投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日

2024.09.19

ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－
Ａコース（為替ヘッジあり）／
Ｂコース（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式

本書は金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）
を含む

資でも投、はツー
ポスへ。
面白くなる時代

詳細な情報は、下記の委託会社のホームページで閲覧またはダウンロードすることができます。また、本書には約款の主な内容が含まれておりますが、約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書）に添付されています。
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

委託会社［ファンドの運用の指図を行います］
お問合せ
金融商品取引業者登録番号

関東財務局長（金商）第369号

ニッセイアセットマネジメント株式会社

コールセンター

0120-762-506

9:00～17:00（土日祝日・年末年始を除く）

受託会社［ファンドの財産の保管および管理を行います］

三菱UFJ信託銀行株式会社

ホ ー ム ペ ー ジ https://www.nam.co.jp/

本書においては、各ファンドの名称について下記の正式名称または略称のいずれかで記載します。

ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－Aコース（為替ヘッジあり）…Aコース（為替ヘッジあり）
ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－Bコース（為替ヘッジなし）…Bコース（為替ヘッジなし）◉委託会社の情報 （2024年6月末現在）
委託会社名 ニッセイアセットマネジメント株式会社

資本

金 100億円

設立年月日 1 99 5 年４月４日

運用する
投資信託財産の 10兆917億円
合計純資産総額◉商品分類等
商品分類
ファンド名

Aコース
（為替ヘッジあり）
Bコース（為替ヘッジなし）

単位型
・追加型

追加型

投資対象
地域

内外

属性区分

投資対象
資産
（収益 の 源泉 ）

株式

投資対象
資産

決算
頻度

投資対象
地域

投資
形態

為替ヘッジあり
その他資産（高位ヘッジ）グローバル ファミリー（ 投 資 信 託 証 券 年１回（日本 含む） ファンド
（ 株 式（ 一 般 ）））なし

・属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、為替変動リスクに対する対円でのヘッジの有無を記載しております。

商品分類および属性区分の内容については、一般社団法人投資信託協会ホームページ
https://www.toushin.or.jp/にてご確認いただけます。

● 本書により行う「ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－

Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第５条の規定により有価証券届出書を2024年9月18日に関東財務局長に提出しており、2024年9月19日にその届出の効力が生じております。

● ファンドは、投資信託及び投資法人に関する法律に基づいて組成された金融商品であり、同法では商品内容の重大な変更に際しては、事前に受益者（既にファンドをお持ちの投資者）の意向を確認する手続きが規定されています。また、ファンドの信託財産は、受託会社により保管されますが、信託法によって受託会社の固有財産との分別管理等が義務付けられています。

● 商品内容・販売会社に関するお問合せは、委託会社のコールセンターで承っております。
● 基準価額（便宜上１万口当りに換算した価額で表示されます）
については、原則として計算日の翌日付の日本経済新聞朝刊（ファンド掲載名 Aコース
（為替ヘッジあり）：メダリストA ／ Bコース
（為替ヘッジなし）：メダリストB）および委託会社のコールセンター・ホームページにてご確認いただけます。

● 投資信託説明書（請求目論見書）は、投資者のご請求により販売会社から交付されます。ご請求された場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

1.ファンドの目的・特色ファンドの目的「ニッセイ・ワールドスポーツマザーファンド」を通じて実質的に、主として日本を含む世界各国の「スポーツビジネス関連企業」の株式へ投資を行い、信託財産の中長期的な成長を図ることを目標に運用を行います。

ファンドの特色
１ 世界（含む日本）のスポーツビジネス関連企業の株式に投資することで、信託財産の成長をめざします。

● 当ファンドにおけるスポーツビジネス関連企業には、以下のような企業が含まれます。

－ スポーツ用品（ウェアやシューズ等）の製造・販売に関連する企業－ フィットネスジム等、スポーツに関連するサービスを提供する企業－ サプリメントやスポーツドリンク等の製造・販売に関連する企業－ スポーツイベントの放送等に関連する企業
・上記は、当ファンドが投資対象とする「スポーツビジネス関連企業」について説明したものです。
なお、これらについては将来見直しを行う場合があります。
・投資対象には、DR（預託証券）を含みます。DRとは、Depositary Receiptの略で、ある国の企業の株式を海外で流通させるために、その会社の株式を銀行などに預託し海外で発行される証券をいい、株式と同様に金融商品取引所などで取引されます。

