知的障害のある人の肥満の現状と食習慣に関する検討

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知的障害のある人の肥満の現状と食習慣に関する検討森久栄

知的障害者に肥満の人が多いと言われているため、知的障害者通所施設において、利用者の肥満や食習慣の実態を把握し、食育の効果を評価することを目的に調査を行った。
26 名の対象者のうち肥満者の割合は 42.3％で、1 年前の 50.0％よりも有意に少なくなっていた。しかし標準体重との差を肥満の有無別にみたところ、標準体重との差が少なくなった人の割合は、肥満なしの方が有意に高かった。肥満ありの 63.6％の人は 1 年前に比べて標準体重との差はさらに大きくなっていた。食品摂取状況では、肥満なしに比べて肥満ありで「食事全体」と「菓子類」の摂取が多いと答えた人の割合が多く、有意差が見られた。食育介入時の 8 年前のデータがそろっている 10 人の標準体重との差の割合の推移は、5 人は体重減少による改善、2 人は標準体重± 10％内で維持、3 人は肥満がさらに増加していた。この結果に有意な差は見られなかった。
1 年前と比べて肥満を改善できなかった人は食事全体や菓子類が多いことが示唆されたため、食育活動にこれらの話を継続することが望ましいと考えられた。今後も誰一人取り残さないために対象者の特性に合わせ継続した支援が必要である。

キーワード；知的障害，肥満，食習慣，body mass index（BMI），縦断的調査，体型の自己認識

1．はじめにや理解に課題を抱える人に対する支援は、さ1）らに難しく、継続的に個別的に行う必要があするため、生活習慣病の予防において肥満是る。しかし、知的障害を持つ人の通所施設に正は必要である。肥満者の割合は、令和元年

おいては、肥満是正や食習慣改善を長期に度国民健康・栄養調査の結果によると、成人介入し報告されたものは筆者の知る限り見男性の 33.0％、女性では 22.0％と報告されて当たらない。多くは 2 年以内 8，9）のものであいる 2）。肥満は食事療法が効果的 3）であるこり、長期であれば寝たきりなども含む入所施とは周知されているが、BMI が普通及び肥設 10，11）を対象にした研究である。

肥満は多くの健康障害に起因ないし関連満であっても、「関心はあるが改善するつもそこで筆者が肥満是正と食習慣改善を目的りはない」と回答した者の割合が最も高いこに長年かかわっている通所施設において、肥とが報告4）

されており、食習慣の改善は容易ではないことがうかがえる。
このような国民の肥満の現状の中、知的障害を持つ人に肥満者が多いことが先行研究で報告 5-7）されている。前述のように食習慣改善は容易ではないため、とりわけ知識の習得満と食生活の現状を把握するとともに、食育の効果を評価するために、体重変化に視点を当てて検討したので報告する。

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紀要

第 66 号2023

2．方法解析対象とした。女性が少ないため解析でき

2.1．方法ない項目もあるため、男女別解析が必要なも食育の講座の中で実施する、体格、食習慣の以外は男女合わせて行った。

調査のデータの提供を得て本研究を実施し2.3．説明と同意た。
食習慣調査の内容は介入開始初年度（2014

対象施設の承認を得た上で、対象施設を通年）に実施した質問項目に嗜好品などを一部じて文書による説明文を家庭に配布し、「参加え、食品群の摂取状況を比較可能にした。

加する」・「参加しない」のいずれかに○をつ体格については、施設で実施する健康診断等けて提出を求めた。体格やアンケート・食事の測定の数値を用いた。

調査は、食育の活動に用いるためのアセスメ

研究デザインとしては、ントとして全員を対象にしたが、本研究に用（Ⅰ）2022 年度の体格の現状を先行研究と比較し横断的に検討いるためのデータについては、書面にて同意を得たものだけを収集し解析の対象とした。

（Ⅱ）体格の変化を 1 年前である 2021 年度と比較し縦断的に検討

なお、本研究は 2014 年には本学倫理審査委員会が発足していなかったため、対象施設（Ⅲ）2022 年度の肥満と食習慣調査の関係を横断的に検討の施設長の承認を得た上で、上記の説明と同様の手順を経て実施した。さらに 2022 年の（Ⅳ）介入初年度（2014 年）の体重データの調査の際には、後ろ向き研究として 2014 年

