ISSN 0386-863X

工 業 技 術 研 究 報 告 書
Report of the Industrial Research Institute of NIIGATA Prefecture No.33 2004

No.33 2004

新潟県工業技術総合研究所
Industrial Research Institute of NIIGATA Prefecture〒950-0915 新潟県新潟市鐙西１－１１－１
1-11-1 Abumi-nishi, Niigata-city, Niigata, 950-0915,Japan目

次

Ⅰ戦略技術開発研究
１. 高速デジタル動画像伝送システムの開発（第３報）
・・・・・・・・・・・・・・
２. マグネシウム合金による複雑形状部品の鍛造・プレス加工技術の確立と用途開発（第２報）
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
３. 逐次張出し成形機と成形法に関する研究・・・・・・・・・・・・・・・・・

Ⅱ共同研究
１. 有機金属の積層コンデンサーへの応用研究（第２報）
・・・・・・・・・・・・
２. 医療用 CO2 レーザの中空ファイバ導光システムと周辺装置の開発・・・・・・
３. 三次元レーザ加工機の実用化・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

Ⅲ実用研究
１. 階調制御技術および限定色絵柄表現技術の研究・・・・・・・・・・・・・・
２. マグネシウムとアルミニウムの異種材拡散接合・・・・・・・・・・・・・・
３. プレス成形品のスプリングバックに関する研究・・・・・・・・・・・・・・
４. マグネシウム合金の鍛造成形技術の研究・・・・・・・・・・・・・・・・・
５. 家具・建具用材の性能評価試験・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
６. 県産スギ材製品の耐候性に関する研究（第２報）
・・・・・・・・・・・・・・
７. 研削加工の効率化に関する研究・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
８. Ｎ－コンポ実用化試験（第２報）
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
９. 自動小口染色システムの実用化試験・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
１０. ＩＴ活用織物企画設計支援システムの開発（第４報）
・・・・・・・・・・・
１１. 撚糸及び加工による新複合繊維素材の開発・・・・・・・・・・・・・・・・
１２. アーク溶接の簡易自動化法の研究・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

Ⅵ先導的戦略研究調査事業
１. ＭＥＭＳプロセス技術の調査研究・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
２. フロンティア分野におけるミッション遂行型ロボットに関する調査研究・・・
３. 燃料電池の技術動向調査と要素技術研究・・・・・・・・・・・・・・・・・

戦

略

技 術

開

発

研

究

高速デジタル動画像伝送システムの開発（第３報）（OFDM 無線通信技術を利用した応用製品開発）
真柄 賢太郎＊天城 和哉＊

小林 豊＊

Development of Digital Communications Equipment for Moving Picture with High Frequency
Radios.
(Applied Product Development using OFDM Wireless Communication Technology)
MAGARA Kentaro＊,AMAKI Kazuya＊ and KOBAYASHI Yutaka＊
抄

録

本研究ではこれまでに GHz 帯の高周波信号と OFDM という変調方式を用いたデジタル動画像無線
伝送について研究を行ってきた。最終年となる本年度は以下の応用製品開発をおこなった。
（１） OFDM を利用した FDML サーバー
（２） 赤外線リモコン遠隔制御システム
１．緒

雑になりがちな工程管理を手助けし生産性の向言

ＯＦＤＭ（直交周波数分割多重）は周波数利１）上を図ることが可能になる。サーバー間の通信であるにはＯＦＤＭ変調方式の無線通信を使い、機器ため高速な動画像伝送が必要な無線ＬＡＮや地のレイアウトによらず画像データなどのサイズ

上波デジタル放送で用いられている。本研究での大きなデータも高速に伝送することができる。

は県内情報通信産業の技術高度化と製品の高付

また従来は機器ごとにデータ仕様が異なるため

加価値化を目的としてＯＦＤＭ技術を中心とし専用システムが必要であったが、本システムでた無線通信の研究を行ってきた。本年度は工作

は デ ー タ の 送 受 信 に Ｆ Ｄ Ｍ Ｌ （ Field Data

機械産業の多い我が県の状況に合わせて、ＦＡ

Markup Language、フィールドデータ記述言

機器への応用製品開発として、工作機器のフィ語）を統一フォーマットとして使うことによりールドデータを収集、一括管理するシステムと、機器メーカーの違いやネットワーク端子の有無

赤外線リモコンを使った双方向遠隔制御システに関わらずデータの収集が行えるようになる。

ムの開発を行ったので報告する。

本研究ではこのシステムの中のフィールドデー

用効率が高く、遅延波干渉に強い方式

タ収集ユニットの開発を行った。図１にシステ
２．ＯＦＤＭを利用した FDML サーバーの開発
２．１

概ムの概要を示す。

要
フィールド
データ収集
ユニット

このシステムはＦＡ現場で発生する様々なフィールドデータをフィールドデータ収集ユニット（ＦＤＡＵ）で収集し、インターネット経由
でファクトリデータセンタ（ＦＤＣ）に蓄積し一括管理するもので、点在する工場や異なる機種のデータをどこからでも確認できるため、煩

ＯＦＤＭ
無線LAN
無線LAN

フィールドデータ
・音声
・画像
・デジタル
信号
・アナログ
信号

ＯＦＤＭ
無線LAN
無線LAN

フィールド
データ収集
ユニット

フィールド
データ収集
ユニット

ファクト
データ
センタ
ＯＦＤＭ
無線LAN
無線LAN

図１ システムの概要＊

研究開発センター

パソコン
必要に応じた表２．２

フィールドデータ視端末をＬＡＮで接続し、擬似ネットワークをフィールドとは現場あるいは作業を行う場所

構築した４）（図３）。 ＦＤＡＵにはアナログＩであり、フィールド機器とはフィールドにあるＯ、デジタルＩＯ、ＷＥＢカメラを接続した。

機器の中で人間が直接制御せずに自律的に動作

各サーバー5)、端末間は無線ＬＡＮ（ＯＦＤＭ

し、人間の代わりに作業を代行してくれる機器方式）で接続されている。また、この時点ではのことをさす。またフィールドデータとはフィ

ＦＤＭＬの仕様が明らかになっていなかったたールド機器の内部状態や収集した情報のことでめデータはＸＭＬ形式とした。動作を簡単に説特徴としては定周期、不定周期で生成され、と明する。ＦＤＡＵで収集された各種データはＸ

きに大量に生成され、データ間の時間的な関係

ＭＬ形式でＦＤＣに受け渡される。監視端末はが重要視される。またデータの種類もアナログ

ＦＤＣにアクセスすることでデータを一括して値、デジタル値、テキスト、画像など様々なも監視できる。図 4 は電圧、電流、スイッチのＯのがある。フィールド機器をネットワークに接Ｎ、ＯＦＦ、温度、湿度、カメラ画像を収集し続することによって遠隔地からのアクセス、制たときのデータ表示画面の例を示しており、良御が可能になる、また他のフィールド機器と連好に表示されることを確認した。

携した作業の遂行が可能になる等の利点が生じ

日付データ：
２００３年１２月１７日

る。
２．３

ＸＭＬとＦＤＭＬ

XML<Date><Year>2003</year><Month>12</Month><Day>17</Day></Date>ＸＭＬ（Extensible Markup Language）はイ
ンターネットでデータを受け渡すために使われるデータ記述言語２）で、データの属性を表す任意のタグでデータを挟みこむ構造をしている。
そのために人間がデータを理解し易やすく印刷
出版、電子商取引やマルチメディアコンテンツ

図２ ＸＭＬの記述例の配信など多くの分野でネットワーク上のデー
タ交換の標準フォーマットとして使われている。

無線ＬＡＮカード

ＦＤＭＬは機器ごとに異なるデータ形式を一元

デジタルＩＯ化するために、ＸＭＬをベースにＮＴＴが規格

アナログＩＯを制定した言語であり、データを時系列で扱う
ため機器の状態把握や故障分析を容易にできるのが特徴である。図２にＸＭＬの記述例を示す。
２．４

データ収集
サーバー
(Linux)センター
サーバー(Linux)

端末(W indows

ＷＥＢカメラ

ＦＤＭＬサーバーの仕様

ハードウエアは省スペースと作業者の操作

図３ 動作確認実験の擬似ネットワークの簡便さを考慮してＣＰＵ組み込みボードを使用した。またＯＳは組み込み用途を考慮してＬ
ｉｎｕｘを使った。開発はまずデスクトップパ
ソコンを使って動作確認３）を行った後、ＣＰＵ
組み込みボードで開発を行い、その後実際の工作機械のデータの収集実験を行った。
２．５

動作確認実験

デスクトップパソコンで行った動作確認実験の結果を示す。ＦＤＡＵ、ＦＤＣ、データ監

図４ データ表示画面例

３．ＦＤＭＬサーバー実証実験
３.１

表１ フライス盤との接続

実証実験のシステム構成について

番号

チャネル

名称

内容

ＯＦＤＭ無線ＦＤＭＬサーバーが実際の現場

1

AN1

MAIN

主軸電流

で動作することを確認するためにはＦＤＣを用

2

AN2

X

x 軸電流

いる必要がある。 現在ＦＤＭＬ が利用できる

3

AN3

Y

y 軸電流

4

AN4

Z

z 軸電流

5

IO1

RUN

運転中

6

IO2

ALARM

アラーム

7

IO3

STOP

停止中

8

IO4

END

加工完了

ＦＤＣは AQstage というＮＴＴネオメイトが提供しているサーバーがあるので、このサーバーを利用することとした。システム図を図５に示す。

表２ 旋盤との接続
番号

チャネル

名称

内容

1

AN1

MAIN

主軸電流

2

AN2

X

x 軸電流

3

AN3

Z

z 軸電流

4

AN4

なし

なし

5

IO1

END

加工完了

6

IO2

START

起動中

7

IO3

ALARM

アラーム

図５ FDML 端末実証実験システム接続図

8

IO4

STOP

停止中

工業技術総合研究所にある旋盤とフライス

３.２ 監視ＰＣについて

盤に、ＦＤＡＵの８ｃｈアナログポートとの接３.２.１ 監視ＰＣ の機能

続し、アクセスポイントはＯＦＤＭ無線で接続

監視ＰＣから旋盤、フライス盤の稼働状況やしている。フライス盤との接続関係を表１に表

データについてＦＤＣに要求する。監視画面をす。旋盤との接続関係を表２に表す。

図６に示す。画面より動画像を観測しながら数

またネットワークカメラもＯＦＤＭ 無線Ｌ

値データを確認できる。

ＡＮで接続した。アラーム発生時には、ＦＤＡ
Ｕからのアラーム信号を用いてカメラの静止画
動作に切り替える。 ＮＴＴ ネオメイトのＦＤ
ＣとはＡＤＳＬ 回線を用いてセキュリティを保つため、ＶＰＮ(virtualprivatenetwork)を構成した。監視用 PC は ADSL 別回線を引き、工業術総合研究所内研究室に配置した。
なお、監視ＰＣ とＦＤＡＵ、カメラとはそれぞれＦＤＣと接続するため固定ＩＰアドレスを用いている。
図 6 監視画面

また、監視データは、ＣＳＶ形式でデータをパソコンに取り込むこむことが可能で、稼働率の計算したり、生産工程を見直しに利用できる。
３．２．２

監視カメラの仕様

監視カメラは VICT0R VN-C30 を利用した。画
面サイズは、340×240 で、30 フレーム/秒動画
像伝送可能である。また監視ＰＣからパン、チルド、ズーム画可能である。アラーム発生時には静止画に切り替えて画像を記録するため故障発生時には有効な情報になる。
図８ 監視画面４．赤外線リモコン遠隔制御システムについて
４．１

ＷＥＢカメラサーバのシステム構成

工場内で妨害電波があるような場所では無線ＬＡＮ が使用できない。このような状況下を想定して赤外線リモコンによる遠隔監視を試作

５．結言（１）ＯＦＤＭを用いたＦＤＭＬサーバー回路を設計し、動作確認した。
（２）外部サーバーを用いてＦＤＭＬ実証実験を行った。データが途切れることなく伝した。赤外線は直進性が強いため障害物がある
ようなところでは使用できないが、既存の設備を流用し、安価で設計できるというメリットが送でき、ＯＦＤＭの有効性が確認できた。
（３）赤外線遠隔制御システムを設計し、赤外線を活用したシステムの有効性も確認である。図７にＷＥＢカメラサーバ、センサーとコントローラーの構成を示す。

きた。
（４）今後はデータベースの改良、データの蓄積を行い、用途の開発と故障解析に利用
したい。
参考文献
１）伊丹

誠

“ディジタル放送／移動通信のためのＯＦＤＭ変調技術”
２）中山幹敏年

2000 年

p37“標準準ＸＭＬ完全解説”2001

p60

３）日経ＢＰ社 “日経 LINUX”

2003 年 9 月号

p76
図７ システム構成
４．２

監視ＰＣについて

監視用ＰＣでの監視画面を図８に示す。人が近づくとＷＡＲＮＩＮＧが表示され、ブラウザ
画面からＡＣ１００ＶをＯＮ／ＯＦＦ制御可能である。

４）小高知弘訳“TCP/IP ソケットプログラミ

ング”2003 年

p33

５）アイティブースト
linux9”2003 年“初めての Red Hat

マグネシウム合金による複雑形状部品の鍛造・プレス加工技術の確立と用途開発(第２報 ）
早川

剛*

山崎

栄一 *

田辺

寛*

折笠

仁志 *

小林

泰則 *

Establishment of Forming Technologies for Complicated Shaping Parts
and Development of Application Using Magnesium Alloy
HAYAKAWA Tsuyoshi, YAMAZAKI Eiichi, TANABE Hiroshi, ORIKASA Hitoshi, and KOBAYASHI Yasunori

抄録

マグネシウム合金の鍛造技術・プレス加工技術の高度化および製品化技術を確立するため、(1)
油系潤滑剤を用いた絞り成形性の向上、(2)各種高強度マグネシウム合金の鍛造性評価、(3)陽極酸化処理を活かす高品位な表面処理技術の開発、などを行った。各々について、マグネシウム合金加工技術をさらに高める結果を得た。とくに、(1)ではPTFE（ﾃﾌﾛﾝ）粉末を利用した成形性向上の可能性を明らかにし、(3)では装飾性の高い表面処理技術を開発したので報告する。
１．緒言

レス加工を中心とした塑性加工技術を高度化

マグネシウム合金は 、実用金属中で最も軽く 、し 、より完成された製品化技術を確立するため 、

比強度、振動減衰性、電磁波遮蔽性などに優れ(1)油系潤滑剤を用いた絞り成形性の向上、(2)た特性を持ち 、ＰＣや携帯電話などの情報機器 、各種高強度マグネシウム合金の鍛造性評価 、(3)携帯家電製品、自動車など各種産業分野に応用

陽極酸化処理を活かす高品位な表面処理技術の範囲が拡大している。マグネシウム合金の成形開発、などの研究を行ったので報告する。

はダイカストやチクソモールディングが主流だが、当研究所では平成11年から行った戦略技術

２．油系潤滑剤を用いたマグネシウム合金の絞開発研究により県内の金属加工業が得意とする

り成形性の向上

鍛造・プレス加工によるマグネシウム合金の成

２．１

１）

形をいち早く可能にした 。

概要

マグネシウム合金の温間プレス成形時に使用

一方、一連の研究開発を通じて県内企業へのする潤滑剤は 、PTFEシート（ テフロンシート ）、

マグネシウム合金塑性加工技術の普及と用途開

プレコート潤滑剤、油系潤滑剤などである。PT

発を行うとともに、平成14年度に開始した県央

FEシートは最高の潤滑性能を示すが、高価で作

地域地場産業振興アクションプランの推進を支

業性に劣り、量産向きではない（表2.1 ）。こ

２）

援し、数種の製品試作を行ってきた 。また、れらのことから油系潤滑剤への期待が大きいもこの製品開発を通じて、新たな課題も明らかにのの、いまだ開発途中である。昨年度の研究でなった。

は、金型表面コーティングと油系潤滑剤の併用

そこで、既存のマグネシウム合金の鍛造・プにより、PTFEシートと同程度のプレス成形が可能であることを示した。しかしながら、油煙や＊研究開発センター

臭いなど作業環境面で問題があるため、成形性

は劣るものの油煙、臭いとも少ない油系潤滑剤

また、図2.1に PTFE 粉末を添加した油系潤滑を使用する必要がある。

剤を示す。ベース油となる油系潤滑剤に PTFE

そこで、PTFE粉末を添加した油系潤滑剤により、プレス成形性を改善する試みを行ったので粉末を混ぜることにより白濁した。図2.2に使用した PTFE 粉末のＳＥＭ写真を示す。

報告する。
表2.1

各種潤滑剤の特性

潤滑性 コスト 扱 い 多 工 程 へ 洗浄性
易さの適性

P T FEｼ ｰ ﾄ

◎

×

×

×

◎

ﾌﾟﾚｺｰ ﾄﾀｲﾌﾟ

○

△

△

△

×

油系潤滑剤

△

○

◎

◎

○

(a)

(b)
(a)；2μｍ(b)；4μｍ

２．２(c)；10μｍ

試験方法

比較的油煙や臭いの少ない油系潤滑剤（CF‑8(c)

53;日本工作油 製）をベース油として、PTFE粉末の粒径や濃度を変えて添加した潤滑剤を用い

図2.2使用したPTFE粉末のＳＥＭ写真

た温間絞り試験（φ40円筒深絞り）を行った。
各成形温度（200℃〜250℃）における限界絞り

２．３

試験結果

比と成形時の加工力を求めて、成形性に及ぼす

図2.3に、PTFE粉末(粒径2μm)を１０％添加

PTFE粉末を添加した潤滑剤の効果を調べた。供した潤滑剤を用いた温間絞り成形試験の結果を試材にはマグネシウム合金板材（AZ31B‑O材、t示す。比較としてベース油（CF‑853）とPTFEシ

0.8mm）を用いた。試験条件等を表2.2に示す。

ートを用いた場合も併せて示す。無添加の場合

表2.2使用した潤滑剤と試験条件に比べ、PTFE粉末を添加したものでは温度上昇

PTFE粉末ｻｲｽﾞ

２，４，１０μｍ

とともに成形性（限界絞り比）は急激に向上す

粉末添加濃度０〜１０％る。とくに、250℃ではPTFEシートと同程度と油系潤滑剤

CF‑853（日本工作油製）

なり、PTFE粉末添加により成形性が向上する結PTFEｼｰﾄt0.05mm

果を得た。

成形温度

２００〜２５０℃（ ﾊﾟﾝﾁ温度30℃（ 一定 ））成形速度

２〜３mm／sec

3.5
ＰＴＦＥ

3

P TFE粉末10%添加

2.5
2

C F‑853

1.5
硬質C rメッキ金型

1
175
ベ ー ス 油 P T F E粉 末 添

200
225
250
成形温度 T／℃

加潤滑剤
図2.3
図2.1

PTFE粉末を添加した油系潤滑剤

PTFE粉末添加油系潤滑剤の効果

275

２．３．１PTFE粉末添加濃度の影響

FE粉末の濃度は2〜5％程度が適当と考える。

PTFE粉末添加濃度を変化させた成形試験の結図2.6に成形中の荷重変化を示す。PTFE粉末

果を図2.4に示す。添加濃度の増加とともに成の濃度増加に伴い、成形に要する荷重が減少す

形性は改善され、2〜3％以上でPTFEシートと同る。このことが成形性向上のひとつの要因と考等になり、飽和状態となる。図2.5に、絞り比える。

4濃度の増加→荷重低下

試験温度：２５０℃
3,000

ＰＴＦＥシー ト

32,000
ＰＴＦＥシート

2

P T FE0.5%

限界

1,000
絞り

２μｍ粉末

試験温度：２５０℃

P T FE1.0%

絞り比：２．８

P T FE2.5%

ＰＴＦＥ粉末：２μm

P T FE5%

1
0

1

2

3

4

5

0

6

0

ＰＴＦＥ粉末濃度 /％

図2.4

PTFE粉末添加濃度の影響

を一定（DR3.0）とし、濃度を変化させた場合

10

20

30

40

50

ポンチストローク Ｌ/m m

図2.6

添加濃度による成形荷重の変化

２．３．２

PTFE粉末サイズの影響の成形品を示す。表面状態をみると、PTFEシー

図2.7にPTFE粉末サイズを変化させた場合のトを用いた場合（下段右）に比べ、濃度2.5％

成形荷重変化を示す。4μmと10μmでは大きなの場合は良好な状態だが、10％にもなると表面

差異はみられないが、2μmの場合成形荷重の減にスジ状の模様が発生し 、表面性状が悪化する 。

少が認められた。図2.8にPTFE粉末サイズを変

2.5％

10％

P T FEｼ ｰ ﾄ

表面状態◎

表面状態△

表面状態◎

3,000

2,000

細粒→荷重低下

1,000

10μm
4μm
2μm

2 50 ℃ ，D R 3 .0
P T F E 粉 末 濃 度 5%

絞り
0
0

20

40

60

80

ポンチストローク Ｌ/m m

図2.7
図2.5

添加濃度の表面性状への影響

PTFE粉末サイズによる成形荷重の変化

以上のことより、PTFE粉末の濃度を高くする

えた場合の成形品を示す。2μmの場合にはみらことで成形性は向上するが、ある量を超えるとれなかったスジ状の跡が、4μm，10μmのよう表面状態が悪くなることがわかった。また、PTに粒径が大きくなると表面に跡が残り、表面状

態が悪化した。以上のように、成形性、表面状

験では、耐圧板は加熱せず、室温で実験を行っ

態とも、粒径が小さいほど良好な状態となる。

た。実験に使用した金型を図3.1に示す。試験には、㈱コマツ製110tonのクランクプレス（平

２μｍ
表面状態◎

４μｍ

１０μｍ

均速度250mm/sec)を使用した。試験片の形状は

表面状態△

表面状態△

φ14×H21mmで、供試材として、AZ31B(3%Al‑1%
Zn‑Mg)、ZK60A(6%Zn‑0.5%Zn‑Mg)、AZ80A(8%Al‑
0.5%Zn‑Mg)、AZ61A(6%Al‑1%Zn‑Mg)の４種類で評価を行った。

図2.8

PTFE粉末サイズによる表面性状への影響

３．各種高強度マグネシウム合金の鍛造性評価
３．１

概

要

マグネシウム合金の鍛造では、対象が構造部

図3.1

端面拘束圧縮試験の金型（下側）材であることが多いため、高強度材料が必要とされる。これまで行ってきた鍛造に関する研究

３．３

試験結果

開発では、展伸性に優れたAZ31B材を主に手掛

端面拘束圧縮試験の結果を図3.2に示す。実

けてきているため、県央アクションプランにお験に供した4種類の材料は、加熱温度が250℃以

いても、鍛造による製品試作を行っている企業

下の場合、限界圧縮率がどれも40％を割っていのほとんどがAZ31B材を使用している 。しかし 、るが、300℃以上からは圧縮率が上昇する傾向

今後は高強度材料による鍛造製品が増加するとにある。各マグネシウム合金の中でもAZ31Bが考えられることから、高強度マグネシウム合金の鍛造における基礎的データを得るために実験

90

を行った。

80

ZK60A

70

AZ80A

３．２

試験方法

マグネシウム合金の場合、冷間では加工が不可能なため、温間での鍛造となる。そこで、鍛

60
50

AZ31B

40
30

造時の最適加工条件を把握するために、試験片

限界を電気炉中で100℃〜400℃の間に加熱して端面10拘束圧縮試験を行った 。端面拘束圧縮試験とは 、0

同心円上に溝が加工された耐圧板で円柱状の試

AZ61A

20

100℃

200℃

験片を据え込み鍛造することにより、試験片と耐圧板との間の摩擦を考慮に入れずに材料の変形能を評価できる試験方法である ２）。今回の試

250℃

300℃

350℃

試験温度 Ｔ／℃

図3.2

端面拘束圧縮試験

400℃

最も圧縮性に優れており、300℃〜400℃の温度

４．３

試験結果

領域で圧縮率が70%強となる 。AZ80Aについては 、作成したサンプルを図4.1に示す。ヘアライ

他の材料と比較すると250℃以下の低温加工性

ン研磨された金属下地は非常に綺麗な金属光沢に優れるものの、300℃以上では圧縮率40%強とを呈することが明らかになった。また、陽極酸

あまり高い圧縮率は得られない。また、AZ61A

化処理とクリア電着塗装により、ヘアライン研について見た場合、300℃以下ではほとんど有磨による金属光沢が若干失われた。

効な圧縮率は得られないが、350℃から急激にしかしながら、化成処理と塗装による従来の圧縮率が上昇し、400℃では70%近い圧縮率とな

表面処理と比較すると、非常に装飾性の高い表ることから、加工温度に非常に敏感な材料と言面処理が可能となった。

える。ZK60Aも300℃以上から限界圧縮率の上昇が見られるが、AZ31Bほどの高い限界圧縮率は得られず、最高でも60%程度の圧縮率となる。

４． 機械的研磨技術と陽極酸化法を組みあわせた高装飾表面処理技術の開発
４．１

概

要

当研究所で開発した陽極酸化処理法の商品への適用を考えた場合、下地の金属光沢が透けて見えるため、金属下地の表面状態（装飾性）が

図4.1

ヘアライン加工と陽極酸化処理を組み合わせた表面処理

そのまま商品の美観に反映されることになる。
そのため、装飾性の高い商品を開発するためには、何らかの化学的処理や機械加工を行うこと
により装飾性の高い金属下地を作成する必要が５．マグネシウム合金用化学研磨法の開発ある。このような考えに基づき、我々はヘアー

５．１

概

要

ライン加工やミラー仕上などの金属的特徴を付

現在、マグネシウム合金下地の装飾性付与の与した装飾性の高い機械的研磨技術の開発を平方法としては、ヘアライン研磨や鏡面研磨、ダ３）

イヤモンドカットなどの機械的加工法が検討さ

成15年度に行っている 。
そこで今回は高装飾機械研磨技術と透明陽極れている。しかしながら、これらの機械的研磨

酸化処理を組み合わせた新しいマグネシウム合

法は切り粉の処理など作業環境の問題が指摘さ

金用表面処理法の開発を目指し、サンプル作成れている。また、マグネシウム合金の鏡面研磨を行った。

についてはその難しさが指摘されている。
一方で、このような機械的加工法の他に金属

４．２

サンプル作成方法

下地に装飾性を付与するための方法として、化化成処理および塗装を行った名刺ケースに対学研磨や電解研磨などの化学的研磨法が考えらしてヘアライン研磨を行い、金属下地を露出される 。化学的研磨法は切り粉の発生がないため 、せた。その露出表面に陽極酸化処理を行い、ア

作業環境の向上が期待される。しかしながら、

クリル電着塗装（アニオン型）により封孔処理

マグネシウム合金に対する化学研磨・電解研磨した。

処理法はいまだ確立されておらず、実際の製品に応用されている例も非常に少ない。

そこで、本研究ではマグネシウム合金用化学研磨法に関する研究を行い、その適用可能性について検討した。
５．２

試験方法

マグネシウム合金（AZ31材）に適した化学研
磨浴組成の探索を行い、目視にて良好に鏡面化すると思われる研磨条件を決定した。
次に決定された条件で作成されたサンプルについて、表面粗さ測定と反射率測定を行うこと
により鏡面の評価を行った。表面粗さ測定には

図5.1

基準サンプルと市販の鏡の外観

三次元あらさ測定器を使用した。反射率は入射光を研磨面に対して45°の角度で入射させ、入射角と同じ45°の位置での反射光の強度を測定することにより評価した。反射率は高純度アル
ミニウム蒸着鏡（株式会社アイ・シイ・エス社
製）の反射率を100％とした値で表した。反射
強度は波長555nmでの値を採用した。
反射率の測定は未研磨物、機械研磨（ペーパーによる手研磨）のみのもの、機械研磨と化学研磨を組み合わせたもの、左記のものにクリア
図5.2

電着塗装を施したものの4サンプルについて行

各サンプルの外観った。また、比較として市販の鏡についても測定を行った。それらのサンプルの詳細を表5.1

５．３に示す。市販の鏡、基準サンプルの外観を図5.

５．３．１

1に、評価を行ったサンプルの外観を図5.2に示す。

試験結果
表面粗さ測定化学研磨による表面平坦化の効果について調べるため、表1のサンプル2とサンプル3について表面粗さ測定を行った結果を表5.2に示す。

表5.1

評価に用いたサンプルの作成プロセス

サンプル名

処理条件

サンプル1

未処理材

サンプル2

#320研磨→#1000研磨→#2400
研磨→#4000研磨

サンプル3#320研磨→#1000研磨→#2400
研磨→#4000研磨→化学研磨

サンプル4#320研磨→#1000研磨→#2400
研磨→#4000研磨→化学研磨→クリ
ア電着塗装

Ra（中心線平均粗さ）と Rz（十点平均粗さ）については大きな変化はみられなかったが、サンプル3の Ry（最大粗さ）がサンプル2のもの
より大きくなっていることが分かった。この原因については現在調査中である。
表5.2
サンプル2
サンプル3

表面粗さ測定結果（nm）
Ra
53
47

Ry
445
1352

Rz
310
420

５．３．２

反射率測定

反射率測定を行った結果について図5.3に示す。図のように、サンプル2の反射率は45％で(2)各素材の中でAZ31Bが最も圧縮性が高
く、300℃〜400℃の間で限界圧縮率が約80%となった。

あったが、サンプル3とサンプル4の反射率は市販の鏡と同程度の61％となった。これは化学研

５．３

合わせた高装飾表面処理技術の開発

磨により反射率が向上したものであると理解できる。

機械的研磨技術と陽極酸化法を組み(1)非常に装飾性の高い表面処理ができる。
(2)他にも鏡面研磨、ブラスト処理なども検

70

討した。

60
50

５．４

マグネシウム合金用化学研磨法の開発

40( 1)化学研磨により、機械研磨したマグネシ

30

ウム合金の鏡面化（反射率の向上）は可能

20

である。

10

(2）Ｒｙ（最大粗さ）が大きくなった原因や
化学研磨と陽極酸化処理の相性など、実際

0
市販の鏡 サンプル1 サンプル2 サンプル3 サンプル4

図５．３の応用については課題が残る。

鏡面反射率測定結果
参考文献
1)相田収平，田辺

５．結
５．１

言
油系潤滑剤を用いた
マグネシウム合金の絞り成形性の向上(1)PTFE粉末添加により油系潤滑剤の潤滑性能が改善され、良好なプレス成形性が得られた。
(2)とくに、成形温度250℃においてはPTFEシートと同等の成形（ LDR3.0）が可能である 。
(3)粒サイズや添加濃度の増大により、表面性状が悪くなる傾向にある。成形性や表面性状を考慮すると、本研究では、粒サイズ
2μm、その添加量は2.5〜5％程度が適当と
考える。
５．２

各種高強度マグネシウム合金の鍛造性評価( 1) 4 種類のマグネシウム合金について、端面拘束圧縮試験を行い、各素材とも300℃〜400℃の間で最高の限界圧縮率が得られた。

大貫秀樹，小林寛，須貝裕之，高野格，

勝：軽金属 ,50(2000),476

2)日本塑性加工学会編：塑性加工技術シリーズ
４鍛造，コロナ社(1995) ,159
3)新潟県工業技術総合研究所：工業技術研究
報告書 NO.32（ 2003） ,15

逐次張出し成形機と成形法に関する研究
丸山 英彰* 坂井 修* 相田 収平*
A Study on Incremental Forming Machine and Forming Process
MARUYAMA Hideaki *, SAKAI Osamu* and AIDA Shuhei *抄

録本研究では、汎用 NC フライス盤を活用した逐次成形技術の実用化について検討している。今年度
は、昨年度から行ってきた逐次張出し成形の他、逐次絞り成形技術の開発および迅速な加工データを作成するための機上計測技術の開発等を行い、逐次張出し成形の補完や付随する技術の開発に取り組
んだ。
1.

