シンポジウム

自由主義とヴォランタリズム―J. S. ミルを中心として―
光永

雅明

はじめに
本報告は、ヴィクトリア時代における自由主義思想と、「ヴォランタリ『自由ズム」との関係を検討する。具体的には、『経済学原理』（1848）、、『女性の隷従』（1869）等を著して自由主義思想の発展に貢論』（1859）献したジョン・ステュアート・ミル（1806-1873）に焦点を当て、その思想と、今日で言う「ヴォランタリズム」との関係を検討したい。
だがこの検討は、必ずしも容易ではない。ミルは「ヴォランタリズム」、あるいは「ヴォランタリな団体」や「ヴォランタリな行為」を明示的な主題とする―これらの言葉を用いたうえで、それを議論の中心に据えた―体系的な著作や論考を残してはいないと思われるからである。他方「ヴォランタリズム」の語義が歴史的に変容し、今日でも決して一様な意味を持たない、という理由もある。
そこで本報告では、ミルの主要な著作から「ヴォランタリな行為」についての記述を選び出し、それを検討材料としたい。すなわち個人による「ヴォランタリな行為」と、「ヴォランタリな団体（結合）」voluntaryassociation による行為についての記述がそれである。他方、「ヴォランタリズム」も定義が難しいが、その語義の一つである「強制よりもむしろヴォランタリな行為に依拠する原理」（OED、米起源）を「広義のヴォランタリズム」としたい。また、近年の歴史研究では、国家・市場・家族から相対的に独立した市民社会の領域における「ヴォランタリな団体」の活動にしばしば焦点が当てられる。そこで、その活動に依拠する原理を、
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「狭義のヴォランタリズム」と呼ぶことも許されよう。以上の題材と定義から、ミルの思想と「ヴォランタリズム」との関係について示唆を行いたい（したがって、教会や学校教育をヴォランタリな寄付で賄うべきという「ヴォランタリズム」や、「主意主義」としての「ヴォランタリズム」と、ミルの思想との関係には立ち入らない）。
「ヴォランタリズム」（ないし「ヴォランタリな行為」や「ヴォランタリな団体」）とミルの思想との関係については様々な先行研究があるが、近年には、いわば「狭義のヴォランタリズム」とミルの思想との親和性を示。しかし本報告は唆する議論も見られる（たとえば（Tyrell, 2012, p.346））
むしろミルの思想と「ヴォランタリズム」との葛藤に注目したい。
なお voluntary は「ヴォランタリな」と訳し、voluntary association は、）、「ヴォランタリな団体」に訳語を統一する。主要著作名は、Au（『自伝』

OL（『自由論』）、PPE（『経済学原理』）、SW（『女性の隷従』）と略記する。
略記のあとの数字は、ミル全集の該当巻（主要参考文献を参照）におけるページ数である。
１

ミルの著作における「ヴォランタリな行為」

本節では、ミルが「ヴォランタリな行為」として具体的に何を想定し、また、それらの行為をいかに評価していたのかを概観しよう。
「ヴォランタリな行為」には、個人によるそれと、「ヴォランタリな団体」による行為がある。注意すべきは後者で、ミルは「ヴォランタリな団体」として―あるいは、それに近い表現の団体として―、「フィランス（Au, p.281）
ロピ事業」を進める団体（OL, p.305）、「ジャマイカ委員会」「労働組合」
や、「 ビ ジ ネ ス に お け る パ ー ト ナ ー シ ッ プ 」（SW, p.290）、、「協同組合事業」（Au, p.240）、そして「結婚」（SW, p.290）（PPE, p.933）
までもあげている。すなわち「ヴォランタリな団体」は、市民社会だけではなく、たとえば市場や家族の領域においても、広く存在すると想定されていた。したがって多様な「団体」の多彩な「行為」が、ミルの議論では、「ヴォランタリな行為」に含まれていたと言えよう。
ミルはこれらの行為に、一面では高い評価を与えていた。すなわち個人

