use bag without biohazard symbol)
domestic combustible waste.
･Both washed and dried plastic reagent container(No need to peel labels. Caps shall be removed.)
Waste from experiments applied for the table above shall put into the appointed garbage area. Waste not from experiments shall put into domestic waste disposal.
[Cautions]
1. Attach NUT unified label (name of laboratory, date and classification are shown) on bags and cans when discharging experiment-related waste.
(Format of NUT unified label is published in a web site. Each laboratory should download and print labels.)
2. Penetrating sharp waste (e.g., pieces, chips) shall be discharged in solid containers.
3. Reagent remained containers and unopened containers are collected by another professional service. Contact with the contract section of the division of financial
affairs. (Collection service of experiment-related waste does not collect reagent remained containers.)

3. Combustible
Experiment-Related Waste

2B. Incombustible
Experiment-Related Waste(Glasses)･Waste from the Physical Education and Health Care Center･Syringes and Quasi-Syringe (glass or plastic)･Needles1. Quasi-Infectious Waste

Classification of Experiment-Related Waste *upper classification is applied as priority
Classification number and term*
Example of waste

実験廃棄物分別フローチャート （2016. 9.29）
・ゴミ袋や容器には、研究室名・日付・分別区分を明記したラベルを貼って下さい
・業者による回収日は、原則として毎月第３木曜日です

START
実験作業で発生した廃棄物ですか？

NO

一般ゴミとして分別

YES
体育・保健センターの廃棄物、または注射器・注射針ですか？

YES

１．疑似感染性廃棄物

NO
素材が金属のみからな
る実験廃棄物ですか？

YES

一斗缶に入る大きさですか？

YES

２Ａ．実験系不燃物（金属類）

NO

NO

個別に産廃として回収依頼をして下さい

素材がガラスのみからな
る実験廃棄物ですか？

YES

２Ｂ．実験系不燃物（ガラス類）

NO

素材に不燃物が含まれていますか？

YES

ゴミ袋に入る大き
さですか？

NO

NO

個別に産廃として回収依頼をして下さい
試薬やサンプルの
空容器またはそれらが接触・付着したゴミですか？

YES

３．実験系可燃物

NO
一般ゴミとして分別

242

YES

２Ｃ．実験系不燃物（その他）

Flowchart of Experiment-Related Waste Classification
・Attach NUT unified label (name of laboratory, date and classification are shown) on bags
and cans.
・Waste collection day is on the third Wednesday of the month.
START

Waste fromexperiments?

NO

Put into domestic waste
disposal.

YES
Syringes or needles orwaste from the HealthCare Center?

YES

1. Quasi-Infectious WasteNO
Metal waste notincluding composite?

YES

Volume upper
limit of 18 liter
cans?

YES

2A. Incombustible
Experiment-Related Waste(Metals)NO

NO

Collect by anotherprofessional service. Call todivision of financial affairs.
Glass waste notincluding composite?

YES

2B. Incombustible
Experiment-Related Waste(Glasses)NO

Includingincombustible waste?

YES

Volume upper
limit ofgarbage bags?

NO

NO

Collect by anotherprofessional service. Call todivision of financial affairs.
Reagent and sample
adherent products?

