アセット・ナビゲーション・ファンド（株式40）＜愛称 Ａナビ40＞
追加型投信／内外／資産複合交付運用報告書
			 第21期（決算日2020年10月26日）
作成対象期間（2019年10月29日～2020年10月26日）

第21期末（2020年10月26日）
準価
額
15,567円
資 産 総 額
301百万円
第21期
騰
落
率
1.1％
分配金（税込み）合計10円
基純（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のう
ち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。
○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、下記の手順にて閲覧・ダウンロードいただけます。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
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受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り、厚くお礼申し上げます。
さて、「アセット・ナビゲーション・ファンド（株式 40）」は、2020 年 10 月 26 日に第 21 期の決算を行ないました。
当ファンドは、主として、国内株式、海外株式、国内債券、海外債券の４つの資産に実質的に投資を行ない、中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行なってまいりました。
ここに、当作成対象期間の運用経過等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。
＜953725＞

東京都港区赤坂九丁目７番１号
www.nikkoam.com/
当運用報告書に関するお問い合わせ先○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。

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コ ー ル セ ン タ ー
午前９時～午後５時

1

電話番号：0120－25－1404

土、日、祝・休日は除きます。

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アセット・ナビゲーション・ファンド（株式 40）＜愛称 Ａナビ 40 ＞

運用経過
期中の基準価額等の推移

（2019 年 10 月 29 日～2020 年 10 月 26 日）（円）
16,500（百万円）
550

16,000500

15,500450

15,000400

14,500350

14,000300

13,500250

13,0002019/10/28

2019/112019/12

基準価額（左軸）

2020/1

2020/2

2020/32020/4

分配金再投資基準価額（左軸）2020/52020/62020/7

合成インデックス（左軸）

2020/8200

2020/9 2020/10/26

純資産総額（右軸）

期 首：15,407円
期 末：15,567円（既払分配金（税込み）：10円）
騰落率： 1.1％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額および合成インデックスは、期首（2019 年 10 月 28 日）の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）合成インデックスは当ファンドの参考指数です。

○基準価額の主な変動要因
当ファンドは、マザーファンドを通じて国内株式、海外株式、国内債券、海外債券の４つの資産に実質的に投資を行ない、中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行なっております。各資産への投資
配分は、株式に 40％、債券などに 60％をめどとしています。当期における各マザーファンドの騰落率は以下の通りです。
マザーファンド
日本株式インデックスＴＯＰＩＸマザーファンド
海外株式インデックス MSCI-KOKUSAI（ヘッジなし）マザーファンド
海外株式インデックス MSCI-KOKUSAI（ヘッジあり）マザーファンド
日本債券インデックスマザーファンド
海外債券インデックス（ヘッジなし）マザーファンド
海外債券インデックス（ヘッジあり）マザーファンド

騰落率

0.7％
8.1％
10.0％
△1.3％
4.6％
4.6％

1

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当作成期間中における基準価額の主な変動要因は、以下の通りです。
・米中貿易協議での「第１段階」とされる原則合意への期待の高まりや実際の合意署名により今後の貿易協議の進展が期待されたこと、米国や欧州にて新型コロナウイルスの感染者数の増加ペースが鈍化
し感染拡大がピークを越えつつあるとの観測から経済活動の早期再開の見方が高まったことなどが基準価額の値上がり要因となりました。
・日本で、政府が新型コロナウイルスの感染拡大に対応するため 2020 年度第２次補正予算案の編成を指示し、財源として国債がさらに増発されるとの見方が広がったことなどが「日本債券インデックスマ
ザーファンド」の基準価額の値下がり要因となりました。
・
「海外株式インデックス MSCI-KOKUSAI（ヘッジなし）マザーファンド」および「海外債券インデックス（ヘッジなし）マザーファンド」について、為替市場でユーロなどに対し円安となったことが基準価額の値上がり要因となる一方、アメリカドルやイギリスポンドなどに対し円高となったことが値下がり要因となりました。

