専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書講座の名称
修士課程 高度実践看護コース
実施方法① 通学 （ 昼間 ・ 夜間 ・ 土日 ）指定講座番号（15桁）
1310273―
講 座 の 創 設 年 月 日 専門実践教育訓練給付金 過 去 一
対象講座の指定期間
年の講座実績
年 月 日② 通信
2210011

スクーリング（回数―1

入講者数（ 21 人）

修了者数回）（ 21 人）

令和7年3月31日まで

訓練期間

24ヶ月

総訓練時間

1815時間１． 教 育 訓 練 目 標①取得目標とする資格の名称、目標レベル□ 業務独占資格・名称独占資格 （□ 職業実践専門課程（）□ キャリア形成促進プログラム （□ 専門職大学院（）■ 職業実践力育成プログラム （□ 情報通信技術関係資格（））
保健））□ 第四次産業革命スキル習得講座 （）□）

専門職大学、専門職短期大学、専門職学科（教育訓練を通じて取得を目指す上記以外の資格等②①に係る資格・試験等の実施機関名称

東京医療保健大学大学院

2年以上在籍し修了単位（62単位以上）の修得及び課題研究の審査③当該資格等を取得するための要件または受験資格 と最終試験に合格することで大学院修了となる。また、カリキュラム
等に包括される「特定行為に係る看護師の研修制度」について特定行為研修管理委員会において修了認定を行う。
④当該技能・知識の習得が必須又は有利となる職看護師。高度な判断力と実践力が求められる初期医療に対応する
種・職務及び習得された技能・知識が活用されておい医療領域での活用。
る業界と活用状況
２． 教 育 訓 練 の 内 容
時間
使用教材名
大学院
特定行為研修15.0
4.5
クリティカルＮＰ特論
45.0
38.5
人体構造機能論・演習
60.0
48.5
クリティカル疾病特論
30.0
29.3
診察・診断学特論（包括的健康アセスメント）
60.0
45.5
フィジカルアセスメント学演習
90.0
71.8
臨床推論
60.0
39.0
診断のためのＮＰ実践演習
30.031.0
臨床薬理学特論30.0
34.0
治療のためのＮＰ特論
180.0
186.5
治療のためのＮＰ実践演習
60.0
59.0
統合演習
765.0
5症例×38行為
統合実習
15.0
6.0
コンサルテーション・インフォームドコンセント特論
15.0
12.5
ＮＰによるチーム医療特論
15.0
12.5
医療安全特論15.0－
政策医療特論15.0
12.5
医療倫理特論15.0
16.5
感染症マネジメント
30.0－
ラボラトリー・メソッド特論
30.0－
保健医療福祉システム特論
30.0－
看護教育学特論30.0－
看護管理学特論
30.0
－
研究特論
60.0
－
原著論文講読150.0－
課題研究
３． 受 講 者 と な る た め の 要 件 （この講座を受講するために必要とされている条件など）①受講するに当たって必要な実務経験等
常勤の看護職として実務経験が5年以上（准看護師は除く）。
②受講者が受講に最低限有しておくべき資格・大学卒業と同等の学力。
技能・知識等の内容及びその水準③その他
教 科（カ リ キ ュ ラ ム）

〔特記事項〕

R6.2.1

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
４． 教育訓練の受講の実績及び目標達成の状況（１）資格取得状況① 前年度の修了者数

21人② ①に係る教育訓練の入講者数21人③ ②のうち目標資格の受験者数

21人

受験率(③/②)

100.0％④ ③のうち合格者数

21人

合格率(④/③)

100.0％⑤ ①（修了者数）のうち就職者数 ※１

12人⑥ ①（修了者数）のうち在職者数 ※２

9人 就職・在職率(⑤+⑥/②)

100.0％※１ 前年度の修了者のうち、受講開始時に職に就いていなかった者で修了後に就職した者。
この場合、就職したとは、臨時的な仕事に就職した者は含めない。
※２ 受講開始時に既に職に就いていた者で、卒業後も引き続きその職にある者及び受講開始時に既に職に就いている者で、修了後に別の職に転職した者。
（２）受講修了者による講座の評価等① 回答者総数② 受講開始時の就業状況等③ 就業中の受講者による講座の評価④ 就業していない
受講者による講座の評価⑤ 受講者の就業状
況⑥ 講座の全体評価

