静岡県立大学
短期大学部
研究紀要第 13-1 号
1999 年度

コミュニケーション型英語教育における語法指導

31

コミュニケーション型英語教育における語法指導― 教科書と時事英語に見る、関係代名詞 which の制限節内使用について ―

石

川

慎一郎

Usage in Communicative English --- Reconsideration on the Usage of the Relative Pronoun 'which'in Restrictive Clauses, Based on Textbooks and Media English Corpus ---Shin'ichiro Ishikawa
0 新しい語法指導 ―文法から語法へ―
英語教育において、コミュニケーションの必要性が盛んに喧伝されるようになるにつれ、かつての文法教育も大きく変わりつつある。というのも、種々のバリアントや非文法的要素が混在するコミュニケーションという枠組みの中では、ディスコースの外部から正誤を画一的に判断する文法という規範は、あまりに狭量なものとならざるを得ないからである。
こうして、今日では、「文法（grammar）」を補完する「語法（usage）」の重要性に対する認識が高まってきた。文法が、ディスコースの外部から正誤を判定する prescriptive な規範であるとするならば、語法とは、ディスコースの内部からその規則性を抽出する descriptive な言語運用指針であると言うことができる。
コミュニケーションにおける「活きた」語法を指導しようとする場合、重要になってくるのは、実際のディスコース、つまりはコーパスとの照応である。英語教授者は、辞書や文法書の記述を単に踏襲するだけでなく、特定の言語現象の通用性や妥当性を、自らコーパス検索によって再検討する作業が求められることとなるのである。
本稿では、従来の日本の文法教育では問題視されることが少なかった、関係代名詞 which の
制限節内用法という問題に焦点を絞り、現代英語におけるその標準的語法について考えてゆくこととしたい。
以下、 1 ではまず、 which の制限節内用法について、矛盾する 2 つの立場を紹介する。ついで、
2 では、中学校・高等学校の英語科教科書における which の出現状況を調査する。 3 では、従来の文法書の記述を確認し、 4 において、時事英語に見るその出現状況を調査する。そして、5において、時事英語のデータ分析から得られた、which の新しい語法について、暫定的な仮説をまとめる。
1 関係代名詞 which の制限節内用法についての 2 つの立場
最近の文書処理ソフトは、日本語・英語共に、充実した校正機能を持つようになった。
「校正支援」や「文体チェッカー」と呼ばれるこうした機能を利用すれば、現代英語における which の用法についても、一定の基準を得ることができるであろう。
代表的な文書処理ソフトの 1 つである Microsoft 社の Word（本稿では Word 98 に基づく）の場合、デフォルトの米語設定において、たとえば次のような英文を入力すれば、自動的に修正

石

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慎一郎

を要求されることになる。
I have a book which my father gave me.
Word の自動校正プログラムによれば、book which の箇所は、book, which または、book that でなければならないというのである。ちなみに、校正プログラムには、Custom の他に、Casual ／Standard ／ Formal ／ Technical の 4 つの文体レベルがあるが、Casual を除けば、他の 3 つすべてのレベルにおいて、book which は修正箇所とされる。
ここから推定できることは、少なくとも米語においては、物を修飾する関係代名詞に関して、「 which は非制限節のみ」「 that は制限節のみ」とする規則が存在し、しかも、それがかなり一
般的な語用規則として定着しているということである。しかしながら、一方で、which に関しては、制限節・非制限節を問わず使用できるということも長らく言われてきた。
only、 any、最上級など、特定性の高い先行詞に対して that を用いることはしばしば指摘されるとおりであるが、その他の場合において、制限節内 which は、一体どの程度使用されているのであろうか。
2 中高教科書における which
現行指導要領では、関係代名詞は、中学校 3 年生において初めて学習する内容とされているため、まずは、中学校 3 年生用の教科書における which の扱われ方を調査することにしたい。使
用したのは、平成 8 年文部省検定済みの東京書籍の New Horizon 3（以下 NH）と、開隆堂のSunshine 3 （以下 SS）である。
まずは、文法事項説明や練習問題解説の部分で、which とthat の用法について記述されている内容を確認しておこう。なお、中学校では、非制限用法は扱わないので、以下はすべて制限節
内の用法に関する記述である。
（Sunshine 3 ）・which ：「物」を受けて主語の代わりとなる関係代名詞（p.40）
・that ：「人・物」のどちらでも受けて主語の代わりとなる関係代名詞（p.41）
・主語の代わりに使われる関係代名詞の例「人」の場合→ who 「物など」の場合→ which