2

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１万口当たりの費用明細
項
（a） 信

目
託

金

報



（2019 年 10 月 29 日～2020 年 10 月 26 日）

当期

項 目 の 概 要率％0.667 （a）信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率

比

酬

額
円
102

（

投

信

会

社

）

（ 37）

（0.241） 委託した資金の運用の対価

（

販

売

会

社

）

（ 59）

（0.383） 運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提

（

受

託

会

社

）

（

7）

（0.044） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価

（b） 売

買

数

料

0

0.002

（

委

託

手

）

（

0）

（0.001）（ 新 株 予 約 権 証 券 ）（0）（0.000）

（

）

（

0）

（0.000）（リミテッドパートナー（出資金））（

0）（0.000）（ 先 物・オ プ シ ョ ン ）（0）（0.000）

0

0.001

（c） 有

株

投

資

価

（

式

供などの対価

信

証

託

券

証

券

取

（

0）

（0.001）（ 新 株 予 約 権 証 券 ）（0）（0.000）

（

）

（

0）

（0.000）（リミテッドパートナー（出資金））（

0）（0.000）

2

0.011

投

資

式

税
）

（d） そ

株

引

信

の

託

他

証

券

費

用

（b）売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料（c）有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金（d）その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数

（

保

管

費

用

）

（

1）

（0.006） 保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の

（

監

査

費

用

）

（

1）

（0.004） 監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用

）

（

0）

（0.000） その他は、信託事務の処理等に要するその他の諸費用

（

そ
合

の

他
計

104

送金・資産の移転等に要する費用

0.681

期中の平均基準価額は、15,301円です。
（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

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（参考情報）◯総経費率
期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 0.67％です。
その他費用
0.01％

運用管理費用
（受託会社）
0.04％

運用管理費用
（投信会社）
0.24％

総経費率
0.67％

運用管理費用（販売会社）
0.38％

当ファンド
0.67％

（注）当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）当ファンドの費用は、親投資信託が支払った費用を含みます。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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最近５年間の基準価額等の推移

（2015 年 10 月 26 日～2020 年 10 月 26 日）（円）
17,000

（百万円）
1,200

16,0001,000

15,000800

14,000600

13,000400

12,000200

11,0002015/10

2016/10
基準価額（左軸）

2017/10

2018/10

分配金再投資基準価額（左軸）

合成インデックス（左軸）2019/1002020/10

純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額および合成インデックスは、2015 年 10 月 26 日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

2015年10月26日 2016年10月26日 2017年10月26日 2018年10月26日 2019年10月28日 2020年10月26日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額
（円）
14,047
13,778
15,11914,71915,407
15,567
期間分配金合計（税込み） （円）
－
10
10
10
10
10
分配金再投資基準価額騰落率（％）
－
△ 1.8
9.8
△ 2.6
4.7
1.1
合成インデックス騰落率 （％）
－
△ 1.8
9.6
△ 2.7
4.3
0.9
純資産総額
（百万円）
343
308
314
355
386
301
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。
（注）合成インデックスは当ファンドの参考指数です。
参考指数は投資対象資産の相場を説明する代表的な指数として記載しているものです。

