書評

堀内真由美著『大英帝国の女教師――イギリス女子教育と植民地』（白澤社、2008年）

栗栖美知子

本書は、18 世紀から本格的な兆候を見せ始めたイギリスのフェミニズムの一環を、19 世紀中盤以降から 1930 年代を中心に取り上げ、女子中等教育を本格的に担うことになった女性教師たちが抱える問題を、歴史的、経済的、文化的側面とともに著わそうとしたものである。イギリスにおけるミドルクラス女子中等教育が女教師の質の向上と雇用拡大に深くかかわることになった背景が、新しい中等教育を受けた最初の世代でもあり、女性に開かれた高等教育を初めて経験した世代でもあるセラ・バーストールが果たした役割と彼女の回想録を指標に展開される。これら女教師誕生への過程と障害、彼女たちの教育理念の構築と醇化、大英帝国の拡張に伴う女教師たちの戦略を、第I部「女教師の誕生 ―― 女性に教育を」、第 II 部「女教師という仕事 ―― 社会的地位向上を目指して」、第 III 部「海を渡った女教師 ―― その展開と限界」のもとに、堀内氏の博士論文に大幅加筆し、わかりやすく明らかにしようとしたものである。
イギリスにおける 19 世紀のフェミニズムの動きのなかで、特にミドルクラスの女性に対する教育問題が改めて注視されるようになった背景には、男性の経済的ステイタスシンボルとなった女性のライフスタイルとその裏に隠された現実の厳しさがある。圧倒的な男性中心社会の中で産業革命の申し子、ミドルクラスの男性の庇護下にある女性は賃労働に従事しないという建前があった。
「良家の娘」というブランドを保つための絶対条件である。結婚以外の経済的安定の模索、「しても恥ずかしくない体面を保てる仕事」による経済的自立の必要性という現実とミドルクラスの建前の差に、「余った女性」は一92

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種のパニック状態にあったといえる。
女性参政権獲得運動を頂点におくことになるイギリスフェミニズムの動きは、19 世紀の半ばには様々な形で組織化された運動へと発展するが、女子中等教育の法制化に向けての動きも、女子高等教育の実現に奔走したエミリー・デイヴィスが中心となった働きかけにより、ミドルクラスの女子教育の改善の必要性を認めた「学校調査委員会」の報告を受けて 1870 年以降、様々な形の女子校が設立され、1902 年の「教育法」の制定に向けて女子中等教育への道が整備されていく。これは同時に有名私立女子中学校が、それまで男子にしか認められていなかった大学進学に女子も参入するための進学校としての道へ進む状況も生み出す。しかし、この時の「学校調査委員会」報告には、女子中等教育を進めていく上で「女らしさ」を失わない教育を施すべきであるという「条件」が課せられており、女子中学校側は、世間の批判をかわすために家政科目などを導入し、男子の中等教育と一線を画す「女らしい」教育を図ることに努めなければならなかった。
イギリスフェミニズムの第一波は、ミドルクラスの男性が求めた経済的・文化的背景の特性を反映している。初期女子中学校を代表し、ほかの女学校に与えた影響の大きかった私立女子中学校に、ドロシア・ビールによって建てられた北ロンドン女学校、フランシス・メアリー・バスによるチェルトナム女学校があり、これらは男子のパブリックスクールに倣った全寮制度を取り入れ、ミドルクラスの規範を逸脱しない新しいレディ像、「ジェントル・ウーマン」の育成を目指し、その教育を通してミドルクラス文化の確立と保全をめざすものになっている。
ミドルクラスの女性に求められた「女らしさ」は、女子中学校を管理・運営・教育の全面から当たろうとする女教師にとって諸刃の刃であったといえる。ビール、バスはそろって、ミドルクラスの「余った」女性の雇用の改善と促進のため 1848 年にガヴァネスの養成を目指して設立されたクィーンズ・カレッジの卒業生であった。女子中等教育の進展に伴い、その卒業生の中から女子中学校で教鞭をとる女教師を輩出し、ミドルクラスの女子教育の方向性と女教師のネットワークを確立していく。女子中等教育の恩恵を受けた女生徒もその教育に当たった女教師も、ミドルクラスの女性の学力の向上と少ない就職のチャンスの確保のために、ミドルクラスの女性であるがゆえの弊94