緒

言

等を行った。以下にこれらについて報告する。

国内の製造業を取り巻く環境は、多品種・少量化と製品サイクルの短期化が急速に進ん

2.

逐次張出し成形の概要

でいるとともに、試作用成形品や一品注文生

図 1 に、逐次張出し成形の概略を示す。

産の要求も高い。このため、型を必要としな逐次張出し成形とは、三次元 CAD/CAM によいフレキシブルな板成形技術である逐次張出って成形する形状の設計および成形プログラし成形法は、金型のすべて、または一部が不ムを作成し、このプログラムを数値制御によ要となるために注目され、様々な研究が行われている １ ) 〜 ４ ) が、実 用化を進めていくために解決すべき問題点もある ５ ) 。

り、工作機械の主軸に取り付けた棒状の工具を動かすことによって、金属板を所望の形状に張出しさせる塑性加工法である。
図 2 には、本研究で使用した成形機、お本研究では昨年度から、これらの問題を解よび逐次張出し成形用ジグの外観を示す。本

決し逐次成形技術の実用化を図ることを目的

成形機は、既存の NC フライス盤を流用するとして研究を行っている。今年度は、逐次張ことで、新たな設備投資の負担を軽減できる出し成形の他、これの補完や付随する技術でだけでなく、機上で型枠やマンドレルの加工

ある逐次絞り成形技術の開発や、加工データができるといった利点がある。

を迅速に作成するための機上計測技術の開発
NC制 御 工 具 （ 製 品 形 状 に 沿 った等高線輪郭軌跡）
工具軌跡

CAD/CAM
加工機械
素材板

図1
*

研究開発センター

逐次張出し成形の概略

製品

が認められる。また、加工ピッチ p について は 、 0.2mm 、 0.5mm 、 1.0mm と 行 っ た が 、
p=0.5mm の条件において成形性が良好な傾向が得られた。加工ピッチ p が大きすぎる場
合には、板材に破断限界以上の局部伸びが生じることで成形限界が低下し、また p が小さすぎる場合では板材に与える変形が小さく、板材の弾性領域内であったりスプリングバックの影響などで、工具が板材の同一面に頻繁
図2

逐次張出し成形機およびジグに接触を繰り返すことによって板材の破断が生じることなどが、成形限界低下の一因とし

3.

基礎成形性試験

3.1

実験方法て考えられる。
一方、板材種の引張強さσ B や加工硬化指逐次張出し成形では、成形限界を評価する方法として、図 3 に示すような、円錐状（フランジ部直径 147mm、高さ 80mm）に成形した場合の半頂角αの値を用いて逐次張出し成形性を評価する方法が一般的に採用されている。本研究では、ステンレス鋼やアルミニウムなど、成形する板材 5 種について、数である n 値などは、絞り成形性と相関のある材料特性であるが、今回の逐次張出し成
形性試験結果とこれら材料特性との間には、明確な相関は認められなかった。例えば、工業用純アルミニウム A1050-O 材は、σ B や n値などは小さく、絞り成形性は良好ではないが、逐次張出し成形性は良好である。

成形に用いる工具先端半径 R と成形時の工Φ147

具 軌 跡 の加 工 ピ ッチ p を パ ラ メー タ と し て、

3.2

80

成形実験により成形限界の検討を行った。
半頂角α

実験結果

表 1 に実験結果を示す。表中の値は各成形条件における限界半頂角αを表し、この値が小さいほど成形性が良好であることを意味する。工具先端半径 R は、成形性に大きく

図3

基礎成形性試験の形状影響を及ぼすパラメータであり、板材種にかかわらず、R が小さくなる程、成形性の向上
表1

材料別逐次張出し成形限界
４

工具R

R=15

R=10

R=5

R=3

．マ

加工ﾋﾟｯﾁ 0.2㎜ 0.5㎜ 1㎜ 0.2㎜ 0.5㎜ 1㎜ 0.2㎜ 0.5㎜ 1㎜ 0.2㎜ 0.5㎜ 1㎜

グネシウ

A1050-O 28

ム合金の27 27 23 22 23 18 17 17 15 14 15
A5052-O 35 33 32 30 27 26 24 21 21 22 19 19
C1020
31 30 29 28 26 26 23 21 22 19 19 19
SPCC
30 29 29 27 24 23 20 18 18 17 16 17
SUS304 29 29 30 26 25 26 22 21 23 18 19 21

成形性
実験
装置実験
装置およ
び実験方
法

4.

マグネシウム合金の成形性

なお、成形した形状は、円錐形状（フラン4.1

実験装置および実験方法

ジ部直径 84mm、高さ 25mm）、および半球殻

マグネシウム合金は、その結晶構造などか（直径 84mm）を取り上げ、実験を行った。

ら常温での絞り成形性は悪いが、温間加工を行うことで良好な成形性を示し ６ ) 、板材のプ

4.2

実験結果

レス成形による電子機器筐体などへの適用が

表 2 に円錐形状の成形実験結果を示す。

期待されている。そこで本研究においても、

表中○印は成形成功、×印は成形途中での破マグネシウム合金の逐次張出し成形性を評価

断を表している。逐次張出し成形が可能にな

し、試作品等への適用の可能性を探るために、る温度は 523K 以上であり、温度を上げてい基礎的な成形性試験を行った。

くことにより成形限界半頂角αも小さくなり成形実験に供した材料は板厚 t=0.8mm の成 形 性 が 向 上 す る 。 特 に 623K 付 近 で α

AZ31B-O 合金を用いた。また、温間加工を行=35°と 顕 著な向 上が 認めら れる が、そ れ以うために、ブランクホルダ内部にヒーターを上の温度では、成形温度による顕著な成形性

組み込むことにより材料の加熱を行った（図の向上 は認 められ ず、 α=33° と ほぼ横 ばい4 ） 。 温 度 制 御 は 材 料の 表 面 部 分に 熱 電 対を状態となった。

取り付け、PID 方式によるフィードバックに

また、多工程分割成形による半球殻の成形では ５ ) 、673K〜773K の範囲で成形を試みたより、473K〜773K の範囲で制御した。

が、いずれも最終第 7 工程で破断を生じ、ヒーター（室温〜773K）

成形できなかった（図 5）。
破断

ブランクホルダ＆型枠
成形温度 T=673K

図4

図5

加熱成形ジグ
表2

破断した半球殻形状

マグネシウム合金の成形性

成 形 温 度 T K （℃ ）

半頂角α

47
46
45
44
43
42
41
40
39
38
37
36
35
34
33
32

473

523

573

623

648

673

698

723

748

773

(2 0 0 )×(2 5 0 )○(3 0 0 )(3 5 0 )(3 7 5 )(4 0 0 )(4 2 5 )(4 5 0 )(4 7 5 )(5 0 0 )

○
×
×

○
○
×
○
○
○
○
○
○
×

成形可能範囲
○
○
×
×

○
○
×
×

○
×

○
○
×

○
×

○
×

5. 逐次絞り成形技術の開発
昨年度開発した、「工程を分割して逐次張出しを行う成形法」によって、浅い垂直壁を持つ形状の逐次張出し成形が可能となった ５ ) 。
しかし、この加工法は張出し成形であるために、深い垂直壁を持つ形状を成形することは原理的に不可能である。そこで、より深い垂直壁を持つ形状を金型を使わずに成形するために、「3 軸 NC 加工機による多角形スピ
ニング加工法」（以後、逐次絞り成形と表記）の開発を行った。

図7

本成形法は、回転体形状のシェル成形に用いられているスピニング加工（へら絞り）を
多角形状シェルの成形に応用したもので、一般的な 3 軸 NC 工作機械で成形が可能なよう、ワークを固定する特殊なジグを考案した。
図 6 の中図でワークの周囲を囲んでいる□
形状のものがジグである。このジグはワーク
をマンドレルに固定すると共に、ワーク周囲を回転する工具と干渉しないように回転が可
能 であ る 。 ま た、 逐 次 絞 り成 形 に 必 要な NC
プロ グ ラム を作 成 する ため に 専用 の CAM を開発 し た。 この CAM に パラ メ ータ を入 力することにより、任意の寸法の角筒を製作する
ためのツールパス生成が可能である。
この逐次絞り成形の工程を図 6 に示す。
左図に示す専用 CAM によって NC プログラムを作成し成形を行う。成形する材料は中図に示すように樹脂で作成したマンドレル上に成形ジグを用いて固定し成形を行う。右図には成形中の状況を示す。また、本成形法による成形例を図 7 に示す。この成形例では板厚1.0mm の SPCC を使用して 102mm×102mm□、
高さ 55mm の成形が可能であった。

6. 機上計測システムの開発
逐次張出し成形は NC 工作機械を用いた成形 加工 で あ る ため に 、NC プ ログ ラ ム （ツ ールパス）を作成する必要がある。成形する形
状が幾何学的な単純形状である場合や、あらかじ め 三次 元 CAD で 設 計さ れ てい るも のであれば比較的容易に NC プログラムを作成することが可能である。しかし、例えばデザイ
ナー等が作成した立体モデルや形状見本などから NC プログラムを作成するためには、まず立体モデルや形状見本の形状データを三次
元 CAD に 取 り込 む 必要 があ る 。現 状で も三次元測定機や立体デジタイザのような測定機
器を使用することによって形状データの取り込みは可能であるが、このような測定機器は高価であり、企業が容易に導入できるような設備ではない。また、これらの測定機器は取り扱 い が難 しい だ けで なく 、 測定 や CAD にデータを取り込むためのデータ処理などにも時間がかかることから、現状ではあまり利用されていない。

成形開始時の状 況

逐次絞り専用Ｃ ＡＭ

図6

逐次絞り成形例

逐次絞り成形の工程

逐次絞り成形中 の状況

レーザ変位計
測定ワーク

ＡＤボード

Ｚデータ

カウンタボード
ＸＹデータ

リニアスケール（Ｘ，Ｙ軸）

計測システム専用計測ソフト画面
図8

機上計測システムの構成

今後、逐次張出し成形を意匠製品や試作品
製作用のツールとして普及するためには、立体モデルや形状見本から容易に形状データを読み取るための手段が必要不可欠との認識か
ら、加工機上で簡単にワークの形状測定ができる「機上計測システム」を開発した。
図 8 に、開発した機上計測システムの構成を示す。
このシステムは加工機の XY テーブルの各
軸に リニ ア スケ ール （ 最小 読み 取 り 1 μm ）を取り付け、テーブルの移動量をカウンタを介してパソコンに読み込むと共に、加工機の主 軸に 取 り 付 けた レ ー ザ 変位 計 （ 分 解能 10

図9機上計測システムによる計測例μm ） で 加 工 機 テ ー ブル 上 に 置 かれ た 測 定ワークの表面高さをパソコンに読み込む構成になっている。

7. 逐次張出し成形用 CAM の開発前にも述べたように、逐次張出し成形を行加工機テーブルを NC により一定速度で動うためには逐次張出し用の NC プログラムがかしながら、一定ピッチで測定を行うことに必要である。しかし、現在一般に普及していよって、測定ワークの表面形状の三次元デー

る切 削 用の CAM で は様 々な 問 題が あり 、逐タを数値として取り込むことが可能である。

次張出し成形に適した NC プログラムを作成測定したデータは CAD を介して CAM に取することが容易ではない。そこで逐次張出しり込むことによって、容易に逐次成形用の成形に適した NC プログラムが簡単に作成でNC プ ロ グラ ム を作 成 す る こと が 可 能 とな っ

きる 専用 CAM の開 発 を 昨年 度 から 進め ていている。

る。昨年度はパラメータを入力することで丸図 9 に測定例を示す。これはアニメキャや角などの定形形状の成形データを容易に作

ラクタの成形品を X、Y 各軸 1mm ピッチで測成する機能と、CAD で設計された比較的簡単

定した後に、CAD 上に読み込んだものである。

な自由曲面からツールパスを作成する機能を有する MS/DOS ベースの CAM を開発した。
今年度はツールパスの生成方法や工程分割

8. 結

言

（１） 逐 次 張 出 し の 基 礎 成 形 性 試 験 を 行 い 、方法等に改良を加え、より洗練された NC プ

成形性と材種、工具径、加工ピッチ

ログラムの作成が可能となった。また、操作との関連について知見を得た。

性を向上させるために Windows に対応させ（２） マ グ ネ シ ウ ム 合 金 の 逐 次 張 出 し 成 形ると共に逐次絞り成形用の NC プログラム作を行い、523K 以上に加熱することに成機能を付加してある。今後は自由曲面形状

より逐次張出し成形が可能であるこへの完全対応、加工条件の自動選定機能の付とを確認した。

加など、より実用性を高めたシステムを目指
して開発を進める予定である。
図 10 に開発中の逐次張出し成形用 CAM シ
ステムの画面を、図 11 には本システムにより作成したツールパスの例を示す。

（３） 深 い 垂 直 壁 を 有 す る 形 状 に つ い て 、
金型なしで成形することができる逐
次絞り成形法を開発した。
（４） ワ ー ク 形 状 を 加 工 機 上 で 簡 単 に 測 定することのできる、機上計測システ
ムを開発した。
（５） 逐次張出し成形用 CAM の改良を行い、より実用化に近づけた。

参考文献
1）松原茂夫：平 5 春塑加講論(1993)，611.
2）北澤ほか：軽金属，46-5(1996)，219.
3）吉川ほか：平 11 春塑加講論(1999)，305.
4) 井関ほか：平 6 春塑加講論(1994)，573.
5) 田 中 ほ か ： 新 潟 工 技 総 研 研 究 報 告 書(2002)，22.
図 10

逐次張出し専用 CAM

図 11

作成されたツールパス

6) 相田ほか：軽金属，50-9(2000)，476.

共

同

研

究

有機金属の積層コンデンサーへの応用研究（第２報）
吉井 明人* 鈴木 憲一*

横山 公憲***

渡邉 健次郎

紫竹耕司

高松 秀機***

佐藤 健

北村 昌広***A Study on Application of Metal Organic Acid Salt to Multi Layered Ceramic Capacitor
YOSHII Akihito*, SUZUKI Kenichi*, YOKOYAMA Kiminori** , TAKAMATSU Hideki*,
KITAMURA Masahiro*, WATANABE Kenjirou**, SHICHIKU Kouji** and SATOU Takeshi**

抄録

金属有機塩を有機溶剤に溶解させてペーストを作製する有機金属法により、ニッケルの導電性ペーストの開発を行った。昨年度は、酢酸ニッケル四水和物とテトラエチレングリコールが好適な材料であることを見い出し、ペーストを試作した。焼成実験により４００℃の低温焼成でニッケルのナノ粒子が析出し、導電性が発現することを明らかにした。本年度は、より高温で処理した焼成膜の特性、ペーストの形態や焼成のメカニズムについて調査し、さらに積層セラミックコンデンサーへの適用の可能性について検討した。
１． 緒

言ないのが特徴である。

近年、電子機器の小型軽量化に伴い、それ本研究では、この有機金属法により、非アに実装されるチップ部品も小型化、薄型化がミン系溶剤を用いた有機ニッケルペーストの進展している。チップ部品の一つである積層開発を行ってきた。尚、ここで非アミン系溶セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）につい剤としているのは、焼成時の有害ガスの抑制ても同様であり、誘電体層と同様に内部電極を考慮してのことである。

層もより薄膜化が要求されている。
このような背景から、薄膜形成を目的とし昨年度は、酢酸ニッケル四水和物とテトラエチレングリコールが原料として好適であるて有機金属法によるニッケルの導電性ペースことを見い出した。本年度は主として、トについて研究した。

（１）高温で焼成した膜の特性

一般に導電性ペーストは金属粒子を高分子（２）ペーストの形態と焼成挙動の調査

バインダーと溶剤に分散させたもので、上述（３）積層コンデンサーへの適用の可能性の薄膜化に対しては、湿式化学還元法やＣＶについて、検討を行った。

Ｄ法等による金属粒子の微粒化が盛んに研究されている。ニッケルでは、現在０．２μｍ

２．焼成膜の特性径の粒子が開発されているが、高温焼成後も２．１

電極としての特性を保ったサブミクロンの薄２．１．１

膜を形成することはまだ困難である。
一方で有機金属法は、金属有機酸塩を有機溶媒に溶解させてペースト化するという容易な方法であり、焼成により金属が析出してくるので、予め金属の微粒化処理をする必要が

実験方法
試料

酢酸ニッケル四水和物とテトラエチレング
リコール各１０ｇを１２０℃のオイルバスで
撹拌しながら１時間加熱還流し、ペーストを作製した。
このペーストを幅１ｍｍ×長さ３０ｍｍの*ナミックス株式会社** 研究開発センター

パターンでガラス基板にスクリーン印刷して

焼成用試料を作製した。ガラス基板は、スラ成分が分解し、５００℃以上で安定した値とイドガラスと石英ガラスを焼成温度により使なる。

い分けた。また、スクリーンは乳剤厚１０μｍ（４００メッシュ）の版を使用した。
図１は、実際にこのペーストをスクリーン
印刷したものの写真である。

この時の膜厚は、０．６μｍという値が得られた。現状、積層コンデンサーの電極層に使われる粒子分散型ペーストでは、厚さが１〜２μｍであるので、この有機ニッケルペー
ストは、より薄膜の形成が可能であることがわかる。
しかし、図が示すとおり、焼成によって膜厚が大きく減少した。これはペーストに占めるニッケルの割合が約１２ｗｔ％と小さいことによる。分子量から算出した酢酸ニッケル
四水和物のニッケル含有率が約２４ｗｔ％であり、これに溶剤を加えることで、さらに低

図１

印刷試料

下するためである。
これは有機金属ペーストの製法に起因する焼成は、高真空加熱炉（ニッカトー製ＴＳ
Ｓ−４２０−Ｐ）により行った。
試料を炉に入れ、３００Ｐａに減圧して炉内を窒素に置換した。次に１リットル／分の窒素気流中で焼成した。

ものであり、さらに高コンテント化することは困難と推測される。後述するが、このこと
は積層コンデンサーへの適用の際に大きな課
題になると考えられる。

焼成条件は、４００℃／時間で昇温し、ピ
1.0E-02

た。ピーク温度は、１００〜１３００（１００℃間隔）とした。
２．１．２

測定

デジタルマルチメーターを用いて図１のパ体積抵抗率（Ωｃｍ）

ーク温度で３０分保持した後、自然冷却とし

1.0E-03

1.0E-04

1.0E-05

ターンの両端で電気抵抗を測定した。さらに

0

光干渉式表面形状測定装置（ＷＹＫＯ製ＮＴ

200３３００）で焼成膜の厚さを測定した。また、

400

図２

焼成膜の表面状態を走査型電子顕微鏡（日本

600

800

1000

1200

1400

1000

1200

1400

焼成温度（℃）
体積抵抗率

100

２．２

結果及び考察図２に各焼成温度における体積抵抗率の測定結果を示す。４００℃から１２００℃の範

膜厚（μｍ）

電子製ＪＳＭ６３３０Ｆ）で観察した。
10

1囲では導電性が得られたが、この範囲外では導電性は示さなかった。

0.1
0

200

400

図３に各焼成温度における膜厚を示す。温度の上昇に伴って、ペーストに含まれる有機

600

800

焼成温度（℃）
図３

焼成膜厚図４（ａ）〜（ｆ）に各温度で焼成した膜

３．１．１

実験方法

の電子顕微鏡写真を示す。これによると４０

前項で作製した有機ニッケルペーストの少

０℃では数ｎｍから１０ｎｍ程度の粒子が析

量をエタノール中に分散させ、メンブレンフ

出しており、焼成温度が高くなるに従い融着、粒成長が進行している。１２００℃を超える
ところから、より空隙が目立つようになっており、これが、図２のように高温で導電性が得られない原因になっている。

ィルター（孔径０．２μｍ）でろ過した。
ろ紙に残留した粉体を乾燥させた後、走査型電子顕微鏡（同上）で観察した。
３．１．２

結果及び考察図５のように、１００ｎｍ×５００ｎｍ程
度の細長い形状をした粒子が観察された。
この粒子が溶剤中に分散してペーストを形成している。
ペーストを作製する過程では、酢酸ニッケ
ル四水和物はテトラエチレングリコールに溶解して緑色透明液体となり、次いで増粘を伴って乳濁液に変化する様子が観察される。こ
れより、何らかの化学変化が起きていると考えられるが、本研究においては明らかに出来なかった。しかし、加熱温度及び溶剤の種類から、塩の結晶水の脱離と溶剤の OH 基の配位が関連していることが推測される。

図５

３．２

ペーストに分散する粒子

焼成時の挙動

３．２．１

実験方法

スライドガラスにペーストを手塗りし、３００℃から４００℃まで２０℃間隔で焼成して試料を作製した。焼成の際の昇温速度、保持時間は２項の条件に従った。
この試料をＸ線回折装置（理学電機製ＲＡ
Ｄ２Ｂ）にて評価した。
図４

焼成膜の表面状態

３．２．２
３．ペースト化及び焼成時の挙動
３．１

ペーストの形態

結果及び考察図６に示すとおり、３２０℃までは回折ピークは現れず、３４０℃でニッケルカーバイ

ド、３８０℃でニッケルを示すピークが現れて含有率を増加させることを検討した。１項た。これより、ペーストの焼成ではニッケルで述べたように、金属粒子の微細化も近年研

カーバイドの形態を経て、ニッケルが析出し究が進んでおり、ニッケルでは図７に示すよてくることがわかった。

うな０．２μｍ径のものが開発されてきていニッケルの析出する温度は、図２の焼成膜の導電性が発現する温度と一致している。

る。この粒子を用いて作製した粒子分散型ペーストでサブミクロンオーダの薄膜を形成することは困難だが、この粒子の間隙を有機ニ
ッケルペーストから析出する、より微細な粒子で結合することにより、ニッケル含有率を増加させると同時に、薄膜を形成させることが可能と考えられる。この仮定から、ニッケ
ル粒子と有機ニッケルペーストの複合化（ハイブリッド化）を検討した。

図６

Ｘ線回折線

４．積層コンデンサーへの適用の検討
４．１

電極に適用する上での課題

酢酸ニッケル四水和物とテトラエチレング
リコールを原料とした有機ニッケルペースト
を積層セラミックコンデンサーの電極に適用するには、次の二つが主な課題と考えられる。

図７

φ０．２μｍニッケル微粒子

第一の課題は、乾燥性の問題である。原料のテトラエチレングリコールは、沸点が３２４．２

乾燥性の改善３℃の不揮発性溶剤であるため、スクリーン

４．２．１

実験

印刷した塗膜でも１２０℃で３０〜６０分を前項まで、塩とテトラエチレングリコール

乾燥に要した。積層コンデンサーの製造では、を等量混合していたのに対し、この実験ではセラミックグリーンシートに電極ペーストを

塩１０重量部に対し、溶剤を６ないし２重量

印刷し、乾燥させた後に積層していくのが一部に減少させた。エタノールは塩の溶解性を般的であり、生産性の観点からもペーストは考慮し、１０または１２量部とした。これら

速乾性のものが好ましい。

を撹拌しながら７０℃２時間の加熱還流をしこれに対して、テトラエチレングリコールの配合比を減少させて、より揮発性の高いエタノールに置き換える検討を行った。

てペーストを作製した。
このペーストを乳剤厚２０μｍ（２５０メッシュ）のスクリーン版を用い、スライドガ

第二の課題は、ペーストに含まれるニッケ

ラスに印刷して試料を作製し、７０℃に保持

ル含有量が低いことである。試作したペース

したホットプレート上で加熱して乾燥状態をトはニッケル含有率が約１２ｗｔ％程度で、評価した。

２項の図３に示したとおり、塗膜を焼成する
過程で膜厚が著しく減少する。これはより多さらに窒素気流中で６００℃３０分の焼成を行い、抵抗値を測定した。

層積層へと移行している積層コンデンサーにおいては、焼結の際の収縮が大きくなり、デラミネーション等の問題を生じさせる。
これに対しては、ニッケル粒子を混合させ

４．２．２

結果及び考察表１に結果を示す。これよりテトラエチレ
ングリコールは、塩１０量部に対して４量部まで減少させても、等量混合したペーストとトでは、有機ニッケルペーストの特性を維持

同程度の抵抗値が得られた。乾燥性は７０℃しながら、ニッケル含有率を増加させる有効で３０分程度にまで向上した。

な手法であると考えられる。

テトラエチレングリコールをさらに減少さ

また、焼成膜の厚さは有機ニッケルペースせると乾燥時間はより短縮されるが、抵抗値

トで０．６μｍであったのに対し、ハイブリが著しく上昇することから、この比率が下限

ッドペーストでは０．９μｍ、粒子分散型ペと考えられる。

ーストでは１．２μｍであった。ハイブリッ

この検討により、溶剤を置き換えることにドペーストは分散型のものに比べて薄膜とな

より乾燥性向上の示唆は得られたが、実際のってはいるものの、まだ有機ニッケルペース

工程では、数分程度の速乾性が求められるのトの薄さには至っておらず、引き続き材料ので、溶剤の種類も含めて、さらに検討が必要

配合比等の検討が必要と考えられる。

と考えられる。
1000

NiA
10
10
10
10
10

乾燥性と抵抗値

配合比
70℃における乾燥状態
TEG EtOH
5分
10分
30分
10
0
×
×
×
6
10
−
−
×
4
12
×
×〜△ △〜○
3
12
△
△〜○
○
2
12
○
○
○
*1 ペースト中のTEGの含有率*2 ○：乾燥する△：わずかにタック性が残る
×：乾燥しない

抵抗値
（Ω）
9
11
16
80
∞

抵抗値（Ω）

表１
試料
*1
50wt%
23wt%
15wt%
12wt%
8wt%

100

10

有機Ni

0

４．３

ハイブリッド化の検討

４．３．１

複合

Ni粒子

1
200

400

図８

600 800 1000
焼成温度（℃）

1200

1400

各ペーストの抵抗値

実験

有機ニッケルペーストとニッケル微粉を重量比９対１で混合させ、溶剤と分散剤で調液したハイブリッドペーストを作製した。

５． 結

言

（１） 有機金属法に有機ニッケルペーストの開発を行った。主原料として酢酸

このペーストを２項と同様に各温度で焼成

ニッケル四水和物とテトラエチレン

し、抵抗値を測定した。有機ニッケルペース

グリコールが好適であることがわか

ト、ニッケル微粉から作製した分散型ペースった。

トも同様に評価し、ハイブリッドペーストと（２） 試作したペーストは、広範な温度範
囲で焼成でき、薄膜の形成が可能で比較した。

あることがわかった。
４．３．２

結果及び考察（３） このペーストの積層セラミックコン

図８に測定結果を示す。図中“有機Ｎｉ”

デンサーの電極への適用について検は有機ニッケルペースト、“複合”はハイブ討した結果、乾燥性とニッケル含有

リッドペースト、“Ｎｉ粒子”は粒子分散型
ペーストを意味する。

率が課題であることがわかった。
（４） 上記の課題に対して、溶剤の配合比

図より、ハイブリッドペーストは、５００やニッケル粒子との複合化により解〜１２００℃で抵抗値が低くなり、有機ニッ

決の余地があることが示唆された。

ケルペーストと同等な特性を示している。
一方、粒子分散型ペーストでは、９００℃
まで焼成温度が上がらないと抵抗値が低下しなかった。したがって、ハイブリッドペース

医療用 CO2 レーザの中空ファイバ導光システムと周辺装置の開発
本間 正士*

大川 斉*

丸山 英彰**

長谷川雅人**

中川 昌幸**Development of the CO2 laser light delivery system using the hollow fiberand peripheral equipments for medical treatments
HONMA Seishi*, OHKAWA Hitoshi*,
MARUYAMA Hideaki**, HASEGAWA Masato**抄

andNAKAGAWA Masayuki**録

医療用 CO2 レーザ装置において、多関節ミラーによる CO2 レーザ導光路に代わり、中空ファイバによる導光路を適用することによって、製品の高付加価値化を図ることを目指して研究を行った。中空ファイバによる CO2 レーザの伝送特性を明らかにするため、CO2 レーザの中空ファイバへの入射条件、ファイバ長さ、曲げによる伝送損失を測定した。その結果、ファイバ曲げによる損失を、曲げ半径、曲げ角度をパラメータとして数式化した。また、治療を行う際に医師が操作するアタッチメントの光学系について集光特性を調べた。さらに、実用化のうえで非常に重要な問題となる安全対策に対応するため、赤外線センサを用いた中空ファイバの折れ検出方法について検討した。
が主流となってきている。しかし、CO2 レーザ
１．

緒

言

は石英に対する吸収率が非常に高いため、石英医療に使用されるレーザ光源は、その適用対コアの光ファイバで導光することができず、多象によって最適な波長が選択されている。現在、関節ミラーの反射を利用した導光路を用いた装多く使用されているものとして、ルビー、アル置(図 1)が依然広く使われている。

ゴン、YAG、CO2 などがある。CO2 レーザは波一方、石英ファイバで導光出来なかったレー長が 10.6μm の赤外光で、水に対する吸収率がザに適用できるファイバとしてコアが中空の中非常に高く皮膚等への照射における低侵襲性や、空ファイバが開発された。これは、ガラスキャ

レーザメスで知られる止血効果など優れた特徴

ピラリーチューブの内面に銀鏡反応により銀皮を持ち医療分野に広い適用範囲をもっている。

膜を形成したものであり、その表面での反射に

現在、様々な医療用レーザ装置が実用化されより光を伝送するものである。この中空ファイているが、その操作性、メンテナンス性、コス

バでは、コアの材質による吸収損失がほとんど

ト面での優位性から、YAG レーザ、半導体レーなく、入射端面でのフレネル損失も起こらない。

ザ等では導光路として光ファイバを用いるもの

しかし、コアの屈折率がクラッドよりも低いた* 株式会社ニーク新潟研究所

め、石英ファイバにおける全反射による伝送と**研究開発センター

異なりファイバ内径面で損失を伴う伝送となる。

ここで、コア･クラッド境界における反射率を高めること、つまりファイバ内径面での反射率を向上させることにより高効率な伝送が可能になっている。
この中空ファイバの CO2 レーザ伝送特性は、東北大学宮城教授、松浦助教授らの過去の研究
１）、２）

で検討がなされており、実用上問題ない

レベルの伝送効率を示している。しかし、中空
ファイバによるレーザ光の伝送では、コア・ク
銀皮膜

ラッド界面における全反射を利用した石英ファ
イバに比べ損失が大きく、その特性について実

誘電体皮膜

ファイバ内面石英ガラス

験的に詳細に検討した報告がなかった。
以上の点から、本研究では、医療用 CO2 レーザ装置に中空ファイバを適用するための基礎データとして中空ファイバの伝送特性を実験的に調べ、併せて周辺装置の開発と安全対策の問題

図 2 中空ファイバ概略図

について検討した。
２．２ 実験方法
２．２．１ 中空ファイバ伝送特性の測定
レーザ発振器より出射した CO2 レーザを
ZnSe 平凸レンズにより集光し、中空ファイバに入射させた。
集光レンズは焦点距離の異なる f50、
f100 の２種類のレンズを使用し、ファイバへの入射光を変えて伝送損失の変化を調べた。中空
ファイバの長さは 0.1m、2m の 2 種類を使用し、入射時の損失、単位長さ当たりの伝送損失の測定を行った。また、中空ファイバの曲げによる損失は図 3 のように曲げ半径、曲げ角度をパラ
図 1 従来の多関節ミラー導光による医療用 CO2 レーザ装置

メータとして、ストレートの状態を損失 0dB として求めた。

CO2レーザ２．実験装置及び実験方法
２．１ 中空ファイバ
本研究で用いた中空ファイバは日立伸材㈱製
で、ガラスチューブの内面に銀鏡反応により平滑な銀皮膜を形成したものである。さらにその銀皮膜の内面には誘電体皮膜が形成され、ファ

ZnSeレンズ

イバ内面における反射率を高めている。中空ファイバの構造概略図を図 2 に示す。本研究では、
内径φ0.7mm のファイバを使用した。

図 3 実験の概略図

中空ファイバ２．２．２ 中空ファイバから出射した CO2

３．

レーザの集光特性３．１

実験結果及び考察
CO2 レーザ入射条件（集光レンズ）

中空ファイバ出射後のレーザはハンドピース

による損失特性の違いと呼ばれるペン型で内部に光学系をもつアタッ

f50、f100 レンズにより集光した集光スポット

チメントにより集光される。ハンドピースは医半径、バックフォーカス(BF)、CO2 レーザの光

師がペンのように容易に操作できるよう、使い軸と光線とのなす角(図 6)の測定値を表 1 に示

やすいサイズでなければならない。そこで、フす。また、入射レ−ザパワ−15W における入射ァイバ出射端から焦点位置までが 150mm 程度

損失と中空ファイバ長さ当たりの伝送損失を図に収まるような光学系を光学ソフトによるレン7 に示す。

ズ配置を基に検討した。2 枚の f50 平凸レンズ

ファイバ内径φ0.7mm に対し、スポット径のを用い、レンズ間距離を 5mm に固定し、ファ

小さい f50 の場合では、入射損失が非常に小さ

イバ出射端からレンズ入射までの距離を変化さくなっている一方で、長さによる伝送損失が非せたときのバックフォーカス、集光スポット半

常に大きくなっている。これは、入射した光線径を測定した。図 4 にファイバ出射端の光学系と光軸とのなす角が大きいために集光後の広がの概略図を示す。

りも大きく、ファイバの内面での反射回数が多BF(バックフォーカス)くなり、損失が増えたためであると考えられる。

図 4 中空ファイバ出射端と集光レンズの構成
２．２．３ 中空ファイバ折れ検出方法の検討

図 6 光軸と光線とのなす角

中空ファイバが破損し、不可視光である CO2
レーザが漏れることは非常に危険である。製品

表 1 レンズ f 値による集光特性の安全性確保のために、ファイバの破損を速やかに検出し、レーザの照射を停止するなどの安レンズｆ値

集光スポット
半径(mm)

BF(mm)

光軸と光線とのなす角(deg.)