２ スポーツビジネス関連企業の中から投資銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築します。

● 銘柄選定に際しては、日本生命グループのグローバルリサーチ体制（東京・ニューヨーク・ロンドン・シンガポール）を活用し、徹底した調査・分析を行います。

グローバルリサーチ体制
情報連携・共有（定期ミーティングの実施）

投資テーマの共有化

スポーツビジネス関連産業の情報共有化●新商品開発状況 ● サプライチェーン ● 競合状況

個別銘柄のモデル・企業価値算定共通のリサーチプラットホーム

11.ファンドの目的・特色

運用プロセスイメージ
国内外の取引所上場銘柄
スポーツビジネス関連銘柄の抽出

スポーツビジネス関連銘柄
投資不適格銘柄の排除●信用リスクの高い銘柄や流動性の低い銘柄の排除

投資候補銘柄群

株価成長が期待できる優良銘柄の抽出●アナリスト、ポートフォリオマネジャーの調査に基づき、経営戦略、資本戦略ならびにバリュエーションなどを分析

投資銘柄・投資ウェイトの決定

ポートフォリオ●各銘柄の確信度、リスクコントロールなどの観点から投資銘柄・ウェイトを決定

３ ｢Aコース（為替ヘッジあり）」「Bコース（為替ヘッジなし）」の２つのコースから選択いただけます。

●「Aコース（為替ヘッジあり）」
は、外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジ ※１を行い為替変動リスクの低減を図ります。ただし、一部の通貨については為替ヘッジの手段がない、あるいはヘッジコストが過大と判断される際には為替ヘッジを行わない場合があり、当該通貨については為替変動の影響を直接的に受けることになります。

●「Bコース（為替ヘッジなし）」
は、外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。

※１ 為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。
為替相場の状況によって、基準価額および収益分配金の額が変動します。
※２●「Aコース（為替ヘッジあり）」と「Bコース（為替ヘッジなし）」との間でスイッチング（乗換え）を行うことができます。

※２ スイッチング（乗換え）とは、保有しているファンドの換金と同時に乗換えるファンドを購入する取引です。
スイッチング（乗換え）の際には、購入時と同様に販売会社が定める購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時と同様に税金がかかる場合があります。
なお、販売会社によっては、どちらか一方のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチング（乗換え）の取扱いを行わない場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

2

1.ファンドの目的・特色◉ファンドの仕組み
ファンドは「ファミリーファンド方式」
で運用を行います。ファミリーファンド方式とは、投資者からの資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資して、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。
［ ベビーファンド］［マザ ーファンド］

ニッセイ・
ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－申込金

投資
スイッチング
申込み

スイッチング
損益

ニッセイ・
ワールドスポーツ
マザーファンド

投資

損益

国内外の株式等

投 資 者（ 受 益 者 ）Aコース（為替ヘッジあり）

ニッセイ・
ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－

分配金
償還金

Bコース（為替ヘッジなし）
マザーファンドに投資する他のベビーファンドの追加設定・解約等にともない、ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。

◉主な投資制限
株式

株式への実質投資割合には、制限を設けません。

同 一 銘 柄 の 株 式

同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10％以下とします。

投資外貨

信

託
建証

券

投資信託証券（マザーファンドおよび上場投資信託証券等を除きます）への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の５％以下とします。

資産

外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。

◉収益分配方針● 分配対象額は、経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます）等の全額とします。
● 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して決定します。
● 分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。

将来の分配金の支払いおよび水準について、保証するものではありません。

資金動向、市況動向等によっては、前述のような運用ができない場合があります。

32. 投資リスク
基準価額の変動要因●

ファンド（マザーファンドを含みます）
は、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資元本を割込むことがあります。

●

ファンドは、預貯金とは異なり、投資元本および利回りの保証はありません。運用成果（損益）はすべて投資者の皆様のものとなりますので、ファンドのリスクを十分にご認識ください。
◉主な変動要因
株 式 投 資 リ ス ク