特定の「人・物など」の場合→ that（p.43）（New Horizon 3 ）・「もの」について説明を加えるときは that（または which）を使います（p.63）
ここで興味深いことは、SS が物を受ける関係代名詞として、which を標準とし、NH が that を標準としている点である。このため、前者では、that は「特定の『人・物など』」を指す特殊な
関係代名詞として付随的に扱われ、一方、後者では、which の方が逆に括弧書きされることになるのである。
これは、上で紹介した、2 つの異なる立場を明確に反映したものであり、互いに真っ向から相反するものとも言える。では、こうした両教科書の記述は、各々の実際の本文において、どの程度の一貫性を持たされているのであろうか。

コミュニケーション型英語教育における語法指導

33

この点を考えるために、我々は、any や only など、強い特定語と共起していない、通常の「物」を指す先行詞に対して、いずれの関係代名詞が使用されているかを調査した。なお、調査対象は正課及び応用読解単元の本文のみとし、練習問題や関連例文は含まないこととする。結果は、下記の通りである。
which
主
SS
NH

格
4
0

that
目的格
0
0

主

格

目的格
2
1

2
1

中学校段階では、主格の関係代名詞が必修事項とされる一方、目的格の関係代名詞について
は、「簡単に理解させる」程度とされている。教科書によって扱いに差があるため、ここでは、上に示したように、品詞別に出現状況を調べた。その結果、which を標準とした SS では、whichと that が 2 例ずつである一方、that を標準とした NH では、本文中に一度も which が出現しないということが分かった。
もちろん、総出現回数自体がきわめて少ないため、安易な結論を導き出すことには慎重でなければならないが、それでも、関係代名詞 which の語法に関して、2 種の教科書の語法観が対立していることは明らかと言えるであろう。中学校という英語教育の入門的段階において、こ
うした明白な対立が発生していることは我々を驚かせずにはいない。
では、高校教科書においても、こうした対立は発生しているのであろうか。我々は、次に、Windmill（筑摩書房、以下 WM）、New Sunrise（旺文社、以下 NSR）、New Stream（増進堂、以下 NS）、Genius（大修館書店、以下 GN）の英語Ⅰおよび英語Ⅱの現行の教科書、計 8 冊の本文を調査することにした。
まずは、 which と that の出現が、制限節で起こっているのか、非制限節で起こっているのか、
また、そこに前置詞が共起しているか否か、といった観点から概観しておく。
which
共起前置詞
WM Ⅰ
WM Ⅱ
WM total
NSR Ⅰ
NSR Ⅱ
NSR total
NST Ⅰ
NST Ⅱ
NST total
GN Ⅰ
GN Ⅱ
GN total

制限節内
−
+
0
0
0
0
0
0
3
0
2
0
5
0
1
0
4
0
5
0
6
0
4
0
10
0

that
非制限節内
−
+
0
0
0
0
0
0
0
0
2
0
2
0
1
0
5
1
6
1
1
0
6
0
7
0

制限節内
−
+
3
0
3
0
6
0
4
0
5
0
9
0
2
0
7
0
9
0
0
0
5
0
5
0

非制限節内
−
+
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

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慎一郎

前置詞と共起した場合や、非制限用法の場合は which を使うことが一般的に言われているが、実際に、教科書においても、that の出現は制限節内の単独用法に限定されていた。したがって、今度は、前置詞を伴わない制限節内の用例に絞って見てみることとしよう。
which
WM
NSR
NST
GN
TOTAL