全機構を設けなければならない。本研究では、

50
100

0.058
0.198

45.5
118.3

2.4
0.8

ファイバ出射端における集光レンズ表面で反射・散乱する CO2 レーザを赤外線センサである

1.0

変動の検出可能性について検証した。サーモパ

0.8

イルは出射端ハンドピースに組み込むことを想定し、図 5 のようにファイバ出射端脇に配置した。サーモパイルによる測定は、レンズを透過して集光されるレーザのパワー測定と同時に行い比較した。

損 失 (dB)

サーモパイルを用いて、レーザパワーの急激な

f50
f100

0.6
0.4
0.2
0.0
入

10mm

射 損 失

長 さ に よる

(1mあ た り損 失)

図 7 f50、f100 レンズにより集光した
サーモパイル

1m
6m

図 5 サーモパイル設置位置

パワーメータCO2 レーザの損失特性の違い

３．２

CO2 レーザの中空ファイバ曲げによる2.0

損失特性（ファイバ長 2m）
３．２．１ 各曲げ条件における損失特性

90deg.

の中空ファイバに入射し、ファイバの曲げ半径、曲げ角度による損失の変化を測定した。結果を
図 8 に示す。ファイバがストレートの状態、す損失(dB)

1.5

f100 レンズで集光した CO2 レーザを長さ 2m

1.0

0.5

なわち曲げ角度 0deg.の状態を損失 0dB としている。曲げ角度が大きくなるに従い、また曲げ

0.0

0

200

400

600

800

1000

曲げ半径(mm)

半径が小さいほど損失が大きくなっている。図
9 に曲げ角度による損失特性（曲げ半径 R200mmにおける）、
図 10 に曲げ半径による損失特性（曲げ角度 90deg.における）を示す。

（曲げ角度 90deg.における）

2.0

３．２．２ 中空ファイバ曲げによる損失の1.5

損失(dB)

図 10 曲げ半径による損失特性

R100
R200
R300
R500
R750
R1000

1.0

0.5

0.0
0

90

180

270

360

実験式
図 9、10 より、曲げによる損失特性は曲げ角度、曲げ半径の関数として表すことができると考えられる。そこで本研究では、様々な曲げ条
件における損失を曲げ角度 A(deg.)、曲げ半径R(mm)という２つのパラメータにより数式で表

曲げ角度(deg.)

現することを試みた。図 9 より曲げ角度による損失特性は 2 次多項式で近似し、図 10 より曲げ

図 8 各曲げ条件による損失

半径による損失特性は、1 次関数として最小自乗法で近似した。曲げ半径 R200 における測定
R200

2.0

データから曲げ角度による損失 LA(dB)は(式１)のように設定した。図 9 中の黒線はこの式によ

損 失 (dB)る計算値である。
1.5

L A = 0.0058 A − 4.96 × 10 −6 A 2（式１）

また、曲げ半径による損失は LA に乗する係数

1.0kR として設定した。LA は曲げ半径 R200 において設定した式であるので、任意の曲げ半径にお0.5

いて LA を表現するため、図 10 より求めた 1 次
0.0

0

90

180

270

360

曲 げ 角 度 (deg.)とし、関数から R=200 における値を基準（kR=1）
その何倍であるかを表す係数として(式 2)のように設定した。

図 9 曲げ角度による損失特性（曲げ半径 R200mm における）

k R = 1.17 − 8.59 × 10 −4 R

（式２）

(式 1)、(式 2)より、曲げによる総損失 LBend(dB)

場合（図 4）の集光特性を検討した。ファイバ

は、出射端に最も近いレンズ表面における入射ビー

LBend = k R × L A(式３）と表すことができる。

ム半径とレンズによる集光スポット半径の関係を図 12 に、入射ビーム半径とバックフォーカス

これにより、中空ファイバの総損失が概略計の関係を図 13 に示す。レンズ入射ビーム半径を算出来る。例えば、f100 レンズで集光、入射し変えること、つまり、ファイバ出射端からレンた場合、2m の中空ファイバにおいて、曲げ半ズまでの距離を変えることにより、集光スポッ

径 R300、曲げ角度 120deg. という曲げ条件では、

ト半径、バックフォーカスを変化させることが総損失は次のように計算できる。

できる。

0.22dB[入射損失]+0.54dB[2m 伝送損失]+0.57[曲げ損失] =1.33dB[総損失]３．３

出射端ハンドピースの検討

３．３．１ 中空ファイバから出射するレーザの広がり角(deg.)
ファイバにより導光されたレーザは広がりを

集光スポット半径(mm)

0.25
0.20
0.15
0.10
0.05
0.00
1.0

もってファイバから出射する。中空ファイバの1.5

曲げ角度に対する出射レーザの広がり角(deg.)

2.0

2.5

3.0

3.5

4.0

4.5

レンズ入射ビーム半径(mm)を図 11 に示す。曲げ角度の増加につれて広がり
図 12 レンズ入射時のビーム半径と角は若干増加する傾向があるが、180deg.まで曲集光スポット半径の関係

げても大きな変動はなく、1.2〜1.8deg.程度の広がりである。
50

バッ ク フォ ーカ ス (mm)

広がり角(deg.)

2.0

1.5

1.0

0.5

45
40
35
30
25
20
1.0

0.0

0

90

180

1.5

2.0
2.5
3.0
3.5
4.0
レンズ 入射ビーム半径(mm)4.5

曲げ角度(deg.)

図 11 ファイバ曲げ角度に対する出射レーザの広がり角(deg.)(曲げ半径 R200mm の場合

図 13 レンズ入射時のビーム半径とバックフォーカスの関係)
３．４ ファイバ折れ検出技術について

３．３．２ 集光特性の検討

ファイバ出射部において図 5 のような配置で、中空ファイバ出射端から出射する CO2 レーザ

集光したレーザパワーをパワーメータにより測を 5mm 間隔の f50 の平凸レンズ 2 枚で集光する

定し、出射端に最も近いレンズ表面での表面反射・散乱光をサーモパイル赤外線センサによりワーに対するサーモパイルからの測定データの同時に測定した。図 14 にレーザパワーメータに変動はレンズの温度変化が原因であると考えらよる測定値とサーモパイルによる測定値を示す。

れるため、レーザ照射時間の関数として表すこ

レーザ照射を開始した時間を 0sec.とし、およそとができると思われる。これを補正することに240sec.の間一定のパワーで照射した後、停止さ

よって、ファイバ折れ検出以外にも出射端におせた。

けるパワーモニタとして利用できる可能性も示

サーモパイルの出力(V)

パワー(W)

している。

0.4

10

0.2
パワーメータによる測定値(W)

0
0

100

200

サーモパイル出力(V)

20

0
300

時間(sec)

図 14 出射レーザパワーとレンズ表面での反射・散乱光の測定データの比較

４．

結

言

（１）CO2 レーザの入射条件、曲げ条件による
中空ファイバの損失特性の実験値から中空ファ
イバの曲げ半径、曲げ角度をパラメータとして損失特性を数値化し、特性を明らかにした。
（２）中空ファイバから出射するレーザの特性を把握した。出射端ハンドピース設計の際に必要となる、レンズ入射ビーム半径に対する集光
スポット半径、バックフォーカスの関係が得られた。
（３）中空ファイバが折れるなどの破損による
レーザ光の漏れ対策のため、赤外線センサであ0sec.におけるデータの立ち上がり、240sec.にるサーモパイルを使用し、出射端における集光

おける低下についてサーモパイルの測定値はレ

レンズ表面での散乱・反射光を検出する方法をーザの照射パワーに対してよく応答している。

検討した。実際に中空ファイバが折れた状態にしかし、レーザ照射時にパワーメータによるおける検証は必要であるが、中空ファイバの折

測定値が変動しながら若干の低下傾向を示してれ検出方法として使用できる可能性を示した。

いるのに対し、サーモパイルの測定値は逆に若干の増加傾向を示している。また、照射を停止謝辞した 240sec.後に完全に 0V まで下がらず、徐々本研究を行うにあたり、ご指導、ご助言をいに低下して 0V まで低下していく特性があった。

ただいた新潟大学工学部の新田勇助教授、坂本

この違いの一因として、レンズによる CO2 レー秀一助教授、㈱オプセルの管野明宏氏に感謝申

ザのわずかな吸収による温度上昇で赤外線放射

し上げます。

量が変化したことが考えられる。しかし、その変化量は 240sec.の照射時間に対し、測定値の参考文献

10％程度である。ファイバ損傷等によりレーザ

１） 松浦祐司，宮城光信，“中空ファイバによ光が漏れた場合に発生すると考えられる出射パるレーザ光伝送”，レーザ研究，27 巻，3 号，ワーの低下はこの変動に比べて非常に大きくな

1999， p173-177．

ると予想される。検証のための実験は必要であ

２）松浦祐司，宮城光信，“レーザパワー伝送用

るが、入射パワー変動に対する出射パワーの変

中空光ファイバー”，レーザ加工学会誌，10動の変化を捉えることでファイバの折れ等の破巻，1 号，2003，p5-9．

損を検出できる可能性がある。また、レーザパ

三次元レーザ加工機の実用化
坂井 則夫＊、小杉 拓也＊、吉原 英雄＊＊、丸山 英彰＊＊＊、長谷川 雅人＊＊＊、平田 康一＊＊＊
Improvement for Practical Use of Precision 3-D Laser Cutting System
SAKAI Norio*, KOSUGI Takuya*,YOSHIHARA Hideo** MARUYAMA Hideaki***,
HASEGAWA Masato*** and HIRATA Kouichi***抄録

現在多くの金型を使用して行っている精密プレス製品のトリミング加工を、戦略研究で開発した高精度三次元レーザ加工システム 7) 8) 9) 10) 11)で代替することを目的に実用技術開発を行った。パルスＹＡＧレーザ
発振器の導入、高精度三次元レーザ加工機の高速化、CAM システムの改良等によって、加工サイクルタイ
ムの短縮、切断精度の向上、切断面の外観向上を達成し、高精度三次元レーザ加工機を実用化することが
できた。
１．緒

言

ア）については切断部周囲の温度上昇による熱変従来、高精度なプレス部品の製造にはプレス成形が原因ではないかと考えられた。イ）について

形金型の他、穴開けやトリミングなど切断のためも切断部周囲温度が上昇することによりドロスとの多くの金型が必要であり、このことが納期の短の親和性が増したことが原因と推測された。そこ

縮を阻み、コスト削減の阻害要因となっていた。

で、切断部周辺の温度上昇を抑えるため、ＰＷ（パ

そこで本研究では戦略研究の成果である高精度三ルス波）レーザを適用してその効果を検討した。

次元レーザ切断加工システムを実用化し、精密プウ）については加工機の高速化を図ると共に、Ｎレス製品の切断行程を高精度な三次元レーザ切断

Ｃプログラム上の動きの無駄を省くためＣＡＭシ

加工に代替することを目的に研究を行った。

ステムの改良を行った。

２．実用化の問題点と解決の方策

３．パルスレーザの効果 2) 3)

戦略研究で開発した高精度三次元レーザ切断加３．１ 実験方法

工システムは、量産を目的として実用化しようとＰＷ（パルス波）レーザを用いることの有効性

すると以下のような課題を解決する必要があった。

を推測するため、有限要素法を用いて熱伝導解析

ア）レーザ加工機の運動精度に対し、できあがを行った。

った加工品の切断寸法精度が良くない。

また、実際のレーザ切断における変形を調べる

イ）切断面にドロスの付着があり、外観品質上ため、切断実験を行った。切断実験の供試材には問題がある。

公称板厚 0.5mm の工業用純チタン一種を使用しウ）量産のためには加工サイクルタイムの短縮が必要である。

＊

株式会社東陽理化学研究所＊＊

倉敷機械株式会社＊＊＊新潟県工業技術総合研究所研究開発センター

表１ 純チタン板の化学組成
Material

O

N

Fe

H

Ti

CPTi

0.04

0.01

0.03

0.003

bal.

(mass%)

またはＰＷレーザを用いて、図１に示すような直80
20

径 8mm の 12 個の穴を番号順に切断加工した後、20板の変形を測定した。レーザ切断加工条件を表 2

11

10

３

に示す。熱変形の測定にはモアレ式非接触３次元測定機サーフタイザーS シリーズ（株式会社オプ

20
７

８

トン製）を使用した。

９

20

Y
４

５

６

12

２

３．２ 実験結果

100

チタン平板の直線切断加工をＣＷレーザおよび

20
１

３．２．１ 有限要素法による熱伝導解析 1) 4) 5)
ＰＷレーザで行った場合を想定し、有限要素法で熱伝導解析を行った結果を図２に示す。解析ではX

レーザ光の吸収率を 35％とし、アシストガスによ

φ８×１２

る放熱、切断に伴う要素の変化は無視した。

図１ Ti 板の切断寸法と加工順序解析の結果、ＣＷレーザを用いた場合には切断面から約 1.0mm の部分まで１００℃以上となり、
約 0.2mm の部分までは５００℃以上まで温度上

表２ CPTi 切断加工条件

昇することがわかった。これに対し、ＰＷレーザ

CW レーザ加工機

PW レーザ加工機の場合は１００℃以上まで上昇するのは切断面か定格出力(W)

500

150

らわずか 0.2mm の部分までで、５００℃以上に周波数(Hz)--500まで上昇する部分はほとんどないという結果とな

デューティー(%)--

15った。これらのことから、ＰＷレーザを適用する

アシストガス

Ar

Ar

ことによりレーザ切断時の切断部周辺温度の上昇

ガス圧力(MPa)

0.8MPa0.6MPaを劇的に低減できることが期待された。
３．２．２ レーザ切断による熱変形

た。その化学組成を表１に示す。供試材を縦100mm、横 80mm にシャーリングで切断して試験片とした。試験片の両端を拘束し、ＣＷレーザ(a)

チタン板を切断したときの熱変形を測定した結果を図３に示す。ＣＷレーザで加工した場合、板の反りの大きさは 0.2mm 以上であった。これに
(b)

100℃

100℃

500℃

500℃

レーザ切断方向
レーザ切断方向(a)ＣＷレーザを使用した場合(b)ＰＷレーザを使用した場合

図２ 有限要素法による熱伝導解析結果

(a)ＣＷレーザ加工による熱変形（ｂ）ＰＷレーザ加工による熱変形

図３ 純 Ti 板レーザ切断加工後の熱変形測定結果
(a)

(b)

0.5mm

0.5mm

(a) ＣＷレーザによる切断面(b) ＰＷレーザによる切断面

図４ レーザ切断加工面写真
４．加工機の高速化
対し、ＰＷレーザで加工した場合の反りの大きさは０．１mm 以下のわずかなものであった。これらのことから、ＰＷレーザを用いることにより熱変形の少ないレーザ切断加工が実現できることが実証された。
３．２．３ レーザ切断におけるドロス付着
図４にＣＷレーザおよびＰＷレーザで切断加工を行った試験片の切断面の写真を示す。ＣＷレー
ザで切断した切断面には、レーザ光で溶かされた
ドロスと称される溶融金属が付着し、そのまま残って凝固したものが多々見受けられる。それに対し、ＰＷレーザで加工した切断面にはドロスの付着は全く認められない。また、外観も優れていた。
この実験結果から、ＰＷレーザは切断面のドロス付着防止および切断面の品質向上に効果があることが実証された。

戦略研究で開発した加工機のＣ軸およびα軸の回転速度は 180°／sec であったが、加工サイク
ルタイム短縮のため、これを 360°／sec に高速化した。また、Ｃ軸に対するα軸のオフセット角を、一般的に採用されている 45°から 55°に変更した（図５参照）。 ノズル方向のＺ軸に対する角度（天頂角）θを 0°から 90°まで一定角速度Ｖθで変化させるのに必要なα軸の回転角速度をＶαとしたとき、θをパラメータとし、縦軸に速度比（Ｖθに対するＶαの比）をとって示したものが図６である。α軸のオフセット角が 45°の場合、θが 90°近く、つまりノズルの向きが水平に近い
とき、速度比が無限大に近づく。このような時にθの角度変化がある場合、実質的にα軸の回転が追従できなくなるため、ノズルの速度はそれに連５．ＣＡＭシステムの改良
加工サイクルタイムの短縮には３次元レーザ加C軸工機の高速化のみならず、合理的なＮＣプログラ
Ｃ軸、α軸 回転速度
180°/sec → 360°/sec

ムの提供が必要である。そこで、戦略技術研究で開発した切断線補正データ作成システム（ＣＡＭ
システム）の改良を行った。従来はノズルがワー
クと干渉するのを避けるため、一つの切断線の加α軸工が終了するたびに必ず所定の高さまで待避することにしていた。しかし同一平面上に複数の切断線が存在する場合には、次の切断線の加工開始位
置まで直線的に移動しても干渉の恐れがないため、

ノズル

５５°

待避動作を省くように改良した。
またＮＣプログラム作成までの負荷を低減し、
リードタイム短縮を図るための機能付加も行った。

図５ 加工機回転軸周りの構成

一旦データを作ってしまえば、次回にワーク位置をずらして設置しても、前に作ったデータをその位置に合わせて使えるようにするため、座標変換

10.0
速度比 (Vα/Vθ)

機能を付加した。また複数の切断線のグループ処

45°
55°

9.0
8.0

理機能や法線ベクトル処理機能などを付加し、機7.0

能の充実と処理能率の向上を図った。

6.0
5.0

６．高精度三次元レーザ加工システムの実用化

4.0
3.0

以上の検討を重ねた結果、戦略研究で開発した

2.0

高精度三次元レーザ切断加工システムを企業が実1.0

用的に使えるレベルまで改良することができた。

0.0
80 90 100ノズルのＺ軸からの傾き （θ）

図７に県内企業に導入され実用化された高精度三図６ ノズルのＺ軸からの傾き（天頂角θ）

実用化した三次元レーザ加工システムを利用す

0

10

20

30

40

50

60

70

次元レーザ加工機の写真を示す。
ることにより、精密プレス製品の高精度三次元切動して急激に減速することになる。これに対し、断加工が従来のプレス金型加工からレーザ加工にオフセット角を 55°に変更することによって、ノ代替され、低コスト、多品種、短納期に対応した

ズル向きが水平付近であっても速度比が２程度に生産を実現できる可能性があることを実際に示す

おさまり、加工速度の低下は限定的なものとなる。

ことができた。

したがって、ノズルの天頂角θが大きく変化する
指令が出た場合でも、回転軸の高速化と相まって、

７．結言

高速での追従が可能となり、ノズル速度が大きく

精密プレス部品の切断行程を高精度な三次元レ

減速することはない。このように、回転軸の高速ーザ切断加工に代替することを目的に研究を行っ

化とオフセット角の変更により、加工機の高速化た。得られた結果は大要以下の通りである。

を図ることができた。

（１) パルスレーザ発振器を導入することにより、切断の際に生じる熱変形を低減し、同時にド２）下楠善昭 他 ”パルス化高出力 YAG レーザの厚板溶接への適用” 溶接学会論文集，Vo.20, No.4,
p477-483(2002)
３）舟田義則 他 “パルス YAG レーザによる超精密切断技術の開発” 石川県工業試験場研究報告，No.50, p1-6(2001)
４）菊池正夫 他 “レーザ熱処理の品質特性と熱伝導解析” 小松技報，Vol.26, No.2, p24-32(1980)
５）Andreas Hillebrand et al “ Temperaturemodeling and in-process quality inspection inlaser beam cutting of contour elements” SPIE /Vol.2007, p414-425(1994)
図７ 実用化された高精度三次元レーザ
加工システム６）高橋和久 他 “ＹＡＧレーザによる Al-Si-Mg
合金の表面改質と熱伝導解析” 軽金属学会第９８回春季大会講演概要，p85-86(2000)

ロス付着のない外観の良好な切断面が得ら

７）吉野，吉田，平石，板垣，佐々木，野村 “３れた。

次元レーザー加工機の高精度、短時間加工” 新潟（２) Ｃ軸及びα軸の回転角速度を２倍に高速化

県工業技術総合研究所

工業技術研究報告書，し、Ｃ軸とα軸のオフセット角を５５°に変NO.28，p.31(1999)

更することにより、三次元レーザ加工機の高８）吉野，長谷川，斉藤 “高精度三次元レーザ切速化を図った。

断加工システムの開発（第１報）” 新潟県工業技（３) ＣＡＭシステムに対し合理的 NC データ作成

術総合研究所

工業技術研究報告書，NO.30，

機能、座標変換機能の付加などの改良を加え

p.16(2001)

ることにより、加工サイクルタイム及びリー

９）丸山，長谷川，斉藤，三村，田村 “高精度ドタイムの短縮を図った。

三次元レーザ切断加工システムの開発（第２報）”（４) これらにより高精度三次元レーザ加工シス
テムを実用化することができた。

新潟県工業技術総合研究所 工業技術研究報告書，
NO.31，p.9(2002)
10）丸山，長谷川，斉藤，三村，田村 “高精度８．謝辞本研究を遂行するに当り、ＣＡＭシステムの改

三次元レーザ切断加工システムの開発（第３報）”
新潟県工業技術総合研究所 工業技術研究報告書，良で（財）機械振興協会技術研究所 小西部長に尽

NO.32，p.3-8(2003)

力頂いたことに対し、心より感謝申し上げます。

11）丸山，長谷川，斉藤，三村，田村 “高精度三次元レーザ切断加工システムの開発（第４報）”

参考文献

新潟県工業技術総合研究所 工業技術研究報告書，

１）Kezhun LI and Paul heng

NO.32，p.9-14(2003)“ COMPUTATIONAL MODEL FOR LASERCUTTING OF STEEL PLATES”
MED-Vol.2-1/MH-Vol.3-1, Manufacturing

Science and Engineering ASME, p3-14(1995)

実

用

研

究

階調制御技術および限定色絵柄表現技術の研究
阿部 淑人 ∗

五十嵐 宏 ∗

長谷川 直樹 ∗Tone Controllability and Restricted Color Image Rendition
ABE Yoshito∗ , IKARASHI Hiroshi∗ and HASEGAWA Naoki∗

抄録
プラズマディスプレイ (PDP)、液晶ディスプレイ (LCD) をはじめとして有機 EL(OLED)、電界放射
ディスプレイ (FED) などフラットパネルディスプレイの研究開発が盛んに行われ市場拡大が期待されているが、多くのフラットパネルディスプレイが CRT と異なる点の一つに連続階調を表現するのが困難であることが上げられる。原理的に PDP や OLED は発光時間により輝度を制御するために概ね 64 階調程度しか表示できず、そのままでは疑似輪郭などのある低品質な表示となってしまう。そのため通常はディザ法などの処理により疑似濃淡表示を行っている。従来より良く用いられる方法に組織的ディザ法と誤差拡散法が有るが、いずれを用いるにも尖鋭度の調整を伴うには前置のフィルタ回路などを別途必要とし回路規模の増大をまねいていた。本研究では限定色表示装置に
疑似濃淡階調表現を行う際に、別途フィルタ回路を用いることなく同時に尖鋭度の調整を行うことができるような方法を検討した。疑似濃淡化処理にわずかな構造要素を追加するだけで尖鋭化または平滑化を同時に処理できることが確認された。

(MAE)4) は、疑似濃淡化の主力方式として多1

緒言用され、引き続き改良・検討が続けられている

疑似濃淡化でもっとも基本的な組織的ディ

6, 8, 13, 15, 18, 19, 22, 25, 26)。類似の方法として、量子ザ 2) はその単純さゆえの表示性能の低さから化画素列の加重平均を対象画素値に近似するこ

一般には利用される事が少ないが、印刷ではイとにより尖鋭化と疑似濃淡化を同時に行う決定

ンク転移を改善するためドット形状制御の必論的補間戦略 (DIS)1) およびそれと等価の平均

要からクラスタードット (clustered-dot) 型の組

濃度近似 (MDA)5) 、クラス行列によって走査順

織的ディザが利用されている 27) 。標本化密度序を制御するドット拡散法 (DD)7, 21) 、ランダムの増加があるため処理方式の差自体による画

空間充填曲線 (RSFC) による変型走査 1 次元拡質の影響は少ない。ディザマトリクスの設計如散法 16) 、平均濃度近似を一般化したドット決定

何でいかなる形状のドットも発生できるため

法 28) 等も提案されている。より高度な方法とブルーノイズマスク 9) 、グリーンノイズマスク

しては遺伝的算法 (GAs) や模擬焼鈍 (SA) など

12, 27)などの検討が行われている。なお処理方

メタ戦略の最適化手法によるもの 11, 23, 24) があ

式によらずクラスタードットを発生させる事

るが、平均濃度と輪郭形状の再現性を高めるだ

10, 12, 14, 17, 20, 27)

けであれば誤差拡散法の改良手法などでおおむ

は印字 (印刷) 用疑似濃淡化に共通の話題である。
誤 差 拡 散 法（ED)3) お よ び 平 均 誤 差 最 小 法

ね同等の目的が達せられるため、より多くの演
算資源を必要とする最適疑似濃淡化はそれほど利用価値を認められていない。しかしながら今∗下越技術支援センター

後より強力な演算性能が手に入った場合には、

表示デバイスの各種物理条件を制約にした最適て入出力関係を記述すると、化により、著しい性能向上をもたらすことも期

H(m, n) = Qlm,n ; r

待できるため引き続き検討を行なう必要がある
一方、実用面において、疑似濃淡化と同時に尖鋭化や平滑化を行ないたいという要求がある
ものの、従来は別途前置フィルタによるしか術(1)

C̃(m, n) = αC(m, n) + D(m, n),D(m, n) = DV (m, n) − DW (m, n),

(2)
(3)

DV (m, n) =が無く、処理負荷の点で無駄が多かった。そこX

V(i, j)C̃(m + i, n + j),(4)

W(i, j)H(m + i, n + j).