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39の「ヴォランタリな行為」は、その人物の「自由への配慮」ゆえに原則として干渉されない（OL, p.299）。また「ヴォランタリな協同」は、被統治者の「知性、活動性、公共精神」を育み、国家による中央集権的な圧制を防ぐとされた。「私的なチャリティ」には、救貧行政の補完という意義が与えられ、自由市場において労働組合は不可欠とされ、協同組合には、その拡大による新しい産業社会の創出が期待された（PPE, pp.943-944, 962,932, 793-794）。
では、このような評価から、ミルの思想と「ヴォランタリズム」との関係はどう理解できるだろうか。まず、「ヴォランタリな協同」が「専制」を防ぐとの議論からは、ミルの思想と「狭義のヴォランタリズム」との親和性を窺うことが、たしかに可能だろう。他方、ミルが考える「ヴォランタリな団体」は市民社会の領域のみに収まらず、その意義は多様で、社会経済体制の変革という急進的なものも含む。したがってミルによる積極的評価だけを見ても、そこに窺えるミルの思想は、「狭義のヴォランタリズム」を大きく超えるものと言わざるをえない。
さらにミルは、いくつかの「ヴォランタリな行為」に対して、無視できない懸念も示してもいる。ミルの思想と「ヴォランタリズム」との葛藤が鮮明に現れるのはここであり、以下、節を改めて説明することとしたい。
２ 「ヴォランタリな行為」への懸念と規制①：「多数者の専制」の抑制
ミルの議論の中でもよく知られるもののひとつが、『自由論』で展開された「個性」の擁護と「多数者の専制」への批判であろう。すなわちミルによると、個人の「個性」の発展こそが、「人間の幸福」や「個人と社会の進歩」に不可欠である。だが、その発展を抑圧しうるのが「広く行き渡った意見や感情の専制」としての「多数者の専制」である（OL, pp.

261, 220）。
その典型的な事例は、イングランドでは、「中流階級」による「世論」の支配であった。すなわちイングランドでは「道徳の改善」を求める運動が開始され、またそのような改善も目指す「フィランスロピ的な精神」が広がり、その結果「社会的に是認された基準」がますます重視されるよ40

うになって、「世論」が「個性」を抑圧していったのである（OL, pp, 268,271）。
重要なのは、イングランドにおけるこのような「世論」の支配が、今日で言う「ヴォランタリな団体」によって後押しされている事例に、ミルが論及していることである。すなわちミルは、「フィランスロピストと自称する人々」が禁酒法制定を求める団体として「連合王国連盟」（UnitedKingdom Alliance）をあげ、その主張を詳細に批判している（OL, pp.287288）。ミルは他の団体も併せて論じているわけではないが、当時のイングランドで道徳改良運動が進み、またそれが同「連盟」などの諸団体によって担われたという歴史的背景（Roberts, 2004, pp.183-192）を考慮に入れれば、ミルによる「多数者の専制」批判は、中流階級の世論が「ヴォランタリな団体」にも後押しされて「専制」化してゆくことへの懸念に支えられていた、と考えても無理はないであろう。
よく知られているように「多数者の専制」批判からは、「個人の自由」に関する、ミルの急進的な提唱が生まれた。すなわちミルは、「文明化した共同体」において成人の自由が制限されるのは「他者への危害を防ぐ」場合のみだと主張し（OL, pp.223-224）、個人の自由を ― 一面では ― 急進的に拡張する原則（いわゆる「危害原則」）を導入したのである。
したがって、『自由論』の検討から浮かび上がるのは、ミルが中流階級の「ヴォランタリな団体」を無条件には礼讃せず、その活動に無視できない危惧も抱いていたことであろう。またその危惧は、彼による「危害原則」の提唱を後押したと考えることもできるのである。
３ 「ヴォランタリな行為」への懸念と規制②：社会と国家による、結婚と出生の管理
ミルが懸念を示した「ヴォランタリな行為」は、上記の例だけではなかった。ミルにとっては結婚も「ヴォランタリな団体」であり、したがって、そのもとでの妊娠・出産も「ヴォランタリな行為」と理解していたと考えてよいだろう。だがそれらに、社会と国家による規制が必要だとミルは論じていたのである。

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この主張を支えていたのが、彼の人口抑制論である。すなわちミルは
Ｔ . Ｒ . マルサスの人口論を引き継いだ上で、出生数の人為的制限を行うことにより、賃金の上昇や、女性の地位の向上（望まない性的関係や、過剰な家事労働からの解放）、ひいては経済成長が停止し人間的改善が進む「停止状態」の早期招来も可能だと論じていた（Au, pp.107, 109; PPE,pp.337-379, 352, 372, 756-757）。この出生数の抑制の方法としてミルが重視していたと思われるのが、結婚や早婚の回避である。
では結婚や早婚の回避を中心とした出生数の抑制は、どのように進められるべきなのか。『自伝』では、労働者階級が自らの人口増に「ヴォランタリな制限」をかけることが期待されている（Au, pp. 107, 109）。しかしこの「ヴォランタリな制限」は、社会と国家による結婚や出生への不干渉を意味してはいなかった。すなわち『経済学原理』によれば、「国民教育」が労働者階級の間に「常識」を育み、その結果、人口増加を否とする世論が労働者の間に形成される。ミルは、初等学校教育は政府が支援すべきと主張しているから、この世論形成は国家主導とも言える。加えてミルは、かかる世論が普及した段階では、貧者の出生の法的規制に「明らかな正当性」が生まれるとすら述べる（PPE, pp. 374-375, 950, 372）。さらに『自由論』では、人口過剰な国において貧者が子どもを多く生むのは他者への「重大な義務違反」だとしたうえで、「危害原則」を反転させ、貧者の「結婚を禁じる」立法は「自由の侵害」ではないと論じたのである（OL,304）。
ミルは結婚や出生の法的制限を硬直的に主張したのではなく、『経済学原理』の第 3 版（1852）では、「市民権」の男女平等化がその必要性を無くすとの認識も示した（Claeys, 2013, pp.182-185）。しかし結婚・妊娠・出産という行為が「ヴォランタリ」であるがゆえに無条件に尊重されるべきとの議論は、展開しなかった。それらは、一定の条件のもとでは、時には国家の力も借りて、規制されるべきというのが彼の基本的な議論だったと言えよう。