ある人については長期的に縦断的検討度以降の過去のデータの提供を得ることにつ

調査用紙記入の方法は、食習慣調査は順序いても説明文に記載し同意を求めて実施する尺度による 4 択、もしくは 3 択とした。食事ことを大阪夕陽丘学園短期大学倫理審査委員

内容は食べたものの記入を対象者本人または会により承認を得た（承認番号 22001）。

家族が行った。
なお、本研究に用いた言葉の定義は以下である。

2.4．解析と検定
解 析 ソ フ ト は IBM 社 の SPSS Statistics

・「標準体重」は「（身長 m） × 22」 。

Ver.22 お よ び Exact Tests を 使 用 し た。 検・「標準体重との差」は「体重－標準体重」。

定にはノンパラメトリックで標本が少ない場

・
「肥満度」は「標準体重との差の割合」の合であっても有意差検定が可能になるよう、ことで「（体重－標準体重）÷標準体重」。

カテゴリカルデータには Fischer の正確確率

2・体 格の判定には、「体重 kg ÷（身長 m）」

検定を用いた。また、数値データでは対応ので 求 め ら れ る body mass index（ 以 降

ある数値の 2 群間の比較に Wilcoxon の符号BMI） で 18.5 未 満 を や せ、18.5 以 上 25.0付き順位検定を用いた。両側検定で危険率は

2未満をふつう、25.0 以上を肥満12）12）とした。

2.2．対象者
対象施設の利用者全員（50 名）のうち後述のような方法で同意を得た 26 名を横断的解析の対象とした。そのうち、2014 年度お0.05 未満とした。
3．結果および考察
3.1．参加者の属性
参加者の性別年齢別人数を表 1 に、身体状況を表 2 に示す。

よび 2022 年度の両方に同意を得てかつ調査

26 人の性別の内訳は、男性 76.9％、女性データがある対象者は 10 名であり、縦断的23.1％であった。年代は 20 歳代から 70 歳代知的障害のある人の肥満の現状と食習慣に関する検討

3までおり、平均年齢は 42.8 ± 15.02 歳（最小であった。2021 年度の計測値、2022 年度の値 20.0 ～最大値 76.0）であった。

計測値ともに平均体重は 64.5kg であった。

26 人の標準体重の平均値は 58.1 ± 7.89kg

BMI の平均値もほぼ変わらない 24.2kg/m2と 24.4kg/m2 であった。

表１

性別年齢別人数
3.2．体格の現状の横断的検討【研究デザインⅠ】①体格の現状対象者を BMI で体格判定し、先行研究とともに表 3 に示す。
肥満者の割合は、2022 年度では男女合わせた全体で 42.3％、2021 年は 50.0％であった。

表2

対象者の⾝体状況

ｎ＝ 26②先行研究との比較
令和元年度国民健康・栄養調査において20 歳以上の肥満者の割合は 27.2％ 2）であり、本調査対象者は 2 年間ともに国民健康・栄養調査結果よりも肥満の人の割合は高い数値を示した。
公衆栄養関係の研究ではサンプル数や参加率の問題により標本バイアスが生じやすいため、単純に比較はできないため慎重に考察を表3

本研究での BMI での肥満者の割合、先⾏研究ならびに国⺠健康栄養調査との⽐較

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すすめる必要がある。先行研究の肥満者の割合は、作田らの通所施設の研究

5）

では男女全体で 41.2％、増田らの地域で暮らす知的障栄養士のかかわりの程度もあわせて調べる必要がある。
③ 1 年間（2021 年―2022 年）の体重変害者を対象にした研究 6） においては 66.7％