害と戦いつつも、そのクラス意識の保全と育成をめざしたという矛盾を常にはらんでいたといえる。
女子中学校はミドルクラスの男子パブリックスクール並みの教科を取り入れることでガートン・カレッジ（ 1869 年設立）、ニューナム・カレッジ（1872 年設立）への大学進学校として機能するために「家政科目」などの「女らしい」科目を軽視し、男子生徒並みに理数系科目を強化する。女子中等教育を認める「学校調査委員会」が掲げた「女らしさ」を育成する科目の実施という当初の条件を後回しにすることで、ミドルクラスの中等教育は、女子高等教育への足がかりを作る。更に、女子中等教育を預かる大学卒のエリート女教師育成の場としての機能を果たし、拡大する中等教育の場に女教師の雇用確保を目指す。ミドルクラスの女子中等教育を経た成績優秀な女学生には「進学、学位取得、女教師というサイクル」が託された。中等教育を受けた女生徒が大学を卒業し、女教師として次の世代の中等教育を担うというエリート生産ラインの循環である。一方、「女らしさ」を育成するはずの家政科目を選ぶ生徒は、学力が劣るとみなされるようになっていった。その他の職業選択の余地が少なかったミドルクラス女性にとって、教職や学位取得に対する基準はますます高くなっていった。1910 年初頭には教職が「上品だが貧しく資格もないガヴァネス」によるものから、特に中学校の教職については「高度な専門性を必要とする専門職」という認識の大きな変化が定着したことが示されている。
このような女子教育改革の中で、19 世紀のミドルクラス女性のライフスタイルは変化していく。寄宿や通学を通して、親の管理下に置かれる子供時代と結婚後夫の保護・監督下に置かれる妻・母としての生活にはありえなかった「女学校時代」すなわち、親や夫の管理下にない「少女期」という空間と時間の獲得である。1890 年代以降定着する「ニュー・ウーマン」として「家庭志向」から解き放たれ、自らの手で「生計を立てる」ことをタブー視しない生き方が 1870 年代には登場し、女子教育現場でも、第一次世界大戦前後には「結婚より進学」という学力主義がみられるようになる。1920，30 年代には女子大学進学率が 5 ％程度の中、中等学校で占める女教師は大卒者が 6 割を超えたという記録は驚異的である。
ミドルクラス女子中等教育の普及によって女子中学校で教鞭をとる女教師

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95の雇用市場の供給を目指すには、それなりの組織力に根差した戦略と政治力が必要であった。一部の例外を除いて女子中学校の校長職を務めたのは女性でありながら、学校運営の決定権を持たない彼女たちは、1874 年に「女校長協会」を設立、それまで女教師・女校長には与えられていなかった学校運営の権限の取得を目指した。女校長協会の果たした役割は大きく、参政権運動、女性の財産権獲得などのフェミニスト運動にかかわりつつ、男女教師間の賃金・待遇の不平等、女教師に課せられた結婚退職制の廃止など、様々な形で政治力を発揮していく。女校長協会は進学先の女子カレッジとの縦の関係の中で、少女たちが家庭では味わえない「女子校文化」ともいわれる女子中等学校のミドルクラスの伝統を構築すべく、「ジェントル・ウーマン」の育成を志向してクラス意識を守り、女教師採用についても、労働者階級の基礎学校女教師たちとの階級差を学歴・資格ともに明確にさせた。その経緯は、自らも経済的困窮の中から教師となり、女校長協会の会長を務め、さらに、1930年代にオーストラリア、カナダ、ニュージーランド、アフリカの英国領に教職を求めるイギリス人女教師の過程に生き証人として関わるセラ・バーストールの回想録を基盤に展開され、本書の方向性はポスト・コロニアル的検証へと転換する。
女校長協会は帝国の植民地の女子中等教育の市場に、女教師を本国から斡旋する事業にかかわった。1870 年代の「余った女性」問題に対処すべく、拡大していった大英帝国の植民地に女性たちは送り出されていく。国内の教育市場での求人の行き詰まりの解消手段として、女校長協会は入植している本国人のミドルクラス女子中等教育を担うべく、展開させてきたケンブリッジ大学女性カレッジとの連携の下、「ケンブリッジウーマン・ネットワーク」を使って女教師を送ることになる。しかし、植民地の教育に本国の中等教育を移植するための女教師は、女子中等教育設立当初から女校長たちが目指した「進学、学位取得、女教師」というサイクルではなく、派遣された女教師は、帝国の名のもとに拡大された教育市場に国内雇用の閉塞状態を打開する場を一時的に求めただけであり、ゆくゆくはイギリスに戻るための出稼ぎとしての「循環」である。イギリスを拠点とした女教師の大英帝国派遣を通し女校長協会は、植民地の白人女子教育から現地の有力者や裕福な家庭の女子へと「イギリス型女子教育」の有力な供給者として植民地での教育行政に踏み込ん96でいく。
教職は 19 世紀半ば以降、結婚からはじきだされた「余った女性」たちの生活手段として本格的に制度化され、中等教育、高等教育への門戸を女性に開き、職業人としての女性の位置を確立させた。この時の女校長協会は「仕事と結婚」の両立を制度的に認めさせる政治力を持つには至らなかったようである。この問題に関する相対的検証は必要であろう。女教師が結婚していないという理由でその教育の質を疑問視されるという 20 世紀前半の反フェミニズムの揺り返しの中で、女教師は女性と結婚という制度に翻弄され続けている。著者によれば、女教師たちはアフリカの植民地における政治的・経済的待遇改善への影響力を持つことで、「帝国」内で自分たちの要求を満たし、それによってイギリス国内での閉塞感を払拭しようとしたという。しかし、この結果を求める女校長たちが、植民地の中等教育の在り方を本国に比べ教育的に低く見ていたことは皮肉である。本書には、イギリスのクラス意識に根差すジェンダー問題と覇権主義のはざまで生き残りの方法を模索する「白人・ミドルクラス・女性」の域を出られないでいる女教師像が浮かび上がる。
豊富な先行研究に裏付けされた女教師誕生と苦闘の展開同様、本書のタイトルに意図される「帝国」と「植民地」というポスト・コロニアルの一貫した視座からのさらなる研究が望まれる。