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結びにかえて上記のようにミルは、「ヴォランタリな行為」には、積極的な評価を加える一方、相当な懸念もまた示していた。前者に注目すれば、ミルの思想と「ヴォランタリズム」との間に、一定の親和性を見ることが可能であろう。
他方、懸念も軽視することはできない。この懸念に従えば、「ヴォランタリな行為」は、場合によっては、ミルが重視する個人の自由を―ニコ
ラス・カパルディのミル理解に従えば「自律」（Capaldi, 2004）を―侵害しうるからである。「ヴォランタリな団体」が「多数者の専制」を後押しする場合がその一つである。また結婚・妊娠・出産という「ヴォランタリな行為」をミルが規制しようとした一つの理由は、その無限定な容認が女性のいわば「自律」を脅かすと考えたからだ、と見ることもできるだろう。すなわち「ヴォランタリであること」にミルは、無条件な信頼は寄せていなかった。付言すれば、「ヴォランタリな行為」に対するミルの留保は、自らを奴隷として売ることは「ヴォランタリな行為」であっても許されない、とする『自由論』の議論からも補足的に窺えるだろう（OL, pp.

299-300; Riley, 1998, pp.132-135）
したがって、この懸念に注目した場合、ミルの思想と「ヴォランタリズム」との間には、相当な緊張関係を認めることができる。かかる行為こそ、時には個人の自由を侵害しうるのだから、「強制よりもむしろヴォランタリな行為に依拠する原理」をミルが無条件で支持するとは考えにくい。この意味で「広義のヴォランタリズム」とミルの思想とは、大きな葛藤をはらむと言えよう。
別の角度から言えば、ミルにおける自由主義思想の展開は、「ヴォランタリな行為」への信頼だけではなく、それへの懸念とも結びついていた。
たとえば『自由論』における「危害原則」の導入 ―個人の自由の急進的な拡張の提唱―や、この原則の反転にもとづく結婚の法的規制論―個人の自由の国家による規制の提唱 ― は、いずれも「ヴォランタリな行為」への憂慮と無関係ではなかったのである。

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主要参考文献（Collected Works of John Stuart Mill, John M. Robson, General Editor,

Toronto: University of Toronto Press は、CW と略記し、該当巻数をローマ数字で示した）
Capaldi, N., John Stuart Mill: A Biography, Cambridge: Cambridge University Press，
2004.
Claeys, G., Mill and Paternalism, Cambridge: Cambridge University Press, 2013.
Mill, J. S., Principles of Political Economy, CW, II, III, 1965.（末永茂喜訳『経済学原理（一）～（五）』岩波文庫、1959-1963 年）。
―On Liberty, CW, XVIII,1977.（塩尻公明・木村健康訳『自由論』岩波文庫、1971 年；山岡洋一訳『自由論』光文社古典新訳文庫、2006 年）。
―Autobiography, CW, I, 1981.（山下重一訳『評註ミル自伝』御茶の水書房、2003 年）。
―Subjection of Women, CW, XXI, 1984（大内兵衛・大内節子訳『女性の解放』岩波文庫、1957 年）。
The Oxford English Dictionary, Oxford: Clarendon Press, 1989.
Riley, J., Mill on Liberty, London: Routledge, 1998.
Roberts, M. J. D., Making English Morals: Voluntary Association and Moral Reform inEngland, 1787-1886, Cambridge: Cambridge University Press, 2004.
Tyrell, A., ‘Voluntarism and Self-Help’, in Hewitt, M.(ed.), The Victorian World,London: Routledge, 2012.