化【研究デザインⅡ】であった。一方、知的障害者更生施設の入所

表 2 の体重の平均値と BMI の平均値は、

7）では 45.6％、2021 年と 2022 年間でほぼ同じであった。対片山らの研究では 20.0％ 10） と幅があった。

応のある検定をしたが、有意差はみられな

本研究結果の 42.3％は作田の研究と同程度でかった（Wilcoxon の符号付き順位検定あった。

重では p＝0.394、BMI では p＝0.247）。しか者を対象にした堀内らの研究

体

また、知的障害を持つ人の肥満の割合は、し、肥満者の割合を分布の差でみたときには、施設入所者よりも地域で生活する知的障害者

2021 年度の 50.0％から 2022 年度には 42.3％の方が高いことが報告13，14）と少なくなっていた（表 3：Fischer の正確されている。

この理由には 2 点考えられる。１つ目の理

確率検定 p＜0.000）。

由には、施設入所者は、自立度の低い人や寝体重は単に減少すればよいわけではない。

たきりの人も入所しているため、食事摂取

標準体重を理想とし、体重が少なすぎても量の不足や低栄養の課題も問題となってい多すぎても有病率が高くなる 18，19）ため標準る

10，11）。片山らの全国規模の障害者入所施体重に近づくことが重要である。そこで、個設の研究では肥満者の割合は、国民健康・栄人の体重の変動を標準体重との差で確認した養調査よりも低かったが、対象者の内訳は、（図１）。

外出ができる「自立」した人は全体の１割し2021 年 か ら の 1 年 間 で 標 準 体 重 と の 差

かおらず、外出時には介助が必要な「生活自が大きくなった人は 38.5％、変わらない人

立」者が約 2 割、残りの 6 割は「準寝たきり」

は 7.7 ％、 少 な く な っ た 人 は 53.8 ％ で あ っ10）である。地域で自た。2022 年に肥満のある人（以降：肥満あ立した生活を送り、施設に通所している対象り）とそうでない人（以降：肥満なし）に者とは異なる。

分けて解析したところ、標準体重との差がもしくは「寝たきり」

15）

少なくなった人は肥満なしでは 73.3％であっがあり給食の提供がなされている。また低栄

たが、肥満ありでは 27.3％と有意差がみられ

2 つ目には、入所施設には栄養士配置
10，11）の課題に対応た（図 1：Fischer の正確確率検定 p＝0.037）。

できるよう栄養ケア・マネジメント加算 16）

また、肥満ありでは 1 年前に比べて標準体重も整備され、食事管理や体重管理をコントとの差が大きくなった人は 63.6％であり、肥養と栄養過剰の二重負荷ロールしやすいからと考える。作田は「在宅で生活する知的障害者は入所施設で生活するものと比較すると自由な生活を送ることが可能」17） としている。つまり、生活の自立度は高いため自由に食を選択できる。さらに、正しい選択をするための食知識や食環境がない場合には一層、食事管理や体重管理が難しいと考えられるからである。
通所施設の先行研究では管理栄養士のかかわりは不明であるため、今後は栄養士・管理図１

肥満の有無別にみた１年後の標準体重との差

知的障害のある人の肥満の現状と食習慣に関する検討

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満者の約 6 割の人はさらに肥満が助長されたならず肥満が改善できなかった人は食事全体ことが確認された。

や菓子類が多いことが示唆された。

以上のことから 1 年間の期間でみると、肥筆者が食育の教室を実施する際には、介入満者の体重の減少は、肥満のない人が標準体年度より継続して菓子類・嗜好飲料類の過剰重に近づくよりも難しいことが推察された。

摂取にはならないように話をしている。菓子類は自分の意思で入手したり制したりが可能

3.3．肥満の有無別食習慣【研究デザインⅢ】である。しかも複数の食品が合わさった料理とは異なり複雑さは少なく、制限する食品の①食品群摂取状況と夕食・間食の時間知識としてはわかりやすい。正しく理解し自2022 年の肥満の有無別に食品群の摂取状己統制し行動変容に結び付くよう、今後も菓況と夕食時間・間食時間の規則性について示子類については対象者個々の嗜好と認知や理した（表 4）。

解の特徴に応じた支援が必要と考える。

食品群摂取状況で、「よく食べる」・「普通②咀嚼習慣に食べる」・「少し食べる」
・「全く食べない」

咀嚼習慣について「よく噛んでいるか」ので選択を求めた結果、「食事全体」では肥満

質問で「あまり噛んでいない」と答えた人はありは「よく食べる」人が 63.6％、「普通に肥満ありでは 30.0％、肥満なしでは 14.3％で食べる」が 36.4％であったが、肥満なしではあった。