(5)(i, j)

で本研究では誤差拡散法を、わずかな付加要素

DW (m, n) =で疑似濃淡化と同時に尖鋭化または平滑化を行なえるように拡張した。以下、次章で誤差拡散

lm,n = arg min C̃(m, n) − Ql ,
l∈λ

と考える。

X
(i, j)と な る 。こ こ で フ ィ ル タ の 直 流 利 得

法を拡張し、第 3 章では信号伝達関数 (STF) と

 P

 P

δV = (i, j) V(i, j) , δW = (i, j) W(i, j) は拡散率

雑音伝達関数 (NTF) を手がかりに疑似表示能力を表し通常は 1 である。減色後のカラーマップと画質制御機能の解析を行なうなど各種表示性

は {Ql ; l ∈ λL = {0, 1, ..., L − 1}} であらわされる。

能について解析を行なう。

L = 4 で例えば Q0 = 0, Q1 = 85, Q2 = 170, Q3 =2

拡張誤差拡散法による疑似濃淡化処理

255 である。D は印加するディザ信号、V, W は
拡散フィルタである。原画像 C にディザ D を画像の疑似濃淡化に利用される誤差拡散法

印加したものが C̃ であり、単純に C を量子化す

は、量子化誤差のフィードバックにより白色

るのでなく C̃ を量子化することで疑似濃淡化が量子化雑音の青色化を行う方式である。それに実現される。α は信号伝達関数の直流利得を１

よって階調表現能力に制約のあるデバイスにおに保つための全域利得係数である。

いても近似的に平均輝度表現を維持することが2.2

拡張誤差拡散法の伝達関数できる。量子化は信号伝達系から見ると白色雑

入力拡散フィルタ V の 2 次元 Z 変換を V(z)、音の印加であり、誤差拡散法の形式では信号伝出力拡散フィルタ W の 2 次元 Z 変換を W(z) と達関数 (STF) を全通過に保ったまま雑音伝達関

書くと信号伝達関数は、

数 (NTF) を高域通過にしてノイズシェーピング
の効果を得ていることになる。

2.1

拡張誤差拡散法の処理過程TS =とを考える。ここで (0 ≤ m < M), (0 ≤ n < N))である。通常の誤差拡散による疑似濃淡化処理
は量子化の前後での誤差を拡散フィルタを介して入力にフィードバックするものであるが、提案手法では量子化の前後の値を二つの異なる拡散フィルタで処理した後に差分し入力にフィードバックするように変更する。入力信号側のフィルタを V 、出力信号側のフィルタを W とし(6)と表され、同様に雑音伝達関数は

例 と し て 8-bit 階調のグ レイ スケ ール 画像

C(m, n) を L 階調の画像 H(m, n) へと減色するこ

1 − δV + δW
1 − V(z) + W(z)TN =1 − V(z)1 − V(z) + W(z)(7)

と表される。δV および δW はそれぞれ拡散フィ
ルタ (V,W) の直流利得であり、信号伝達関数の直流利得を正規化するために予め入力信号を増幅している。この式からわかるように、V = Wの時は明らかに通常の誤差拡散法になり信号伝達関数は恒常的に 1 となるが、一般的には周波数特性を持つために尖鋭化や鈍化の前処理を内蔵することが可能になる。雑音信号の直流利得

を 0 にするための必要十分条件は 1 − V(z) の直Target、Grayscale を JJN4) 法で 16 階調化した

流利得が 0 になることである。

画像を示す。それぞれ 512×512 画素の 8-bit 濃

また特に V = βW; 0 ≤ β とした場合にその信号伝達関数は、TS =

誤差拡散フィルタの拡散係数を1 + (1 − β)δW
1 + (1 − β)W(z)(8)と表され、同様に雑音伝達関数は

TN =淡画像が原画像である。

1 − βW(z)1 + (1 − β)W(z)(9)となる。入力拡散フィルタ V = βW が直流利得

i2 + j2 1κ exp( σ2 ) 既量子化領域、Vσ (i, j), Wσ (i, j) = 

0
それ以外,
(10)
とガウシアンフィルタ型とし、正規化係数 κ で直流利得を制御するものとする。

3.1

平均輝度再現性

1 の低域通過フィルタであれば、量子化雑音は

前記拡散フィルタを σ2V , σ2W = { 0.4, 0.5, 0.64,

高域通過成分のみが出力されることになる。拡

0.8, 1, 1.25, 1.6, 2, 2.5, 3.2, 4, 5, 6.4, 8, 10,12.5,

散フィルタの通過帯域幅が広いほど雑音の帯域

16, 20, 25, 32, 40} と変えて、2 値化を行った場

幅が狭くなるので SN 比の良い疑似濃淡化が達合の平均輝度再現精度を測定した。精度測定の成される。

尺度としては疑似濃淡化の前後の画像をそれぞ

β が 0 に近いほど平均濃度近似法と同等の振れ σ2 = 2.5 のガウシアンフィルタでぼかすこる舞いをし、高域強調するようになる。β を大とにより濃淡階調を復元して RMSE を測定しきくし 1 に近づけるほど通常の誤差拡散法と同た。ガウシアンフィルタの分散は数々の実験よ

等の振る舞いをするようになり、1 を越えるとり 256 階調の画像を、解像度変換なしに 2 階調

高域抑制になる。β を少なくすることによってに疑似濃淡化した場合の再現性評価に適切と判

高域強調が出来る半面、β = 0 では雑音伝達関

断された値である。なお各拡散フィルタの直流数の直流利得を 0 にすることができなくなる。

利得はどちらも 1 である。

雑音信号の直流利得が特に問題となるのは平図 2 にそれぞれのテスト画像の RMSE 値

坦部であり、輪郭部ではそれほど重要視されなのプロットを示す。いずれも σ2V = 0.4 付近、いことから、平坦部で β を大きくとって通常のσ2W = 1 付近で最小値となっている。図 3 には

誤差拡散とし輪郭部で β を小さくとって平均濃それぞれの画像で RMSE 値が最小となった時の度近似とするような輪郭感応型の適応制御も有

疑似濃淡画像を示す。おおむね 0.5 ≤ σ2V ≤ 1.6、

効であると考えられる。

1.0 ≤ σ2W ≤ 3.2 付近で良好な平均輝度再現

またフラットパネルディスプレイ (FPD) 類でが行われることがわかる。なお最小値は、Eyeは概ね 64 階調程度表現できるため、これに用が σ2V = 0.50,σ2W = 1.25 の時の 4.89, Target がいて、高域の強調・抑制を統合的に処理するこ

σ2V = 0.40,σ2W = 0.64 の時の 7.01、Grayscale がとができる。64 階調程度の表現能力があれば、

σ2V = 0.40、σ2W = 1.60 の時の 5.47、であった。

雑音伝達関数が 0 にならないことの影響は微小

なお JJN4) フィルタによる一般的な平均誤差最である。

小法では Eye が 7.53、Target が 12.78、Grayscale

3

が 7.06 である。
特性解析

3.2

輪郭精度再現性改善のための高域強調

本節では前節で拡張した誤差拡散法の特性に

ここでは輪郭強調を制御するために式 (8) のついて解析を行う。図 1 にテスト画像 Eye とタイプの伝達関数を適用し、JJN 係数を β, δW で制御した。

った。

拡散フィルタ V = βW として帰還率 0 ≤ β ≤(3) 特に入力値列の帰還率を制御する形態では1.6 を変化すると同時に、フィルタ W の直流利帰還抑止の場合が平均濃度近似法に相当し

得 0 ≤ δW ≤ 1.6 を変化することで高域強調度を尖鋭化が最大限発揮されるがその代償とし変化させた。このときの平均輝度再現性が許容て、雑音伝達関数の直流利得を 0 にするこ

範囲内であれば、雑音伝達関数の影響も軽微でとができなくなる。

あるといえる。

(4) 減色程度が顕著な 2 値化では雑音伝達関数

図 4 に 16 階調化を行った場合に β および δWの直流利得は重要な要素であるが、電子表を変えたときの RMSE の推移を示す。なおこ示デバイスなどでは 64 階調程度の表示がの RMSE はぼかしを入れない生の状態での値出来るので、小規模で尖鋭化機能が付加でである。β と δW の積が１を越えると極端に誤き効果的である。

差が増える場合があるがそれ以外では概ね良好な特性である。帰還率が 1 に近いほど一般の誤差拡散に近いため信号伝達関数はフラットにな本研究成果について下記の名称で特許出願済
みである。

り、帰還率が 0 に近いほど平均濃度近似に近い【発明の名称】ため信号伝達関数は高域増幅される。またフィ

画像の階調処理方法および処理装置

ルタ W の直流利得が小さいほど、単純量子化【出願番号】に近づくため平均輝度再現が低下すると同時に特願 2004-070556

輪郭再現が向上する。逆に直流利得が大きいほど変調度が高くなり (中心画素の寄与度低下) 平
均輝度再現が向上すると同時に輪郭再現が低下する。
図 5 には β = 0,δW = 1.6 の平均濃度近似状態
での疑似濃淡画像をしている。輪郭が強調されていることがわかるが、特に Grayscale で低域雑音の残留により等色領域が発生していることも見受けられる。

4

結言
本稿では疑似濃淡化処理で利用価値の高い誤差拡散法を拡張し、疑似濃淡化と同時に尖鋭化
または平滑化を行なえるようにした。

(1) 拡張誤差拡散法は平均濃度近似法を含み平滑化または尖鋭化機能を内包することができる。

(2) 拡散フィルタを 2 つに分け入力値列と出力値列をそれぞれ別々に拡散することで、さまざまな特性を持たせる事が可能とな

参考文献
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Inverse Halftoning,” IEEE Trans. Image Proc.,
vol.9, no.4, 2000, pp.691–709.
22) M. Muneyasu, T. Oda, Y. Nakata, and T. Hinamoto, “Adaptive Error Diffusion Using Fuzzy
Reasoning for Step Edges,” IEICE Trans. Fundamentals, vol.J83-A, no.7, 2000, pp.859–867.
23) K. Tanaka, “Improvement of halftone images us-

ing SA,” J. of ITEJ, vol.54, no.7, 2000, pp.1104–
1106.
24) H. Aguirre, K. Tanaka, and T. Sugimura, “Accelerated Halftoning Technique Using Improved
Genetic Algorithm,” IEICE Trans. Fundamentals, vol.E83–A, no.8, 2000, pp.1566–1574.
25) Victor Ostromoukhov, “A Simple and Efficient
Error–Diffusion Algorithm,” Proc. ACM SIGGRAPH 2001, 2001, pp.567–572.
26) Pierre–Marc Jodoin and Victor Ostromoukhov,“Error-Diffusion with Blue-Noise Properties for
Midtones,” Proc. SPIE, vol.4663, 2002, pp.293–
301.
27) Y. Abe, “A New Method of Designing a Dither
Matrix,” IEICE Trans. Fundamentals, vol.E85A, no.7, 2002, pp.1702–1709.
28) Y. Abe, “Dot Decision Algorithm for Image Rendition,” Proc. IEICE 18th DSP Symposium, Iseshima, 2003.

Eye
60
50
40
30
20
10

RMSE

70
60
50
40
30
20
10
0

10
σW2

1
σV2

(a) Eye101(a) EyeTarget
50
40
30
20
10

RMSE

55
50
45
40
35
30
25
20
15
10
5

10
σW2

1
σV2

10

1

(b) Target
Grayscale
40
30
20
10

(b) Target
RMSE

45
40
35
30
25
20
15
10
5

10
σW2

1
σV2

10

1

(c) Grayscale
図 2: σV と σW を変化したときの RMSE 値(c) Grayscale
図 1: JJN 法による 16 階調疑似濃淡画像

Eye
15
10
5

RMSE

18
16
14
12
10
8
6
4
1.6
1.4
1.2
0

1
0.2

0.4

0.8
0.6

δW

0.6
0.8

β

(a) Eye

1

0.4
1.2

1.4

0.2
1.6 0

(a) EyeTarget
100
80
60
40
20

RMSE

120
100
80
60
40
20
0
1.6
1.4
1.2
0

1
0.2

0.4

0.8
0.6

δW

0.6
0.8

β

1

0.4
1.2

1.4

0.2
1.6 0

(b) Target
Grayscale10050(b) Target
RMSE

160
140
120
100
80
60
40
20
0
1.6
1.4
1.2
0

1
0.2

0.4

0.8
0.6
β

0.6
0.8

1

0.4
1.2

1.4

0.2
1.6 0

(c) Grayscale
図 4: vβ とδW を変化した時の RMSE 値(c) Grayscale
図 3: 最小 RMSE の時の 2 階調疑似濃淡画像

δW

(a) Eye(b) Target(c) Grayscale
図 5: 16 階調尖鋭化疑似濃淡画像

マグネシウムとアルミニウムの異種材拡散接合
平石 誠* 石川 淳* 田宮 宏一*

A Study on Welding between Aluminum and Magnesium
HIRAISHI Makoto*, ISHIKAWA Atsushi* and TAMIYA Kouichi*
抄録

アルミニウム（A1020）とマグネシウム合金（AZ31B）の拡散接合において、各種中間材が接合強さや接合部の組織に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、接合部の化学組成と接合強さの関係について調べた。中間材には Ag、Zn、In および Sn を用いた。
共晶温度付近の接合温度において接合できたのは Ag と Zn を用いた場合のみであった。Zn を用いた場
合には接合界面で共晶反応が生ずる温度で高い接合強さが得られ、中間材を用いなかった場合に対して 2.5倍であった。中間材を用いなかった場合、破断部近傍は初晶 Mg と金属間化合物 Mg17Al12 の擬共晶組成であった。Zn 中間材を用いることにより Mg17Al12 の生成が抑制され、接合強さが向上することが示された。
１．緒言

下、A1020 と記す）を、マグネシウム合金にはマグネシウム合金は、チクソモールディングやAZ31B（以下、AZ31B と記す）を用いた。接合

プレス加工 1)などの成形技術の進歩や表面処理技

試験片の形状は、図１のように、直径 17 mm、高術の開発 1)に伴って、製品への適用範囲を広げてさ 18 mm の円柱であり、その端面を接合面としいる軽金属材料である。一方で、同じ軽金属とした。接合面を＃1000 エメリー紙により研磨した後、てマグネシウムともしばしば比較される材料にア

アセトン中で超音波洗浄し、接合に供した。

ルミニウムがある。アルミニウムおよびその合金

中間材には Ag、Zn、In および Sn を用いた。

は、材種が豊富であり、表面処理技術や加工技術

いずれも純度は 99.95%以上、厚さは 50μm であにおいて多くの実績があること、高い熱伝導率ある。一辺が 20 mm の正方形に切り出したものを

るいは電気伝導率を活かした機能材料として用い接合界面に挿入して用いた。

られることなど、依然、工業材料として利用価値

２．２ 接合方法の高い材料である。マグネシウム合金とアルミニ接合に用いた装置は、真空加熱炉付材料試験機

ウムあるいはその合金を組み合わせることにより、である。図２には加熱炉内に試験片を取り付けたより高機能、高能率の製品を構成できると考えら様子を示す。同図において試験片の上下にあるのれる。本研究では、これらの材料を拡散接合するが試験片に圧力を加えるための圧縮ジグであり、にあたり、各種中間材が接合強さや接合部の組織

カーボンで作製した。上部ジグには接合温度を測に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。

定、制御するためにφ3.2 mm の K 熱電対を取り付けた。その位置は上部圧縮ジグの下端から 7.5

２．実験方法mm であり、熱電対の先端がジグの直径の中心に２．１ 供試材

位置するようにした。

アルミニウムには純アルミニウム（A1020）（以*下越技術支援センター

油拡散ポンプによりチャンバー内を真空に引き、圧力が 1×10-4 Pa になった後、加熱を開始した。

接合面

18

Mg
Al

φ17

図１ 試験片形状

図２ 試験片をチャンバー内に取り付けた状態
表１ 接合条件

加圧力

0.5 MPa

接合時間1800 sec
中間材

共晶または包晶温度

接なし

共晶：437℃

360

380

合

Ag

Mg との共晶：471℃

420

440

温

Zn

Mg との共晶：340℃

280

度

In

Mg との包晶：160℃

Sn

Mg との共晶：200℃

0.33℃/sec の昇温速度で加熱し、温度が設定値（以試験片の熱膨張や高温変形に関わりなく一定の加圧力が試験片に負荷される。接合温度で一定時間（以下、接合時間とする）保持した後、加圧力を除荷した。さらにチャンバー内に高純度アルゴンガスを導入し、試験片をガス冷却した。接合条件を表１

420

300

320

340

360

150

175

200

250

300

180

220

240

260

20.0
引張強さ（MPa）

点で試験機は位置制御から荷重制御に切り替わり、

400

25.0

下、接合温度とする）に到達すると同時に試験片に圧縮力（以下、加圧力とする）を負荷した。この時接合温度（℃）

中間材なし
Ag
Zn

15.0
10.0
5.0
0.0
250

300

に示す。接合温度は Al または Mg と中間材との共晶温度または包晶温度を基準に設定した。

350
400
接合温度（℃）

450

図３ 接合強さと温度の関係

２．３ 接合部の評価得られた接合体を引張試験に供し、接合強さを

材は AZ31B 側には付着していたが A1020 とはま測定した。また、接合部の断面について金属顕微

ったく接合されなかった。また、Ag を用いた場合、鏡による組織観察および EDS による元素分析を接合温度が 440℃以上では試験片が融解し接合体行った。

が得られなかった。
引張試験の結果を図３に示す。中間材を用いな

３．実験結果

かった場合は 400℃以上で、Zn を用いた場合は接合実験の結果、接合ができたのは中間材を用

340℃以上で急激に接合強さが増加した。これら

いなかった場合と中間材にAg または Zn を用いたの接合温度では接合部の周囲に金属融液がぬれ広場合のみであった。Sn や In を用いた場合、中間がった様子が認められたことから、接合界面では

Al

Al

Al
a1

(a)

Mg
100μm

(c)

a2

L

L’

(b)

Zn

Mg

Mg
(d)

拡散層

図４ 破断後の接合部の断面(a)、(b)は中間材なし、接合温度：400℃(c)、(d)は Zn 中間材を使用、接合温度：340℃

破断面

(a)
b2

共晶反応が生じたものと思われる。また、Zn を用

b3

b1

いることによって、中間材を用いなかった場合と比較して、接合強さは 2.5 倍に増加した。

50μm

Al 母材

Mg

L

L’

４．考察
破断後の接合部の断面を観察した結果を図４(a)〜(d)に示す。図４(a)、(b)は中間材を用いなかAl

Zn

った場合のもので、接合温度は 400℃である。接拡散層合中に生じたと思われる拡散層（図中に矢印で示す）の厚さは概ね 60μm であり、その痕跡は Mg

破断面

Mg 母材

50μm

(b)

側と A1020 側のいずれにも認められるが、
AZ31B

図５ 接合部の元素分布側の方が薄いことから、破断は AZ31B 母材と拡(a)は中間材なし、接合温度：400℃(b)は Zn 中間材を使用、接合温度：340℃

散層の境界付近で生じたことがわかる。また、加藤らによる摩擦圧接 2)に比べて引張強さが低い。
これは拡散層が厚いことによるものと考えられる。

a1 点および拡散層と母材の境界 a2 点について定

一方、中間材に Zn を用いた場合の接合部の様量分析を行った結果、a1 点では 66 Mg-32 Al-2 Zn

子を図４(c)、(d)に示す。接合温度は 340℃である。

(mass %、以下同様)、a2 点では 43 Mg-57 Al であ

中間材を用いなかった場合と比較すると拡散層のった。後述のように a1 点は Al-Mg 二元系状態図

厚さは約 180μm と厚くなり、また、破断は A1020

における共晶組成にほぼ等しい。

母材と拡散層の境界付近で生じた。

図５(b)は Zn 中間材を用いた場合の AZ31B 側

Zn 中間材を使用した場合と使用しない場合での接合部である。中間材を用いなかった場合に破破断位置が異なる原因を探るために、図４と同様断が生じた AZ31B 母材と拡散層の境界付近ではの断面について EDS を用いて元素分布を調べた。

Mg と Zn が多く分布し、Al は少ない。A1020 に

結果を図５(a)、(b)に示す。図の左端が破断面に近づくに従い Al は増加し、Zn は減少した。定量

位置しており、直線 L-L’上の Al、Mg、Zn 各元素分析の結果、破断部近傍の b1 点では 44 Mg-32の分布を調べた。図５(a)は中間材を用いなかった

Al-24 Zn であった。また、拡散層内には網目状の場合で、破断後の A1020 側の接合部である。拡組織が認められる。網目内部の灰色部（b2 点）の散層中の Al 濃度が破断部において急激に低下し組成は 83 Mg-3 Al-14 Zn、白色部（b3 点）ではていることがわかる。図中に示した破断部近傍の27 Mg-11 Al-62 Zn であった。

以上の定量分析の結果を Mg-Al-Zn 三元系状態

Mg2Zn11

図 3)上にプロットしたのが図６であり、各点の構
成相は以下のように読み取られる。なお、状態図

MgZn2上の位置から質量比の高い順に記した。

MgZn

Zn

b3

a1: Mg17Al12 + Mg32(AlZn)49 + Mg
a2: Mg2Al3 + Mg17Al12
b1: Mg32(AlZn)49 単相
または、Mg32(AlZn)49 + Mg17Al12b2

b1

b2: Mg + Mg32(AlZn)49 + MgZn
b3: MgZn2 + Mg2Zn11+ Al
a1、b2、b3 の各点はいずれも拡散層と AZ31B
母材の境界部であるが、b2 および b3 すなわち Zn

Mg

Al
a2
Mg32(AlZn)49
Mg2Al3

中間材を用いた場合には Al の濃度が低く、含まれa1
Mg17Al12

る金属間化合物は MgZn2 や Mg2Zn11 が主であると

図６ 拡散層の構成相考えられる。接合強さで比較すると、a1 部は 9a1、a2 は中間材なし、接合温度：400℃
b1〜b3 は Zn 中間材を使用、接合温度：340℃

MPa（破断強さ）程度であるのに対し、b2 部、b3 部の双方またはそのいずれかは22 MPa 以上をのとおりである。

示すはずである（図３参照）。このことから、Mg-Al(1) 中間材に Ag と Zn を用いた場合、Mg との共間の化合物 Mg17Al12 に比べ、Mg-Zn 間の化合物は高い引張強さを持っていることが推測される。
Al 濃度が比較的高い a1、a2、b1 部について同様に接合強さを比較すると、a1 と a2 では、同一晶温度付近で接合が可能であった。
(2) 中間材を用いなかった場合と Zn を用いた場
合には接合界面で共晶反応が生ずる温度条件
で接合強さが高くなった。

の拡散層において a1 部で選択的に破断が生じる(3) Zn 中間材を用いた場合、用いなかった場合とことから、a2 部の方が高い強度を有するものと思比較して接合強さは 2.5 倍に増加した。

われる。また、a1 と b1 はいずれも破断部であり、(4) 中間材を用いなかった場合、破断部近傍の化

Zn 中間材を用いた b1 の方が高い強度を持つ（図学組成は初晶 Mg と金属間化合物 Mg17Al12 の３参照）。一方、図 6 のように、a2 部と b1 部では擬共晶組成に相当した。

a1 部に比べて Mg17Al12 の含有量が少ない。このこ(5) Zn 中間材を用いることにより Mg17Al12 の生成とは、アルミニウムとマグネシウムの接合においが抑制され、接合強さが向上することが示唆さて高い接合強さを得られない原因として金属間化れた。

合物 Mg17Al12 の生成が関与していること、そして

参考文献

逆に、接合強さの向上には Zn 中間材を用いるこ

1) 田辺寛ら, “マグネシウム合金による複雑形状とにより Al と Mg が直接拡散するのを抑え、かつ部品の鍛造・プレス加工技術の確立と用途開安定な化合物の形成により Mg17Al12 の生成を抑制発”, 新潟県工業技術総合研究所 工業技術研することが効果的であることを示唆している。

究報告書, 32, 2003, 15-21.
2) 加藤数良ら, “AZ31 マグネシウム合金と 1050

５．結言
アルミニウム（A1020）とマグネシウム合金（AZ31B）の拡散接合において中間材が接合強さや接合部の組織に及ぼす影響を調べた。結果は次アルミニウムの摩擦ア圧接継手の機械的性質”,
軽金属, 45, 5, 1995, 255-260.
3) 日本マグネシウム協会編, マグネシウム技術
便覧, カロス出版, 2000, 89.

プレス成形品のスプリングバックに関する研究
斎藤

博*

杉井

伸吾*

片山

聡*

Study on FEM Analysis of Springback in Press Forming
SAITO Hiroshi*, SUGII Shingo* and KATAYAMA Satoshi*
抄録

プレス成形時に発生するスプリングバックについて、成形実験および静的陰解法プログラム MARC
による有限要素法解析を行った結果、実験値と解析は良く対応した。また、解析精度向上には長手方
向よりも板厚方向の要素細分割が有効であることが分かった。
１．緒言る一軸引張試験を行った。試験によって得られたプレス成形時に発生する割れ、しわ、スプリン

公称応力−工学ひずみ曲線は、(1)(2)式により真グバックの予測は非常に困難で、従来は試作成形

応力−対数ひずみ曲線へと変換した。結果を図１

により不具合箇所を発見し、金型形状を修正するに示す。

という手法が多く用いられてきた。しかし近年の製品の多様化、短納期化に対応していくには、こ

真応力

σ=s(1+e)…(1)

れら試作工程の軽減は必須である。最近では有限対数ひずみ ε=ln(1+e)…(2)

s:公称応力、e:工学ひずみ要素法解析（FEM）によりプレス成形シミュレー
ションを行い、不具合箇所を発見しようという試
1000

ック量の予測においては材料非線形、接触や摩擦800の取り扱いなど、多くの課題を残しているのが現状である。
そこで本研究では、解析技術の向上を図ることを目的に、以下のような手順でプレス成形品のス
プリングバック解析を行った。
１）応力−ひずみ曲線の測定

真応力 (MPa)

みが積極的に行われているが、特にスプリングバ

SUS304
SPCC
A5052

600
400
200
0
0

10
20
対数ひずみ (%)

２）成形実験および形状評価
３）有限要素法によるスプリングバック解析

30

図１ 真応力−対数ひずみ曲線

・要素分割による解精度の相違把握
・材料特性の影響把握
以下、項目毎に詳細を記す。
２．応力−ひずみ曲線の測定
有限要素法に用いる材料データを測定するため、万能材料試験機（島津製作所製 AG-250KNI）によ* 下越技術支援センター

３．成形実験および形状評価
３．１ 成形実験
万能材料試験機により成形した形状を図２、図３に示す。曲げ試験については、ポンチの押し込み量を変化させて、スプリングバック量の違いを比較した。

要素）、成形解析には四辺形軸対称要素（合計2320 要素）を用いた。ポンチ、ダイと板材の摩擦は考慮していない。材料データは一軸引張試験で得られた真応力−対数ひずみ曲線を MARC のTABLE 機能により入力して用いた。表１に各材質のヤング率と降伏応力を示す。ポアソン比は各材
質とも 0.3 とした。
材質：SUS304,SPCC,A5052
ポンチ半径:5mm

ポンチ

図２ 曲げ実験結果
板材

ダイ

図４ 曲げ解析モデル概要
材質：SUS304,SPCC
ポンチ半径:180mm

ポンチ

図３ 成形実験結果

板材

３．２ 形状評価
曲げ形状は、Ｖ字直線部の開き角度により評価した。測定は工具顕微鏡（カールツァイス・イエ

ダイ

ナ製 UMM-D）を用いて、直線部の座標を等間隔に４点測定後、最小二乗法によって直線近似した。
成形実験の形状は、球面部の半径により評価し

図５ 成形解析モデル概要

た。測定は形状測定器（ミツトヨ製 CV-648）を用いて、測定座標を最小二乗法によって円弧近似
した。
４．有限要素法によるスプリングバック解析

表１ 材料定数４．１ 解析条件
静的陰解法汎用 FEM プログラム MARC を用いて材質

弾塑性解析を行った。解析モデルの概要を図４、SUS304
SPCC
A5052

図５に示す。両解析ともポンチ、ダイは剛体とし、曲げ解析には四辺形平面ひずみ要素（合計 2500

ヤング率
(GPa)
198
203
69

降伏応力
(MPa)
232
215
91

いため誤差が現れづらいが、解析値と実験値がよく対応していることが分かる。

４．２ 曲げ解析結果
押し込み量とスプリングバック量の関係を図６に示す。どの材質においても、押し込み量が大きくなるにつれスプリングバック量が小さくなっており、その差は 8 deg 程度であることが分かる。
実験値と解析値の開き角度の比較を図７に示

20mm

実験値

す。ポンチの押し込み量にかかわらず、どの材質においても解析値が実験値と近い値を示して

解析値

20mm

おり、良好な解析結果が得られていることが分かる。
図８ 実験値と解析値の比較
ｽﾌﾟﾘﾝｸﾞﾊﾞｯｸ量 (deg)20（成形実験、成形解析：形状データ）

15

４．４ 要素分割方法による解精度の相違
10

有限要素法解析では、要素分割方法が解精度に

SUS304
SPCC
A5052

5

与える影響は大きい。そこで曲げ解析において、
長手方向、板厚方向の要素分割が解精度にどのよ

0
26

28

30
32
押し込み量 (mm)34

うな影響を与えるか調べた。
要素の一辺の長さ 0.2×0.2mm を基準とし、長手方向、板厚方向どちらか片方を２分割したも

図６ 押し込み量とスプリングバック量の関係（曲げ解析：開き角度）の、両方向とも２分割したものとで、実験値と解析値の開き角度の差を比較した。図９は押し込み量 33mm での結果である。図から長手方向よりも板厚方向に要素を分割したほうが実験値とSUS304
SPCC
A5052

110
100

の差が小さいことが分かる。同じ計算コストで解析を行う場合には、板厚方向の要素分割を優28mm

先したほうが効果的であるといえる。

30.5mm

90
80
33mm

70
70

80

※数字は押し込み量90100
実験値 (deg)

110

120

図７ 実験値と解析値の比較

解析値 (deg)

解析値 (deg)

120

長手×板厚
0.2×0.2
0.1×0.2
0.2×0.1
0.1×0.1

84

82（曲げ実験、曲げ解析：開き角度）
8080

４．３ 成形解析結果

82
実験値 (deg)84

実験値と解析値の比較を図８に示す。スプリン

図９ 要素サイズによる解析値の違い

グバック量が半径 180mm に対して 3mm 程度と小さ（曲げ実験、曲げ解析：開き角度）

４．５ 材料特性とスプリングバック量の関係
SUS304 の材料データをもとに、降伏応力σy 、
ヤング率Ｅの値を変化させ、曲げ解析において材料特性とスプリングバック量の関係を調査した。
図１０はσy ／Ｅとスプリングバック量の関係を示したものである。図から、降伏応力の増加、ヤング率の減少によりスプリングバック量が大きくなることが分かる。実際の材料では、降伏点の大きい高張力鋼、ヤング率の小さいアルミ合金などがスプリングバック量の大きな材料であるといえｽﾌﾟﾘﾝｸﾞﾊﾞｯｸ量 (deg)

る。

15
10
5
0
0

1

2
σy/E

3
4
（×0.001)5

図１０ 材料特性とスプリングバック量の関係（曲げ解析：開き角度）

５．結言
有限要素法によるプレス成形品のスプリングバ
ック解析を行い、以下の結果を得た。
（１）曲げ解析、成形解析とも、実験値と解析は良く対応する。
（２）高精度な解を得るには、長手方向よりも板厚方向の要素細分割が効果的である。
（３）高降伏応力、低ヤング率の材料ほどスプリ
ングバック量が大きくなる。

マグネシウム合金の鍛造成形技術の研究
須貝

裕之*

樋口

智*

天城

裕子＊

三浦

一真＊

柄沢

武＊

A Study on Forging Technology for Magnesium alloy
SUGAI Hiroyuki*, HIGUCHI Satoru*, AMAKI Yuuko*, MIURA Kazuma* and TAKESHI Karasawa*
抄録

マグネシウム合金鍛造成型品で発生する表面傷の改善を目的として研究を行った。鍛造実験は、金型の温度制御が高精度に行えることや、実験条件を容易に定量化できるところから、機械式プレス装置を使用し、空気式ハンマー鍛造装置との成型性比較や鍛造における素材温度、金型温度、離型剤の影響について検討した。実験の結果、（１）機械式プレス装置による鍛造は、空気式ハンマー鍛造装置に比べて材料の変形が小さい。（２）鍛造素材の温度を３００℃から４００℃に上げた場合と金型の温度を室温から２００℃に上げた場合では、成型時の最大負荷はそれぞれ１０％、５％程度しか低下しなかった 。（３）鍛造時に離型剤を用いることにより、同じ鍛造条件でも材料の変形が大きくな
り最大負荷も低下した。また成型品表面の品質も向上した。
１．

緒言

り加工することは非常に困難となっている。

マグネシウム合金は、実用金属中最も軽量で本研究では、表面に傷や凹みの少ないマグネあるなどの利点がある反面、他の金属材料に比シウム合金の鍛造加工を行うために必要な条件

