2013 年度第 3 回スポじんサロン抄録
2013.6.27

オリンピック・レガシーに関する研究の現状と展望：自己-他者関係の視点から
筑波大学大学院人間総合科学研究科体育科学専攻

荒牧亜衣

今日、あらゆる問題をグローバルな視点でとらえる動きは、形成されつつある国際社会の有り様とともに加速しつつある。
「持続可能性（sustainability）」という用語は、経済や社会など人間の活動全般に対して用いられており、「将来の世代の欲求を満たしつつ、現在の世代の欲求も満足させるような開発i」という理念は、現在、環境問題だけにとどまらないものとなっている。スポーツも例外ではない。国境を超えるアスリートたちの登場、スポーツに関わる環境問題、多極化する社会などを背景として、スポーツを取り巻く課題の多くは、グローバルな視点が求められるようになった。
こ の よ う な 動 き を 背 景 と し て 、 国 際 オ リ ン ピ ッ ク 委 員 会 （ International OlympicCommittee、以下 IOC とする。）は、2002 年にオリンピック憲章に「レガシー（legacy）」という用語を追加したii。現行の招致システムにおいて、候補都市は、立候補した時点から大会中、大会後にわたってレガシーを構想することが必須となったiii。IOC は、レガシーについて、スポーツ（Sporting legacy）、社会（Social legacies）、環境（Environmentallegacies）、都市（Urban legacies）、経済（Economic legacies）の 5 つのカテゴリーによって示されること、またそれらが、有形と無形に分類されると言及しているがiv、具体的にレガシーを分類することや、その範囲を限定することについては、慎重な考察を要するv。
レガシー研究は近年、急速に活発になりつつあるが、その多くは、各大会後にもたらされたものや、さまざまな変化を経験的な手法を用いて考察するものである。さらに、最近
では、国際サッカー連盟（以下、FIFA とする）の打ち出すレガシープログラムをはじめとして、スポーツにおける様々な文脈の中で、レガシーという用語は認識されるようになっているvi。日本国内においても、国体に関するレガシーをテーマとする研究viiもあり、スポーツ・イベントにおけるレガシーというテーマは、オリンピック・ムーブメントだけに限定されないものとして拡大しつつあるといっていいだろう。
しかしながら、拡がりをもち始めたレガシーという概念について哲学的な方法を用いて考察し、その枠組みについて明示しようとする研究は、ほとんど見受けられないviii。このような現状は、特に目に見えない、無形のレガシーの評価を困難にしていると考えられる。
レガシーは、持続可能な開発の理念をスポーツにおいて適用する中で再配置された概念であると推察される。あるいは、現代社会における将来世代への配慮という方向性に裏打ちされたものだと考えることもできる。本発表では、レガシー研究の現状を概観した上で、オリンピック・レガシーに関する研究の 1 つの可能性として、この概念の再概念化を試みるために、オリンピック・ムーブメントにおける「公的」なものとは何かについて問い直し、自己-他者関係について考察する意義について述べたい。
IOC は、その長い歴史の中で、オリンピズムに掲げられる理想に対して数多くの課題を抱えてきた。勝利至上主義や商業主義を背景としてカネ、政治といった、フィールドで活躍するアスリートたちとは対照的なイメージが今日でもぬぐい切れていないことは事実である。21 世紀に突入してから、IOC が重点的に案出してきたレガシーの概念は、よりグローバルな視点で持続可能性を追求する社会とスポーツがどのように接点を持ちうるかについての議論を可能にしていると考えられる。

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荒牧亜衣

外務省ホームページ参照 http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/kankyo/sogo/kaihatsu.html（2013 年 6月 4 日最終閲覧）
ii 2002 年 11 月にオリンピック・スタディセンター（Olympic Study Center; OSC）
、バルセロナ大学オリンピック・スタディセンターの共催で行われたオリンピック・レガシー国際シンポジウムの報告書によれば、「レガシーの前提には、持続可能な開発の概念があることをおさえておかねばならない。オリンピック競技大会を開催するためには、持続可能な開発に基づいた長期的なレガシーを計画する必要がある。」と述べられている。IOC（2003）Conclusions and recommendations International Symposium on legacyof the Olympic games, 1984-2000．また、IOC Olympic Games Study Commission（2003）によれば、「環境だけを念頭においた持続可能な開発の概念では明らかに限界があったため」と指摘されている。
IOC Olympic games study commission（2003）Olympic games study commission report to the 115th
IOC session Prague．
iii IOC は、1998 年に起きたソルトレイクシティ冬季大会の招致にまつわる買収事件「IOC スキャンダルをきっかけとして、オリンピック競技大会招致に関して大幅な改革を行った。新しい招致システムは、2008 年夏季大会の招致活動から採用されたが、招致ファイルとよばれる開催概要計画書の具体的な項目としてレガシーが取り上げられるようになったのは、2012 年夏季大会の招致ファイルからである。
iv IOC（2013）Olympic legacy、International Olympic Committee, Lausanne、9 頁
http://www.olympic.org/Documents/Olympism_in_action/Legacy/2013_Booklet_Legacy.pdf（2013 年 6月 4 日最終閲覧）
v 例えば、Cashman（2005）は、オリンピック競技大会の組織委員会によって指摘される場合には、正（positive）なレガシーだけを指し示すことが多いことを指摘している。また、Preuss（2007）は、レガシーの対象が開催都市であるのか、国であるのかによって違いが生じると指摘している。
vi例えば、昨年開催された FIFA 主催の U-20 女子サッカーワールドカップ日本大会の公式ホームページ
では、男女各年代の様々なワールドカップを世界各地で開催している活動に関連して、次のように説明している。「その目的は選ばれた代表国同士の白熱した試合だけでなく、開催国の発展への寄与やその国にサッカー文化を根付かせることも目指しています。この試みを“レガシープログラム”※１と定め、大会ごとに様々な取り組みを行っています。 ※１レガシーとは、「後に残される財産」のこと。ワールドカップ開催を通して、サッカー文化の発展・普及への財産を残したいという意が込められています。」
http://www.jfa.or.jp/fu20wwc/legacyprogramme/programme/（2013 年 5 月 16 日最終閲覧）
vii 関本ゆう、木村和彦（2010）デモンストレーションとしてのスポーツ行事に見る国体のスポーツレガ
シー、スポーツ産業学研究 20(1), 131-138 頁
viii IOC が 2003 年 1 月に公開した「オリンピック・レガシーとインパクト」に関する参考文献一覧表によれば、レガシー全体に通ずるテーマのものは 7 編にとどまっている。その他は、各大会のそれぞれを対象としたものに分類されている。IOC（2013）Bibliography Olympic Games Legacies and Impact．
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