「よく食べる」は 14.3％、「普通に食べる」が肥満者には早食いの人が多いことが知られ最も多く 78.6％であった。
「菓子類」は、肥ており 20）、ゆっくり食べるためにはよく噛満ありでは「よく食べる」40.0％が最も多く、んで食べるようにすることで肥満防止につな次いで「少し食べる」の 30.0％であった。肥がる 3）。あまり噛んでいない人は肥満ありに満なしでは、「よく食べる」と答えた人はお多いと思われたが、咀嚼習慣と肥満の分布にらず、「普通に食べる」が 53.8％、少し食べは有意差はみられなかった（図 2：Fischer

るが 46.2％であった。の正確確率検定

以上のように、肥満ありと肥満なしでは、「食事全体」、「菓子類」に有意差があることがわかった（Fischer の正確確率検定

p＝0.760）。

③体型の自己認識
体型の自己認識については、肥満のある人

食事で「太っている」・「少し太っている」と正し

全 体：p＝0.037、 菓 子 類 p＝0.031）。食事時く認識している人は 80％であった。肥満の間の規則性では差がみられなかった。

ない人で「痩せている」・「普通」と認識して知的障害者の食事摂取の特徴では、作田らは間食摂取頻度が高い

5）いた人は 78.6％であった。肥満のあり・なしことを示し、増田らは BMI と穀類・菓子類の摂取量が相関していた 6）ことを報告している。
本研究では、対象者の主観的なアンケートによる食品群別摂取状況であり、先行研究とは調査方法が異なるものの、先行研究と同様に肥満者は菓子類の摂取が多いことが認められた。
以上を１年間の体重変化と合わせて考えると、1 年前と比べて標準体重との差が小さく

図２

肥満の有無別にみた「よく噛んでいるか」

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表4

紀要

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肥満の有無別にみた食習慣アンケート結果

食品群別摂取状況および夕食・間食時間の規則性（上段：人、下段：％、無回答は解析から除外）

知的障害のある人の肥満の現状と食習慣に関する検討

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本研究対象も 8 割の人が正しい認識をしていたが、これは日頃から太りすぎないように啓発のある環境と教育によるものではないかと考える。本研究の対象施設は利用者に対する健康管理意識が高く、筆者が行う食育の教室だけでなく、日常でも肥満をはじめとする
図３

肥満の有無別体格の自己認識生活習慣の指導・支援を行い、食事内容についてコミュニケーションを取れる環境がある。しかしその一方で、肥満であっても自分ともに、8 割の人が自己体型を正しく認識しを「やせている」ととらえる人もいることかていることが確認できた。

ら、今後も正しい体格の判断ができるように実際の体型と自己認識との違いを調査した
国民健康・栄養調査結果の概要

21）

では、男女ともに肥満者の 80 ～ 100％の人が肥満でし、太りすぎてもやせすぎてもよくないことを理解できるよう健康教育を続ける必要がある。

あることを正しく認識していた。70 歳以上
では 80％の人が自己の肥満を正しく認識し、その判断は、「過去の自分と比べて」、「健康診断や病院で指摘」という理由 21）が多かった。

3.4．介入開始時点との比較【研究デザイン
Ⅳ】① 2014 年―2022 年間の肥満度の変化

特に 60 歳代・70 歳代の男性では「健康診断体格の推移については、長期的に見る必要や病院で指摘」が最も多く、専門的で客観的がある。そのために、介入当初から参加しデーな評価が正しい認識につながるのではないか

タがそろっている 10 人の体重の変化を調べ、と考える。

肥満度（標準体重との差の割合）を用いて比図4

データがそろっている 10 人の肥満度の変化（2014 年−2022 年）

8大阪夕陽丘学園短期大学

紀要

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れることが望ましい。

較した（図 4）。
症例 A から J までの 10 人のうち標準体重

また長期的には、8 年前と比べ 10 人中 7に近づいた（改善した）人は点線で示し、標人が改善もしくは維持していたことを考える

準体重から離れた（悪くなった）人を実線と、長期間での支援における有意差はなかっで示した。Wilcoxon の符号付き順位検定でたものの、食育活動に一定の評価ができると有意差は見られなかったが、改善した人は考える。