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投資環境



（2019 年 10 月 29 日～2020 年 10 月 26 日）（国内株式市況）
国内株式市場では、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、期間の初めと比べて下落しました。
期間の初めから 2020 年１月中旬にかけては、英国総選挙の結果を受けて英国の欧州連合（ＥＵ）からの合意なき離脱が回避されるとの観測が広がったことや、米国と中国による貿易協議の「第１段階」の合意文書への署名を受けて両国の関係改善が好感され、今後の貿易協議の進展に期待が高まったことな
どから、ＴＯＰＩＸは上昇しました。１月下旬から３月中旬にかけては、2019 年 10 － 12 月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報値が市場予想を下回ったことや、新型コロナウイルスの感染拡大による世界経済への深刻な影響が警戒されたこと、世界保健機関（ＷＨＯ）による「新型コロナウイルスはパンデミック（世界的な大流行）」との表明や、各国の渡航制限を受けて世界の経済活動の鈍化が一段と強まったことな
どから、ＴＯＰＩＸは下落しました。３月下旬から期間末にかけては、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて各国が経済対策を打ち出したことや、国内で確認される新型コロナウイルスの新規感染者数の減少などを受けた政府の緊急事態宣言の全面解除により、新型コロナウイルスの感染拡大で停滞していた経済活動の再開が期待されたこと、新型コロナウイルスの新たな治療法やワクチン開発の進展期待が高まったことなどが支援材料となり、ＴＯＰＩＸは上昇しました。
（海外株式市況）
海外株式市場では、期間の初めと比べて米国などの株価は上昇したものの、欧州各国などの株価は概して下落しました。
期間の初めから 2020 年２月中旬にかけては、製造業景況感指数などの米国経済指標が市場予想を下回ったことなどが株価の重しとなったものの、米中貿易協議での「第１段階」とされる原則合意への期待の高まりや実際の合意署名により、今後の貿易協議の進展が期待されたことや、英国総選挙での与党保守党の勝利で英国のＥＵ離脱を巡る政治的不透明感が解消し、投資家のリスク回避姿勢が後退したこと、発表された米国主要企業の業績が好調だったことなどから、米国や欧州各国などの株価は総じて上昇しました。２月下旬から３月中旬にかけては、新型コロナウイルスの感染が中国から世界中に拡大し世界経済の急激な停滞を招くとの警戒感が高まったことや、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）がロシアなど
非加盟国と減産拡大で合意できず、サウジアラビアが原油販売価格の引き下げと増産計画を発表したことで原油価格が急落し、エネルギー企業の業績悪化が懸念されたことなどから、米国や欧州各国などの株価は総じて下落しました。３月下旬から期間末にかけては、米国や欧州にて新型コロナウイルスの感
染者数の増加ペースが鈍化し感染拡大がピークを越えつつあるとの観測から、経済活動の早期再開の見方が高まったことや、米国政権と与野党の議会指導部が２兆アメリカドル規模の経済対策で合意したこと、米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が個別企業の社債の購入を開始したこと、新型コロナウイルスの治療薬やワクチンの研究開発への期待が高まったことなどが株価の支援材料となり、米国や欧州各国などの株価は総じて上昇しました。
（国内債券市況）
国内債券市場では、10 年国債利回りは、期間の初めと比べて上昇（債券価格は下落）しました。
新型コロナウイルスの感染拡大による世界経済の減速を懸念した投資家のリスク回避姿勢が強まった
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ことや、日銀が金融政策決定会合にて国債の無制限の買入れなど金融緩和の強化を決定したことなどから、利回りが低下（債券価格は上昇）する局面があったものの、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた日本や欧米の景気対策による各国の財政支出拡大が警戒されたことや、新型コロナウイルスの感染拡大に伴なう政府の緊急事態宣言が解除となり停滞していた経済活動が再開に向かうとの見方が高まった
こと、政府が新型コロナウイルスの感染拡大に対応するため 2020 年度第２次補正予算案の編成を指示し、財源として国債がさらに増発されるとの見方が広がったこと、新型コロナウイルスの新たな治療法やワクチン開発の進展期待が高まったことなどを背景に、10 年国債利回りは上昇しました。
（海外債券市況）
海外債券市場では、米国、ドイツ、英国など、各国の 10 年国債利回りは、期間の初めと比べて総じて低下しました。
期間の初めから 2019 年 12 月下旬にかけては、米中両政府が部分的な通商合意に至り世界経済の先行き不透明感が後退したことや、ドイツの企業景況感指数が市場予想を上回ったこと、スウェーデンの中央銀行によるマイナス金利の解除を受けて欧州中央銀行（ＥＣＢ）による追加利下げ期待が後退したことなどから、各国の 10 年国債利回りは総じて上昇しました。2020 年１月から期間末にかけては、欧米
における新型コロナウイルスの感染対策のための各種規制を緩和する動きから経済活動の再開期待が高まったことや、ドイツの連立政権による景気刺激策の合意など欧米主要国による経済対策のための財政拡大が示されたこと、米国議会下院議長の発言などを受けて米国の追加景気対策合意への期待が高まったことなどが利回りの上昇要因となったものの、世界の主要中央銀行が政策金利の引き下げなど金融緩和姿勢を強めたことや、米国とイランとの間の対立による中東情勢の緊迫化、新型コロナウイルスの感
染拡大による世界経済の停滞懸念、香港情勢などを巡る米中対立の激化などを背景に投資家がリスク回避姿勢を強めたこと、ユーロ圏の鉱工業生産やドイツのＧＤＰ成長率などが市場予想を下回ったこと、
国際通貨基金（ＩＭＦ）がグローバルのＧＤＰ成長率見通しを下方修正したことなどから、各国の 10 年
国債利回りは総じて低下しました。
（為替市況）
期間中における主要通貨（対円）（円）は、右記の推移となりました。
120円／アメリカドルの推移