為 替 変 動 リ ス ク

株式は国内および国際的な景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け、また業績悪化（倒産に至る場合も含む）等により、価格が下落することがあります。

〈Aコース（為替ヘッジあり）〉
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。ただし、円の金利が為替ヘッジを行う当該外貨の金利より低い場合などには、ヘッジコストが発生することがあります。
なお、一部の通貨については為替ヘッジの手段がない、あるいはヘッジコストが過大と判断される際には為替ヘッジを行わない場合があり、当該通貨については為替変動の影響を直接的に受けることになります。一般に円高局
面ではファンドの資産価値が減少します。
〈Bコース（為替ヘッジなし）〉
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。一般に円高局面ではファンドの資産価値が減少します。

カ ント リ ー リ ス ク

外国の資産に投資するため、各国の政治・経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、ファンドの資産価値が減少する可能性があります。

流

市場規模が小さいまたは取引量が少ない場合、市場実勢から予期される時期または価格で取引が行えず、損失を被る可能性があります。

動性 リ ス

ク

・基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

4

2.投資リスク

その他の留意点○ファンドは、スポーツビジネス関連企業の株式に投資します。特定のテーマの株式への投資となるため、より多くの株式に分散投資するファンドに比べ、基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
○ファンドの運用期間中にポートフォリオマネジャーが変更となる場合があります。
○分配金に関しては、以下の事項にご留意ください。
・分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの信託財産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・受益者のファンドの購入価額によっては、支払われる分配金の一部または全部が実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
○ファンドは、多量の換金の申込みが発生し換金代金を短期間で手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等には、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引ができないリスク、取引量が限定されるリスク等が顕在します。
これらにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換金の申込みの受付けを中止する、また既に受付けた換金の申込みの受付けを取消しする可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性などがあります。
○ファンドのお取引に関しては、クーリング・オフ（金融商品取引法第37条の６の規定）の適用はありません。

リスクの管理体制

運用リスク管理担当部門が運用状況をモニタリングし、リスク、パフォーマンスの分析・評価、および投資制限等遵守状況・売買執行状況の事後チェックを行います。運用リスク管理担当部門は、そのモニタリン
グ結果を運用担当部門に連絡するとともに社内で定期的に開催される会議で報告します。運用担当部門はその連絡・報告を受けて、必要に応じてポートフォリオの改善を行う等の投資リスクを適正に管理する体制をとっています。

また、委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行っています。そして取締役会等においては、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢などを監督しています。

5

2.投資リスク（参考情報）投資リスクに関する参考情報として、ファンドのリスクの定量的な把握・比較を目的に下記のグラフを作成しています。

◉ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－Aコース（為替ヘッジあり）①ファンドの年間騰落率および税引前分配金再投資基準価額の推移②ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較

（％）

（円）
60,000（2019年7月～2024年6月）

（％）
120

50,000100

40,00080

30,00060

20,00040

10,00020002020/72021/7

18.9

3.7
－10.8 －12.9－40 －32.2

税引前分配金再投資基準価額（左軸）2019/742.1
12.7－20

年間騰落率
（右軸）

2022/7

62.1

59.0

54.1

9.6 5.4
－1.2

－19.7

－5.5

15.3
4.9－6.1

2023/7

6.7
－8.8

最大値
平均値

－60
－80

21.5

最小値
ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

◉ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－Bコース（為替ヘッジなし）①ファンドの年間騰落率および税引前分配金再投資基準価額の推移②ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較

（％）

（円）
60,00050,000100

40,00080

30,00060

20,00040

10,000

2000－20－40

年間騰落率（右軸）

税引前分配金再投資基準価額（左軸）2019/72020/72021/7

2022/72023/7（2019年7月～2024年6月）

（％）
120

－60
－80

59.3

62.1

59.0
42.1

11.2

－19.1

12.7

18.9－10.8 －12.9

9.6 5.4
－1.2

－19.7

－5.5

15.3
4.9－6.1

21.5
6.7－8.8

最大値
平均値
最小値

ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債・グラフにおけるファンドに関する記載は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額によるものであり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率および実際の基準価額の推移とは異なる場合があります。ファンドおよび代表的な資産クラスの年間騰落率は、各月末における直近１年間の騰落率です。
・グラフ①は、過去５年間のファンドの実績です。グラフ②は、過去５年間におけるファンドおよび代表的な資産クラスの年間騰落率の最大値・最小値・平均値について表示しています。