0
5
5
10
20

that
0.0％
35.7％
35.7％
66.7％
34.5％

6
9
9
5
29

100.0％
64.3％
64.3％
33.3％
65.5％

上記の結果は、高校教科書においても、which の制限節内用法の許容性に関して、対立する語法観が存在していることを示すものである。中でも WM は、本文中に which を一度も使用しな
いことによって、制限節内 which を許容しない厳しい語法規範を示している。また、NSR と NSTは、両方の関係代名詞を併用しているわけであるが、その割合は that の方がかなり大きく、両教科書ともに、 which を許容しつつも、標準は that とする語法観に立っているということができるであろう。
なお、NSR や NST における that の優先性は、which にした方が文構造が明瞭になるような箇所にも、あえて that が用いられている次の事例からも証明される。以下に示すのは、 NSR の文例である。
The list of animals includes creatures that are so tiny that we can see them only under a microscope.
（p.46）A female wolf gives off a certain smell that tells a male wolf she is ready to mate.（p.48）
上の文では、関係詞節の中に so-that 構文があるにも関わらず、関係代名詞を that にしたために、短い文中に異なる働きの that が繰り返されることとなった。また、下の文は、関係代
名詞を that にしたために、tell の目的語となる名詞節の冒頭に接続詞 that を補いにくくなり、結果的に読みにくい英語になっている。いずれの場合も、関係代名詞を which にしておけば、文構造は遙かに単純になったわけであるが、あえてそれをしないことの背景には、制限節中の関係代名詞は that を原則にするという見えない規範が存在していると言うほかない。
WM、NSR 、NST の 3 種が that の標準性を言う一方、GN では、which の出現例が that の 2倍を越えている。このことから、GN だけは、which を標準とする語法規範を持っていると考えられるのである。
以上で、我々は、中高いずれの教科書においても、関係代名詞 which の制限節内用法に関して、矛盾する立場が併存している状況を明らかにしてきた。こうした矛盾の原因としては、従来の英語教育が規範としてきた文法書の記述に、何らかの対立があったことが推定されよう。
そこで次項では、各種文法書の記述を概観することとしたい。

コミュニケーション型英語教育における語法指導

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3 文法書における which
まずは、現在の代表的な文法書の記述について見てみよう。内外の主要な文法書を調査したが、制限節内で「物」を指す関係代名詞としては、which または that を共に使用するとしただ
けのものが大半であった。以下に代表的な 2 例を示しておく。
J.Sinclair ed. (1992:580,780)
When you are referring to a thing or group of things, you use 'which' or 'that'...
You cannot use 'that' to begin a non-defining relative clause.
'Which' is used as a relative pronoun in both defining and non-defining relative clauses.
R.Quirk et.al. (1985:366)
RESTRICTIVE (nonpersonal) : which/that, NONRESTRICTIVE (nonpersonal) : which
上例は、which or that 、which/that といった表記に窺えるように、表記上は which を前に置いているものの、両者の具体的な選択に関しては、いかなる基準をも示してはいない。
しかしながら、英語学術論文の標準的スタイルマニュアルである MLA Handbook for Writers of
Research Papers, 4th ed.（1995）には、次のような注釈が認められる。
ジョセフ・ジバルディ（1998:58）
非制限節を導入するときには which、制限節を導入するときには that を使う人もある。
同書は、その根拠も、またそうすべきであるとも述べてはいないのであるが、あえてこうした注記を行った背景には、which の使用を非制限節に限るという語法上の新しい規範が、言及を要するだけの影響力を持ってきている状況が推定されよう。
こうした新しい規範は、G.Leech（1989:410）にも影響を及ぼしている。彼は、物を指す代名
詞を which （or that）としつつも、次のように述べている。
G. Leech (1989:410)
We use that commonly instead of which, especially in <speech>.
Leech は、全般的に、that を使用することのほうが「一般的（commonly）」であり、さらに、口語ではその傾向がいっそう強まると主張する。Leech の記述は、「制限節を導入するときには thatを使う人もある」という MLA Handbook の立場をさらに押し進めたものであり、現行の文法書の中で、 that の標準性にふれているきわめて希なものと言ってよいであろう。しかし、「口語では that」という基準の根拠についてはやはり示されていない。
ところで、現代英語の実用的運用能力を測る基準として、我が国では、近年、TOEIC（Test ofEnglish for International Communication）という試験が注目を集めている。TOEIC の文法セクションに関しては、すでに多くの解説書が出ているが、旺文社・アルク・アスカ出版・ SSC 出版・
語研から発行されている 5 冊の文法解説書を概観したところ、語研から出ている木村恒史（1996）にのみ、次のような指摘が見られた。