べて機械的強度に劣るという欠点をあわせもっを調べることを目的とする。

ている。このため、ある部品を他の材料からマ鍛造実験には、金型の電気ヒーターによる加グネシウム合金に同形状で置き換えようとした熱が可能で実験条件を定量化しやすい機械式プ

場合部品の強度低下は避けられず、これがマグレス装置を用いた。また、市販の製品を対象とネシウム合金の普及を阻む要因の一つとなってした金型を用い、素材の予熱温度や離型剤の有いる。これを補う方法のひとつとして鍛造によ

無そして金型の加熱の有無が成型品の表面性状る成形方法がある。一般に鍛造成型は鋳造成型に与える影響を調べた。

等に比べて、同じ材質を用いた場合でも高い強度を得ることができる。
当県では空気式ハンマー鍛造装置を用いる企業が多い。この装置による鍛造は低コストで大

２．

実験方法

２．１

素材

鍛造素材として、押出し加工により成形した

きな鍛造能力が得られる反面、電気ヒータによマグネシウム合金 AZ31B

る金型温度の精密な管理や鍛造条件の安定化なした。形状はφ 17mm*125mm の丸棒とし、素*1どが難しい 。また、鉄系材料を主体とした鍛造(Mg-3Al-1Zn)を使用

材の表面状態は押出しのまま（梨地状）とした。

工場での軟質合金の鍛造は、金型への埃の付着による成形品きずや凹みなどの表面品質悪化に対する対処が難しいといった問題点がある。
これらの問題点により、高い表面品質が要求されるマグネシウム合金製外観部品を鍛造によ* 県央技術支援センター

２．２ 鍛造装置
機械式プレス装置の仕様を以下に示す。
㈱小松製作所製機械式プレス
形式：LIC250

圧力能力

：250t

ストローク数：27〜55ショット／分

ストローク長さ：140mm機

構

室温から220℃まで変化させて実験を行った。

：ナックル機構

このプレス装置には鍛造時に金型に作用する

２．４

鍛造実験方法

最大負荷を記録するセンサがある。今回の実験

鍛造実験は下記の手順にて行った。

では、このセンサにより、鍛造時に金型に作用・鍛造素材の電気炉による予熱した最大荷重を調べた。

・鍛造第１工程（粗成型）
・鍛造素材の再予熱

２．３

金型

図１に実験に使用した機械式プレス装置の外観写真を示す。また、図２に実験で成形した鍛造品の外観写真を示す。
金型は鍛造の工程ごとに第１〜３工程までの３つにわけて作られている。第１工程が粗成型

・鍛造第２工程（中間成型）
・鍛造素材の再予熱
・鍛造第３工程（仕上げ成型）
またすべての鍛造実験において鍛造速度（ストローク速度）は 50 回/分とした。

であり、第３工程が仕上げ成型である。
金型の加熱にはカートリッジ式の電気ヒータ

３．

（ 200V,500W）を用い、上型・下型それぞれに

３．１

４つづつ取り付け（合計2kW ）、金型中央部の温度を熱電対により測定し、金型の温度制御を行うこととした。この加熱装置により金型温度を実験結果
素材予熱温度の影響

素材の予熱温度の違いが鍛造成型や成型時の最大負荷に与える影響を調べた。
３．１．１

鍛造成型に与える影響

図３に素材の予熱温度300℃と380℃における成型品の外観を空気式ハンマー型鍛造成型品との比較で示す。
機械式プレス装置で鍛造成型したものは、空気式ハンマー型鍛造装置で成型したものに比べてあきらかに材料の変形が少なかった。このことは、機械式プレス装置による鍛造は空気式ハ
ンマー鍛造装置に比べて成型速度が遅いため、鍛造中に素材の温度が下がってしまったこと、使用した機械式プレス装置の能力が小さく、下
図１

機械式プレス装置の外観

図２

成型品の外観死点において上下の金型を接触する（クリアラ

図３

素材の温度と成形性の違い

ンス0mm）まで近づけられなかったことが理由と

表１

金型温度と最大負荷して考えられる。

（単位：ｔ）

また、二つの装置による成型品の表面を観察

素材温度（℃）

してみると、機械式プレス装置による鍛造では、空気式ハンマー型鍛造装置による鍛造でしばしば見られた装置周辺環境からの異物の侵入によ

300

380

鍛造

第１工程

200

180

工程

第２工程

190

190

第３工程

190

190

る"へこみキズ（図４）"が大幅に減少していることが確認できた。

これは金型が第１工程で大きく素材を変形させ、後の工程では細かい形状の成形を行うように工程設計されていることによるものと思われる。
３．２

金型加熱の効果

次に、金型の加熱が表面性状や成型時の最大負荷に与える影響を調べた。
図５に金型の温度が室温の場合と２２０℃の場合における成型品の外観を示す。
また、下記の実験条件における第１工程での最大負荷の値を表２に示す。
実験条件
素材温度：400℃
クリアランス：1mm
ストローク速度：50ショット/分

表２

上：空気ハンマー
図４３．１．２

金型温度と最大負荷（第１工程）

金型温度（℃）

23220

最大負荷（ｔ）

180

170

下：機械プレス

成型品表面のへこみキズ

最大負荷に与える影響

下記の実験条件における各工程での最大負荷の値を表１に示す。
実験条件
金型温度：室温（23 ℃）
クリアランス：1mm
素材の温度をあげることによって第１工程での最大負荷は低下するが、その差はわずかであった。また、第２〜第３工程では最大荷重の差はほとんど無かった。

図５成型品の外観４．

結言

機械式プレス装置を使用し、素材の温度や金型の加熱温度の違い、更には離型剤の有無がマ
グネシウム合金の鍛造成形性に与える影響を調べ、以下の結論を得た。
（１）機械式プレス装置を用いた鍛造ではエアーハンマー型の鍛造装置に比べて、材料の変形速度が低い。したがって鍛造素材の温度低下が大きく、金型の設計においても、これを考慮した設計が必要となる。
図６

成型品の外観

金型の温度を上げて鍛造成型を行うことによ（２）鍛造素材や金型の温度を上げることにより成型時の最大荷重は、若干ではあるが低下する。

り、最大負荷がわずかに低下することが確認さ（３）離型剤を塗布して鍛造を行うことにより、れた。成型品も型温度が高い方が若干ではある

成型時の最大荷重の低下と材料の成形性が変形量も大きくなっていた。

（材料の変型量）が向上した。

３．３

離型剤の効果金型に離型剤を塗布し、その効果を調べた。

５．今後の課題

離型材は日本黒鉛㈱製のアルミニウム合金用のインゴットをそのまま素材として使用できる

水溶性黒鉛系離型剤プロハイトを使用した。金鋳造に比べて、鍛造は高価な押出し材を必要と型への塗布方法は、成形直前に塗装用エアガンする。この欠点をいかに補うかが重要である。

にて塗布し、水分の蒸発を確認した後成形を行

押出し素材の表面品質は鍛造時の成型品の表った。
図６に離型剤を塗布して成型した成型品の外観を示す。

面品質に大きな影響を与える。したがって高い
表面品質を得るためには、押出し素材の表面品
質向上が重要となる。

離型剤を塗布することによって素材と金型の摩擦が減少し、素材の変形が明らかに大きくな参考文献

ったことがわかる。

１）（社）日本塑性加工学会、鍛造、㈱コロナ社、また成型時の最大負荷も、素材温度 300 ℃、金型加熱なしで上型の下死点におけるクリアラ
ンスが 0mm の時の 250t 以上であった値が、素材温度 420 ℃、金型温度 220 ℃で離型剤塗布によって 190t 程度まで低下した。成型品の表面も離型剤なしの場合に比べてなめらかな仕上がりになった。これは型の表面の摩擦が少なくなったため、鍛造素材の滑りが良くなったことによるものと思われる。

1995、P338.

家具・建具用材の性能評価試験
林 成実*

丸山 英樹*

田村 信*

An Evaluation of Woody Building Materials
HAYASHI Narumi*, MARUYAMA Hideki * and TAMURA Makoto*

抄録

家具・建具用材４樹種について、建材としての利用方法を検討するために物性・強度試験および防耐火試験等の性能評価試験を実施した。その結果、物性・強度・燃焼性能とも米マツが最も建材適性が高かった。また建材適性は密度に大きく影響されることを確認した。

１．緒言
家具・建具用材は現在国内外とも様々な樹種が２．２ 物性試験
JIS Z 2101:1994 に準じて試験を実施した。

利用されている。近年、これらを床材や壁材等建吸水量試験における吸水面は柾目面および板目材としても利用しようとする動きがあり、独特の面とし、それぞれ測定しようとする一対の相対す

暖かさや柔らかみ、高級感等から需要が拡大している。しかし、建材性能を実際に試験評価した例は少なく、虫が食わない、燃えにくい、腐りにくる面を吸水面として残し、他は耐水性樹脂で防水処理を施した。その後、24 時間浸漬し吸水量を求めた。
吸湿性試験については、吸水量試験と同様に柾

いなど伝統的に言い伝えられた状況のみが先行し目面および板目面をそれぞれ吸湿面とした。含水ている。

率 10％以下に予備乾燥した木片は、40℃、75％

そこで本研究では、一般的に家具・建具用材とR.H.の環境下で調湿し質量・吸湿面積を測定したして使用されている４樹種の建材性能評価試験を後、吸湿面以外を耐湿性樹脂で被覆し試験片とし行った。性能評価項目は、物性性能として吸湿性た。試験条件は 40℃、90％R.H.とし、24 時間目

試験・吸水性試験、強度性能として曲げ試験・硬の重量を測定し、各所定時間における吸湿量を求さ試験・木ねじ保持力試験、燃焼性能として準防火構造体燃焼試験とした。
２．実験
２．１ 供試体めた。
２．３ 強度試験
曲げ試験および硬さ試験は JIS Z 2101:1994 に準じて試験を実施し、曲げ強さ、曲げヤング係数、

供試体は、広葉樹材として中国産キリ材および硬さを求めた。また木ねじ保持力試験は JIS A

北洋産ミズナラ材、針葉樹として新潟県産スギ材

5905:2003 繊維板の木ねじ保持力試験に準じて試および北米産米マツ材（ダグラスファー）の計４

験を実施し、木ねじ保持力を求めた。

樹種を用いた。（以降、キリ、ミズナラ、スギ、
米マツと呼ぶ）これらの供試体は各試験寸法に木取り調湿後、JIS Z 2101:1994 に準じて密度・含水率・平均年輪幅を測定し試験体とした。密度は表１のとおり。また含水率は各樹種とも約 11〜13％、平均年輪幅はキリ、スギ、米マツ、ミズナ
ラそれぞれ 6.1、3.1、1.4、1.5 ㎜であった。
* 県央技術支援センター加茂センター

２．４ 燃焼性試験
防耐火実験用壁型加熱炉を用いて燃焼性試験を実施した。（三生技研（株）に試験委託）
この度の試験は、各樹種間の燃焼性の違いを明らかにすることを目的としたため、本来の供試体（H1,000×W2,000 ㎜）を用いず、次のような予備実験用フレームを作成し、これを供した。

図１ 燃焼試験用供試体

図２ 複合壁材の熱電対設置位置

2

吸水量 ・ 吸湿量 （g/cm )（左：幅接ぎ材、右：複合壁材）
約幅 100 ㎜材をレゾルシノール系接着剤で幅接ぎし、t30×H300×W300 ㎜の形状（図１）とした。なお、キリ材とスギ材については防炎剤の効
果も検討するために、幅接ぎ材に（株）日本防災
化学研究所製 防炎剤ボーエンドβ(MC-N100)を0.06000.04000.03000.02000.01000.0000400ml/m2 を２回刷毛塗りし比較試験体とした。

柾目

板目
吸水量

その他、キリ造作集成材およびスギ板材を複合した壁材についても、防炎剤塗布あり・なしの２種

キリ
スギ
米マツ
ミズナラ

0.0500柾目

板目
吸湿量

図３ 吸水量・吸湿量試験結果

類実施した。
燃焼性試験は、ISO834 に準拠した標準加熱曲

３．２ 強度試験

線で、幅接ぎ材は 30 分間、複合壁材は 50 分間加曲げ、硬さ、木ねじ保持力試験結果を表１に示熱を実施した。測定項目は幅接ぎ材の場合、加熱す。各試験結果とも密度に比例して強度性能が高

裏面の中央部に K 熱電対を規定のとおり取り付

い傾向を示した。キリ材を 100 とした場合、米マ

け表面温度を測定した。また複合壁材の場合は、ツでは曲げ強さ、曲げヤング係数、硬さ、木ねじ

燃焼面とは反対の各材表面部分 3 カ所に K 熱電

保持力とも約４倍の強度を示した。特に柾目硬さ対を取り付け温度変化を測定した（図２）。またについては平均年輪幅の影響もあり、5.5 倍の数

各試験体について試験後の状況を外観観察した。

値を示した。

３．実験結果および考察

３．３ 燃焼性試験

３．１ 物性試験

幅接ぎ材の燃焼試験状況を図４、燃焼後試験体

各条件下 24 時間後の吸水量および吸湿量試験

状況を図５および各試験体の表面温度変化を図６の結果を表１、図３に示す。吸水量における木目に示す。燃焼開始 6 分経過後、キリ材が防炎処理の違いについてはスギ材の吸水量で若干差が出た

材とも表面温度が上昇し、15 分経過した時点でが、各樹種とも明確な差異は確認されなかった。

無処理キリ材の側面部分の燃焼が発生した。燃焼

吸水量はキリ材が 0.0416g/cm2 となり、スギ・米終了後の試験体状況では、無処理キリ材はほとん

マツの針葉樹材とほぼ同等であった。ミズナラはど炭化している状況が確認できた。その他の無処

広葉樹の環孔材であり、放射組織が発達している

理試験体については、スギ材で約 20 ㎜、米マツ

ため吸水しやすく約３割吸水量が多かった。吸湿およびミズナラ材では約 15 ㎜、炭化が確認され量についてはキリ材が 0.007 g/cm2 と最も少なかた。このように素材のみの場合、燃え代が多く密ったが、明確な差異を確認できなかった。

度の高い材の方が燃焼し難い傾向を示した。防炎処理材に関しては、キリ材、スギ材とも燃焼温度

表１ 物性および強度試験結果
樹 種
キリ
スギ
米マツ
ミズナラ
樹 種
キリ
スギ
米マツ
ミズナラ

吸水量 (g/cm2)
柾目
板目
0.26
0.04160.04010.38
0.04380.05300.68
0.03910.0401
0.66
0.05240.0552
曲げ強さ
曲げヤング係数
硬さ（柾目）(N/㎜2)(kN/㎜2)(N/㎜2)
34.2
4.57
4.04
59.8
8.07
7.43
110.7
14.01
22.74
91.9
10.02
16.65
密度
(g/cm3)図４ 幅接ぎ材の燃焼試験状況

吸湿量 (g/cm2)
柾目
板目
0.00720.00730.00830.00870.01050.01030.00930.0106
硬さ（板目）
木ねじ保持力(kN)(N/㎜2)
4.27
0.29
5.91
0.48
16.83
1.20
19.11
1.23

図５ 幅接ぎ材の燃焼後試験体状況
上段 左から：キリ防炎処理，スギ防炎処理
下段 左から：米マツ，キリ，スギ，ミズナラ

は無処理材よりも高くなる傾向を示したが、燃焼

120

スピードは遅く、炭化しても崩壊することは無かった。これは無機系防炎剤により熱伝導性が上昇
亀裂等の発生が抑制されたことで燃え広がり難く

80
温度（℃）

したため温度が伝わり易くなったが、燃焼による60

なり、崩壊には至らなかったものと推測される。

40

複合壁材の燃焼試験状況を図７、燃焼後試験体20

状況を図８、試験体の各表面温度変化を図９に示0す。燃焼面のスギ材は約 18 分で炭化し始め 26 分
で２層目のキリ造作集成材に燃焼が広がった。そキリ防炎処理キリ
スギ防炎処理
スギ
米マツ
ミズナラ
外気温

100

0

10

20
時間(分）

図６ 幅接ぎ材の表面温度変化の後、キリ造作集成材が燃焼したが、燃焼終了
49 分間時点では炭化のみで３層目のスギ材には到達しなかった。そのため防炎処理ありなしとも、
表面温度測定箇所②および③の温度上昇は殆ど無かった。燃焼後の複合壁材の状況からも外周部は炭化していたが中心部は２層目のキリ造作集成材
で炭化が止まっている状況であった。今回は予備試験として 300 ㎜角で行ったが 45 分間の燃焼に関してはクリアしたと言える。

図７ 複合壁材の燃焼試験状況30図８ 複合壁材の燃焼後試験体状況(左：防炎処理，右：無処理)

温度(℃)

1000
900

外気温

800

複合壁材-①700

複合壁材-②600

複合壁材-③500

防炎処理壁材-①400

防炎処理壁材-②
防炎処理壁材-③

300
200
100
0
0

10

20

30
時間(分）

40

50

60

図９ 複合壁材の各素材面温度変化
４．結言（１）キリ材は、吸水量で 0.0416g/cm2 となり、
スギ・米マツの針葉樹材とほぼ同等であった。
吸湿量については４樹種内では最も少なかったが、明確な差異を確認できなかった。
（２）強度性能は一般的な傾向通り密度に比例して高くなった。実際、米マツでは各強度性能
ともキリ材の約４倍の強度を示した。
（３）燃焼性試験では、燃焼時間 25 分間時点で板厚 30 ㎜のキリ材はほとんど炭化したのに対し、スギ材で厚さ方向約 20 ㎜、米マツおよびミズナラ材は約 15 ㎜までの炭化が確認された。素材のみの場合、燃え代が多く密度の高い材の方が燃焼し難い傾向を示した。
（４）防炎処理材については、燃焼スピードが遅くなり炭化しても崩壊することは無かった。
燃焼による亀裂等の発生が抑制されたことで燃え広がり難くなり崩壊には至らなかったものと推測され、キリ材における防炎剤の効果が確認された。
謝辞
本研究において、三生技研（株）様、三基物産（株）様に多大な協力を頂きました。ここに深く感謝申し上げます。

県産スギ材製品の耐候性に関する研究（第２報）
浦井

和彦＊

本多

章作＊

石井

啓貴＊

The research on the weather resistance of the prefectural-made SUGI product ( Vol.2)

URAI

Kazuhiko, HONDA Syosaku
抄

and ISHII

Hirotaka録

新潟県産スギ材の間伐材を用いた製品（側溝用木製蓋）の正確な耐用年数の把握と製品の適正な防腐処理方法を検討するために、製品を試験体として、当センター北側の側溝に設置し、屋外暴露試験
法による耐候性試験を実施している。設置して２年経過した試験体の劣化の状態を強度試験やピロデ
ィンを用いた測定により確認したので、ここに第２報として報告する。
１．緒言試験に用いた側溝用木製蓋は、県産スギ間伐たもの３種類と保護塗料で処理したもの２種類、
これに未処理を併せて６種類、それぞれ６個作

材を利用した商品のひとつで、県内企業が開発製した。

したものである。従来の側溝用製品（コンクリ

２．１

供試材

ート製、金属製）に比べ、製品素材に木材を用

・産地

新潟県上越市いることで軽量化が図られている反面、耐用年

・樹種名

スギ

数が短いという欠点を持っている。
本研究の目的は、この製品の正確な耐用年数

２．２

試験体の種類と処理方法
木材防腐防蟻剤

加圧注入処理を把握することと、製品素材であるスギ材の使

・試験体Ｂ

＊

木材防腐防蟻剤

加圧注入処理用環境に適した防腐処理方法を検討することで・試験体Ｃ＊

木材防腐防蟻剤

加圧注入処理ある。そのために、各種防腐処理を施した製品

・試験体Ｄ

木材保護塗料

刷毛塗り

を試験体として、平成１４年よりセンター北側

・試験体Ｅ

木材保護塗料

刷毛塗り

側溝に設置し、屋外暴露による耐候性試験を実

・試験体Ｆ

未処理木材

施している。
今年度は、２年経過した屋外暴露試験体の劣・試験体Ａ＊：（社）日本木材保存協会認定薬剤２．３

寸法化の状態を前回同様、強度試験および試験体を試験体は、設置する側溝の寸法に合わせ作製

色差測定で評価を行った。また、木材の腐朽度した。大きさは、４００×３３０×５０ｍｍ。

を現場で確認できる評価機器として普及し始め

角材（５０×５０×４００ｍｍ）６本を用い、たピン打ち込み方式による劣化診断の検査器具

それぞれの間に座金を入れ、隙間を作った状態

ピロディンによる測定を実施したので、ここにで、木ねじにより組み立てた。

第２報として報告する。
２．試験体
試験体は、一般的な防腐防蟻剤を用い処理し

３．屋外暴露試験（耐候性試験）
３．１

設置場所

上越技術支援センター北側側溝（図１）＊

上越技術支援センター

３．２

暴露試験期間

平成１４年５月２４日から平成１６年２月２０日まで

図２．ピロディン
５．１

ピロディンによる測定

スギ材の乾燥材（未利用材）および試験体について、針径３ｍｍの検査針を用い、スギ材については１２箇所、試験体については、各部材
図１．設置され試験体１本につき２箇所の計１２箇所測定した。
（図３）
今回、新潟県森林研究所データ １）と互換性を４．劣化診断持たせるために、針径３ｍｍの検査針を用いた。

木材の劣化とは、自然環境下に長期間曝されることにより発生する木材の割れや菌による分解、昆虫による食害、光等による退色・変色などを含め、木材の性能が低下する現象を言う。
木材の劣化を判断する方法には、破壊検査方法と非破壊検査方法があり、非破壊による最も簡単な方法としては、目視や指蝕による判定法がある。
本研究では、非破壊検査法として、現場で比較的簡単に劣化診断が可能な検査器具ピロディンを用いた測定と曲げ剛性試験を実施し、破壊
図３．ピロディンによる測定検査法として、強度試験による曲げ強さや圧縮強さを測定し、劣化の状態を確認した。

６．強度試験
５．ピロディン（非破壊試験）

耐候性試験体の部材で曲げ剛性試験を実施しピロディン（図２）は、木材の強度を簡易的た後、その部材から曲げ試験片および圧縮試験に、かつ、持ち運び容易な検査器具で、検査物片を作製し、ＪＩＳ Ｚ ２１０１に準拠し、強に一定の力でピン（検査針）を打ち込み、その度試験を実施した。

打ち込み深さにより、検査物の強度や劣化の度

６．１

合いを診断する検査器具である。

曲げ剛性試験（非破壊試験）

木材などの不均一な材料において、同一母材

ヨーロッパでは、電柱の劣化診断に用いられ、での破壊を伴う強度試験評価は不可能である。

我が国に於いても、現場で手軽に検査が出来る

そこで、同一母材の強度を評価する非破壊検査

ことから、普及し始めた。

方法のひとつとして曲げ剛性試験がある。曲げ剛性試験は、試験材の弾性域に於ける曲げ試験
で、試験材をある一定の量に変形させた時、その変形に要した荷重の大きさで表す。
試験は、木材の試験方法(JISZ2101-1994)に準研削加工の効率化に関する研究
田中

亙※

本多

章作※

石井

啓貴※

祐太※

木嶋

A Study on Efficiency of Grinding Process
TANAKA Tohru ,HONDA Shosaku , ISHII Hirotaka
抄

andKIJIMA Yuuta

録

ステンレス鋼SUS304の平面研削加工は反りが発生したり砥石のくい込みが起こるため、切込は2〜3μmと小さく設定し加工に長時間を要している。そこで、加工の効率化のため切込8μm(2倍以上)を与えた場合の研削抵抗、反りを調べたところ、研削抵抗については不規則性があること、反りは凸に15〜40μm以上発生し大きくばらつくことがわかった。また、当て板を同時に研削する方法と従来の方法とを比較したところ反りの差はなかった。
１．緒言
SUS304はマグネットベースによる磁力保持ができない。そのため、ワーク送り方向の左右の込6μmで総切込0.15mmの条件も実施した。研削加工をおこなった面を研削面、反対側の面を裏面とする。

当て板を磁力保持することで当て板に接しているSUS304を保持している。平面研削加工の効率化のためには切込を大きくすることが考えられるが、それに伴い反りも大きくなると予想され

S U S 304

100る。そこで、切込8μmとした場合の研削抵抗と50反りについて調べた。

157

50

前後方向の当て板 4枚 （研削はしない）
左右方向の当て板 2枚 （研削する、研削しない）

また、通常は当て板を研削しないが本実験で

図1

は当て板もSUS304と同時に研削し、その際の砥

S U S 304と当て板

石のドレッシング効果を調べるため従来方法と
表1の反りの比較をおこなった。
２．実験方法

被研削材

SU S304 5×100×157 冷間圧延材

平面研削盤

岡本工作機械 P S G ‑64A N

砥石旭ダイヤモンド工業 φ200×13T×5X
砥粒：
C B N 粒度：
#170 結合材：レジンボンド
結合度：中 集中度：100

研削条件

砥石周速

25m /s (2400rpm )送り速度0.28m /s

図１にマグネットベース上のSUS304、当て板のセッティング状態を示し、表１に研削条件を示す。

ピッチ送り 3m m /pass

実験は8μmの切込を19回（最終回は6μm）片面におこない総切込0.15mmとした。当て板同時研削も同様の条件でおこなった。また、一部切

切込：
8μm 総切込：0.15m m 片面研削
ツルーイング 生材研削によるドレッシング 1800rpm 0.28m /s 手動、バイアス送り
切込10μm ×10回
当て板※

上越技術支援センター

研削条件

S50C 5×50×100 （同時研削の場合）

研削抵抗はキスラー製の圧電型動力計 Type92

総切込と研削抵抗の比例関係は見られなかった。

57Aを用い、5mm厚のSUS304をM4のさら小ねじ6本

図２のSUS304では総切込40μmの最終パス周辺でで動力計に固定して接線方向と法線方向の2方向研削抵抗が大きく、その時の研削抵抗の最大値を測定した。

は接線41N、法線91Nであった。その後、総切込

反りの評価は実験前後の三次元測定でおこなの増加とともに研削抵抗の最大値は減少し法線った。裏面でXY基準面を設定しZ軸方向のデータ

方向では総切込64μmで52N、72μmで25Nとなっを20mm間隔のメッシュ交点35点について裏面とたが総切込120μmからまた増加の傾向となった。

研削面で測定した。裏面のZ軸方向データの実験

このようなSUS304の研削抵抗の不規則性により、前後の範囲の差が反りの成分であると考え、そ最大研削抵抗発現時に砥石のくい込み現象が起の数値で評価した。

こると考えられる。
反りの測定結果について図３に通常研削の三３．結果

次元測定結果の一例を、図４に当て板同時研削

図２に研削抵抗の測定結果を示す。図の上段の一例を示す。図の左側が実験前、右側が実験

がSUS304、下段が比較のために測定したSKD11で後であり、上段が研削面、下段が裏面である。

ある。

上段の研削面各測定ポイントから下段の裏面各100

各パスの研削抵抗
ワーク：S U S 304
砥石：C B N ＃170レジンボンド
砥石周速：25m /s
送り速度：0.28m /s
クロス送り：3m m /pass
切込：8μm80
60

測定ポイントまでが板厚に相当する。
裏面の反りは研削方向とその直角方向の両方向において凸方向に発生した。全試料においてこの傾向が認められた。また、裏面の凸の反り

40

法線研削抵抗接線研削抵抗2000

1020 パス 3040

100

各パスの研削抵抗
ワーク：S K D 11
砥石：C B N ＃170レジンボンド
砥石周速：25m /s
送り速度：0.28m /s
クロス送り：3m m /pass
切込：8μm80
60
40

法線研削抵抗接線研削抵抗

0.05
0.04
0.03
0.02
0.01
0.00
‑0.01
‑0.02
‑0.03
‑0.04
0.05
‑0.
05
0.04
0.03
0.02
0.01
0.00
‑0.01
‑0.02
‑0.03
‑0.04
‑0.05

実験前 研削面 1

Ｚ軸範囲23μm
80
0

20

40

実験前 裏面 1

40

60

80

100

120

0

Ｚ軸範囲 7μm
80
0

20

40
40

60

80

100

120

0.05
0.04
0.03
0.02
0.01
0.00
‑0.01
‑0.02
‑0.03
‑0.04
0.05
‑0.
05
0.04
0.03
0.02
0.01
0.00
‑0.01
‑0.02
‑0.03
‑0.04
‑0.05

実験後 研削面 1

Ｚ軸範囲12μm
80
0

20

40

40

実験後 裏面 1
60

80

100

120

0

Ｚ軸範囲24μm
80
0

20

0

40
40

60

80

100

120

0

20

図3

通常研削の三次元測定結果

0
0

10

20 パス 30

図2

40

研削抵抗

図２の横軸はパス数であり、幅100mmをピッチ
送り3mm/passで送るためワークの全面を研削す
るのに30数パスを要するが、その全パスの研削
抵抗をプロットした。SKD11は接線、法線方向共に安定しており総切込の増加に従い研削抵抗も大きくなった。総切込0.15mm近くでは接線10N、
法線25〜30Nであった。それに対してSUS304は各
パスのばらつきが大きく、さらにSKD11のような

0.05
0.04
0.03
0.02
0.01
0.00
‑0.01
‑0.02
‑0.03
‑0.04
0.05
‑0.
05
0.04
0.03
0.02
0.01
0.00
‑0.01
‑0.02
‑0.03
‑0.04
‑0.05

実験前 研削面 6

Ｚ軸範囲19μm
80
0

20

40

40

実験前 裏面 6
60

80

100

120

0

Ｚ軸範囲11μm
80
0

20

図4

40
40

60

80

100

120

0

0.05
0.04
0.03
0.02
0.01
0.00
‑0.01
‑0.02
‑0.03
‑0.04
0.05
‑0.
05
0.04
0.03
0.02
0.01
0.00
‑0.01
‑0.02
‑0.03
‑0.04
‑0.05

実験後 研削面 6

Ｚ軸範囲13μm8002040 実験後
60
80

裏面 6
100

120

40
0

Ｚ軸範囲25μm
80
0

20

40
40

60

80

100

120

0

当て板同時研削の三次元測定結果

と同様に研削面も凸方向の反りが発生したが裏に関係なく表れる。その値はSKD11の3倍面に較べて反りの量は小さかった。

以上であった。

図５に反りと1回当たりの切込の関係を示す。

（２）裏面の反りはすべて凸方向に発生し、実験前後から求めた反りの量は切込8μmで60

は約15〜40μm以上、切込6μmでは約10〜40μmであり大きくばらついた。研削面も40

反りはすべて凸方向であるが裏面に比較して反りの量は小さかった。
（３）当て板同時研削の効果は認められなかっ20
当て板同時研削 切込8μm
当て板同時研削 切込6μm
通常研削 切込8μm
通常研削 切込6μm