円／ユーロの推移
（円）
140

115

130

110

120

105

110

100

100

95
’
19/11

’
20/2

5

8

10

90
’
19/11

’
20/2

5

8

10

7

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当ファンドのポートフォリオ（2019 年 10 月 29 日～2020 年 10 月 26 日）（当ファンド）各資産への投資配分は、実質的な標準組入比率（株式 40％、債券および短期金融資産 60％）をめどとしました。これらの組入比率の調整にあたっては、各親投資信託の受益証券および短期金融資産への投資比率を標準組入比率に修正（リバランス）することで行ないました。
当期の標準組入比率
国内株式
30.0％

海外株式
ヘッジなし
ヘッジあり
5.0％
5.0％

海外債券
ヘッジなし
ヘッジあり
5.0％
5.0％

国内債券
45.0％

短期金融資産5.0％（投資先の各マザーファンド）
各マザーファンドの運用においては、各マザーファンドがそれぞれに定めるベンチマークへの連動をめざして運用を行ないました。各マザーファンドは、ベンチマーク採用銘柄の入替などに対応するため、随時ポートフォリオの見直しを行ないました。各マザーファンドが定めるベンチマークは以下の通りです。
マザーファンド
ベンチマーク
日本株式インデックスＴＯＰＩＸマザーファンド
東証株価指数
海外株式インデックスMSCI-KOKUSAI（ヘッジなし）マザーファンド MSCI-KOKUSAIインデックス（円ヘッジなし・円ベース）
海外株式インデックスMSCI-KOKUSAI（ヘッジあり）マザーファンド MSCI-KOKUSAIインデックス（円ヘッジあり・円ベース）
日本債券インデックスマザーファンド
NOMURA-BPI 総合
海外債券インデックス（ヘッジなし）マザーファンド FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
海外債券インデックス（ヘッジあり）マザーファンド FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジあり・円ベース）

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当ファンドのベンチマークとの差異（2019 年 10 月 29 日～2020 年 10 月 26 日）

当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。
グラフは、当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率です。

基準価額と参考指数の対比（期別騰落率）
（％）
1.4
1.2
1.0
0.8
0.6
0.4
0.2
0.0
-0.2

第21期
2020/10/26
基準価額

合成インデックス（注）基準価額の騰落率は分配金（税込み）込みです。
（注）合成インデックスは当ファンドの参考指数です。

分配金（2019 年 10 月 29 日～2020 年 10 月 26 日）

分配金は、基準価額水準、市況動向などを勘案し、以下のとおりといたしました。なお、分配金に充当しなかった収益につきましては、信託財産内に留保し、運用の基本方針に基づいて運用いたします。
○分配原資の内訳（単位：円、１ 万口当たり、
税込み）

第21期
2019年10月29日～
2020年10月26日
当期分配金
10（対基準価額比率）
0.064％
当期の収益
10
当期の収益以外－
翌期繰越分配対象額
6,398
項

目

（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

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今後の運用方針（当ファンド）引き続き、各資産への投資配分は、実質的な標準組入比率（株式 40％、債券および短期金融資産60％）をめどとします。これらの組入比率の調整にあたっては、原則として、各親投資信託の受益証券
および短期金融資産への投資比率を標準組入比率に修正（リバランス）することで行ないます。
翌期の標準組入比率
国内株式
30.0％

