関東大震災後の寺院の経営と再建
Financial management and reconstruction of Buddist temples
after the Great Kanto Earthquake
東京理科大学総合研究機構
火災科学研究センターPD 研究員
田中 傑
TANAKA Masaru
1 はじめに(1)研究の背景と目的
わが国では明治維新以降、宗教組織による土地の所有や処分に様々な規制が課せられた。後述する上知令は寺院による土地所有を否定したし、廃仏毀釈のなかで実体を失った寺院は廃止され ( i 、その土地、建物、什器は処分されてしまった ( ii 。また、寺院の創立や復興、復旧は基本的には全面禁止とされ ( iii 、官有・民（寺）有とを問わず( iv、境内地とされた土地の地目や境域を変更すること ( v や、境内地を宗教活動と無関係な用途に供すること ( vi が禁止された。
このような宗教組織の土地所有・土地経営に対する各種の厳しい制限は、大正時代に入るとやや緩和され、例えばそれまで厳しい規制がかけられていた境内地の縮減も「寺院仏堂ノ意ニ反」しなければ認められるようになり ( vii 、昭和 14 年に制定された宗教団体法（1939 年 4 月法律第 77 号）は宗教組織の経営に関して自主性・裁量性を容認するに至った ( viii 。
本論文はそうした状況下でおとずれた大正末期から昭和初期にかけてのいわゆる帝都復興期における東京の寺院を取り上げ、関東大震災による施設の喪失という苦境に遭遇したそれら寺院がどのような経営的判断を通じて施設の復興を遂げたのかを解明することを目的する。
(2)研究の方法
本研究では寺院施設の復興過程や復興した施設の実態を把握するため、ケーススタ
ディをおこなった。ケーススタディの対象は寺院の経営資源たる境内地や墓地の規模、そして境内地や墓地の構成を規定した子院・塔頭の数に着目し、1)単独で大規模な境内地・墓地を有していた寺院、2)多数の子院・塔頭の一つとして小規模な境内地・墓地を有し、大寺に連なっていた寺院、3)前者ほど多数ではないが、複数の子院・塔頭の一つとして小規模な境内地・墓地を有し、大寺に連なっていた寺院からそれぞれ選定した。
利用した主な資料は東京都公文書館所蔵の旧東京府学務部社寺兵事課文書（以下、公文書）、地籍図・地籍台帳（1912 年および 1930 年代の 2 時点）、帝都復興区画整理誌第 3 編各説 1 巻・第 3 巻である。
(3)用語の定義

1

a.寺院の土地利用に関する用語
本論では当時の呼称に従って、「境内地」や「墓地」という言葉を用いている。現代の語感では境内地とは伽藍のある土地と墓地とを併せたものであるが、当時は伽藍のある土地と墓地とのあいだで所有者や管理者が異なっている場合が多かった（次章参照）ため、伽藍のある土地のみが境内地と呼ばれ、そこに墓地は含まれていなかった。
b.換地、減歩
社会基盤の整備手法として土地区画整理事業というものがある。これはあるエリアを区切り、そこに道路や公園、学校、その他の都市施設を新たに整備する際に必要となる土地を、エリア内に所有権や借地権を有する関係者から少しずつ提供してもらう仕組みである。従来、権利を有していた土地から一定割合を提供した上で新たに交付される土地（および交付されること）を換地、一定割合の土地を提供したことで元の土地から面積が減ることを減歩、減った面積の元の土地面積に対する比率を減歩率という。帝都復興期になされたいわゆる帝都復興区画整理事業では一割を越える減歩に対しては補償がなされた。
2 国有境内地問題と東京の都市計画(1)国有境内地問題のはじまり
明治維新後、政府は 1871 年と 1875 年に社寺境内地を官有地に編入する措置をとった( ix。社寺境内地はもともと国有地と同様の性格にあり、大名における版籍奉還と同様に社寺の土地の知行権を取り上げるというのが政府側の論理であった ( x 。また、寺院付属の墓地は共葬地として地方自治体の所有 ( xi となった。
国有境内地や寺院付属墓地の返還を求める声はその直後から上がり、明治 30 年代にかけての一時期に境内地や墓地の無償下げ渡し（返還）が実施されていた ( xii が、やがて中止され、以後、政府側と寺院側の論争が長く続いた。
耕地整理法（1899 年 3 月法律第 82 号）の第 3 条が社寺境内地の耕地整理地区への編入を原則的に制限していたこと、国有財産法（1921 年 4 月法律第 43 号）の審議に際して政府委員が「（国有境内地は）私有地と違って課税されない」 ( xiii 、「（国有境内地であることは、）境内地（の所有権）を寺院に交付して貴重な財産を失うよりも安全」( xiv