た。
（４）反りに大きなばらつきが生じたのは各試

0
4

6

図5

8
1回当たりの切込[μm ]1012

反りと1回当たりの切込の関係料間の最大研削抵抗のばらつきに起因すると推定される。

図５の横軸は、研削面と裏面の35点のデータか参考文献ら求めた平均板厚の実験前後の差を総切込とし、

１）松尾哲夫

これを研削回数で除した値である。反りが発生

研削反りの発生と対策 , 機械と工具, 2001.1, 106

すると総切込0.15mmを与えても実際は反りの量

２） 薄鋼板の研削加工における反りの抑制 ,に応じて、総切込は大きくなると考えられる。

機械振興協会技術研究所, 1992.3, 11

そのため1回当たりの切込も大きくなる。
図５より、切込8μmでは反りは15〜40μm以上、切込6μmでは反りは10〜40μmと大きくばらついた。そのため、切込6μmが切込8μmよりも反りが小さくなる傾向は図５からは読みとれなかった。また、切込8μmでは当て板同時研削と通常研削とで反りの差はなかった。
また、予備実験において図１の前後方向の当て板を設置しない状態では9試料のうち3試料に砥石がくい込む現象が見られ、砥石動力負荷が大きくなり研削盤の自動停止が起こった。しかし、本実験では16試料でその現象は見られなかった。
４．結言
SUS304、板厚5mmをCBN砥石#170、切込8μmの条件で総切込0.15mmの片面平面研削をおこない次のことがわかった。
（１）SUS304の研削抵抗は比較したSKD11に較べ
て各パス間のばらつきが大きく、また全切込を通して研削抵抗の最大値は総切込

Ｎ−コンポ実用化試験（第２報）
小海

茂美*

大野

宏*

吉田

正樹*

白川

正登*

本田

崇*

関

幸徳**

The test to practical use N-COMP
KOKAI Shigemi*, OHNO Hiroshi*, YOSHIDA Masaki*, SHIRAKAWA Masato*,
HONDA Takashi* and SEKI Yukinori**
抄録
戦略技術開発研究にて開発された、複合素材に対応するための自動引き通し機 N-コンポ（NiigataComposite yarn Piercing）の織物産地でのフィールド試験を行い、様々な糸種への適応性と課題について把握するとともに、信頼性や耐久性等実用上の問題点を抽出した。その結果、引き通しにおける糸受渡し動作の確実性および安定性の向上が課題であり、今後解決する必要があることが確認された。
また、昨年度に基本的な設計と試作を終えた２ビーム綾取り装置の動作の確実性と操作性の向上を図
り、この２ビーム綾取り装置により整経した種糸を用いた N-コンポによる引き通し手順を確立し、N-コンポの利用範囲の拡大を図ることができた。
り出す織物や素材を複合した織物を製織するた

１. 緒言
県内の織物産地では、伸縮糸や強撚糸、複合

めに複数ビームを使う織物、特に２ビーム織物

素材の糸等、様々な糸を使った織物の製造を得の割合が多くを占めるようになってきているが、意とし、輸入品や他県製品との差別化を図って

N-コンポ単独では２ビーム織物の引き通しにいる。一方で、製織のための経糸の準備工程で対応していないため、前報 2)において、見本整

ある引き通し作業は、人手による非常に手間の経機の改良による２ビーム綾取り装置の製作へかかる作業であるとともに、作業内容の複雑・の取り組み、引き通しのための種糸整経および高度化が進み、機械化対応が求められてきた。

その引き通し技術の確立について提案・報告しそこで県では、複合素材等に対応できる自動引き通し機「N-コンポ（Niigata- Composite yarn
Piercing）」の開発に取り組み

1)

てきた。
そこで本研究では、開発された N-コンポの、その実用機の様々な糸種への適応性を把握するとともに、実製品化に至っている。しかし、実際の生産現場用上の問題点を抽出し、実用性能を向上させるにおける引き通し実績が少ないことから、さまことを目的に、フィールド試験を行い問題点へ

ざまな糸種への適応に関するデータの蓄積、引の対応方法について検討した。また、試作した

き通しにおける課題とその対応策に関する技術

２ビーム綾取り装置の実用化および同装置との蓄積が求められていた。

N-コンポを用いた２ビーム織物の自動引き通*

さらに、県内の織物産地では、複雑な柄を作し技術の確立を目的に、実用化試験を行った。

素材応用技術支援センター

２. フィールド試験** 丸栄商事株式会社

２.１ 試験装置および試験方法

試験には、自動引き通し機「N-コンポ」を用いた。図 1 に装置の外観写真を、表 1 に装置の主な仕様を示す。同装置は、平成 14 年度に、同装置の実用化と見附産地アクションプランの支援を目的に、県により導入されたものである。
フィールド試験は、見附織物工業協同組合指定の丸栄商事株式会社にて、実際の生産品または試験用糸を用いた引き通しを行い、データの収図1

N-コンポの外観写真

表1

N-コンポの主な仕様集を行った。これら試験データを、データシートに記録し、課題の把握、引き通し技術に関すメーカー
型式
有効引き通し幅
引き通し速度引き通しの対象
ヘルド形状
ヘルド列数
おさ密度
ビーム径

るノウハウの蓄積を図った。

三星工業株式会社
DS-6012,300mm
60本/分
ヘルド・おさの2点通し
フラットヘルド 13インチ
20列
20〜100羽/鯨寸
最大 1,000mm

２.２ 試験糸種類
表 2 に、フィールド試験により引き通しを行った主な糸種類について示す。
２.３ 結果および考察
２.３.１ 試験結果の概要
表 3 に、フィールド試験実施結果の一部につ表2試験を行った糸種類

素材等
太さ
綿 (単糸)
50/-〜20/綿 (双糸)80/2〜20/2
テトロン （諸撚り）50d/2
テトロン・綿 混紡糸45/2
綿 （強撚糸 撚数1800T/m） 50/-

表3

いて例を示す。引き通し設定速度は、いずれも
糊
綛・弱糊
綛・弱糊
無糊
綛・弱糊
ﾛｰﾗｰ・強糊

50 本/分で行った。ミスの発生頻度等は表 3 に示すとおりであるが、最も課題となるミスの内容としては、引き通す糸の掴み受渡しミス（特にミニクリップからニードル糸把持機構）である。原因としては、一つに、糸張り時の張力ムラなど人為的な作業技術が考えられる。また、フィールド試験結果（抜粋）

装置面で見ると、上記受渡し動作が、高速での

1

綿

60/2

弱

要修 作業
本数 筬密度と引 ミス ミス率
正本 時間
込本数
(%)
回数
(本)
数※1 （分)※2
3,872 60羽・2本
3 0.08
0 107

2

綿

40/-

強

2,700 75羽・3本

7

0.26

4

110

3

40/-

強

7,380 75羽・3本

31

0.42

25

−

45/2

弱

5,356 70羽･2本

15

0.28

10

180

らのバランスの取れた条件でのみ正確な受渡し

5

綿
T/C
65/35
綿

60/2

弱

3,976 60羽・2本

6

0.15

5

110

が行われていることが要因と考えられる。その

6

綿

60/2

弱

3,516 53羽・2本

3

0.09

2

110

7

綿

60/2

弱

3,398 60羽・2本

3

0.09

1

90

ため、糸の張力ムラや位置決め精度、糸の太さ・

8

綿

60/2

弱

4,932 68羽・2本

5

0.10

3

−

柔軟性・伸縮性の違い、装置駆動部の調整のズ

9

綿

80/2

弱

4,846 65羽・2本

10

0.21

3

−

10

綿

60/2

弱

6,288 63羽・3本

12

0.19

10

180

11

綿

弱

3,446 53羽・2本

110

3.19

100

−

12

綿

強

3,972 60羽・2本

27

0.68

21

240

13

綿

弱

3,898 32羽・3,4本

16

0.41

13

220

14

綿

弱

3,780 57羽・2本

13

0.34

9

180

15

綿

60/2
40/40/2
60/2
40/2
60/2
20/2
60/2

弱

3,508 53羽・2本

11

0.31

8

−

№

4

糸種

番手

糊
付
け

太さ

※1：ミスのうち、自動引き通し終了後、手作業による修正が必要な糸本数※2：引き通し開始から終了までの時間．準備及び終了後の作業は含まない

加速動作中に行われているため、糸を受け渡すための動作タイミングあるいは糸の位置決めおよび糸姿勢等が非常に限定され、さらに、それレなどによる若干の負荷変動等の影響を受け安く、ミスが発生しているものと考えられる。対策として、動作タイミングの許容範囲を広げる
ような追加機構の検討や制御方法の見直し、位
置決め精度向上のための各機構の再調整や部品の見直し等に取り組み、継続実施中である。

表4

主なミス内容およびその原因と対策

ミスの内容
原 因
対 策
ヘルド分離ミス ・ヘルドの変形・変形ヘルドの除外
・吸引分離部の汚れ・吸引部の清掃
ヘルド分配ミス ・ヘルドの変形・変形ヘルドの除外
・分配爪へのヘルド受渡しミス ・分配ハンドの把持力調整
糸分離ミス
・糸の毛羽
・糸の毛羽対策技術の蓄積
・糸張り時の張力ムラ・糸張り技術の向上
糸端固定モータ ・チェーンへの糸端の絡み付き ・同機構カバー部の設計見
脱調
直し
引き通し確認セ ・引き通した糸のニードルガイ ・確実かつ安定したタイミン
ンサ検出不良 ドからの排出タイミングの不安 グでの排出方法の確立
定さ・センサ設置位置の見直し

その他に発生する主なミスとその原因・対策について、表 4 に示す。これらは、軽微なミスで復旧に時間を要しないミス、発生頻度が極めて低いミス、あるいは比較的対策が明確なミスであり、簡易な改造、装置利用技術の蓄積、作業手順の確立で解決が可能なものと考えられる。
このような中で、調整条件が整い、標準的な糸の引き通しを行う際には、ミス率 0.1〜0.2％（1000 本に 1 回から 500 本に 1 回）程度で引き通しを行うことが可能であり、ヘルドの送り作
業やヘルド供給、ミスの復旧等を含めた引き通し能力として、毎分 30 本以上での引き通しが可能であることがわかった。しかし、その一方で、引き通し動作の不安定さから、同じ条件で引き通しを行っても、ミスの発生頻度が急に変わってしまうこと（例えば表 3 No.2 と No.3）や、場合によっては引き通し途中に前兆もなくミスが急激に増加し、修正不能な程度のミスが発生してしまう場合（例えば表 3 No.11，ほとんどのミスが、1000 本目以降に発生）も確認され、原因の確認と解決が課題である。

た。これは、糸が太いために１枚のシート状に整列した状態での糸張りができなかったこと、また、毛羽により糸分離が困難なことが原因であった。
そこで、糸の太さを細くするとともに、糸の滑りが良く、毛羽立ちの少ない糸として、糸種
2〈テトロン諸撚り

50d/2

無糊〉を選定し、再度引き通しを試みた。その結果、糸種 1 で課題であった糸の分離について、問題なく行われることを確認した。ただし、糸の太さ，滑り具
合の違いから、最適な引き通し条件が変わってくるためか、糸の受渡しタイミング等の調整が必要となった。調整後の状況で、500 本に 1 本程度の引き通しミスに押さえることが可能となり、ノウハウの蓄積により実用可能と考える。
２.３.３ 強撚糸の引き通し事例
自動引き通しにおける従来からの課題の一つである強撚糸について、下記条件で N-コンポ
による引き通しを行った。
・ 糸種：綿 C50/-

強撚(1800T/m)

ﾛｰﾗ･強糊

・ 経糸本数：4,320 本
・ 設定速度：50 本/分
・ 筬密度および引込本数：68 羽/鯨寸 2 本入
その結果、引き通し開始から終了までの作業
時間は 188 分、実引き通し能力 23 本/分であった。その際、糸の引き通しミスが 29 本、ヘルドの分離ミス・分配ミスが各 1 回発生し、ミス率は約 0.7％であった。また、この他に、軽微な検２.３.２ 高密度経糸の引き通し事例
下記引き通し条件における、高密度な経糸のN-コンポによる引き通しを行った。これは、２ビームの高密度織物の事例であり、種糸による引き通しとした。経糸密度は、約 0.12mm あた
り 1 本と非常に高密度である。

知ミスが 20 回程度発生している。撚り数が多い
ことにより懸念されたスナールの発生や機構への絡み付きなどは、糸端移送時の緩み防止を考慮した機構の効果、また、糸の糊付けが強いことから、比較的少なかったと考えている。逆に、糸が固いことがセンシングミス、糸の把持ミス

・ 設定速度：50 本/分の原因となっていると考える。

・ 筬密度および引込本数：80 羽/鯨寸 4 本入
第一に、糸種 1〈綿 C80/2

本分離ミスが頻発し、引き通しは不可能であっ

レギュラー

綛・

弱糊〉を用いて、引き通しを試みた。その結果、糸密度が込みすぎており、糸シートからの糸 1

ミスした糸の修正作業等を考慮すると、現段
階では、ミス原因の究明と対策、最適引き通し
条件の把握等に課題があり、継続して改善に取り組んでいる。

３. ２ビーム綾取り装置の実用化試験

うに構成されている。そのため、正しく同期し３.１ 試験内容

た動作をさせるには、運転開始時や中断後の運

2)

では、基本

転再開時に、作業者が、整経機の状態および本的なハード部分の試装置の制御プログラムを把握して、綾の向きな作を行い、見本整経

どを正しい位置に設定する必要がある。①個々

機改良による２ビーの綾を単独に動作させるための送りボタン②動

ム織物の種玉ドロー

作開始時の初期位置に綾の姿勢をセットするた

イングの概要についめの原点復帰ボタン③ミス時の修正等手作業にて報告を行った。本よるセンサの誤検出防止スイッチ④作業再開時

研究では、正確な動の綾の任意選択スイッチを設けた操作パネルを作の確認および改良、設置するとともに、作業時の各種状態における作業性向上のため機作業手順をマニュアル化し、作業性・操作性の能追加を行い、フィ向上を図ることができた。

ールド試験をとおし

３.２.３ 地玉の多色化

前報て実用化を図った。

同装置では、地玉および上玉を組み合わせた装置の外観を図 2 に引き通し用の綾および２ビーム個々の綾を取っ示す。

図２ ２ビーム綾取り装置

た種糸を整経し、N-コンポによる引き通し、さらには、その後タイイングマシンにより織機に３.２ 結果および考察

かける本玉と繋ぐことになるが、引き通しやタ

３.２.１ センシングおよびプログラムの改良

イイングの工程において、綾のミス等により糸本装置は、見本整経機のベルトの回転から動の順番に間違いが発生した場合に、全作業終了

作タイミングを取り込み、全体をシーケンス制

までミスが確認できないと、作業のやり直しや御するように構成されている。試作の段階では、修正などの問題が発生する。そこで、地玉用の動作タイミング取り込みの際に、整経機の振動

種糸は、２色の任意パターンでの整経が可能と等により、チャタリング（２重検出）あるいはなるように使用糸本数を増やし、本玉の糸が多回転の未検出が発生し、正しい動作タイミング

色使いの場合などはそれぞれの糸の色で、糸順の検出が行われていなかった。そこで、対策とに間違いがないか確認できるようにした。また、

して、①センシング精度の向上②センシングプ

整経の繰り返しパターンの境界に確認用の別な

ログラム改良によるチャタリング対策③整経用

色の糸を入れることで、１パターン毎に作業者

回転ベルトのガイドおよびローラの改良によるがミスの有無を視認することも可能となった。

回転軌道の安定化を実施し、確実な動作タイミ

３.２.４ フィールド試験

ングの検出を実現した。

図 3 に、開発装置を用いた引き通し用種糸のまた、整経機側の動作は、同装置付属の従来

概要と２ビーム織物を織機にかけるまでの作業

からのプログラムを用いており、装置が旧式の工程を、図 4 に、２ビーム引き通し用種糸を N-

ためプログラム上の制約が多くある。プログラ

コンポに糸張りセットした外観写真を示す。

ム本数の制約等、整経機側にあわせたプログラ

フィールド試験にて、整経から N-コンポによるムに改良し、正確に動作することを確認した。

引き通し、さらに、個々のビームとのタイイン

３.２.２ 作業性・操作性向上

グ、織機にかけるまでの一連の工程・作業を行

前記のとおり、同装置は整経機の回転動作を検出して整経機側の運動に同期して動作するよい、２ビーム織物の自動引き通しが可能であることを確認した。

B側（上玉）謝辞
２ビーム引き通し用種糸本研究を進めるに際し、株式会社三星工業開発室課長鈴木芳雄氏、同社設計課有間健太郎氏

A側に多大なるご協力頂きました。ここに深く感謝
申し上げます。

B側（地玉）
参考文献
2ビーム綾取り装置による引き通し用種糸の整経

A側：N-コンポ
引き通し
上玉

本玉経糸の2ビーム整経

B側：タイイング繋ぎ1) 荒木弘，石本陽太郎，長谷川直樹，白川正
織機へ

地玉

図3

登，長谷川泰介“糸状素材のマイクロハン
ドリング機構の研究（第 3 報）”，新潟県工２ビーム織物経糸準備作業工程

業技術総合研究所

工業技術研究報告書，No.29，2000，p.3
2) 佐野正，古畑雅弘，土田知宏，高橋靖，“Ｎ

A側：引き通し−コンポ実用化試験”新潟県工業技術総合
研究所
p.90

B側
図4

２ビーム引き通し用種糸の N-コンポへの

糸張りセット４. 結言(1)

標準的な糸については、十分に実用レベ
ルの自動引き通しが可能なことが分かった。また、動作の安定性に課題があり、対策が必要であることを確認した。

(2)

各種素材のフィールド試験をとおし、適応性・問題点を把握し、その対応方法について検討を行った。また、一部の部品および機構について改良を加え改善を図
った。

(3)

２ビーム綾取り装置により整経した種糸を用いた N-コンポによる引き通し手順を確立した。これにより、２ビーム織物の引き通しに N-コンポを適用することが可能となり、 N-コンポの稼働率の向上を図ることができた。

工業技術研究報告書，No.32，2003，

自動小口染色システムの実用化試験
武内雅敏＊

佐野正＊＊

毛利敦雄＊＊

土田知宏＊＊

山﨑武＊＊

Application of Automatic Small Lot Dyeing System
TAKEUCHI Masatoshi*, SANO Tadashi** ,MOURI Atsuo** ,TSUCHIDA Tomohiro** and YAMAZAKI Takeshi**抄録

見附アクションプランの一環として、自動小口染色システムを構築するとともに、各種複合繊維素材の染色試験を実施した。また、チーズ染色機を使用してスペック調染色を試みた。
１．緒言

県内繊維製品が低価格輸入品に対抗するため

機の、小口ロットの編成に必要な量を試験染色できる、一群のチーズ染色機として構築した。

には、商品の差別化と多品種少量生産、短納期

システム外観を図１に示す。

生産を行う必要がある。染色業界は、装置産業○自動小口染色システム内容の側面があるため、従来からの大型染色装置で・チーズ染色機（５ kg 用）

１台

はこれらに十分に対応できない状況がある。

・チーズ染色機（８ kg 用）

２台

素材応用技術支援センターでは、これらに対・チーズ染色機（１５ kg 用）２台

処し、県内繊維産地振興のため、自動小口染色

・チーズ染色機（２５ kg 用）

２台

システムを構築するとともに、協同組合で各種・自動チーズ染色機（５ kg 用）

１台

複合繊維素材の染色試験を実施した。
また、当支援センターは、反応染料を使用したスペック染色技法を開発し、県内企業に技術移転を行っている。スペック染色は、染料を微粒子化して、斑点状に染める手法である。しかしこの技法は綛糸を対象としたもので、生産性は必ずしも良くない。この点を改良する目的で、チーズ染色機を使用したスペック調染色を試みた。なお、これらの事業は見附アクションプラ

図１

自動小口染色システム

ンの一環として実施したものである。
３．各種複合素材繊維素材の染色試験
２．自動小口染色システムの構築
自動小口染色システムは、 横編み機、丸編み

自動小口染色システムを使用して、各種複合素材の同色性と、新素材の染色性について試験を実施した。

＊＊＊

協同組合 テクノ・アート・みつけ
素材応用技術支援センター○試験素材と結果の概要
・アクリル／トリアセテート混紡糸分散染料とカチオン染料による黒の２色染め

Ｃ）の水和水が減少して不安定化し、染料ととでキャリアーを使用。100 ℃では同色性良好。

もに析出（塩析）するものである。このため、

ただしキャリアー臭は残る。

ＭＣ分子量が粒子径に関与するものと想定し、・和紙／綿・ポリエステル交撚糸
分散染料と反応染料による黒の２色染めを実施。同色性は良好。
・ウール／綿混紡糸

次のビーカー実験を行った。
ＭＣ／反応染料水溶液（ＭＣ２ g/l、染料 0.5g/l）
50ml にボウ硝溶液（200g/l）50ml を攪拌しつつ滴下しスペック粒子を生成する。濃度は標準的

綿の混用率が少ない場合は軽く精練漂白を行

な濃度 １） とした。粒子は、ろ紙５Ａでろ過、乾うと良い。反応染料による黄色・紺の１浴染

燥の後、マイクロスコープで観察した。

色で染色可能。

ＭＣ：ﾒﾄﾛｰｽﾞ SM-15、-400、-8000

・バンブー繊維(信越化学工業㈱、数値はｾﾙﾛｰｽの重合度）

反応染料で染色可能。編成した編み地では、結果を図３に示す。 MC の重合度が高くなる

ウォータースポットが発生しやすい。

につれスペック粒子は微細化し、粒子も硬さを

この他、ポリエステル／トリアセテート混紡増す。通常使用する SM-400 では粒子経は１〜

糸、レーヨン／ウール混紡糸等でも試験を実施

２ mm であるが、SM-8000 では１ mm 以下となした。試験総数は平成 15 年度は 57 回であった。

る。

４．チーズ染色機を使用したスペック調染色
使用したチーズ染色機は、㈱日阪製作所製HUH
T‑250/350、処理量１kgの装置である。装置の外観を図２に示す。
SM‑15

SM‑400SM‑8000
図２
４．１

チーズ染色機

スペック粒子の微細化の検討

図３４．２

ＭＣ重合度とスペック粒子

微細粒子によるチーズ染色

チーズ染色では、糸を多孔の樹脂製中空ボビ

微細粒子を使用したチーズ染色を試みた。概ンに巻き（形状からチーズと呼ぶ）、染色機にセ要は下記のとおりである。なおチーズ表面に粒ットした後、染液をボビン中空部と糸層外面と子がゲル状に付着することを避けるため、ＭＣ、の間で通過、循環させて染色を行う。不均一系

染料添加量は標準１）の 1/3 程度とした。

であるスペック染液を循環する場合、糸層がフ染色後のチーズ写真を図４に示す。表面には、ィルターとなり、粒子が内部に入りにくいこと

スペック粒子による斑状の濃淡が現れているが、が想定される。このため粒子の微細化を検討し内部には粒子は入らず、色相は均一である。

た。
スペック粒子は、高濃度の硫酸ナトリウム（ボウ硝）溶液の添加により、メチルセルロース（Ｍ

この状況は条件を変えても変わらず、スペッ
ク粒子を循環する方法では、斑状染色は困難であるものと思われる。

染色後のチーズ写真を図５に示す。表面に斑
材 料 ：羊 毛 （２／ ３２）チーズソフト巻 き１ｋｇ
ＭＣ ：S M ‑ 8 0 0 0
染 料 ：K ayac io n B lu e F ‑ N 5 R
操作
スペック溶 液 調 整
M C / 染 料 溶 液 ７L （ＭＣ４ｇ、染 料 ２ｇ）
ﾎ ﾞｳ 硝 溶 液 ７L （ﾎ ﾞｳ 硝 1 4 0 0 ｇ）
撹 拌 ,添 加
スペック溶 液 1 4 L
チーズ染 色 常 温 ３０分 、循 環 速 度 ２０L ／ 分
蒸 し オートクレーブ１００℃ １２０分
水洗
乾燥状の色むらが発生するが、内部は均一な色調である。これは、ボウ硝付着−乾燥時に、表面からの水分蒸発に伴って内部から表面へのボウ硝の移動が生じる。このためボウ硝析出は主に表面で起こり、チーズ内部ではスペック粒子が生成しにくいものと考えられる。
また、循環を長時間行うと、ボウ硝濃度は均一化してスペック発生の限界濃度を下回り、表
面のスペック粒子は溶解して濃淡は消滅する。

図５
図４

微粒子によるチーズ染色

チーズ内部でのスペック粒子生成

今回の研究の範囲では、チーズを内部までスペック調に染色することはできなかった。これ

４．３

チーズ内部でのスペック粒子生成

チーズ内部でスペック粒子を生成させる手法

を達成するには、ワインダーの段階等で何らかの操作を行う必要があるものと思われる。

を試みた。低濃度のボウ硝（塩析が発生しないレベル）を添加したＭＣ・染料・ボウ硝溶液を５．結調整する。一方、チーズをボウ硝溶液に浸漬−（１）自動小口染色システムを構築した。

乾燥し、ボウ硝を乾固析出させる。ついでＭＣ（２）各種複合素材、新素材について同色性、・染料・ボウ硝溶液を短時間循環させることにより、チーズ内部にスペック粒子を析出させる。
一例を下記に示す。

言

染色性の試験を実施した。
（３）チーズ染色機を使用して、スペック調染色を試みた。チーズ表面には濃淡が発現したが、内部の色相は均一であった。

材 料 ：羊 毛 （２／ ３２）チーズソフト巻 き１ｋｇ
ＭＣ ：S M ‑ 4 0 0
染 料 ：K ayac io n B lu e F ‑ N 5 R
操作
ソフト巻 へ の ボウ硝 付 着
ボウ硝 溶 液 2 0 0 ｇ/ L に浸 漬 、乾 燥
M C / 染 料 / ボウ硝 溶 液 調 整
1 4 L （ＭＣ１４ｇ、染 料 ７ｇ、ボウ硝 1 0 0 ｇ）
チーズ染 色 常 温 ３分 、循 環 速 度 ２０L ／ 分
蒸 し オートクレーブ１００℃ １２０分
水洗
乾燥

参考文献
１）新潟県工業技術研究報告書, No31,2002,P113.

ＩＴ活用織物企画設計支援システムの開発（第４報）（織物企画表作成支援システムの開発）
牧野

斉*

小海

茂美*

Development of Textile Design System using Information Technology（Development of Textile Planning Chart Support System）
MAKINO Hitoshi*

抄

and

KOKAI Shigemi*

録

織物の企画設計をコンピュータで行う織物企画表作成支援システムを開発した。従来手作業で行っていた作業が、本システムを導入することで設計作業に不慣れな作業者でも容易になり、製品開発に要する時間を短縮することができた。また、本研究開発により織物生産現場におけるＩＴ化の段階的な推進を図ることが可能となった。

１．

緒

言

県内織物産地が低価格輸入品に対抗するた

２．

織物企画表作成支援システム

２．１

織物設計と縞割表

めには、差別化商品の多品種生産と短納期生産

図１〜５に織物企画表作成支援システムをの体制を確立しなければならない。そのため、示す。織物の設計は設計基本入力表を作成する

IT（Information Technology）を活用した織物ことから始める。図 1 に示す基本データ入力表

企画設計の迅速化や生産情報の一元管理が必要

は、織物に使用されるタテ糸・ヨコ糸の種類、となる。

糸名、繊度、織物幅や長さ等を計算して出力す

本研究では、織物企画データに基づき糸量計る各表に必要な名前や数値データを入力する表

算書、整経指図書、引き通し指図書、整織指図である。図 2 は縞割表でタテ糸準備の整経工程

書、染色指図書等を出力するソフトシステムをに使用する指示書で、タテ糸配列の糸類、色、開発した。織物設計は設計基本入力表を作成し、本数等が一見で解るようにした表で、数種類のこれに品名や数値などの必要項目を入力するこ糸から構成される織り柄の繰り返し記入を簡略とからはじめられる。従来、この設計作業は熟化するためにリピートと呼ばれる表記方法が用練した作業者が紙と鉛筆を使い手作業で行っていられることが多い。縞割表はそれらの周期的おり、間違い箇所の発見修正がしにくい、他者

な織り柄の最小単位のデータで構成されており、が作成した企画設計表はわかりにくい、紙に書

経糸と緯糸のそれぞれについて縞割表が作成さかれたデータは管理保存に不便であるなどの問れる。また糸通し工程のチェック用としても使題があった。また、作成した基本入力表から実用する。

際の製品生産に必要となる糸の本数（糸量）を

図 3 に染色加工指図書を示す。織物設計によ計算する際も、その計算の不正確さや曖昧さにり使用されるタテ糸及びヨコ糸の染色加工に関起因する織物生産段階での糸の過不足が生じる

するデータを計算表示させた表で、自社内の管などの問題があった。そこで、基本入力表から理や外注先の受発注管理としても使用する。図

目的の各表や指図書を一括作成・管理するシス

4 は織物設計採算表で、織物に使用されるタテ

テムをパソコン上で行う織物企画表作成支援シ

糸・ヨコ糸の単価や染色加工単価、織工費等採ステムを開発した。

算に関する表であり、糸の混紡率も計算させ、採算の確認と発注の管理に使用する。図 5 に織*素材応用技術支援センター

図 1 基本データ入力表

図 2 縞割表

図 3 染色加工指図書

図 4 織物設計採算表

図 5 織物設計書
物設計書を示す。基本データ入力表で入力した

転コピー（ミラー）といった機能を有する。ま

数値を計算させ、織物製織準備の各工程で使用

た、罫線描画の自動化やリピートデータ、筬入

し、織物設計のデータとして蓄積管理する。

れデータなど入力機能は作業者の操作性を重視するように開発し、さらに糸本数データを入力

２．２

システムの概要

こ の シ ス テ ム は 表 計 算 ソ フ ト Excel（Microsoft Excel2002）をベースにしており、する際の二重入力や未入力を検出するチェック機能も付加した。色名は最大で２７種類入力することが可能である。

Excel が本来持っている優れた機能をそのまま使用することができる。Excel の VBA 機能を利３．

用することによりデータの編集を容易にする（１）

様々な機能を作成した。

結言
操作の容易な織物企画表作成支援シ
ステムを開発した。本システムを使う

これらの編集機能は、図２に示すメニューまことによって従来の手作業による織たはマウスの右クリック−ポップアップメニュ

物の設計作業と比べて企画設計に要ーから項目を選択することによって、対話的にする時間を大幅に短縮することがで操作を進めることができる。

き、短納期、多品種少量生産に対応し本システムは糸本数および筬羽の合計、ならた迅速な商品開発を行うことができ

びに柄展開表および柄展開図を自動的に演算、表示するといった基本的な機能を有する。さらる。
（２）

本システムの開発では Excel の VBA をに織物を設計する際に頻繁に使用される編集方

使用し、縞割データの編集を容易にす法である繰り返しコピー（マルチコピー）や反る様々な機能を作成した。織物の企画

設計に慣れていない作業者でも容易に操作できるように、その操作性を重視した。その結果、間違い箇所の発見修正が容易になった。企画設計表の書式が統一されることによって他者が作成した設計表でもわかりやすくなった。
（３）

本システムで作成したデータファイ
ルは Excel 形式であるため、データの管理保存や再利用が容易であり、インターネットを利用したデータの送受信が可能である。

（４）

本システムを利用することによって蓄積されるデータを他の生産管理データと連携（データベース化など）することが可能となり、将来的には社内外におけるより大規模な情報ネット
ワーク化が可能になると考えられる。