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慎一郎

木村恒史（1996:276）
通常「もの」が先行詞の場合は which より that が、「人」が先行詞の場合は that より who が多用される。
我々は以上で、現在一般的に参照されている文法書の内容を概観してきたわけであるが、木村や Leech において、現代英語における that の優先性にいくらかの言及がなされていた他は、
that の優位を明確に主張・検証したものはなかった。では、that はどのような経緯で、現代英語の標準とされるに至ったのであろうか。
論者は、その起源の 1 つが、Concise Oxford Dictionary や The Pocket Oxford Dictionary の編者として知られる H.W.Fowler が、70 年以上前に出版した A Dictionary of Modern English Usage（1926）にあるのではないかと考える。同書は、豊富な具体例を挙げながら、英語のあるべき正用法を示した書物であるが、Fowler（1926:634- 8 ）は、which と that の問題を、"the language has
not been neatly constructed by a master builder who could create each part to do the exact work required ofit, neither overlapped nor overlapping" という言語の真実を示す "an old jumble" であるとした上で、その望ましい用法について、実に、 5 ページを費やして詳述している。Fowler の主張は、大まかに言って、次の 3 点に要約される。
・that が口語、which が文章語という区別は "misleading" で "false inference"
・that は制限節、which は非制限節で使うことこそ、"gain both in lucidity and in ease"・だが、優れた書き手がこの基準に従っているとは言えない
このように述べた後で、Fowler は、実際の新聞の記事を "more natural and easy English"（p.636）
へと書き直してみせる。彼による修正例は 25 例にも及ぶのであるが、ここではその中の 2 つを紹介するにとどめよう。
（1 -a）It examines the rat which carries the flea which harbours the germ which infects the poor Indian.
（1 -b）It examines the rat that carries the flea that harbours the germ that infects the poor Indian.
Fowler は、制限節中に現れた which をすべて機械的に that へと修正する。一般に、このように複数の関係代名詞が出現する場合、いわゆる elegant variation によって、which と that の併用を行うことも少なくないが、Fowler はそれも許さない。
(2 -a) Even in the cathedral organ-loft there are grievances which flourish and reforms that call for attention.
(2 -b) Even in the cathedral organ-loft there are grievances that flourish and reforms that call for attention.
こうして、Fowler は、「制限節は that 、非制限節は which」という "overlap" のない語法指針を提唱したわけであるが、すでに見た現行文法書の記述にも窺えるように、彼の主張は、現代の文法学においては、完全に否定されている。事実、同書の改訂 3 版である R.W.Burchfield（1998:744, 844）においても、that の項に、初版の記述が一部再録されているのみで、which のコミュニケーション型英語教育における語法指導37

項は次のように書かれている。
For the use of which（normally proceeded by a comma）as a relative pronoun at the head of restrictive
and non-restrictive clauses, see THAT....
また、大塚高信・小西友七（1973:916- 7）も、Fowler（直接的には、E.Gowers が 1965 年に出した改訂 2 版に言及）を明確に否定して、次のように言う。
MEU 2 は、that は制限、which は非制限用法と使い分けるように勧めているが、実際は whichは制限用法にも用いられ、AHD 調査では、A law which is not supported by the public cannot be enforced. を、that のほうが好ましいという付帯条件を付けながらも、54％が容認している。
しかしながら、これは Fowler の否定であると同時に、多くの英語話者が「that のほうが好ましい」と感じている現状の追認でもある。狭義の文法における正用法が、文法書の中にあるとしても、コミュニケーションの観点からは、多数の英語話者が支持する用法を無視することはできない。もし本当に、which が「普通はコンマを付ける」ものであり、制限節では「that のほうが好ましい」のであるならば、少なくとも教育現場において、我々は、それを明示した新しい語法を確立するべきではないだろうか。我々がここでなすべきことは、「that のほうが好ましい」のかどうかを、データに基づいて検討することにある。
4 コーパスの重要性とその作成
以上で概観してきたように、従来の英文法の枠組みにおいては、制限節内で、物を指す関係代名詞として、that もしくは which を標準とする 2 つの潮流が存在していたことになる。これは、さらに、次の 4 種の語法観に分類することができるであろう。
1that を絶対的基準とし、which を許容しない立場