62.投資リスク＜代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数＞
日 本 株・・・ TOＰIX（東証株価指数）（ 配当込み）先進国株 ・・・ MSCIコクサイ･インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株 ・・・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債 ・・・ NOMURA-BPI 国債
先進国債 ・・・ FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債 ・・・ JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）
・すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
・海外の指数は、「 為替ヘッジなし（対円）」の指数を採用しています。
前記グラフは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。
・TOPIX（東証株価指数）の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウ
および同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。
ＪＰＸは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
・MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc．
が公表している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc．に帰属します。また、MSCI Inc．
は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
・MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc．
が公表している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc．に帰属します。また、MSCI Inc．
は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
・NOMURA-BPI 国債とは、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表している指数で、その知的財産は同社に帰属します。なお、同社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任を負いません。
・FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE
Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
・JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイドは、JPモルガン社が算出する債券インデックスであり、その著作権および知的所有権は同社に帰属します。

7

3. 運用実績

2024年6月末現在● 基準価額・純資産の推移

ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－Aコース（為替ヘッジあり）
純資産総額
（右軸）
34,000

基準価額（左軸）

税引前分配金再投資基準価額
（左軸）

（円）

（億円）

150

基準価額

10,124円

純資産総額

23億円

28,000120

22,00090

2020年 6 月

200円

16,00060

2021年 6 月

1,900円

10,00030

2022年 6 月0円

2023年 6 月0円

2024年 6 月

100円

直近１年間累計

100円

4,000
2012/6/19（設定時）

2015/6/222018/6/24

2021/6/26

02024/6/28

・基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
・税引前分配金再投資基準価額は分配金（税引前）を再投資したものとして計算しております。

● 分配の推移 １万口当り
（税引前）

設定来累計

10,300円

基準価額

12,564円

純資産総額

117億円

ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－Bコース（為替ヘッジなし）
純資産総額
（右軸）
60,000

基準価額（左軸）

税引前分配金再投資基準価額
（左軸）

（円）

（億円）

300

50,000250

40,000200

30,000150

20,000100

10,00050

02012/6/19（設定時）

2015/6/22

2018/6/24

2021/6/26

02024/6/28

・基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
・税引前分配金再投資基準価額は分配金（税引前）を再投資したものとして計算しております。

● 分配の推移 １万口当り（税引前）

2020年 6 月

200円

2021年 6 月

2,200円

2022年 6 月

200円

2023年 6 月

1,100円

2024年 6 月

2,100円

直近１年間累計

2,100円

設定来累計

19,000円

ファンドの運用実績は、あくまで過去の実績であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
最新の運用実績については、委託会社のホームページでご確認いただけます。

8

3.運用実績

2024年6月末現在● 年間収益率の推移

ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－Aコース（為替ヘッジあり）
（%）
80
60
40
20
0

3.9%
－0.2%

－20

21.6%

7.7%

17.0%

9.6%

5.9%

－1.6%
－27.4%

－40
－60
－80

6.8%

■ファンド
20152016

20172018

2019

2020

2021

2022

2023

2024（年）

23.8%

22.9%

ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト－Bコース（為替ヘッジなし）
（%）
80
60
40
20
0

3.0%

16.1%

11.9%

－2.5%

－4.1%

－20

22.1%

9.4%

－15.4%

－40
－60
－80

■ファンド
2015

2016

2017

2018

2019

2020

2021

2022

2023

2024（年）・ファンドにはベンチマークはありません。
・ファンド収益率は分配金（税引前）を再投資したものとして計算しております。
・2024年は年始から上記作成基準日までの収益率です。