C・I・F・G・D の 5 人いた。体重がさらに本研究の限界と課題は、サンプル数が少な増加した人は、E・J および 2014 年に肥満でいことである。また、体重推移と食習慣アンはなかったがこの 8 年間で肥満になった H

ケートのみでの結果であり、疾病・服薬・活の 3 人であった。また、標準体重の± 10％動量などは把握していない。今後はこれらの以内は普通 22） とされているので、この範囲情報も把握し、その結果を食育活動にさらにで推移する B および A の 2 人は維持していフィードバックしていく必要がある。

たため問題としない。
令和元年度国民健康・栄養調査の年次推移

謝辞

では 10 年間で、女性では有意な増減はみらアンケートにご協力いただいた施設利用者れないが、男性では平成 25 年から令和元年の皆様、ご家族の皆様、また、施設職員の皆の間に有意に増加2）していることが報告されている。本研究も同時期の約 10 年間の経様方にこの場を借りまして深くお礼申し上げます。

過である。10 人のうち点線の 7 人が標準体重に近づき改善した、あるいは維持していた文献ことは好ましい結果であると考えられる。

1）日 本肥満学会：第 1 章

肥満症治療と日減量介入後の BMI の変化を見た研究では、

本肥満学会が目指すもの．1-7．肥満症治

食事指導では時間の経過とともに体重が増え

療ガイドライン 2022．ライフサイエンスていくことが示されている

23）。体重維持に向けた生活全体の取り組みも継続的に実施できるよう支援する体制が必要である。

出版（東京都）（2022）2）厚 生労働省：令和元年国民健康・栄養調査報告．第 2 部身体状況調査の結果

第17 表の 1
4．結語
本研究では、知的障害のある人の通所施設においては肥満の割合が 42.3％であり、一般

h t t p s : / / w w w . m h l w . g o . j p / c o n t e n t /000711007.pdf（2023 年 10 月 1 日閲覧）
3）日 本肥満学会：第 5 章

肥満症の治療と国民よりも高いことが明らかになった。食育管理．51-81．肥満症治療ガイドラインの効果をみるため体重の推移を確認したとこ

2022．ライフサイエンス出版（東京都）

ろ、肥満者の割合が 1 年前に比べると有意に（2022）少なくなっていた。しかしその一方で、肥満

4）厚 生労働省：令和元年国民健康・栄養調のある人は 1 年前よりも標準体重との差はさ

査報告．第 3 部生活習慣調査の結果らに大きくなっており、食事全体と菓子類が

h t t p s : / / w w w . m h l w . g o . j p / c o n t e n t /

多い人の割合が高かった。つまり肥満を改善

000711008.pdf（2023 年 10 月 1 日閲覧）できなかった人は食事全体や菓子類が多いこ

5）作 田はるみ・清水梨恵・坂本薫ほか：地とが示唆され、誰一人取り残さないよう食事域で生活する知的障害者の身体状況と食全体や菓子類の話を今後も食育活動に取り入生活．大阪教育大学紀要．第Ⅱ部門 55（2）．

知的障害のある人の肥満の現状と食習慣に関する検討

57-58（2007）9

満が関与する健康障害の比率．発達障害

6）増 田理恵・田高悦子・渡部節子ほか：地研究．27（4）．307-315（2005）

域で生活する成人知的障害者の肥満の実

15）厚生労働省：生活保護法．救護施設，更態とその要因．日本公衆衛生雑誌．59．

生施設，授産施設及び宿所提供施設の設

554-565（2012）

備及び運営に関する基準（昭和 41 年厚7）堀 内ゆかり・堀内雅弘：施設入所知的障害者の肥満実態とその関連要因．人間科学．3．44-52（2021）

生省令第 18 号

第 11・19 条）

16）厚生労働省：社会・援護局

障害保健福祉部障害福祉課長通知（令和 3 年 4 月 68）野 中光代・古田加代子：知的障害児・者

日付障障発 0406 第 1 号）の肥満への介入と減量効果に関する文献

17）作田はるみ・坂本薫・小泉弥栄ほか：在レビュー．愛知県立大学看護学部紀要．

宅で生活する知的障害者の肥満とメタボ

23．1-9（2017）

リックシンドロームの状況―年齢群間に9）T h o m a s , G . R . , & K e r r , M . P .
Longitudinal Follow-up of Weight

よ る 比 較 ―． 肥 満 研 究．15（1）．53-58（2009）

Change in the Context of a Community-18）Tokunaga K, et al. Ideal body weight

Based Health Promotion Programme for

estimated from the body mass index

Adults with an Intellectual Disability.

with the lowest morbidity. lnt J Obes.