2

which を絶対的基準とし、that を許容しない立場

3

that を標準とするが which も許容する立場

4

which を標準とするが that も許容する立場

既に見た教科書の場合では、2 の立場は存在せず、1・3・4 の 3 つの立場に分かれたわけであるが、これら 4 つ、ないし 3 つの語法のうち、いずれが現代英語の標準となっているかを検討するためには、やはり、冒頭で述べたような、現代の標準的英語ディスコースを集積したコーパスを作成し、分析を試みる必要が生じる。
もちろん、無限の多様性を持つディスコースの中で、標準的英語を特定することはきわめて難しいが、対象とする読者数の多さと、その層の幅広さという点から見れば、米国のニュース
メディアが発信する時事英語は、標準英語の資格を備えた言語資料の 1 つであると言ってよい。
論者は、石川慎一郎（2000）で詳述した手順によって、100 万語と 6 万語からなる大小 2 種類の米語の時事英語コーパスを作成したが、本稿では、6 万語の小型コーパスを利用して、まずは大まかな傾向を探ることとしたい。なお、利用した 6 万語コーパスの構成内容は以下の通りで

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川

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ある。
ニュースソース

データ種別

データ収集日総字数

総語数

The New York Times

記事

99/04/30

116,367 字22,960 語

CNN Interactive

記事

99/04/28

102,471 字19,491 語

USA Today E-mail Digest

記事要約

99/04/01-30

111,889 字21,720 語

総合

―――

―――

330,727 字64,171 語

5 時事英語に見る関係代名詞 which と that
上記の英語コーパスに検索処理を行い、以下、関係代名詞 which と that の用法別出現率を調べることにする。なお、非制限用法とは、普通、関係詞の直前のコンマによって文意が切断されているものを指すが、本調査では、ダッシュや括弧が用いられている場合も、文意切断という機能が相応であると判断し、非制限用法の例に含めることとした。全体的結果は下表の通り
である。
関係代名詞
ソース

用法

which
制限節内用法that

非制限節内用法

制限節内用法非制限節内用法

共起前置詞

−

+

−

+

−

+

−

+

NYT

出現数

3

8

46

2

86

0

0

0

CNN

出現数

10

4

35

0

62

0

0

0

USA

出現数

0

1

31

0

53

0

0

0

Total

出現数

14

12

112

2

201

64

0

0

次に、教科書調査の際と同様、前置詞と共起しない制限用法に限って、各ニュースソースがwhich と that のいずれを多く使用しているかを示す表を作成する。
which

that

NYT

3

3.4％

86

96.6％

CNN

10

13.9％

62

86.1％

USA

0

0.0％

53

100.0％

Total

13

6.1％

201

93.9％

このデータから分かることは、現代英語において、制限節中で物を受ける関係代名詞は、その 9 割以上が that であるという、驚くべき事実である。which の出現は、いずれのコーパスにおいても、むしろ例外的なものであった。
6 制限節内の which の許容性を高める条件
以上の調査より、制限節内で物を指す関係代名詞としては、that が事実上の絶対基準になっている現状が浮かび上がってきた。だが、限定的な量のコーパスに依拠して、結論を急ぐ前に、時事英語の中で、例外的に使用されていた which についてここで管見しておくこととしよう。

コミュニケーション型英語教育における語法指導

39

以下に、NYT の 3 例（1）（3）
、および CNN の 10 例（4）（13）
を紹介する。
（1）Investigators have not yet concluded that China gained access to the so-called ``legacy codes'' which,when combined with other data, could provide detailed information about the performance and design of
nuclear weapons.
（2）"You would have the material footprint of something which you don't see, " Weibel said.
（3）"This was a sport that was a business which has a tremendous economic impact on the Commonwealth, and we thought that it was a real tragedy for the team to leave the state, " he said.
（4）The Orthodox church in Serbia is widely venerated as a guardian of national identity which kept Serb
nationalism alive during centuries of Ottoman rule.
（5）"I recognize the difficulties faced and I also recognize very genuinely the commitment that the president and his government have made to a process which will allow a full and free choice by the people of
East Timor, " Howard said at a joint news conference with Habibie.
（6）A Vietnamese invasion forced the group from power in 1979, but the guerrillas continued a resistance
war which ended only last year.
（7）"Only a tribunal which is international in character can guarantee international standards of justice,fairness and due process of law in this case, " he said,（8）Clinton also embraced elements of Rep. Carolyn McCarthy's legislation which provides criminal
penalties for adults if juveniles used their weapons for illegal purposes.
（9）"We are pleased with the court's ruling which confirms our belief that Connectix did infringe on our
copyright and intellectual property rights, " Kaz Hirai, Sony's president and chief operating officer said ina statement.
（10）"We've brought back a collection which has been assembled so lovingly and so carefully for over
125 years.
（11）We brought it back to the nucleus of the museum, in the restored grandeur of the galleries which havebeen also refurbished to their original, neoclassical grandeur, " Carlos Pincon, the museum's Curator in
Charge, said during the exhibit's press preview.
（12）"This bill means that your medical records will be kept more confidential than they are now, fewer
people will have access to them than they have now but you will have access to them which you may not