海外株式
ヘッジなし
ヘッジあり
5.0％
5.0％

海外債券
ヘッジなし
ヘッジあり
5.0％
5.0％

国内債券
45.0％

短期金融資産5.0％（投資先の各マザーファンド）
当ファンドの投資先である各マザーファンドの運用においては、引き続き、各マザーファンドがそれぞれに定めるベンチマークへの連動をめざして運用を行なう方針です。各マザーファンドは、ベンチマー
ク採用銘柄の入替などに対応するため、随時ポートフォリオの見直しを行なう方針です。
将来の市場環境の変動などにより、当該運用方針が変更される場合があります。
今後ともご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申しあげます。

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アセット・ナビゲーション・ファンド（株式 40）＜愛称 Ａナビ 40 ＞

お知らせ2019 年 10 月 29 日から 2020 年 10 月 26 日までの期間に実施いたしました約款変更はございません。

当ファンドの概要
商 品 分 類 追加型投信／内外／資産複合
信 託 期 間 1999 年 10 月 29 日から原則無期限です。
運 用 方 針 主として投資信託の受益証券に分散投資を行ない、中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行ないます。
アセット・ナビゲーション・
投資信託の受益証券を主要投資対象とします。
フ ァ ン ド（ 株 式 4 0 ）日 本 株 式 イ ン デ ッ ク ス
わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
ＴＯＰＩＸマザーファンド
海外株式インデックスMSCI-KOKUSAI
日本を除く世界各国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
（ ヘッジ なし ）マ ザ ーファンド
主要投資対象海外株式インデックスMSCI-KOKUSAI
日本を除く世界各国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
（ ヘッジ あり）マ ザ ーファンド
日 本 債 券 イ ン デ ッ ク ス
わが国の公社債を主要投資対象とします。
マ ザ ー フ ァ ン ド
海 外 債 券 イ ン デ ッ ク ス内外の公社債を主要投資対象とします。
（ヘッジなし）マザーファンド
海 外 債 券 イ ン デ ッ ク ス内外の公社債を主要投資対象とします。
（ヘッジあり）マザーファンド

主として、国内株式、海外株式、国内債券、海外債券の４つの資産に実質的に投資を行ない、中長期的な信託財
運 用 方 法 産の成長をめざして運用を行ないます。各資産の運用は資産全体の値動きを表す代表的な指数に連動することをめざすインデックス運用で行ないます。
分 配 方 針

毎決算時、原則として分配対象額のなかから、基準価額水準、市況動向などを勘案して分配を行なう方針です。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。

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アセット・ナビゲーション・ファンド（株式 40）＜愛称 Ａナビ 40 ＞

（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2015年10月末～2020年9月末）

80
60
40
20
0
-20
-40

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

最大値
最小値
平均値

当ファンド
10.0
△ 6.1
2.2

日本株
32.2
△ 22.0
4.2

新興国株

最大値

日本国債

最小値（当ファンド）

先進国株
34.1
△ 17.5
6.6

新興国株
37.2
△ 27.4
3.5

先進国債
最小値

日本国債
9.3
△ 4.0
1.6

新興国債

平均値

先進国債
11.4
△ 12.30.7（単位：％）

新興国債
19.3△ 17.4
0.5（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2015 年 10 月から 2020 年９月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

《各資産クラスの指数》

日 本 株：東証株価指数（TOPIX、配当込）
先進国株：MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込、円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI 国債
先進国債：FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JP モルガン GBI-EM グローバル・ディバーシファイド（円ヘッジなし、円ベース）（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

当ファンドの参考指数について●合成インデックス
合成インデックス（参考指数）は、投資先の親投資信託のそれぞれのベンチマークを標準組入比率で合成して算出しています。

指数について●東証株価指数（TOPIX、配当込）は、東京証券取引所第一部に上場している国内普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。
なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、東京証券取引所に帰属します。● MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込、円ベース）は、MSCI Inc. が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財
産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。● MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込、円ベース）は、MSCI Inc. が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI
Inc. に帰属します。● NOMURA-BPI 国債は、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村
證券株式会社は、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、対象インデックスを用いて行われる日興アセットマネ
ジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。● FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income
LLC により運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、当指数に関する著作権等の知的財
産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLC に帰属します。● JP モルガン GBI-EM グローバル・ディバーシファイド（円ヘッジなし、円ベース）は、
J.P. Morgan Securities LLC が算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、当指数に関する著作権、知的財
産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLC に帰属します。