本研究開発は素材応用技術支援センターの実用研究及び見附繊維振興協同組合連合会のIT 化推進事業（見附市地場産業振興アクションプラン）で行われた。
謝

辞本研究開発を行うにあたり、ご指導、ご助言をいただいた見附繊維振興協同組合連合会会員
企業の皆様に深く感謝申し上げます。

撚糸及び加工による新複合繊維素材の開発
小海 茂美＊ 土田 知宏＊ 明歩谷 英樹＊ 本田 崇＊Development of new fiber materials by mixing method
KOKAI Shigemi＊,TSUCHIDA Tomohiro＊, MYOUBUDANI Hideki＊ and HONDA Takashi＊
抄 録
本県繊維業界が得意としている複合素材に焦点を当て、既存の合撚糸機や仮撚り機などに改良を加えながら、物性差が異なる種々の繊維を組み合わせ、機能性や意匠性に優れた素材の開発を行った。その結果、任意に糸形状や伸縮性を付与することが可能な仮撚り加工機を開発できた。また、ペーパーヤーンや金属細線などの特徴ある素材の複合化により、新しい素材ができた。
１．緒言
県内繊維産地は、中国からの安価な製品と欧州諸国からの高級品の輸入増加により、非常に厳し

この項では、仮撚り加工機の回転部分をより高度に制御することにより、新たな素材開発の手法として試みた。

い状況が続いている。この解決策の一つとして、容易に真似の出来ない商品の開発による差別化が重要であり、そのために新たな素材開発が求めら

３．１ 仮撚り方法
今回行った仮撚りの方法を図１に示す。

れている。
そこで本研究では素材の複合化により機能性や

巻き取り部
撚りを戻す

意匠性に優れた素材の開発を行った。
加撚部
２．素材開発新たな素材開発のテーマとして下記の３つのテーマについて研究を行った。

ヒーター

撚りを入れる・ 仮撚り機の開発とその利用による複合素材の開発
・ ペーパーヤーンの複合化による可編性の向上
・ 金属線利用による素材開発

送り部
仮撚り前

３．仮撚り機による複合素材の開発
図１ 仮撚り方法

仮撚り加工とは合成繊維に伸縮性とかさ高性を付与する撚糸加工の一種であり、合成繊維の加工を担っている当県繊維産地において広く普及している加工機の一つである。

３．２

仮撚り機の開発

開発した仮撚り機の写真を図２に示す。仮撚り機は送り部、巻き取り部、加撚部、ヒーターから* 素材応用技術支援センター構成される。この仮撚り機の特徴として、送り、

巻き取り、仮撚りの各工程を行うサーボモータを、
プログラマブルコントローラ（以下 PLC）により速度を制御して仮撚りを行えることである。これにより下記のような仮撚りが可能となった。
・ フィード率、つまり糸のテンションを変化さ

速度
30
25
20
15
10
5
0

50

100

150

200

時間

図４ 高速回転時の速度及び運転の周期をランダ
ムに変化させる運転せながらの仮撚り加工・ 仮撚り数を変化させながらの仮撚り加工・ フィード率変化と仮撚り数変化の組合わせに３．３開発した仮撚り加工による効果

開発した仮撚り機を用い作成した糸の表面状態よる仮撚り加工変化の周期、変化量はランダムに変化させながらを調べるため、以下の加工条件で編み地を作成し運転させることもでき、より自然な仮撚りのムラた。

を作ることが可能となっている。図３、図４に仮３．３．１

撚りの運転例を示す。

糸作成条件

また、個別のモータ制御による仮撚りなので、糸作成は、開発した仮撚り機で加工した糸を随モータの負荷が少なく、PLC の制御に対する応答

時意匠撚糸機に通し、一連の動きの中でアクリル性が高い。よって、短い周期のフィード率の変化

フィラメントをカバーリングした。

や仮撚り数の変化も可能となっている。

使用糸：・ﾎﾟﾘｴｽﾙｺﾝｼﾞｭｹﾞｰﾄﾔｰﾝ（100/24/-）

これらの特徴により、従来の仮撚り機と比較して、より変化に富んだ仮撚りが可能となっている。

→芯糸・アクリルフィラメント（75/36/-）→花糸
共通加工条件：仮撚りヒーター温度 ２１０℃
アクリル撚り数 ３５０T/m
変化を付けた加工条件：
加工条件①：定常仮撚り（仮撚り数）１５００T/m（ﾌｨｰﾄﾞ率）０
加工条件②：仮撚り数変動（仮撚り数）１５００T/m;2 秒、０T/m;20 秒の繰り返し（ﾌｨｰﾄﾞ率）０
加工条件③：フィード率変動（仮撚り数）１５００T/m

図２ 仮撚り機（ﾌｨｰﾄﾞ率）−２;2 秒、＋２;6 秒の繰り返し

速度

３．３．２

編み地作成条件

上記の条件で作成した糸を、ローソン丸編み機

30
25
20

を用いて下記条件により編み立てた。

15
10

時間

5
0

50

100

150

ゲージ：３６G200

図３ 高速と低速を一定周期で繰り返す運転

度目：６
コース数：300 コース

作成した編み地は、沸騰水により 15 分処理し糸を収縮させ編み地を安定化させた。
３．３．３

各糸の条件による物性比較（沸水収縮率）各編み地の収縮性を比較するため、沸騰水により処理させたときの収縮率を図５に示す。フィード率を変化させた試料がウエール方向、コース方

図６ 定常仮撚りの編み地

向共に３８％を超え、収縮率が大きいことがわかった。また、加工条件①と加工条件②の試料はウ
エール方向がコース方向に比べ収縮率が小さいのに対し、加工条件③のフィード率を変えたものは大きくなっている。このように簡単に加工条件を変えるだけで、物性差の異なる編み地を作成することができた。

沸水収縮率（％）

図７ 仮撚り数変動の編み地
50.0
40.0
30.0

ウエール方向

20.0

コース方向

10.0
0.0
未加工

撚り数可変20s ﾌｨｰﾄﾞ率可変

図５ 加工による収縮率比較
図８ フィード率を変動させた編み地（編み地の表面形状）
図 6、図７、図８に各加工条件（それぞれ加工
条件①、②、③）による編み地を撮影したものを

４．ペーパーヤーンの可編性向上
４．１ ペーパーヤーンとは示す。図 6 では、撚りトルクによる弱い斜行が見ケナフやアバカと呼ばれる植物を紙状（シートえるが表面変化はほとんど見えない。図 7 の撚り状）に作成した後、幅を細く切り糸状にしたもの

数変化では斜行がほとんどなく、仮撚りを加えたが近年ペーパーヤーンとして市場に出て話題とな部分と止めたことによる効果として、解撚部分（Sっている。その特徴として吸水性、通気性、ドラ撚り）、ウーリー部分（トルクナシ）、追撚部分（Z

イ感があり、県内ニット業界でも夏用素材として撚り）が混在し特徴ある段模様が見られた。図 8の利用が期待されている。

では撚りトルクによる斜行が強く現れており、ましかし、糸状になったとはいえ紙であるため伸たフィード率変化による糸形状の変化が見られた。

縮性がほとんどなく、糸が切れ易く編むことが困難である。これを改善するため、アルカリ処理や酵素処理といった手法を当センターにて取り組み
成果１）を得ている。本研究では、化学的手法とは異なる撚糸加工を用いることで、ペーパーヤーンの新たな風合いの発現や加工時間の短縮などを狙

い取り組んだ。
４．２ ペーパーヤーンの複合化
意匠撚糸機を用いてペーパーヤーンに撚糸加工を加え、伸縮性を付与するための以下の加工を試みた。
（加工前のﾍﾟｰﾊﾟｰﾔｰﾝ） 720D Z 撚り 350T/m
加工①：追撚３５０T/m
加工②：ﾎﾟﾘｳﾚﾀﾝ４０D を芯に３５０T/m
加工③：水溶性ﾋﾞﾆﾛﾝ７５D を芯に３５０T/m

図９ モリブデンにポリエステルフィラメントを撚糸し、編み立てた導電性金属編み地加工を行った糸を丸編み機を用いて３００コー
ス編み立て、編み地の安定化のためと加工③で使用した水溶性ビニロンを溶解するため、７０℃のお湯にて１０分処理を行った。その後乾燥した編
み地の表面状態と風合いを比較した。その結果、水溶性ビニロンを用いた編み地が風合いや、形状が整っており多数のニッター様から評価を頂いた。
５． 金属細線の用途開発
現在、直径が数十ミクロンの金属細線の用途としては IC 基盤用プローブの芯材としての利用や人工衛星のパラボラアンテナとしての利用など非

図１０ 金属細線を複合化したリリアン

常に特殊分野に限られている。そこでこの素材に繊維業界が保有する機器や技術により付加価値を金属細線単独では、糸切れが発生し布状やひもつけ新たな用途展開へ発展できるよう開発に取り状にするのが困難であるが、素材を複合化するこ組んだ。

とで上記のような素材を試作することができた。
今後、上記試作品を県内企業へ提示するなどし、

５．１ 使用金属細線

金属細線の用途拡大を進めて行く予定である。

㈱トクサイより提供いただいた以下の金属細線を使用した。

６． まとめ・ ３０μｍ モリブデン（１） 仮撚り加工試験機の回転部（送り、加撚、・ ７０μｍ チタン

巻き取り）をサーボモータで PLC 制御することによって、合成繊維素材に規則的

５．２ 試作例
金属細線に撚糸加工を採用し、以下の素材を作成した。

な変化を加えることや、天然素材により近づけるランダムな変化を加えることが可能になった。この技術は県内企業に普及している仮撚り加工機へ応用が可能であることから、今後普及を進めて行きたい。
（２） 編み立てが困難であるといわれているペーパーヤーンを複合化することで可編性を向上させる技術を開発した。その中でも、ペーパーヤーンを水溶性ビニロンと複合化した糸素材を編み立て後、水溶性ビニロンを溶解する技術では編み地の形
態がきれいに整うことや、やわらかい風合いを得ることができた。
（３） 金属細線単独では糸切れが頻発し加工が困難であったが、複合化によって金属細線を用いた編み地、リリアンを試作する事ができた。
謝辞
当研究を進めるに当たり、多大なるお力添えをいただいた（株）近藤商店様、（株）トクサイ様、並びに多くの県内ニット業者様、（財）にいがた産業創造機構様に感謝申し上げます。
７．参考文献１）佐藤清治，菊池孝之“繊維製品の染着制御・機能性付加技術の開発（その２）”，工業技術研究
報告書，No.31，2002 年，p108〜p110．

アーク溶接の簡易自動化法の研究
大野 宏＊ 吉田 正樹＊ 白川 正登＊ 本田 崇＊
A Study on simple automatic arc welding
OHNO Hiroshi, YOSHIDA Masaki, SHIRAKAWA Masato and HONDA Takashi
抄録
アーク溶接を自動化するには自走式台車やロボットを使う方法などがあるが、今回は中小企業で採用し易い自走式台車を用いた自動化について検討を行った。自走式台車に溶接トーチを取り付けただけではウィービング（溶接線に対して直角にトーチを振ることや、小さな円弧を描くことによって幅広のビードを作る動作）ができず薄板のみしかできないため、厚板も出来るように回転式ウィービング機能を持った自走式台車を作り、それを用いた隅肉継ぎ手、突き合わせ継ぎ手について条件検討を行った。条件を選ぶことによって適正な溶接ビードが出来ることを確認した。
１. 緒言
高度な熟練を要する溶接作業者の高齢化は現場においてはすでに大きな問題である。高齢化に伴

２. 隅肉溶接
２.１ 実験方法
２.１.１ 建築羽子板用試験機

う視力の低下や運棒の安定などに問題が出てくる

溶接トーチ

ことが多く、新たな技術者を育成するのも難しい状況である。そこで溶接を自動化するためにトーチを持って溶接を行う自走式台車やロボットなどが使用されるようになってきている。
しかし、ロボットなどはまだ価格的に高く、中丸棒

小企業では購入するのは難しい。また、自走式台車が中小企業では使い易いが、一般的な自走式台
車は直線運動をするだけで、厚板等の溶接などでウィービングが必要な作業では使うことが出来な

平板
図１ 建築羽子板用試験機い。そこでウィービングできる自走式台車を開発し、それを用いた自動化溶接の条件検討を行った。

丸棒両脇の溶接は、一般的には左右片側づつ溶検討に際して建築用羽子板を想定し、その丸棒接部を上に向け溶接を行い、片側が終わったあとと平板の隅肉溶接をモデルにして自動化を検討しに反対側を溶接するために、重力による溶け落ちた。また同時に平板の突き合わせ溶接についてもなどは問題にならない。

検討を行った。

それに対し今回は、図１に示すように丸棒と平

なお、今回用いたウィービングの機構は、製作

板の隅肉溶接を行うモデルを考え、丸棒の両側かの容易さと、羽子板での隅肉溶接でのビード形

ら一度に溶接し、短時間で効率的に溶接をした場状の最適化を図るために回転運動を採用した。

合を想定している。
その工法をとった際の問題点と溶接条件設定に＊素材応用技術支援センター

ついて検討を行った。

平板：板厚 9mmSS400
溶接電圧 210V 電流 24A
２．２ 試験結果
２．２．１ 溶接速度のビード形状への影響
図４、図５に示すように、適正な溶接速度
150mm/min を速めるとワイヤの供給が十分行われず、丸棒側にアンダーカットが発生する。また、溶接速度を遅くしすぎると、ワイヤ供給が多すぎるためにオーバーラップが発生する。電流電圧条
図２ 試験機件に合わせた溶接速度の設定が重要であることがわかる。

また、試験機のウィービング用回転機構については、上述のビードの重力によるオーバーラップ

100mm/min：
オーバーラップ発生やアンダーカットを防止するために、インダクションモーターの回転軸部に駒を儲け、リミットス
イッチを当てることにより、一定の角度で一回転

5mm

あたり２スピードを選べるようにした。
モーター リミットスイッチ

トーチ

150mm/min：

5mm

200mm/min：アンダーカット発生
回転中心

偏心調整機構

図３ ウィービング機構

5mm

図４ 溶接速度によるビード形状

２．１．２ 溶接条件
予備試験からある程度溶接条件を決め試験を行
10

った。

9

溶接速度：100〜200mm/min

回転直径：4mm
トーチ前進角度：０度
トーチ角度：45 度
ワイヤ：YGW12（φ1mm）
丸棒：φ22mmSS400

150mm/min

7

回転速度：33〜66rpm

200mm/min

6mm

回転方向：進行方向に対し時計廻り

100mm/min

8

5
4
3
2
1
0
とけ込み（丸棒側）

とけ込み（平板側）

脚長（丸棒側）脚長（平板側）図５ 溶接速度による溶け込みと脚長の差

２．２．２ 回転速度制御によるビード形状への影響

２．２．３ 回転方向のビード形状への影響
回転方向を反対にした場合の影響を確認するた

前述の溶接速度によるアンダーカット、オーバ

め、建築用羽子板の左右で回転方向を反対にしたーラップといったビード形状の修正のためにビー試験を行い、ビード形状への影響確認を行った。

ド上部の溶接速度を落とし、ビード下部の溶接速

溶接方向とビード上部の回転方向が一緒になると度を上げるために、図６のように回転速度を制御

その部分の溶接速度が速くなりすぎるためにアンし、アンダーカットの出来易い位置に溶着金属をダーカットが生まれ易くなり（図１０右のビード）、供給することで、ビード形状を最適化することに反対の場合（図１０左のビード）はアンダーカッ

ついて検討した。ビード止短部と母材のつながり

トが出来にくくなるのがわかる。回転方向を間違がなだらかになり、その効果があることを確認しえないことがビード形状の適正化には必要である

た。

ことを確認した。
60°：30ｒｐｍ進行方向

360°：50ｒｐｍ
定速回転

300°：50ｒｐｍ

回転速度制御図６ 回転速度制御の例

図９ 回転方向アンダーカット5mm

図７ 定速回転でのビード形状
図１０ 図９の矢印方向からみたマクロ写真
３. 突き合わせ溶接
３.１突き合わせ溶接用試験機
平板の突き合わせ溶接を想定し、板厚 9mm、開回転直径6mm
３５°5mm
３

図８ 回転速度制御によるビード形状

９

図１１ 突き合わせ溶接用試験機

先角度 70°を取った平板に前述の回転式ウィー
ビングを使った場合の試験機を図１１に示す。
３.２ 溶接条件
予備試験からある程度溶接条件を決め試験を行った。
溶接速度：150mm/min
5mm

回転速度：50rpm
回転直径：6mm
トーチ前進角度：０°

図１４ 回転速度制御による突き合わせ溶接

トーチ角度：０°
ワイヤ：YGW12（φ1mm）

４．今後の課題

丸棒：直径 22mmSS400

今回行ってきた溶接では、溶接スピードをかな

平板：板厚 9mmSS400り落とした条件で溶接を行っているために、回転

溶接電圧 210V 電流 24Aによる溶け込みへの影響が大きかったので、それに対する対応を検討してきたが、今後より高速化を狙う場合は、軸回転を高速化するなど条件が変３.３ 試験結果
定速回転で突き合わせ溶接をした場合は、溶接速度がかなり遅いために表面上はあまり偏りはでわってくるために、それぞれについての条件検討が必要である。

ないが、とけ込みが片側に偏ってしまう。また、

また、現在の装置は溶接姿勢が変わると対応す

溶接の端は運棒が早いために溶け込みが少なくなることが出来ないので、装置周辺の改良が必要で

る。

ある。

そこで、溶け込みの少ない側のスピードを落として突き合わせ溶接をしたものは、左右均等な適５．結言

正な溶け込みを維持できるようになった。

（１）自走式走行台車に回転動作のウィービング

60°：30ｒｐｍ
進行方向機能を持たせることによって隅肉溶接が可能になった。
（２）溶接条件を選べば、溶接経験の少ない人でも、この走行台車を用いて建築用羽子板を溶接す

360°：50ｒｐｍ

300°：50ｒｐｍ

ることが安定して出来る。
（３）平板の溶接も偏りを少なく溶接することが

定速回転

回転速度制御可能になった。

図１２ 回転速度制御の例
謝辞
本研究は（有）井上の見附市新技術新商品開発支援補助事業を支援した内容である。尚、代表取締役井上慶三郎氏にご協力いただき、感謝申し上
げます。
5mm

図１３ 定速回転での突き合わせ溶接

先 導 的 戦 略 研 究 調 査 事 業

ＭＥＭＳプロセス技術の調査研究
坂井

朋之*1
須貝

宮口
裕之

*4

孝司*3

佐藤

小林

*1

豊

健*1
岡田

英樹*5

丸山
英樹

*2

SAKAI Tomoyuki*1, MIYAGUCHI Takashi*3, SATOU Takeshi*1 , MARUYAMA Hideki*5,
SUGAI Hiroyuki*4, KOBAYASHI Yutaka*1and OKADA Hideki*2
A Study on MEMS Process and Technology
抄録

ＭＥＭＳプロセス技術についての調査研究を行った。本研究では、ＭＥＭＳプロセスやその応用製品に関する研究開発の動向、マーケットの将来予測についての調査をした。また、この技術に関する
県内の大学や企業の状況についても調査をした。さらに、ＭＥＭＳの基本的なプロセスの把握を目的として、光通信用導波路とＣＮＴ−ＦＥＤ電子銃の試作を行った。

１． 緒

言

ている。

「ＭＥＭＳ」とは Micro Electro Mechani-

本研究では、このＭＥＭＳプロセス技術に注

cal System の頭文字を並べたもので、文字通目し、技術やマーケットの動向、大学や企業のり微小電気機械システムのことである。数ｍｍ

研究状況を調査した。さらに代表的なＭＥＭＳ

四方の小さなチップの上に、メカニカルに動く製品を実際に試作することにより、ＭＥＭＳの部分と、それを制御する電子回路がコンパクト

基本的なプロセスについての理解を深めた。

に納められたもので、いくつもの部品や装置を使った大きなシステムと同じ働きをすることができる。その製造方法は、基本的には半導体製
造プロセスを基盤としているが、メカニカルな部分があることから、より立体的かつ複雑な形状を含むのが特徴である。このために基板平面上の線幅ルールでは、半導体ＩＣほどの微細化は進んでいないが、より深く掘るというような特殊な技術が含まれている。
ＭＥＭＳの応用例として代表的なものは、光通信用デバイス、各種センサ類あるいはインク
ジェットヘッドなどがあるが、将来はエネルギ
ーや医療など、幅広い産業への応用が期待され*1 研究開発センター

２．MEMS の概要と技術動向
２．１

MEMS 製品とプロセス技術

ＭＥＭＳの例として、自動車に使われている「エアバッグシステム」がある。
従来の機械式エアバッグシステムでは、自動車の衝突に連動して移動するオモリ、これを支えるバネ、バネ長さの変化を検出する装置、爆薬に点火する電気信号処理装置などが必要である。ＭＥＭＳによるエアバッグシステムでは、
これらのすべてが微細化され、１０ｍｍ四方ほどの一つのチップに収められている（図１参照、
写真中央部がオモリに相当し、周囲に検出機能が配置されている）。
また、機械式センサでは、オモリやバネ、検*2 下越技術支援センター

出器など個々のユニットを最適に組み上げる熟*3 中越技術支援センター

練した技能が必要であったが、ＭＥＭＳでは１*4 県央技術支援センター

チップ化されるためその必要がなく、高い信頼*5 県央技術支援・加茂センター性が得られる。

ルである。しかし、メカニカルな機能を持つ三次元構造を形成するために、“深堀り”、“異種部材の接合”、“形成物の保護護”などの半導体ＩＣとは異なった技術も要求されている。
以下にその数例を挙げる。
（１）ボッシュ法エッチング
高異方性のディープエッチング技術。側壁を
図１

アナログデバイセズ社の加速度センサ

コーティングしながら底をエッチングして行くので、アスペクト比の高い形状をつくることがこのようなＭＥＭＳ製品の製造技術は、半導体ＩＣ製造プロセスを基盤としている。半導体
ＩＣでは、様々な製造技術が使われるが、最も基本的な技術はフォトリソグラフィーである。
これは“フォト（写真）”と“リソグラフ（石できる（図３参照）。
（２）超臨界乾燥
高アスペクトの構造物が、洗浄後の乾燥時に液体の表面張力で破壊されるのを防止する。洗板画）”を合わせた造語であることからわかる

浄液に表面張力ゼロの超臨界流体を用いること

ように、写真のネガを印画紙に現像して行くのにより、乾燥の際の破壊を防止できる。
超臨界流体としては、二酸化炭素が使われと似ている。
図２に基本的なフォトリソグラフィーのフローを示す。先ず、シリコンウェハーの表面にレる。図４に、通常乾燥と超臨界乾燥の形状の違いを示した。

ジスト（液状の感光剤、この図はネガ型の例）を塗布する。ガラスマスクを通してＵＶ光を照射すると、遮光部のレジストは硬化しないために、現像液で除去され、マスクのパターンが形成される。更にレジストで被覆されていないシリコン表面を薬液や反応ガスでエッチングした

溝幅 10μｍ

後、レジストを剥離すると、マスクのパターン

深さ 80μｍがシリコンに転写される。
このプロセスを繰返すことで、様々な形状や回路が形成され、デバイスが製造されている。

図３

ボッシュ法によるシリコンエッチング

ガラスマスク
シリコンウェハー

図２

レジスト

固化したレジスト

フォトリソグラフィーの基本的なフロー

通常の乾燥半導体ＩＣでは、平面上の集積度を上げるた
めに、ライン幅で数１０ｎｍというような議論

超臨界乾燥がなされているが、ＭＥＭＳプロセスでは、まだそれほど微細なパターンは必要とされておらず、ライン幅でサブミクロン程度が現在のレベ

図４

レジストの破壊（ＮＴＴ研究所）

（３）陽極接合
シリコンチップを固定したり、パッケージ（３）ＲＦ−ＭＥＭＳ

ングをするときに使われる接合法で、シリコンされ、市場の大きさがあり、また、半導体製とガラスを接合する。

造技術の蓄積が最も有効に使えるのが、この集積化というキーワードが最も端的に実現

パイレックスガラスとウェハーの研磨面同ＲＦ（通信デバイス用高周波）−ＭＥＭＳの士を重ね、４００℃程度に加熱してガラス側に領域である。コンデンサや抵抗などの受動素

数１００Ｖのマイナス電圧を印加する。電気的子もシリコンチップ内に混載することで配線引力で接合するのでこのように呼ばれている。

長が短くなり、高周波域でＱ値という高速化のファクター向上が期待できる。さらに共振

このように，ＭＥＭＳプロセス技術は、半導器などの可動部分や電源部分までをも１チッ

体ＩＣの製造技術を基盤としながらも、より複プあるいは１パッケージに組み入れようとす

雑な形状、機能を必要とするために様々な技術るものである。

が取り入れられている。
（４）パワーＭＥＭＳ
２．２

ＭＥＭＳ市場と研究開発の動向

２．２．１

製品開発の動向

マイクロ燃料電池やマイクロガスタービンなど微細なエネルギー供給システムである。

ＭＥＭＳプロセスは、基本的にダウンサイジ

マイクロ燃料電池は、現在、携帯機器用に検ングおよび高機能化のための製造技術であるの討されている小型燃料電池をさらにマイクロで、その応用分野は多岐にわたっている。今現レベルまで微細化するという位置付けにある。

在大きな市場を形成している製品は、インクジ現状の電池より長寿命化が達成できれば、携ェットヘッドや磁気ヘッドなどであるが、今後

帯電話でインターネットを常時接続で利用すの発展が期待されるものとして以下の４分野がることも可能になるため、市場の期待は大き挙げられている。

い。まだハードルの高いターゲットとは言えるが、市場性のみならず社会的インパクトも（１）センサおよび光ＭＥＭＳ

大きく、最も期待されている分野である。

マイクロセンサ分野の研究開発は、日本が技術的に進んでいると言われており、引き続

２．２．２

市場規模

き諸外国に対し優位を保つことが期待されてＭＥＭＳプロセスは応用分野が広いため、いる。光学分野では特に光ＭＥＭＳと呼ばれ様々な製品のダウンサイジングに伴い、市場規ており、従来からの光センサ・ディスプレィ

模は拡大の傾向にあると考えられる。

用素子の開発に加え、光通信用スイッチが注目されている。

図５の経済産業省の技術調査レポートでは、
２００５年に約１兆円と予測しており、センサなど明らかにＭＥＭＳ技術に分類される項目に（２）医療・バイオＭＥＭＳ

対し、その他の項目の比率も大きく、この技術

この分野は、一つ一つの製品としては市場規が広範な応用分野を持つことの特徴と考えられ

模が小さく、難しいシリコン加工技術を必要とる。通常、市場予測は各調査機関によって差がしない場合も多い。このため、大学等公的機関

出てくるが、多くは２００５年で、国内２〜３の小さな設備であっても、短期間の少量生産が兆円、世界７〜８兆円と推計しているようであ可能であり、最もベンチャー企業が育ちやすいる。

分野と考えられる。

調査した範囲では、どの機関も市場の伸びを予測している。
また、ＭＥＭＳ製品はナノテクノロジーの２．３

大学や企業の状況

市場予測と関連させて議論されることが多い。

ＭＥＭＳ技術の研究については、東北大学ベ

それは、この技術がナノテク製品の生産技術

ンチャービジネスラボラトリーや立命館大学マとして不可欠なものと位置づけられているため

イクロシステム技術研究センターなどが著名で、である。

産官学連携により研究が進められている。“ど表１に、三菱総研と日経新聞社の共同調査などに基づき算出した、ナノテクノロジー市場の予測を示した。これも大きな伸びを予測していう作るか”と同時に、“何を作るか”ということも重要視しているようである。他の大学でも産業界との連携が進んでいるが、ＭＥＭＳ技術
を直接の研究対象とするよりは、ナノテクノロ

るが、この表に挙げられている多くの製品はＭ

ジーの研究の中で、ＭＥＭＳ技術を取り入れて

ＥＭＳプロセスに関連しており、ＭＥＭＳ製品

行くことが多いようである。これは上述の市場の市場はやはり大きくなると考えられる。

予測の場合と似ている。
県内も同様で、新潟大学と長岡技術科学大学
でも、直接的にＭＥＭＳ技術を研究している研究室はないが、微細な切削加工、ナノレベル計
測、半導体リソグラフィーなどの研究がされて（億円）

12,00010,000RF-MEMS光 MEMS

8,000

バ イオMEMS

6,000

セ ンサ MEMS

4,000
その他

2,000

いる。
これらの大学研究者は、表２に示すように財団法人にいがた産業創造機構が主催する“にいがたナノテク研究会”のリーダーとして活動している。
企業では、圧力センサと磁気ヘッドの製造メ

2001 2002 2003

図５

2004

2005 2006 年

ＭＥＭＳ市場予測ーカーである日本精機（株）やアルプス電気（株）など、ＭＥＭＳ技術の有力企業をはじめとして、ナノテクノロジーに興味を持っている企業が多数参加している。
このような活動の中で、ＭＥＭＳプロセス技

表１

ナノテクノロジー市場予測

産 業
バイオセンサ
医療用マイクロマシン
遺伝子診断
遺伝子治療薬バイオリアクタ
分子設計タンパク質
光触媒材料
高選択性・高性能触媒材料
インテリジェント材料
フラーレン、ナノチューブ
マイクロマシン
ナノメートル水準の検査機器
超精密加工装置
半導体製造装置
薄膜製造装置次世代超メモリ
光メモリ用材料
高密度記憶用磁気材料
量子デバイス
分子エレクトロニクス材料
合 計

2005年
443
287
359
4346
616
153
583
581
1026
143
5020
137
2025
24450
1875
5051
10313
27075
282
290
85055

術は重要な位置を占めると考えられる。
2010年
1,193
1,200
1,071
4,510
1,387
178
1,826
680
1,139
292
7,723
368
2,963
31,9501,875
16,30917,063
95,813
1,380
2,213
191,133（単位：億円）表２にいがたナノテク研究会に参加している研究者と企業

新潟大学

桝田 教授

長岡技術
科学大学

八井 教授
半導体プロセス他
柳教授
ナノ計測
明田川助教授
光学測定
末松 助教授
ナノ粒子、ナノ薄膜成長
安井 助教授カーボンナノチューブ成長制御
南口 助教授
ナノ材料、金属材料
アイエスエンジニアリング / アイオムテクノロジー
アクティブ / アドテックエンジニアリング / アルプス電
エルメック電子工業 / クリーン・テクノロジー
サンデバイス / シンワ測定 / ツインバード / トッキ
永田精機 / ナミックス / 新潟三洋電子
新潟プレシジョン / 日本精機 / 八海クリエイツ
プロデュース / マコーユニオンツール

参加企業

微細加工

また、ＭＥＭＳについてはファウンドリービ
ジネスや製造設備の中古市場が成立しつつあることも興味深い。製品が多品種少量生産の場合が多く、高価な半導体製造設備を整えるにはリ（ａ）ＭＭＩカプラ