であると主張したこと（いずれもカッコ内筆者補足）をみると、政府側は社寺境内地を公共性・公益性の観点から保全すべき空間であると考え、父権主義的な姿勢を取っていたと解釈できる。
(2)国有境内地問題と帝都復興事業の成否
この父権主義的な統制は本論冒頭で触れたように大正初年になってやや緩和されたが、帝都復興区画整理に際して改めて大きな問題となった。特別都市計画法（1923 年
12 月法律第 53 号）の第 3 条は「...耕地整理法 ( xv 第四十三条ノ規定ニ拘ラス」建物ある宅地を土地区画整理施行地区に編入できるとしたが、この特例に社寺境内地、墳墓地が含まれていなかった ( xvi 。寺院側がこれを盾に区画整理への参加を拒んだところ、東京の下町、とくに浅草区や下谷区のように境内地や墓地が広い面積を占めていたエリアにおいて、区画整理によって強制的に参加させられる市民が社寺に対して不公平感をもったのである。また、国（復興局）や東京市は寺院を郊外へ移転させ、その境2内地や墓地の跡地を道路や公園の用地に充当することで一般の表 1 帝都復興区画整理地区内における境内地と墓地の所有区分

宅地からの減歩を少なくて済ませようと考え始めていた。
そこで、曲折を経て特別都市
計画法区域内ニ於ケル寺院ノ国
有境内地譲与等ニ関スル件（1925 年 3 月法律第 4 号）が「寺院若ハ仏堂ノ境内地」と墳墓地の土地区画整理地区への編入を認め（第 3 条） ( xvii 、かりに 1928 年 8 月 31 日までに旧境内地の換地先以外に移転した場合、その換地（国有地）を寺院に対して無償譲与する（第 1 条）ことによって寺院の郊外移転を促進することが法制化された。墓地についても、1925 年 5 月に東京市墓地改葬規則を改正し、一部を改葬した場合でも跡地の無償譲与を認めることとした ( xviii 。これにより、明治以来続いてきた境内地と墓地の所有権をめぐる争いが解決をみた。
(3)「国有境内地問題」の実像とケーススタディ対象
以上、寺院の境内地および墓地の所有権をめぐる国と寺院側との争いを東京の近代都市計画に関わる部分を中心に記述した。この記述はもちろん真実であるが、東京と横浜の帝都復興区画整理地区内における境内地と墓地の所有区分をみると、境内地に関しては寺院数ベース・面積ベースともに寺有が国有の 2 倍強、また墓地に関しても寺有が市有の 1.2 倍であったと記録されている（表 1 ( xix ）。つまり、明治初年に上知された境内地と墓地がその後徐々に返還された結果、大正末年時点では「国有境内地」と「市有共葬地」を抱えていた寺院が多数派ではなくなっていたのである。この点を考えると、国有境内地（に対する換地）が無償譲与されるメリットを享受できた寺院は少数派で、多くは大したメリットもなく区画整理に参加させられていた可能性が高い。
本論文のケーススタディで取り上げた寺院も、墓地はすべて市有（共葬地）であったが、境内地は日輪寺の境内地のみが国有で、他は寺有であった。日輪寺以外の寺院には区画整理に参加しても「国有境内地の無償譲与」というメリットがなかったことになる。そうしたなか、これら各寺院が区画整理という大波をどのように捉えて復興を遂げていったのか、以下、順に見ていきたい。
3 日輪寺の再建過程(1)罹災時の状況
日輪寺（罹災当時、東京市浅草区芝崎町 22 番地所在）は時宗の寺院で、1912 年時
点の地籍台帳・地籍図（図 1）によれば寺有宅地として芝崎町 20 番地（49.35 坪）および同 24 番地（164.39 坪、地籍図には日輪寺塔頭の宝珠院が記載）を所有していたが、境内地（22 番地）と墓地（23 番地）は官有であった ( xx 。同寺で罹災時に「土蔵造ノ観音堂ノ一宇ヲ除キ他ノ全建築物」を焼失してしまったという ( xxi 。
(2)再建方法の模索