◉主要な資産の状況（マザーファンド）
国・地域別組入比率

通貨別組入比率アメリカドル：74.1%

アメリカ：71.9%
日本円：9.3%

スイス：5.5%

イギリスポンド：4.3%

イタリア：5.0%

ユーロ：3.8%
香港ドル：3.4%

イギリス：5.0%

スイスフラン：2.9%

ドイツ：4.1%

オーストラリアドル：1.4%

その他：8.4%

0%20%

デンマーククローネ：0.8%

40%

60%

80%

100%・比率は対組入株式等評価額比です。
・国・地域はニッセイアセットマネジメントの分類によるものです。

0%

20%

40%

60%

80%

100%

・比率は対純資産総額比です。

ファンドの運用実績は、あくまで過去の実績であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
最新の運用実績については、委託会社のホームページでご確認いただけます。

93.運用実績

2024年6月末現在◉組入上位銘柄（マザーファンド）
１２
３４
５
６
７８
９
10

銘 柄
アップル
ウォルト・ディズニー
ナイキ
ストライカー
マイクロソフト
エヌビディアフェラーリ
アディダス
コカ・コーラフラッター・エンターテインメント

アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
イタリア
ドイツ
アメリカ
イギリス

国・地域

・比率は対組入株式等評価額比です。
・国・地域はニッセイアセットマネジメントの分類によるものです。

ファンドの運用実績は、あくまで過去の実績であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
最新の運用実績については、委託会社のホームページでご確認いただけます。

10比 率
8.8%
7.8%
6.2%
5.6%5.2%
5.2%
5.0%
4.1%
3.3%
2.9%

4. 手続・手数料等
お申込みメモ

購入時

換金時

購

入

単位

購

入

価

額

購

入

代金

販売会社が定める日までに、販売会社にお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位とします。

換金

価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金

代金

換金申込受付日から起算して、原則として５営業日目からお支払いします。

申込締切時間販売会社が定める単位とします。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額（１万口当り）とします。

● 収益分配金を再投資する場合は、各計算期間終了日の基準価額とします。

原則として毎営業日の午後３時までに販売会社の手続きが完了したものを当日受付分とします。

● 申込締切時間は2024年11月５日から「午後３時30分」までとする予定です。ただし、申込締切時間は販売会社によって異なる場合があります。

申 込 不 可 日

申込について

決 算・
分 配

購
申込

換金

入

ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行のいずれかの休業日と同日の場合は、購入・換金・スイッチングの申込みの受付けを行いません。

期の間2024年9月19日から2025年3月18日まで制

限ありません。

● 期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

購 入 ・ 換 金
申込受付の中止
および 取 消し

金融商品取引所の取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金・スイッチングの申込みの受付けを中止すること、および既に受付けた購入・換金・スイッチングの申込みの受付けを取消すことがあります。

決６月18日（該当日が休業日の場合は翌営業日）

収算

益日

分配

年１回の毎決算日に、収益分配方針に基づき収益分配を行います。
ファンドには、「 分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。
分配金再投資コース：税金を差引いた後、自動的に無手数料で再投資されます。
分配金支払いコース：税金を差引いた後、原則として決算日から起算して５営業日目までにお支払いします。
● 販売会社によっては、どちらか一方のコースのみの取扱いとなる場合があります。

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4.手続・手数料等

お申込みメモ
信託期

間

2044年６月20日まで（設定日：2012年６月19日）

繰上

償

還

各ファンドの合計した受益権口数が30億口を下回っている場合等には、委託会社はあらかじめ受益者に書面により通知する等の手続きを経て、ファンドを繰上償還させることがあります。

信託金の限度額各ファンドにつき、3,000億円とします。

公告

電子公告により行い、委託会社のホームページ（https://www.nam.co.jp/）に掲載します。

運 用 報 告 書

委託会社は決算後および償還後に交付運用報告書を作成し、販売会社から受益者へお届けします。

課

課税上は株式投資信託として取扱われます。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）の対象となり、いずれのファンドもＮＩ
ＳＡの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象となります。ただし、販売会社により取扱いが異なる場合があります。
詳しくは、販売会社にお問合せください。