12

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アセット・ナビゲーション・ファンド（株式 40）＜愛称 Ａナビ 40 ＞

当ファンドのデータ
組入資産の内容（2020 年 10 月 26 日現在）

○組入上位ファンド
銘

柄

名

（
14

第21期末

％
45.2
29.9
5.0
15.0
6 銘柄

日本債券インデックスマザーファンド
日本株式インデックスＴＯＰＩＸマザーファンド
海外株式インデックスMSCI-KOKUSAI（ヘッジあり）マザーファンド
その他
組入銘柄数

14

14

14

14

（注）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

○資産別配分
その他
4.9％

○国別配分

○通貨別配分

その他
4.9％

親投資信託受益証券
95.1％

14

14

その他
4.9％

日本
95.1％

13

１
2
３
4
5
6
7
8
9
10

円
95.1％

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。

純資産等
項

目

純 資 産 総 額
受 益 権 総 口 数
1万口当たり基準価額

第21期末
2020年10月26日
301,465,708円
193,659,578口
15,567円（注（注（注（注）期中における追加設定元本額は 9,217,244 円、同解約元本額は 66,583,100 円です。

（注
（注
（注
※当

13

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交付_9000

アセット・ナビゲーション・ファンド（株式 40）＜愛称 Ａナビ 40 ＞

組入上位ファンドの概要
日本債券インデックスマザーファンド【１万口当たりの費用明細】【基準価額の推移】（円）
14,600（2019 年 10 月 29 日～2020 年 10 月 26 日）（2019年10月29日～2020年10月26日）

14,500（a） そ（

14,40014,30014,200目

金当（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）
をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）
を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

14,10014,00013,900

期
額
比 率
円
％
の
他
費
用
0
0.000
そ
の
他
）
（0）
（0.000）合計
00.000
期中の平均基準価額は、14,227円です。
項

2019/112020/1

2020/32020/52020/72020/9【組入上位 10 銘柄】
銘柄

名

業 種 / 種 別 等

１ 第３５7回利付国債（10年）
2 第３41回利付国債（10年）
３ 第３4５回利付国債（10年）
4 第140回利付国債（20年）
5 第1５３回利付国債（20年）
6 第３３５回利付国債（10年）
7 第144回利付国債（20年）
8 第３49回利付国債（10年）
9 第３46回利付国債（10年）
10 第３５0回利付国債（10年）
組入銘柄数

国債証券
国債証券
国債証券
国債証券
国債証券
国債証券
国債証券
国債証券
国債証券
国債証券

（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

【資産別配分】その他
0.6％【国別配分】（2020 年 10 月 26 日現在）

貨

国（ 地 域 ）

円
円
円
円
円
円
円
円
円
円
299銘柄

日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本

比率
％
1.9
1.6
1.4
1.2
1.2
1.1
1.1
1.1
1.1
1.1

【通貨別配分】

その他
0.6％

国内債券
99.4％

通

その他
0.6％

日本
99.4％

円
99.4％

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。
※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

14

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1

142020/12/03
2020/11/24

13:04:39
10:09:42

アセット・ナビゲーション・ファンド（株式 40）＜愛称 Ａナビ 40 ＞

日本株式インデックスＴＯＰＩＸマザーファンド【１万口当たりの費用明細】【基準価額の推移】（円）
18,000（2019 年 10 月 29 日～2020 年 10 月 26 日）（2019年10月29日～2020年10月26日）

項

16,00015,00014,00013,00012,00011,0002019/112020/1

2020/32020/52020/7

金

当

（
22

期

額
比 率
円
％
（a） 売 買 委 託 手 数 料
0
0.001
（
株
式
）
（0）
（0.000）（ 先 物・オ プ シ ョ ン ）（0）（0.001）
（b） そ
の
他
費
用
0
0.000
（
そ
の
他
）
（0）
（0.000）合計
00.001
期中の平均基準価額は、14,835円です。

17,00010,000目

柄2020/9

名業 種 / 種 別 等

１ トヨタ自動車
2 ソフトバンクグループ
３ ソニー
4 キーエンス
5 任天堂
6 日本電信電話
7 武田薬品工業
8 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
9 リクルートホールディングス
10 ＮＴＴドコモ
組入銘柄数