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慎一郎

have now," said Sen. Bob Bennett（R-Utah）, the chief sponsor of the "The Medical Information Protection Act of 1999."（13）The Cleveland Museum of Natural History was selected for the announcement because it is hostinga dinosaur exhibit which produces proceeds that help finance dinosaur research through the nonprofit
Jurassic Foundation.
以上の 13 例を分析すると、そこには、「発話文中」「that との共起」「関係詞節内と先行詞包含部内との時間的断絶」といった、共通傾向が存在しているように思える。言い換えれば、これらの 3 つの要素が、制限節内 which の許容性を高めていると仮定できよう。13 例のうち、ここで言う 3 つの条件がどの程度満たされているかを示したのが次の表である。
なお、時間的断続に関しては、後で触れるように、関係詞節内と先行詞包含部内の 2 つの動詞時制自体がずれている直接的な断絶と、動詞時制は一致しているが、意味上・内容上、時間にズレが存在している間接的な断絶とがある。下表では、前者の場合を○、後者の場合を△で表示することとする。
（1） （2） （3） （4） （5） （6） （7） （8） （9） （10）（11）（12）（13）
発話文中○

that 共起

○

時間的断絶

△

○

○

○
○

○

○

○

○
○

○

○

○

○
△

○

△

○
○

○

○

○

以下では、これら 3 つの条件について、さらに詳しく見てゆくこととしたい。
【1】発話文中での使用
13 例中 8 例、すなわち、which の 6 割が発話文中に現れていた。これは、全ての文に占める発話文の出現頻度がそれほど高くないことを考えれば、奇妙な現象と呼ぶべきであろう。いわ
ゆる地の文ではなく、発話文の中で、which の許容性が高まるのはなぜであろうか。
一般に、口語会話では、書き言葉の場合ほど、明確な文法支配がなされない。which に関して
も、会話の中であれば、イントネーションやブレスの置き方によって、制限節とも非制限節とも解釈が可能であり、which は比較的出現しやすくなる。そして、発話文では、発話者の発話内容をそのまま写し取るというのが建前であるから、口語会話の中に出現した which が、そのまま残存する可能性は高いと考えられるのである。
記述者は、聞き取った発話を書き言葉に変換する際に、関係代名詞 which を残存させるか、
that に置換するか、という判断を行うわけであるが、その際には、文全体の文法的複雑性も考慮されることとなろう。たとえば、（3）の事例では、sport を修飾する関係節内の business に、
もう一つの関係節がぶら下がっており、文は、いわば 2 重の埋め込み構造を持っている。ここで、制限節内にあえて which が用いられたのは、もとの発話がそうであったと言うだけでなく、
which が、こうした文法的複雑性をいささかなりとも緩和しうるものであったからだと推測される。
既に指摘したように、Leech（1989）は、実際の口語会話において that の優先性が高まると述べていたわけであるが、こうして見てくると、それを紙の上に書き取った発話文では、むしろコミュニケーション型英語教育における語法指導