その他

税関係

ス イッチ ン グ

「Aコース（為替ヘッジあり）」と「Bコース（為替ヘッジなし）」との間でスイッチングが可能です。スイッチングの際には、購入時と同様に販売会社が定める購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時と同様に税金がかかる場合があります。
● 販売会社によっては、どちらか一方のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングの取扱いを行わない場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

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4.手続・手数料等ファンドの費用・税金◉ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購入時

購入時手数料購 入 申 込 受 付日の 翌 営 業日の 基 準 価 額に3.3%（税抜3.0%）を上限として販売会社が独自に定める率をかけた額とします。
● 料率は変更となる場合があります。

詳しくは販売会社にお問合せください。

換金時

信託財産留保額▶ 購 入 時 手 数 料：購 入 時 の 商 品・投 資 環 境 の 説 明および 情 報 提供、ならびに購入にかかる事務手続き等の対価として、販売会社にお支払いいただく手数料ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの純資産総額に年率1.837％（税抜1.67％）をかけた額とし、ファンドからご負担いただきます。

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）

毎

日

信託報酬率
（年率・税抜）の 配 分▶ 運用管理費用（信託報酬）＝保有期間中の日々の純資産総額
×信託報酬率
（年率）

支払先

年率

役務の内容

委託会社

0.80％

ファンドの運用、法定書類等の作成、基準価額の算出等の対価

販売会社

0.80％

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続
き等の対価

受託会社

0.07％

ファンドの 財 産 の 保 管・管 理 、
委 託 会 社からの 指 図 の 実 行 等の対価・表に記載の料率には、別途消費税がかかります。

監

随時

査費用

そ の 他 の 費 用・手数
料

ファンドの純資産総額に年率0.011％（税抜0.01％）をかけた額を上限とし、ファンドからご負担いただきます。

▶ 監査費用：公募投資信託は、外部の監査法人等によるファンドの会計監査が義務付けられているため、当該監査にかかる監査法人等に支払う費用

組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用および借入金の利息等はファンドからご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません。

▶ 売買委託手数料：有価証券等の売買・取引の際に仲介人に支払う手数料▶ 信託事務の諸費用：信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用▶ 借入金の利息：受託会社等から一 時 的に資 金を借 入 れた場 合（立替金も含む）に発生する利息

当該費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および受益者の保有期間等により異なるため、事前に記載することはできません。

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4.手続・手数料等◉税金 税金は表に記載の時期に適用されます。

以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

分配時
所得税
および地方税

換金（解約）時および償還時
所得税
および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

譲渡所得として課税
換 金（ 解 約 ）時 お よ び 償 還 時 の 差 益（譲渡益）
に対して20.315％

・少額投資非課税制度「愛称：ＮＩＳＡ（ニーサ）」は少額上場株式等に関する非課税制度であり、ＮＩＳＡをご利用の場合、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たしたファンドを購入するなど、一定の条件に該当する方となります。
詳しくは、販売会社にお問合せください。
・外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記の表における税金と異なる場合があります。
・法人の場合は上記とは異なります。
・上記は有価証券届出書提出日現在の税法に基づくものであり、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
・税金の取扱いの詳細につきましては、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率
Aコース（為替ヘッジあり）
総経費率（①＋②）① 運用管理費用の比率② その他費用の比率

1.89%

1.84%

0.05%

① 運用管理費用の比率② その他費用の比率

1.84%

0.03%

Bコース（為替ヘッジなし）
総経費率（①＋②）
1.87%

・対象期間：2023年6月20日～2024年6月18日
・対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含みません）
を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（１口当り）を乗じた数で除した総経費率（年率）です。
・費用の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）をご覧ください。なお、新たな対象期間にかかる運用報告書が作成され、上記の総経費率が更新されている場合があります。
・①運用管理費用の比率、②その他費用の比率および総経費率は、表示桁数未満を四捨五入しているため、①と②の合計が総経費率の数字と一致しないことがあります。

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ふくろう教授の投資信託説明書(交付目論見書)
かんたんガイドhttps://www.nam.co.jp/news/ipdf/mokuromi_guide.pdf

ユニバーサルデザイン（UD）の考えに基づいた見やすいデザインの文字を採用しています。