輸送用機器
情報・通信業
電気機器
電気機器
その他製品
情報・通信業
医薬品
銀行業
サービス業
情報・通信業（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

【資産別配分】その他
0.0％

国内株式先物
1.1％

国内株式
98.9％

18

16

14

12

（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）
をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）
を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

【組入上位 10 銘柄】
銘20【国別配分】

通10（2020 年 10 月 26 日現在）

貨

国（ 地 域 ）

円
円
円
円
円
円
円
円
円
円
2,117銘柄

日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本

比率
％
3.4
2.3
2.2
1.9
1.5
1.3
1.3
1.2
1.2
1.2

１
2
３
4
5
6
7
8
9
10

（注
（注
（注

【通貨別配分】

その他
0.0％

その他
0.0％

日本
100.0％

円
100.0％（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。
※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

（注
（注
※当

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1

15

2020/11/09
2020/12/03

14:49:18
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交付_9000

アセット・ナビゲーション・ファンド（株式 40）＜愛称 Ａナビ 40 ＞

海外株式インデックス MSCI-KOKUSAI（ヘッジあり）マザーファンド日）（円）
22,000率％【基準価額の推移】【１万口当たりの費用明細】（2019年10月29日～2020年10月26日）

期
額
比 率
円
％
（a） 売 買 委 託 手 数 料
4
0.024
（
株
式
）
（ 4）
（0.021）（ 新 株 予 約 権 証 券 ）（ 0）（0.000）（ 投 資 信 託 証 券 ）（ 0）（0.001）（ 先 物・オ プ シ ョ ン ）（ 1）（0.003）（b） 有 価 証 券 取 引 税
1
0.007
（
株
式
）
（ 1）
（0.006）（ 新 株 予 約 権 証 券 ）（ 0）（0.000）（ 投 資 信 託 証 券 ）（ 0）（0.000）
（c） そ
の
他
費
用
13
0.075
（
保
管
費
用
）
（13）
（0.072）
（
そ
の
他
）
（ 1）
（0.003）
合
計
18
0.106
期中の平均基準価額は、17,896円です。

（2019 年 10 月 29 日～2020 年 10 月 26 日）

項

20,000））18,00016,000）14,00012,000い。

10,000む）
小数2019/112020/1

2020/32020/52020/72020/9金当（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）
をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）
を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

在）

率
％

09

目

【組入上位 10 銘柄】
銘柄

名

業 種 / 種 別 等

１ SPEMINI
2 APPLEINC
３ MICROSOFTCORP
4 AMAZON.COMINC
5 FACEBOOKINC-CLASSA
6 DJSTX5
7 ALPHABETINC-CLC
8 ALPHABETINC-CLA
9 JOHNSON&JOHNSON
10 PROCTER&GAMBLECO
組入銘柄数

通

株式先物（買建）
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
ソフトウェア・サービス
小売
メディア・娯楽
株式先物（買建）
メディア・娯楽
メディア・娯楽
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
家庭用品・パーソナル用品

アメリカドルアメリカドルアメリカドルアメリカドルアメリカドルユーロ
アメリカドルアメリカドルアメリカドルアメリカドル
1,090銘柄（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

【資産別配分】外国投資証券
2.2％

外国株式先物
7.6％

外国株式
90.4％

【国別配分】
オーストラリア
2.0％
フランス
3.1％
カナダ
3.1％
スイス
3.4％

イギリス
3.7％
ドイツ
4.1％

（2020 年 10 月 26 日現在）

貨

国（ 地 域 ）

比 率

アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
ドイツ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ

6.3
4.3
3.4
3.0
1.5
1.2
1.1
1.1
0.8
0.8

【通貨別配分】オーストラリアドル
2.1％
スイスフラン
3.1％

その他
9.2％

その他
2.3％

％

スウェーデン
クローナ
1.0％

カナダドル
3.1％
イギリス
ポンド
3.9％
ユーロ
11.0％

アメリカ
71.3％

アメリカドル
73.6％（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

16

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