41

which の許容性が向上すると言えそうである。とはいえ、発話文中であれば、which が that に優先するというわけではない。発話文か地の文かを問わず、全般的な that の優先は揺るぎないのであるが、発話文では、話者の語りのニュアンスを尊重するため、「誤った」あるいは適切性の低い which も、修正されることなく、文に残される可能性が高まるのである。
【2】that との共起使用
that には、代名詞・形容詞・接続詞・関係代名詞など、種々の用法が存在する。そのため、文中に複数の that が存在する文では、各々の that の用法が曖昧になり、文の読みやすさは損なわれることとなる。上記 13 例の which 出現例のうち、 6 例、すなわち 5 割近くにおいて、何らかの that との共起が観察された。なかでも、特徴的なのは、（13）の事例であろう。
a dinosaur exhibit which produces proceeds that help finance dinosaur research through the nonprofit
Jurassic Foundation.
（非営利の「恐竜財団」が管轄する恐竜研究に資金援助を行うのに役立つ利潤を生み出す恐竜展）
本例は、長い名詞句の中に、which と that という 2 つの関係代名詞が使用されている。ここには、名詞 exhibit を修飾する関係代名詞節内の名詞 proceeds に、さらに別の関係代名詞節がぶらさがるという、 2 重の埋め込み修飾構造が存在しており、仮に両方が that であった場合、本文はさらに曖昧なものになっていたはずである。
つまり、とくに読みやすさを重視する時事英語においては、that が共起する複雑な構文中において、文構造を明瞭にするために、which の使用が特例的に許されるのではないか、と推論される。とはいえ、CNN 以外に、which の出現がほとんどなかったことにも窺えるように、あえてwhich と that を併用しなければ理解しがたい構文を使うこと自体に問題があることは明らかである。
【3】関係詞節内と先行詞包含部内との時間的断絶
先行詞と関係詞節の間にコンマがあれば、非制限用法として、そこに断絶が生じ、which の使用は正当化される。だが、表記上、コンマが現れていない場合でも、関係詞節と先行詞包含部に、何らかの強い断絶が認められる場合、which の許容性が高まるようである。ここで言う断絶には、様々なレベルが想定されるが、ここでは上記の 13 例において顕著であった時間軸上の断絶に限って、考えてみたい。
たとえば、（3）では、先行詞包含部内の動詞時制が過去形であるのに対して、関係詞節内の動詞時制は現在形となっている。
... a sport that was a business which has a tremendous economic impact ...
スポーツがビジネスであったと述べる前半部は、チームがまだ国内に残留していた過去の時
点を念頭に置いた回顧的発言であるが、一方、後半部は、チームが去った後の現時点における経済への影響について語っている。チームが去って、どのくらいたった時点でこの文が書かれたかは定かではないが、それでも、前半部と後半部と間に、時間軸上の断絶が生じていること

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は明確と言えよう。同様に、（2）（4）（5）（8）（11）（12）においても、時間軸上のズレは、動詞時制のズレという目に見える形で発生している。
しかしながら、関係詞節内と先行詞包含部内の動詞時制がたとえ同じであっても、それらが指す時間に明白なズレが生じている場合もある。
たとえば、（1）では、"legacy codes" を入手していないという部分は、これまでの過去の話であるが、核兵器に関する情報を引き出し得るというのは、現時点ではまだ実現していない未来の話である。
（6）では、主文内に in 1979 という語句があることから、ゲリラが抵抗闘争を行ったという部分は、1979 年からの約 20 年間を指していると考えられるが、闘争の集結を語る部分
は、より現在に近い「昨年」という時点を指しているのである。さらに （9）では、裁判所の判決を聞いたという箇所が、この発話を行っている現在の瞬間を指している一方で、判決が我々の確信を補完するものであったという箇所は、それ以前の、裁判結果が出た瞬間を指していると言えよう。裁判結果が出て、その結果を検討し、会社が公式のコメントを発表するまでには、
一定の時間の経過が推定され、ここでも、 2 つの時間は断絶している。
（10）は、同じ現在完了
ではあるが、前者の完了時制は、現時点における完了を含意し、「ちょうどしたばかり」というごく近い過去を指す。だが、後者は、過去 125 年間にわたる継続を含意し、より古い時点が念頭に置かれている。
以上で見たような時間軸上のズレは、言うなれば意味上の断絶であり、もちろん、コンマによる表記上の断絶とは性質を異にするものである。しかしながら、制限節内に which が出現した全 13 例文のうち、実に 10 例において時間軸上の断絶が生じていることは、関係詞の前後に発生した時間軸の断絶が、文を非制限用法へと接近させ、その結果として、which に対する許容性、が高まったという可能性を強く仄めかすものではあると言ってよい。この点に関しては、今後追証を行う必要があろう。
7 終わりに
我々は、以上で、中高の教科書・文法書・時事英語の 3 種において、関係代名詞 which の制限節内用法がどのように扱われているかを調査してきた。その結果、現代の米語においては、かつて Fowler が主張したように、制限節では that のみ、非制限節では which のみ、という新しい語法基準が確立しつつある可能性が浮かび上がってきた。
しかしながら、ごく最近になって現れた吉田正治（1999）などの例外を除けば、こうした新しい傾向に対して、既存の文法学はほとんど目配りを行っていない。一方で、我が国の中高教
科書は、それに積極的に対応するものと、従来型の文法規範を遵守しようとするものとに二分されている。
ここで、再び英語教育の現場に立ち返るならば、こうした矛盾する立場の並立は、いたずらに学習者を混乱させるものであると言わねばならない。現代の英語教育が、あくまでもコミュ
ニケーションを標榜しようとするならば、我々は、ディスコースの外部から内部へ、言い換えれば、文法から語法へと指導の視点を転換してゆく必要があろう。which に関しても、現代の標
準的英語におけるその用法をふまえた、新しい指導指針の確立が早急に検討されるべきである。
もっとも、本論が基礎とした時事英語のデータは、わずか 6 万語という限定的なものであり、加えて、データは米語に限定されいるため、現代英語全般における which の用法について、確定的な結論を出すには未だ慎重でなければならない。今後の研究においては、論者が別に作成