Journal of Applied Research in

15（1）．1-5（1991）

Intellectual Disabilities. 24（4）. 381-387（2011）

19）伊藤貞嘉・佐々木敏：日本人の食事摂取基準．53-62（2020）．第一出版（東京都）

10）片山夕香・吉池信雄・政安静子ほか：知20）厚 生労働省：平成 21 年国民健康・栄養的障害者施設成人入所者の身体計測値基調査結果の概要

準データ．日本栄養士会雑誌．54（1）．

h ttps://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/

25-35（2011）

2r9852000000xtwq-att/2r9852000000

11）厚生労働省：令和３年度障害者総合福祉推進事業 障害特性を踏まえた栄養ケア・xu3s.pdf（2023 年 12 月 7 日閲覧）21）厚 生労働省：平成 14 年国民健康・栄養

マネージメントの実務のあり方に関する調査結果の概要

調査研究報告書令和 4 年 3 月．一般社団

https://www.mhlw.go.jp/houdou/2003/

法人日本健康・栄養システム学会

12/h1224-4b.html（2023 年 10 月 10 日閲

h ttps://www.mhlw.go.jp/content/覧）

12200000/000963488.pdf（2023 年 12 月12）日本肥満学会：第 2 章

22）大和田浩子・中山健夫：知的障害者の栄養管理ガイド

1 日閲覧）
肥満の判定と肥第 ３ 刷．2-54（2011）．

建帛社（東京都）満症の診断基準．8-17．肥満症治療ガイ

23）D ansinger ML, Tatsioni A, Wong

ドライン 2022．ライフサイエンス出版

JB, et al.: Meta-analysis: the effect of（東京都）（2022）

dietary counseling for weight loss. Ann.

13）成田晴彦：石川県の知的障害者の肥満実態調査報告．社会福祉士．創刊号．170177（2001）14）伊藤淳一：知的障害者の肥満，および肥Intern. Med. 147. 41-50（2007）10 大阪夕陽丘学園短期大学

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第 66 号

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A Study on the Current State of Obesity and Dietary Habits in People
with Intellectual Disabilities
Hisae MORI
Osaka Yuhigaokagakuen CollegeAbstract
It has been said that there is a high prevalence of obesity among individuals with intellectualdisabilities. Therefore, a survey was conducted in a facility for individuals with intellectual disabilities toascertain the prevalence of obesity and dietary habits of such people with the aim of evaluating the effectof nutrition education.
Of the 26 subjects, the proportion of obese individuals was 42.3%, significantly less than the 50.0%
recorded the previous year. However, on comparing their body weight with the ideal body weight, wefound that the proportion of people who reduced the difference between their body weight and theideal body weight was significantly higher in the group with no obesity. Among the 63.6% of people
with obesity, we found that the difference between their body weight and the ideal body weight further
increased during the year.
In terms of dietary habits, the proportion of people who responded that they consumed high quantities
of both meals and snacks was significantly higher among people with obesity than people without obesity.
We examined the ten people whose data from when they received nutrition education eight years ago
was available and found that five had lost weight, two had maintained their weight within 10% of ideal
weight, and three had become even more overweight. No significant difference was observed.
The results of the survey suggest that the people who were unable to improve their obesity over thecourse of the year consumed large quantities of both meals and snacks, suggesting the need to continue
to raise this issue as part of nutritional education. Ongoing support tailored to the characteristics of thesubjects will also be necessary in the future for leave no one behind.

Keywords； intellectual disability, obesity, dietary habits, body mass index（BMI）,longitudinal study,
self-perception of body shape