3

図 1 1912 年当時の地籍図

図 2 第 38 地区現況図（部分）

図 3 1922 年当時の鳥瞰写真（黒線は地割り、数字は地番）

図 4 第 38 地区換地位置決定図（部分）

同寺の敷地は罹災時点は表通りから路地で奥に入ったところにあったが、帝都復興
区画整理事業において道路網が整備され、それにともなって街区の形状が大きく変更された。同寺の東方（図 2 および図 4 の右方）においてクランク状に屈曲していた幅
員 9-11m の道が幅員 33m へと拡幅され、まっすぐになり（幹線街路第 5 号線、現在の通称『国際通り』）、同時に幅員 6-8m の区画整理街路も整備された。
同寺の再建は、こうした敷地周辺の環境変化を踏まえて行われることとなった。同寺は東京府知事に対して 1928 年 6 月 12 日付で「...今般特別都市（ママ）区画整理ノ為道路ノ境内ヲ貫通シ又従来ノ山門前ノ道路（註、図 2（左）中、22 番地に向かって南北に走る路地、図 3 の鳥瞰写真も参照のこと）ノ除去セラレテ地理上ノ不便ヲ生ジ
且檀信徒及寺有財産等モ僅少ニシテ将来何等ノ社会教化事業ヲ為ス見込無之加之現状ニテハ到底其ノ復興ノ見込相立タ」ないため、22 番地から 23 番地（墓地があった場所）への「寺院移転願」を提出した。
同「願」には 23 番地にあった墓地を改葬し、「該墓地跡地ヲ東京市ヨリ無償ニテ下附」された後にそこに境内地を移した上で「現官有境内地（註、22 番地）ヲ無償ニテ譲与ヲ受ケ」、従来所有していた「約三百坪ノ寺有宅地」 ( xxii とともに賃貸経営をおこ

4

なえば、
「再建及維持ヲ計リ」、「将来ノ活動ニ備ヘ」られるという考えが示されている

図 5 敷地計画図（「移転願」）( xxiii

図 6 敷地現況図（「明細帳」）。これは単なる復興方針ではなく、復興後を見据えた長期経営方針とでも呼ぶべ

きものであろう。ここで興味深いのは、この方針を正当化するために展開される「寺の経済基盤を強固にすることが将来の活動=社会教化事業への従事を可能にする」という論理である。仏教関係者は明治以降縮小していた社会教化の必要性を強く意識していた。
(3)再建計画の実施と境内地の経営
1928 年 7 月 14 日、東京市は東京府学務部長に対し「墓地改葬跡地ニ関スル件回答」( xxivを発し、23 番地の改葬跡地が「市参事会ノ議決ヲ経所轄税務署ノ地目変換ヲ了シ下付手続中」であることを報告した。この報告を受け、同年 8 月 23 日、府知事は日輪寺の 22 番地から 23 番地への移転を許可した ( xxv 。これにより、特別都市計画法区域内
ニ於ケル寺院ノ国有境内地譲与等ニ関スル件（前出）の第 1 条が定めた同年 8 月 31 日
までに旧境内地の換地先以外へ移転した場合の同換地の無償譲与が実現することとなった。その後、同寺は 23 番地の南半分に本堂と庫裡を建設し始め、1 年半後の 1930
年 5 月に竣工 ( xxvi 、同年 6 月 30 日付で「移転完了届」 xxvii が提出された。
かつて提出された「移転願」に添付された敷地計画図（図 5）と「明細帳」に添付された敷地現況図（図 6）とを比較すると、本堂の西方正面には「向拝」部分を付加し、庫裡は平面計画を変更しながらその東側部分に書院を附置するように、それぞれ改められたこと、そして本堂や庫裡が新境内地である 23 番地から旧境内地である 22 番地
へと突出する格好で建てられたことが判る。
図 7 復興後の日輪寺周辺