コミュニケーション型英語教育における語法指導

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した、より大型のコーパスや、既存のコーパスなど、さらに大型のデータベースをふまえた追証を行ってゆくことにしたい。

＊本論は、1999 年 6 月 12 日に、岐阜女子大学において開催された「全国大学英語教育学会（JACET）中部支部大会」において行った口頭発表原稿に加筆修正を行ったものである。当日の司会の労をお取りいただいた東海女子短期大学・後藤いくこ先生、並びに、貴重な助言を頂戴した浜松医科大学・大木俊夫先生、千葉大学・村田年先生に感謝を申し上げる。
なお、論者は、インターネット上の辞書学フォーラムにおいて、この問題を提起し、多くの海外参加者を得て、実りある議論を行うことができた。参加者の感想・助言が本研究に多くの示唆を与えてくれたことを記し、参加者に感謝を申し上げたい。なお、この議論の経緯については、
http://www.delphi.com/dictionary/messages のアドレスで公開されている。

引用・参考文献Burchfield, R.W. 1998. The New Fowler's Modern English Usage. Oxford: Clarendon Press.
Fowler, H.W. 1926. A Dictionary of Modern English Usage. London : Oxford University Press.
Gibardi, J.& S.Achtert 1988. MLA Handbook for Writers of Research Papers 3 rd Edition. The Modern
Language Association of America. ［原田敬一（訳編）1990.『MLA 英語論文の手引き第 3 版』東京:北星堂書店 .］Gibardi, J. 1995. MLA Handbook for Writers of Research Papers 4 th Edition. The Modern Language
Association of America.［原田敬一（訳編）1998.『MLA 英語論文の手引き第 4 版』東京:北星堂
書店 .］Greenbaum, S. & R. Quirk 1990. A Student's Grammar of English Language. London: Longman.
石橋幸太郎他（編） 1973.『現代英語学事典』東京:成美堂 .
石川慎一郎 2000. 「英語教育におけるコーパスの利用 ― 時事英語コーパスの自作の方法 ―」『KELT』15 号 , pp. 43-57.

神戸英語教育学会 .

木村恒史 1996.『TOEIC 英文法』 東京:語研株式会社 .
Leech , G. 1989. An A-Z of English Grammar and Usage. London: Edward Arnold.
松浪有・池上嘉彦・今井邦彦 1983.『大修館英語学事典』東京:大修館書店 .
南出康世

1998. 『英語の辞書と辞書学』 東京:大修館書店 .

長井氏 （編） 1967.『英語ニューハンドブック（新訂新版）』東京:研究社出版 .
大塚高信・中島文雄（監修） 1987.『新英語学事典（机上版）』東京:研究社出版 .
大塚高信・小西友七 1973.『英語慣用法辞典』東京:三省堂 .
Quirk, R., S. Greenbaum, G. Leech, J. Svartvik 1985. A Comprehensive Grammar of the English Language. London & New York : Longman.
佐久間信（編） 1984.『英文法用語辞典』 東京:駿台文庫 .
Sinclair, J. et al. (eds.) 1992. Collins Cobuild English Usage. London : Harper Collins.
Swan, M. 1980. Practical English Usage. Oxford : Oxford University Press.
高梨健吉 1970.『総解英文法』 京都:美誠社 .

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石

川

慎一郎

吉田正治 1999. 「制限用法の関係代名詞 who と that, which と that は自由変異なのか」『英語青年』1999 年 9 月号 , p.10. 東京:研究社出版 .
〔1999 年 10 月 21 日受理〕