スクが伴うからである。このため、受託生産を事業化する企業が現れている。また、線幅ルー
ルでは最先端のＩＣほど微細ではないので中古設備でも対応が可能である。

（ｂ）方向性結合器
図６３

シリコン製光導波路

MEMS プロセスによる試作

３．１

試作の目的

本研究では、技術動向や市場調査に加え、試作実験も課題の一つとした。これは、ＭＥＭＳ

図７に方向性結合器の最狭部分でのエッチン

プロセス技術の理解をより深めることを目的と

グ状況を示す。光導波路の幅とスペースは４μしている。試作ターゲットは、現在研究段階にｍの設計である。２つ光導波路は完全に分離であるもので、将来の市場性が見込まれているこ

きているが、開口部が広がるという等方性エッと、かつ、ＭＥＭＳの基本プロセスの把握に適

チングの特徴が現れ、導波路の断面形状が台形切と考えられることから光通信用導波路とＣＮとなっている。

Ｔ−ＦＥＤ電子銃とした。

方向性結合器は、２つの導波路の距離や導波路の形状で特性が大きく変化するので、このエ

３．２

光通信用導波路

本試作では、光導波路のシミュレーション計算を行い、その結果からフォトマスクを作製した。また、このマスクを用いてシリコン層５μｍのＳＯＩ基板をエッチングし、光分岐結合器の基礎となる光導波路モデルを試作した。尚、
光導波路の作製には日本精機株式会社の協力をッチング条件では、特性を安定させるのが難し
いと考えられる。
図８に試作したＭＭＩカプラモデルを示す。
導波路幅の設計値は２．８μｍである。この例
ではエッチングがオーバー気味で、光導波路部分の幅が狭く、高さも低くなっており、現実の製品に対して適用する場合には、エッチング条
件の検討が必要である。

得た。
図６は試作したＭＭＩカプラ（多モード干渉分岐素子）と方向性結合器である。ＭＭＩカ
プラは、光の干渉によって 1 本の光ファイバーを４本に分岐することができる基本的な光素子である。
方向性結合器は、２本の光導波路間の距離と結合距離を変えることによって、２本に等分に分岐したり、もう一方の光導波路に光を移すなど、光の分岐比率を可変でき、光送受信器などレーザーダイオードとフォトダイオードとを同一基板上に配置する場合に必要となる素子である。試作の結果、全体の形状は良く形成され
ている。

図７

方向性結合器最狭部

実験にあたっては、産総研に製造プロセス全般の指導を頂き、シリコンの加工は外部に委託した。ＣＮＴ成長は、長岡技術科学大学の協力のもと行った。
図１０は試作したシリコンチップである。シリコンウェハーにＣｒをスパッタし、ウェット
エッチングで円形と正方形のマスクを形成した
後、等方性ドライエッチングを行った。図はそ
図８
３．３

ＭＭＩカプラ分岐部

ＣＮＴ−ＦＥＤ電子銃

ＦＥＤ（Field Emission Display）は、電れぞれ直径７μｍの円形マスク、一辺６μm の正方形マスクにより作製した円錐型と四角錐型のシリコンチップであり、ほぼ狙い通りの形状を形成することができた。
この四角錐型チップにＣＮＴ成長触媒のＦｅ

子銃から電子を放出させて蛍光体を発光させるを１０ｎｍ厚でスパッタリングし、７００℃のディスプレィである。発光原理はＣＲＴと同じ

アニール処理を行い、エタノールを原料としてだが、ＣＲＴが単一の電子銃を偏向して画像をＣＮＴの成長を試みた。

表示するのに対し、ＦＥＤは小型の電子銃を画

図１１は、実験をした試料である。アニール

素毎に配置することが特徴である。電子を電界により触媒の微粒化はできているが、ＣＮＴ成放出させるため、電子銃先端は針形状に形成さ長は確認できなかった。同条件の平面基板ではれている。先端がより急峻な方が、低電圧で電子放出が可能となるので、銃の先端にＣＮＴ

成長を確認できているので、再現性が課題として残った。

（Carbon Nano Tube）を配置する研究も行われている。
図９はＣＮＴ−ＦＥＤの一画素の構造断面図である。産業技術総合研究所ナノテクノロジー
研究部門では、２００２年４月にこのデバイスの試作を発表している。この例をもとに、シリコン基板に高さ５μｍのチップを１０μｍピッチで形成し、その先端にＣＮＴの成長を試みた。
（ａ）円錐型チップ

図９

ＣＮＴ−ＦＥＤの構造断面図（ｂ）四角錐型チップ
図１０

試作したシリコンチップ

長岡技術科学大学安井助教授には、ＣＮＴ−Ｆ
ＥＤに関してのご指導ご協力を頂きました。
ここに感謝の意を表します。

3μm
図１１

４

結

Ｆｅ触媒の微粒化

言（１） ＭＥＭＳプロセス技術の調査研究をした。この技術は、半導体ＩＣ製造技術を基盤とし、三次元形状をつくるための様々な技術が含まれている。製品の小型高機能化、ナノテクノロジーの進展に伴い、広範な応用が期待でき、この技術を利用した製品の市場も拡大すると考えられる。
（２） 光導波路の試作においては、ＭＥＭＳの設計及び基礎的なプロセスを行い、概ね目標とする形状が得られた。より完成度の高いものにするためには、異方性エッチングによる垂直側壁の形成、エッチング形状の三次元的な寸法測定、
表面粗さの定量的計測などが課題である。
（３） ＣＮＴ−ＦＥＤの試作においては、目標とするシリコンチップの形状が得られた。ＣＮＴの成長については、触媒の微粒化はできたものの、成長は確認
できず、再現性に課題が残った。今後
条件の見直しなどが必要である。
５

謝辞

本研究の試作実験を行うにあたって、東京工業大学小林教授には、光導波路に関して多大な御指導を頂きました。
また、産業技術総合研究所ナノテクノロジー
研究部門松本統括研究員（現大阪大学教授）、

フロンティア分野におけるミッション遂行型ロボットに関する調査研究
山崎

栄一＊１

相田

収平＊１

天城

和哉＊１

杉井

伸吾＊２

石川

淳＊２

須貝

裕之＊４

平石

誠＊２

牧野

斉＊３

大野
石井

宏＊３
啓貴＊５

A Study on Robotics Trends and Technologies
YAMAZAKI Eiichi ， AIDA Shuhei ， AMAKI Kazuya ， SUGII Shingo ， OHNO Hiroshi ，
ISHIKAWA Atsushi ， SUGAI Hiroyuki ， HIRAISHI Makoto ， MAKINO Hitoshi and ISHII Hirotaka
抄録

ロボットの市場、開発動向、関連技術などについてシーズ・ニーズの調査を行った。また、ロボッ
トの要素技術として自律制御に関連するステレオビジョンシステムの試作と、日常生活とは異なるフ
ロンティア分野（極限環境）における潤滑技術について調査を行い、今後産学官で取り組むべき研究
開発課題の検討を行った。
１．緒言
昨今、二足歩行ロボットがTVで紹介されたり、

２．ロボット産業の現状（関連産業・市場の動向と将来展望）家庭内で使う掃除ロボットが大手家電メーカか

日本のロボット産業は総出荷額で4,000億円

ら販売されたりと、ロボットは我々の日常生活（2002年）、そのうち5割以上が輸出されているに身近なものになりつつある。

状況である。また、日本の産業用ロボット生産

こうした中で、本調査研究では、今後の発展

台数は世界の約半分のシェアを持っている。

が期待される民生用ロボットや、日常生活とは

日本のロボットメーカは、国内で150社あまり、異なる極限環境においてミッションを遂行する

関連従業員は約12000名となっているが、ロボッロボットについて、ニーズと開発が必要な要素

ト専業メーカは非常に少なく、企業における複技術を調査し、新潟県におけるロボット産業の数の事業のうちの一つとした位置付けになって育成に係る研究開発テーマやその方向性、およいる場合が多い。１）

び関連要素技術の県内企業への応用の可能性について調査、検討を行った。

日本のロボット技術は、その普及状況、技術
開発力、世界市場における競争力ともに世界のトップクラスと言っても過言ではない。その要
素技術からみると、コントローラの小型化・高性能化（高速、高精度）が飛躍的に発展すると＊１

研究開発センター

ともに、制御理論面でも、力、振動、視覚応用、＊２

下越技術支援センター

協調などの動作制御については、ほぼ理論体系＊３

素材応用技術支援センターが確立されている。

＊４

県央技術支援センター

民生用分野におけるロボットの需要は、既に＊５

上越技術支援センター

発表されているエンターテイメントロボットや癒し系のロボットに代表されるように、個人ユースや一般家庭向けを対象としたもので、今後（１）惑星探査ローバの社会環境の変化に伴って、ゆとりと豊かさの《 開発主体（調査対象）》

追求、少子高齢化社会の到来、ハンディキャッ
プを負った人達の積極的な社会参加といった要（独）宇宙航空研究開発機構《 開発の動向 》

因などから、大きな潜在的市場があるものと予

民間企業の技術を採用する動きあり。広範

測されており、2010年には産業用ロボットをしな要素技術が必要。ミッションの具体化は未のぐ市場規模に拡大するとの予測もある。また、定(2010 年以降）。

同様の理由から、今後非製造業ロボットでは、《 必要な要素技術 》

医療・福祉、農林水産・畜産、運輸・倉庫など

航法誘導制御系（カメラ、画像処理装置、

２）

レーザ測距計、傾斜計）、走行系（車輪、サスの分野で需要が拡大すると予測されている。

ペンション、電動モータ、操舵機構）、熱制御
３．県内企業の動向

系（ヒータ制御ラジエータ、断熱材）、電源系

県内企業で純粋にロボット関連の開発を行っ（太陽電池、パドル駆動、バッテリ、電力制ている企業は少なく、非製造業分野では、教育御器）、通信系（アンテナ、通信回路、トラン用ロボットの製造販売、特殊環境での作業ロボスボンダ）、データ処理系（コマンドデコーダ、ット設計製造、またはロボットの要素技術研究

データハンドリングユニット）、構造系（主構を行っているところなど数社にとどまる。また、体、機械計装）、ミッション系（観測機器、分

産業用ロボットの分野では、自動機メーカと自析装置、サンプル採取機構）、電気計装系。

社用に既存ロボットの改造を行っている企業が（２）レスキューロボットある。

《 開発主体（調査対象）》

これらの企業を見ても、今後成長が期待され文部科学省（大都市大震災軽減化特別プロる民生用ロボットに直結した開発を行っている

ジェクト）

県内企業は少ない状況である。

《 開発の動向 》
H14〜19まで文部科学省でプロジェクトを実

４．ロボットの開発動向と要素技術施。研究テーマ数47。

４．１ 民生用ロボット《 必要な要素技術 》

民生用ロボットはペット型やヒューマノイド

センシング、移動機構、空中移動、情報収型が製品化されているが、現状では企業イメー

集、環境モデリング、ヒューマンインターフ

ジアップに活用されているのみで、収益を上げェース。

るまでには至っていない。今後、一般家庭に浸（３）原子力発電関連ロボット

透していくためには、ヒューマンインターフェ《 開発主体（調査対象）》ースや安全性の向上と価格の低減が課題であり、こうした分野の技術開発が必要である。
４．２ その他のロボット

東京電力柏崎刈羽原子力発電所《 開発の動向 》
原発は管理運転は電力会社、保守・点検・

極限環境においてミッションを遂行するロボ

修理はメーカが担当。現在は原発メーカが検ットとして、惑星探査ローバ、レスキューロボ

査用ロボットを電力会社に提案して共同開発。

ット、原子力発電関連ロボット、水中ロボット、

東京電力は県内大学や企業と共同研究を実施

農業用ロボットなど、日常環境以外で用いるロ中。

ボットについて、開発の動向および必要な要素《 必要な要素技術 》

技術について調査を行った。

耐高温、多湿、放射能性、高信頼性。

（４）水中ロボット《 開発主体（調査対象）》あり、これについて現状の調査を行った。
自律制御を行うには、周囲の状況を把握する

大手造船メーカ

必要があり、現在最も一般的な方法はレンジセ《 開発の動向 》

ンサを用いる方法である。本調査研究では、レ目的とする作業を実現するオーダーメイド

ンジセンサの一つであるステレオビジョンを移型の開発。開発実験に多額の経費を要する。

動ロボットに取り付け、廊下を走行する実験を《 必要な要素技術 》行うために、ステレオビジョンシステムと移動通信手段、電源系、自律制御、防水、耐圧。
（５）農業用ロボット《 開発主体（調査対象）》

ロボットを試作した。
５．１．２ ステレオビジョンシステム
ステレオビジョンでは距離画像を求めること

農業機械メーカができるため、周囲の障害物の有無や位置を把《 開発の動向 》

握することが可能であり、移動ロボットの眼と実用化されているロボットはほとんど無い。

して使用できる。我々人間も、三次元世界を左

安全面、コストなどで課題が多い。

右2つの眼の二次元網膜に射影し、その像に基づ《 必要な要素技術 》

いて三次元の環境を判断している。

センサ、自律制御、安全性。

左右2台のカメラ画像において画像の対応点を求めるためには、左画像のある 1 点を中心に窓

５．ロボット要素技術（n×m）を設け、右画像の同じ窓の大きさを切５．１ 自律制御

り出して相関値を計算し、最も相関の大きい点

５．１．１ 概要

を対応点とする。対応点の探索は、2台のカメラロボットが自律的に動作するためには、最初モデルの幾何から求められる直線上（エピポーに周囲の状況を正確に把握し、これに応じてどラ線）のみを行えばよい。ステレオビジョンはう動作するかを決定する必要がある。進みたい

この相関計算の計算量が非常に多く、処理時間

方向に障害物があれば、この障害物の位置や大が問題となっていたが、前の計算結果を利用しきさを把握して回避しなければならない。これて計算回数を劇的に減らす方法が提案され、まは知的な生物が有する性質で、人間のように完た半導体技術にささえられた演算処理装置の高全に自律して移動するようなロボットは現状で速化により、近年有効な距離情報センサとしては存在しないが、研究室内などの限られた範囲

注目されている。３）内を自律して移動するものは実現されつつある。

試作したステレオビジョンシステムは、2台の自律制御は、ロボットの特徴的な機能の一つでカメラ画像をキャプチャーボードとMicrosoft社

図1

2台のカメラによる左右画像と計算された距離画像（白が手前で黒が奥）のDirectXでパソコンに取り込み、13×13画素のステレオビジョンを使用したロボットの自律領域の相関計算で対応点を求め32段階の距離画制御の実験を行うため移動ロボットを試作した。

像を計算するものである。図1に2台のカメラに

図2に外観を示す。

よる左右画像と計算された距離画像の例を示す。

2相ステッピングモータを2個使用して駆動し、この図の左右のカメラ画像からわかるように、全体の制御はH8マイコンで行う。この実験用移手前にあるものは、左右画像の対応点位置の差動ロボットにステレオビジョンを搭載し、障害（視差）が大きく、奥にあるほどその差は小さ

物を避けながら廊下を走行する実験を行った。

くなる。ステレオビジョンでは複数台のカメラを使用しているが、カメラの特性や位置の違い
による画像の輝度変化を補正するため、LOG（Laplacian of Gaussian）フィルタ処理を行う。このフィルタ処理は画像のノイズを平滑化するとともに特徴を強調する働きがある。LOGフィルタ
処理や相関計算にMMX命令を利用し、PentiumⅣ
プロセッサ（1.7GHz）のパソコンを用い、200×200画素の大きさで毎秒10フレームの距離画像が得られた。
５．１．３ 自己位置算出

図2

自律走行するロボットは自分が今どこにいる

実験用移動ロボットの外観

かを正確に把握しなければならず、ロボット研
究の大きな課題になっている。人間も目的地に５．２ 極限環境における潤滑技術

移動するためには現在の位置を正確に把握する極限環境として真空、高圧、低温、高温のそ必要があり、それがわからなければ迷子になっれぞれの環境について現状の潤滑方法と問題点てしまい目的地に達することができない。

の調査を行った。

屋外自律走行するロボットでは、GPSを使い自（１）真空環境

己位置を把握する方法が一般的である。近年、S

圧力10 ‑3Pa 程度までの潤滑には真空グリース

Aが解除されGPSの精度も上がり、DGPSを使うこが使用可能、これ以上の真空度になるとMoS 2 等とでさらに誤差を少なくすることができる。たの固体潤滑剤を用いる。問題点はグリースの蒸だし、建物の陰などのため補足するGPSの数が少発や固体潤滑剤の発塵による真空環境の汚染でないと誤差が大きくなる欠点がある。特徴となある。

る画像をGPSと併用する方法もある。

（２）高圧環境

屋内では、画像を使う方法が一般的である。

圧力発生装置の可動ピストンの潤滑では、自律走行する範囲をあらかじめ走行してカメラ

MoS2 粉末を塗布した鉛箔を摺動面に用いたり、から得られる画像を取り込み、その画像と比較

超硬基材に種々の表面処理を施したものが使わしながら自分の位置を推定するもので、取り込れている。問題点は摺動部の物理的または電気む画像を固有空間法などで圧縮し、基準となる

化学的な摩耗があげられる。

画像の情報量を減らす方法がある。また、全方（３）低温環境位カメラで周囲360度の画像を使って精度を高め

低温可動部のシールにはPTFEなどの高分子系

る方法もある。

材料と金属材料を組み合わせたものが用いられ５．１．４ 実験用移動ロボットており、問題点は発塵などによる耐久性である。

（４）高温環境
高温環境での潤滑では温度が高くなるにつれてPTFEなどの高分子系材料から複合材、固体潤

テーマ名：『雪国の生活を支援する自律運行型
除雪ロボットの研究開発』《 概要 》

滑、非鉄合金、セラミックスなどが用いられる。

2005年愛知県で開催される「愛・地球博」

温度領域と面圧、滑りスピードにより潤滑方法

で運用デモンストレーションを行うロボットが異なってくることから、経験によって潤滑方の開発に対するNEDOの助成事業に応募するた法を選定している状況である。

めの技術的検討を行い、採択となった。

６．今後の展開
今後産学官で取り組むべき研究課題として以７．結言（１）ロボットの市場と開発動向について調査

下のテーマを検討、提案を行った。

を行い、今後民生用分野のロボットで高い伸び（１）『人間型ロボットの視覚機構の高度化と高が期待されているものの、県内でこれに直結す機能ハンドの開発に関する研究』る開発を行っている企業は少数であることがわ《 概要 》

かった。

高精度の視覚情報処理を行うシステムと、（２）ロボットのセンサとして注目されている

小型で高機能な多指・多関節ロボットハンド

ステレオビジョンのシステムを試作し、MMX命令の開発を行い、人間のような高度な作業が可を利用したプログラムにより、200×200画素の

能なロボットに関する開発テーマ。この視覚

大きさで毎秒10フレーム（Pentium Ⅳ 1.7GHz）

情報処理部分は『ステレオビジョン画像処理の距離画像が得られた。さらにこのシステムを技術の実用化研究』としてH16年度共同研究事

実験用移動ロボットに取り付け、障害物回避走業に採択。

行実験を行い、センサの有効性を確認した。

（２）『無潤滑プレス加工技術および金型技術に（３）ロボット関連要素技術の調査に基づき、関する研究』

研究開発テーマの検討を行った結果、H16年度の《 概要 》

共同研究に1テーマ、NEDOの助成事業に1テーマ

DLC膜およびセラミックスなどの利用による採択となった。

無潤滑プレス加工技術の開発、およびセラミックスなど、難加工型材料の加工技術の開発

参考文献

テーマ。今後、無潤滑加工に対するニーズ、

1)（社）日本ロボット工業会：ロボットハンド

効果についてさらに調査が必要である。
（３ ）（財）にいがた産業創造機構（NICO)と連携し、（独）新エネルギー・産業技術総合開発
機構（NEDO）『21世紀ロボットチャレンジプログラム』へ応募。

ブック，(2001)，16
2)（社）日本ロボット工業会：ロボットハンド
ブック，(2001)，23
3)岡田ほか：日本ロボット学会誌，Vol．18，
No．6(2002)，138

燃料電池の技術動向調査と要素技術研究
三浦 一真＊

長谷川 直樹＊＊栁 和彦＊＊

平田 康一＊＊＊

折笠 仁志＊＊＊

山田 昭博＊＊＊ 本多 章作＊＊＊＊Technical trend investigation and component-engineering research of a fuel cell
MIURA Kazuma＊, HASEGAWA Naoki＊＊, YANAGI Kazuhiko＊＊, HIRATA Kouichi＊＊＊,
ORIKASA Hitoshi＊＊＊, YAMADA Akihiro＊＊＊ and HONDAShousaku＊＊＊＊抄録

昨今注目を浴びている燃料電池を新潟県の産業とする可能性を検討するため、技術動向調査と要素技術について検討を行った。実用化目前といわれる燃料電池ではあるが、まだまだ解決すべき課題は多く残っていることがわかった。本県の技術特性などをふまえた上で、当所では燃料電池のコア部分である
セパレータの金属化、膜−電極接合体（MEA）製作手法の検討、および電極触媒評価手法についての検討を行った。セパレータは金属の切削加工により製作した。MEA では、当所で転写法による製作技術を確立した。そして、製作した MEA と金属セパレータを用いた発電試験により両者を評価できる体制を確立した。加えて電極触媒評価では、実際の電極触媒を電気化学的手法により評価することで、カーボンに担持された白金の効果を確認できた。以上より基本的な燃料電池開発の要素技術を検討できる技
術を工技総研において確立した。
１ 緒言の種類により５種類に分類されるが、低温での動燃料電池は水素などの燃料から直接化学エネル

作が可能であることなどから、電解質に固体高分ギーを取り出して利用することができるため、燃子膜を用いた固体高分子形燃料電池（PEFC）が焼などに比べて高い燃料利用効率が期待できる。

最も注目を浴びている。そこで、燃料電池関連産

加えて発生する熱を利用することで80%を超える業群を新潟県において形成できないかを検討する

総合効率を有し、二酸化炭素発生も少ない優れたため、先導的戦略研究調査事業にて技術動向調査

システムとなることから、エネルギー・環境対策と要素技術研究を行った。

として期待されている。燃料電池の基本原理を図１に示す。アノード側に供給された水素などの燃電気料が電極にある触媒によりプロトンと電子に分かれる。プロトンは電解質を通過してカソード側へと到達し、外部回路を通った電子とカソード側に水へと変換される。燃料電池は用いられる電解質＊

県央技術支援センター＊＊

下越技術支援センター＊＊＊

研究開発センター

電極

電極

供給される酸素が電極触媒の作用により結合し、

e-

空気

燃料
（水素など）

H+（酸素）

H 2→2H + +2e -電解質

2H ++1/2O 2+2e→H 2O＊＊＊＊ 上越技術支援センター
図１ 燃料電池の基本原理

２ 燃料電池の技術動向調査
国内で行われている各種セミナー、講演会等に

３ 金属セパレータの検討

参加し、燃料電池について現在の開発状況を調査

国内企業においてセパレータを金属化するためした。実用化目前といわれている燃料電池ではあの素材開発を行っていることから、金属を用いたるが、実用化にはまだ多くの課題が残っているこ

セパレータ加工技術を検討した。量産化によるコとがわかった。一例を以下に示す。

ストダウンをねらうためにはプレス加工による検・ 低加湿条件でも作動する膜の開発討が必要となる。今回は当所で購入した JARI 標

・ セパレータ材料・成形法開発

準セルを用いた燃料電池評価装置により評価を行・ セパレータ流路構造

うため、サーペンタイン流路を用いることとした・ CO 被毒に強い電極触媒開発

が、加工方法を検討する中で、本流路をプレスに

・ スタック化技術

より加工するためには精密プレス技術が必要であ・ 多様な燃料に応じた改質触媒開発

ることがわかった。そのため金属セパレータの問・ 低価格、低電力、かつ長期間稼働できる燃題点を抽出するために、切削加工による製作を行

料電池補器類の開発
・ システム全体としての耐久性った。また、腐食対策として金メッキ（約５μｍ厚）を行った。

これらの現状をふまえ、当所においては特にコ

図２に製作したセパレータの写真を示す。寸ストダウンと耐久性の向上に向けた取り組みが必法は 50×50 mm、厚さは 10 mm と 6 mm を作要と考え、固体高分子形燃料電池（PEFC）のコ製した。流路幅と深さは 1 mm であり、6 mm

ア部分であるセパレータ、膜−電極接合体（MEA）、

厚の場合においても 1 mm の流路幅と深さに加電極触媒にターゲットを絞り、検討を行うことと工することができた。重量は厚さ 10 mm で約した。

480 g である。同じ厚さのカーボン切削セパレ

従来から用いられているセパレータはカーボンータの重量は約 120 g である。6 mm 厚のセパの切削加工による製作が主であり、コストダウン

レータでは約 280 g であった。なお、平面度はは難しい。現在、成型カーボンおよび金属セパレ

0.013〜0.019、表面粗さは Ra：0.1〜0.23 µm、ータが検討されているが、成型カーボンでは樹脂

Ry：2.3〜5.3 µm の範囲であった。一般的に求による固有抵抗が問題となり、金属セパレータでめられている平面度は 0.03 であることから、要は腐食と酸化皮膜による抵抗が問題である。しか件を満たしたセパレータを製作できた。製作しし県内には金属加工業者が多く存在している。こた金属セパレータを燃料電池標準セルに組み込の金属加工技術を活用するため、金属セパレータ
をターゲットとして試作･検討を行った。
MEA に関しては県内企業で手掛けている所はなく、県内で燃料電池製造を行うことを考えるとMEA の製作技術の確立が必要である。そこで、
工技総研にて製作手法の検討を行った。
また、家庭用燃料電池などでは天然ガス、灯油などの燃料から改質により水素ガスを発生させる
際に、混入する一酸化炭素（CO）ガスによる白金触媒の被毒が問題となっている。CO 被毒に強い触媒開発を目的にして、電極触媒自体の性能を評価する手法の検討を行った。

図２ 製作した金属セパレータ

んで発電試験を行った結果については後述する。

1

製作MEA+金属セパレータ
製作MEA+カーボンセパレータ
装置付属MEA+カーボンセパレータ

0.9

MEA およびセパレータの評価
燃料電池セルを製作するためには MEA の製作技術は必須である。そこで、当所において転写法

0.8
0.7

電圧

４ 膜−電極接合体（MEA）製作技術の検討と0.6による MEA 製作技術を検討した。

0.5

４．１ 製作手法の検討

0.4

MEA 製造の概略を以下に示す。
Nafion-117 膜を硫酸処理などにより前処理を行った。別にテフロンシート上に電極触媒および

0.3
0

50

100

150

200

250

300

350

400

電流密度（ｍA/cm2)

図３ 燃料電池発電試験結果

Nafion 溶液を混合したものをスプレーにより吹
き付け、触媒シートを調整した。これらをホット

５ 電極触媒評価方法の検討

プレスにより成形し、MEA を作製した。今回の燃料電池の耐久性向上を目的とした触媒開発を

MEA にはアノード、
カソードともに 20 wt% Pt/C

検討するために、粉体である電極触媒自体を評価

を用い、触媒量は 0.5 mg-Pt/cm2 を目標とした。

する手法の検討を行った。MEA とした際にも触４．２ 発電試験

媒の評価は可能であるが、MEA に伴う要素の変燃料電池評価装置を用いて４．１にて作製した動も大きいため、長岡技術科学大学 梅田助教授

MEA および上記３にて製作したセパレータの評らの開発したマイクロ電極を用いた電気化学的評価を行った。MEA の評価には標準セル付属のカ

価方法 1) による検討を行うこととした。マイクローボンセパレータを用い、セル付属の MEA（触電極は今回の粉体触媒のような微小物質や細胞内

媒量：アノード、カソードとも約 1 mg/cm2）と発の電気化学測定が可能であるとともに、バッテリ

電性能を比較した。また、セパレータの評価には、

ー活物質のような高抵抗物質の電気化学的測定や４．１にて作製した MEA を用い、セル付属のカ

マイクロマニュピレーションなどへの適用も可能

ーボンセパレータと比較した。

な技術である。

発電試験条件は以下の通り。
供給ガス（ガス利用率）

５．１ マイクロ電極の製作
マイクロ電極の電極先端部分の概要図を図４にアノード：水素（60%）

示す。φ50 μm の金線をφ1.5 mm のガラスキャ

カソード：酸素（60%）

ピラリー中に封入し、先端を研磨することで金線

セル温度：80℃を露出させた。その後 1 N-HCl 溶液中でエッチン

アノード加湿温度：80℃

グを行い、10~20 μm 程度の空隙を製作した。こカソード加湿温度：70℃の空隙部分に粉体触媒を詰め込み、電気化学測定

発電試験の結果を図３に示す。製作した MEA
では高電流側で電圧の低下が認められる。これは電極触媒量、Nafion 量、プレス条件などの不適合による IR ドロップではないかと考えられる。引

ヤスリに

エッチン

触媒担

き続き製作条件の検討を行い、最適化を行うこと

よる研磨

グ

持カー

が必要である。また、金属セパレータの初期特性
はカーボンセパレータとほぼ同等であった。

ボンの充填

図４ マイクロ電極の概要図

の作用電極として使用した。

15

５．２ サイクリックボルタモグラムの測定

105媒を評価できるかを検討するため、1 N-H2SO4 中
でのサイクリックボルタメトリーを行い、触媒中電流（nA）

上記で作製したマイクロ電極を用いて、粉体触の白金による水素の吸脱着および酸化皮膜の生成、還元が認められるかどうか検討した。また、比較のためにφ50 μｍの白金線を封入して作製したマイクロ電極を用いて同様に測定した。測定前に

0
-5
-10
-15
-20
-25
-300

-100

60

参照電極：Ag/Ag2SO4（sat-K2SO4）40測定した結果を図６に示す。これを見ると、どちらの測定結果においても水素の吸脱着反応および酸化皮膜の生成と還元反応が認められる。この結果、マイクロ電極を用いて実際の電極触媒を評価

900

80

φ50 μm Pt

得られた測定結果を図５に、電極触媒を封入して700によるボルタモグラム

作用電極：φ50 μm Au with 50wt% Pt/C

水素脱着
酸化皮膜生成20

電流（nA）

Pt 線を封入して作製したマイクロ電極により500

図５ φ50 μｍ Pt 線を封入したマイクロ電極を以下に示す。

走査速度：10 mV/s

300

電圧（mV vs SCE）

は窒素ガスによるバブリングを行った。測定条件

対照電極：Pt 箔

100

0
-20
-40
-60

酸化皮膜還元

-80

水素吸着

-100
-120
-300

-100

100

300

500

700

電圧（mV vs SCE）

900

図６ 50 wt% Pt/C を詰めたφ50 μｍ Au 線をできることが明らかとなった。

封入したマイクロ電極によるボルタモグラム

６ 結言（１） 燃料電池の現状調査を行い、実用化に向けてはまだ改善すべき点が多いことがわかった。
（２） 金属セパレータの試作を行い、初期特性
としてはカーボンセパレータと同等であることを確認した。
（３） 転写法による MEA の製作技術を確立した。
（４） マイクロ電極を用い、電極触媒を評価す
る手法を確立した。
（５） 今後、精密プレス技術を用いたセパレー
タ加工方法の検討、CO 被毒に強い触媒開発、耐久性のある MEA の製作を進める必要がある。

参考文献
1) Porous-microelectrode

study

on

Pt/C

catalysts for methanol electrooxidaion. M.
Umeda et al., Electrocim. Acta 48 (2003)
1367-1374