YES

3. Combustible
Experiment-Related WasteNO
Put into domestic
waste disposal.

243

YES

2C. Incombustible
Experiment-Related Waste(Other incombustible waste)さくいん

索

引

【Ａ－Ｖ】
11

ＡＥＤ
ｉａｓｏ

63,64,66,67,77,113

ＭＳＤＳ

64

ＰＲＴＲ制度

63

ＳＤＳ

17,18,63-66,71,77

ＶＤＴ障害

188

ｗ－ＳＤＳ

199,200

圧力計

43
45

アルファ線

139

安全靴

51,52

安全第一

159,162

意識障害

9,10

遺伝子組換え実験

125-127,129

遺伝子組換え生物

121,125-128

居残り届
雨水
ウラン

142,149

液化ガス

42,49,50

液体窒素

49,50

液体ヘリウム

50,51

エックス線業務従事者

156

エックス線作業主任者

157,158

エックス線施設責任者

156,157

エックス線装置使用者

156,157

エックス線装置使用責任者

156,157

エックス線発生装置

155-157

オートクレーブ

48

屋外消火栓設備

179

屋内消火栓設備

179

帯鋸盤

57

海上保安庁

166

家屋崩壊

165
121,126-128

学生生活ガイド

161

学生教育研究災害傷害保険

161
2,25-27,31
178

火災報知設備

117
60

9

火災

3

運搬作業

応急処置

拡散防止措置

45-47

圧力調節器

180

【か行】

【あ行】
アース線

エレベータ

ガス漏れ

2

ガス溶接・溶断

57

学研災

161

ガラスバッジ

146,157

カルタヘナ法126

感染防止対策

121,122

感電

1,25,26,28,29,31

ガンマ線

139,141,142,153

危険地帯

163

危険物

64-67,71,73,75,79-84,90-93

危険物貯蔵庫
危険物取扱者資格

67

疑似感染性廃棄物

118

気道確保

10

救急

166

救急蘇生

9-11

許可証

244

66,71

161-164

グラインダー56

試薬瓶118,119

クレーン60

終夜無人運転中

3

重量管理

63
128

警察

165,166

警報

178

宿主ベクター系

けいれん

17

出血

14,16

160,164,165

飼養

124

健康管理

162

消火

2,173,175-180

研削盤

55,59

消火器

2,72,74,75,175-179

高圧ガス

42-45

消防法

63-67,71

高所作業

60,61

除細動

11

交通安全

162

人工呼吸

怪我

骨折

14,15,16

【さ行】

10,11

人獣共通感染症

124

心マッサージ

11

水道水

40,41

生活排水

117
56

サーベイメータ

146,148,151,153

最大許容露光量

36

切断機

細胞融合

126

接地

25,29,30,32

作業のセーフティ・データ・シート

199

旋盤

53,59

産業廃棄物

118

遭難

164,165

自衛消防隊

5,6

装備

160,163

時間外実験

3

事故

1,20-23,25,26,28,31,33

【た行】

地震

2,161,169,172-176,180

第 1 種放射線取扱主任者

158

自然環境

164

たこ足配線

25

実験系可燃物

119

脱臼

15

実験系不燃物

118

打撲

14-16

実験動物

124

単位管理

63

実験廃液

117-119

単独行動

159,162,163

実験廃棄物

117,118

チェーンブロック

60

中性子線

139

実験排水

117

疾病

161,164

中毒

17

指定数量

66,67,71

通報

2

地盤崩壊

165

低圧電気取扱特別教育

32

シャーリング

57

停電

社会性

163

デリック

245

31,32
60

電気

25-33

被覆アーク溶接

電気工事

25,32

ヒューズ

転倒防止

169,172

漂流

165

電離作用

155

服装

160

53,55,56

砥石
動物愛護

123

動物実験

123-125

毒物及び劇物取締法

63, 65,101,112

特別管理産業廃棄物

127-129

不要廃試薬類

118

フライス盤

54,59
57

プレス

124,125

動物実験室

25,28,31,33

物理的封じ込め124

動物実験委員会

58

ベータ線

139,142,148,150,154

防火扉設備

180

118

防災

169

都市ガス

40

防災設備

178

ドライアイ

189

放射性同位元素ドラムコード26

150,151,153,154

134,149

トリウム

131-141,143-154

放射線

54

ドリル

131-133,136,141,143146

放射線計測器
放射線発生装置

131-133,141,142,146
147

【な行】
雪崩

160,165

捻挫

15

鋸盤

56,57,59

放射能

【は行】

131,142,146,151

放送設備

180

放電加工機

55

法令

199

保険

161,162

117,118,119

保護眼鏡

49,51-53,55-58

バイト

54

ボール盤

54

培養細胞

126

ボンベ

爆発限界

46,47

廃液

2

発見

【ま行】

ハロゲン化物消火設備

180

マシニングセンター

飛散防止

169

ミーティング

微生物実験

121

身分証明書

避難

2,169,173-178,180

被曝

131,134-139,141,147,149

55
199,200
162【や行】

150,153,154,155-157
被曝放出限界42-46

野外実験・実習等実施計画書

36

薬品管理支援システム

246

161

63,66,67,113

熱傷（やけど)

16

【ら行】
落水
リスクアセスメント

159,165
64,66

旅行命令等伺

161

冷凍機

49

連絡体制

4

労働安全衛生法

64,199247

安全のための手引（令和２年度版）
発 行

国立大学法人長岡技術科学大学〒940-2188 新潟県長岡市上富岡町1603－1
電話 0258-47-9206
http://www.nagaokaut.ac.jp/
編 集

長岡技術科学大学安全衛生管理委員会

248