20

人

１ 正社員

9人

２ 非正社員、派遣社員

1人

３ その他の就業（自営業等）

0人

10

４ 非就業

10人

②B：非就業者計

１ 処遇の向上（昇進、昇格、資格手当等）に役立つ

3人

２ 配置転換等により希望の業務に従事できる

2人

３ 社内外の評価が高まる

0人

４ 円滑な転職に役立つ

1人

５ 趣味・教養に役立つ1

人６ その他の効果

3人

７ 特に効果はない

0人

１ 早期に就職できる

1人

２ 希望の職種・業界で就職できる

4人

３ より良い条件（賃金等）で就職できる

4人

４ 趣味・教養に役立つ

0人

５ その他の効果

1人

６ 特に効果はない

0人

１ 受講中又は受講修了後３か月以内に就職した

10人

２ 受講修了後３～６か月以内に就職した

0人

３ 受講修了後６～１２か月以内に就職した

0人

４ 就職していない

0人

10

１ 大変満足5人

２ おおむね満足

14人⑥の回答数合計※①と同数(又はそれ以下）

３ どちらとも言えない

1人

20

４ やや不満0人②A：就業者計③の回答数合計※②Aと同数(又はそれ以下）

10④の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

10⑤の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

５ 大いに不満0人（３）受講者、受給者の修了後の状況（就職等の状況、受講修了者による教育訓練への評価状況、受講後の職務内容変化等の処遇改善の状況、一定期間内でのキャリアアップ成果やその事例、在籍・採用企業の側の評価 等）
診療看護師(NP)として就職または復職
５． 教育訓練の受講による効果の把握及び測定の方法並びにそのレベルを受講者に対して明らかにするための具体的な方法
１に掲げた教育訓練目標に対する技能・知識のレベル 各科目の学修評価、実習前のOSCE試験、課題研究の審査結果、最終到達度の把握・測定方法
試験の点数による。
（通信制講座の場合）
スクーリングの実施場所、時期、期間・回数

R6.2.1

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
６． 受講効果の把握方法（１）受講認定基準
科目修了時に単位認定を行う。受験要件は2/3以上の出席（講義・演習科目）ま（6ヶ月ごとの出席率・定期試験、進級試験等の具体的基 たは欠席1時間未満（実習科目）、評価C以上（6割以上）で単位を認定する。追試
験は所定の手続きにより実施、実習の追試験は行わない。
準）（２）受講認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識 単位認定に係る学修評価は、試験によって行うものとする。
試験は、筆記、口述、レポート提出、実技等の方法により行う。のレベル到達度把握・測定方法（３）修了認定基準（出席率・修了認定試験等の具体的な基準）

2年以上在籍し修了単位（62単位以上）の修得及び課題研究の審査と最終試験に合格することで大学院修了となる。また、カリキュラムに包括される「特定行為に係る看護師の研修制度」について特定行為研修管理委員会において修了認定を行う。

（４）修了認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識 各科目の学修評価、実習前のOSCE試験、課題研究の審査結果、最終試験の点数による。のレベル到達度把握・測定方法
７． 受講中又は修了後における受講者に対する指導及び助言並びに支援の方法（１）受講中の者に対する習得度・理解度に関する具体的集団及び個別指導、必要に応じて補講を行う。
な助言・指導の方法（２）受講中又は修了時における資格取得・就職への具体的なバックアップ体制

学生には集団及び個別指導を行う。本学修了生の受入が初めてとなる施設に（例：資格取得関連情報や資格関連職種の求人情報の提供方法、早期 は、教員が出向き、制度の説明や就職後の対応について説明、相談を行う。
就職に向けた具体的な相談体制の整備状況）

８． その他の事項
学校法人 青葉学園（代表者名： 理事長 田村 哲夫

住所及び連絡先東京都品川区東五反田四丁目1番17号

TEL 03-5421-7655

施設名称及び施設長名

東京医療保健大学大学院 看護学研究科（施設長： 学長 亀山 周二

東京都目黒区東が丘2-5-1

TEL 03-5779-5031

指定教育訓練実施者名
及び代表者名

住所及び連絡先
苦情受付者
連絡先

氏名

鎌田 りみ 所属 東が丘事務部

TEL

事務担当者

03-5779-5031

連絡先

氏名

TEL

鎌田 りみ

①一括払）

所属 東が丘事務部

03-5779-5031

専門実践教育訓練経費 １． 専門実践教育訓練給付金の対象となる経費 （① ＋ ②）

支払い方法）①入学料 （税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

2,700,000円

500,000円円

②分割払
③両方可能

②受講料（税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

第1期

500,000円

第2期500,000円

第3期

700,000円

第4期

500,000円

第5期

円

第6期

円

（うち、必須教材費
２． 専門実践教育訓練給付金の対象外となる経費 （① ＋ ② ＋ ③ ＋ ④）円）
89,000円①

任意の教材費（税込額）

円②

実習等に伴う交通費・宿泊費（税込額）

円③

施設維持費（税込額）

円④

その他（法人への寄付金、PCの損害保険料、情報誌代） （税込額）

３． 総額 （１＋２） （税込額）

89,000円

2,789,000円

R6.2.1