5

再建後の境内地（22 番地）は日輪寺所有で 402.78 坪、墓地（特設墓地）201 坪、ま表2

日輪寺の土地所有・土地利用の状況

た境外所有地は 1,401.58 坪、うち 262.53 坪が旧来からの所有で、のこり 1,139.05 坪
は「大蔵省、東京市ヨリ無償譲与又ハ無償下附セラレタルモノ」であった ( xxviii（表 2）。
同寺が移転した墓地跡地（23 番地、一部飛び地状に換地）には本堂、庫裡、特設墓地( xxixのほか、タクシー会社や住宅 ( xxx が、旧所在地の 22 番地には住宅やホテル（その他、本堂や庫裡の一部が 23 番地側から突出）が、そして 20 番地と 24 番地（従来からの寺有宅地）にも住宅が、それぞれ立ち並んでいた（図 7）。日輪寺の復興戦略を端的にいえば、寺が境内や墓地として利用する土地の面積を狭め、そこで賃貸経営を始め、宗教活動の新たな基盤としたのである ( xxxi 。
区画整理後に新しい地番が付けられた際、旧 23 番地は境内地部分と墓地とで地番が分けられ、地目も前者（46 番地）が宅地、後者（45 番地）が墓地とされた ( xxxii 。地目を地租の軽い境内地としなかったのは、将来的な自由度の確保にあったのかも知れない。
再び寺院明細帳をみると、1930 年 6 月時点での檀家は 300 戸、信徒は 12 名とされている。実は、先に引用した「移転願」のなかには「檀家三百五十余戸」あるという記述がある。
「移転願」は寺院の財政的裏付けを立証する必要があるから、明細帳との差（50 戸余）は誇張に因るのかも知れない。しかし、これが実際に起きた檀家の減少を反映したものだとしたら、経営基盤を強化するために土地の賃貸経営に重点をおいた寺の選択は正しかったといえよう。
4 築地本願寺子院（敬覚寺、真龍寺、宝林寺）の再建過程(1) 罹災時の状況
築地本願寺は震災当時 56 の子院 ( xxxiii を擁しており、震災ではそれら全てが焼失した（図 8）。敬覚寺、真龍寺、宝林寺の 3 ヶ寺（罹災当時、順に東京市京橋区築地 3丁目 115 番地、同 104 番地、同 98 番地に所在、以下総称する際は「3 ヶ寺」と略す）
は子院群の南東に位置（地割上、東組と称した ( xxxiv )していて、いずれも境内地（前出）は寺有、墓地（順に東京市京橋区築地 3 丁目 116 番地、同 105 番地、同 99 番地）
は市有であった（図 9、3 ヶ寺の位置は図 8 中の黒枠部分を参照）。墓地は敬覚寺管理のものは東組の通り近くに、真龍寺と宝林寺の管理のものは境内地の裏手にそれぞれ6

位置していた。
(2)再建方法の模索
震災後、築地本願寺一帯には幹線街路第 5 号（現在の通称新大橋通り）と幹
線街路第 4 号（同、晴海通り）、その他の区画整理街路の敷設が計画された（図 10、図 11）。
区画整理事業が進捗するなか、3 ヶ寺は 1926 年 2 月、
「寺院移転並土地売買許可願」を府知事に提出した。それ
図 8 1908 年現在の境内図（左）図 9 1912 年当時の地籍図（右）

によれば、
「許可願」
提出の理由は 1)「 ...
多額ナル復興資ノ醵
出ニ堪ヘ難キ事情有之候折柄偶々大正拾
四年五月拾弐日発布（東京）市規則第七一号ニヨリ東京市内墳．．．．．
墓改葬ヲ強要セラレ 」（カッコ内、傍点、筆者）たため、2)この移転が 3 ヶ寺の「復興ト共ニ（周辺の）区画整理ノ一助」にもなるた

図 10 第 22 地区現況図（部分）図 11 同、換地位置決定図（部分）め 、 3) 移 転 候 補 地 が「＊厳ノ境地ニシテ教化ノ上ニ於テ墓地設置ノ上ニ於テ好適地」であったためと記されている（一文字、判読不能）。そして、この移転と墓地の改葬とは「前記表示ノ土地（註、旧境内地）ヲ売買シ其ノ売却資金ヲ以テ」おこなわれる算段であった。
この「許可願」には移転予定地である東京府北豊島郡石神井村大字谷原字北原 1907
番地と 1914 番地を共同で所有する「羽田ゑん、織田らく、中村助三郎」の 3 名がこ

7

の土地を坪 8 円で 3 ヶ寺に売却することに同意・連署した土地売却承諾書（1925 年
12 月付）が添付されていた ( xxxv 。この 3 名はそれぞれ 3 ヶ寺の関係者であったと推察される。というのも、羽田は宝林寺住職の大江超賢（当時、敬覚寺と兼務）とは異姓であるが、承諾書によればその住所は宝林寺の所在地であったし、織田は真龍寺住職の織田西真と同姓で住所も真龍寺の所在地で、中村については敬覚寺の檀家総代と明記されていたからである。都心部での区画整理の遅延によって郊外の地価が高騰していた当時、3 ヶ寺の意を受けた 3 名が行政や檀家との時間のかかるやり取りに先んじて移転用地をとりあえず確保したものと解釈できよう。3 名による土地の購入は 1925
年 11 月 20 日付け ( xxxvi であった。
以上のように、3 ヶ寺の再建構想は、まず関係者に移転用地を先行取得させ、その後、旧境内地と払い下げられた改葬跡地とを売却して得たお金で先行取得した移転用地を関係者から譲り受けて郊外に移転するというものであった。
この「許可願」には「東京府北豊島郡石神井村大字谷原字北原千九百七番千九百十四番実測図」（図 12、以下、「実測図」）も添付されていた。実測図をみると、予定地の東から西へ順に真龍寺、宝林寺、敬覚寺が南北に細長い敷地で並び、3 ヶ寺の北方と西方には羽田、織田、中村の共有地たる「畑」が広がっていた。この実測図は境内地および墓地の建設予定図でもあり、境内地と墓地の面積が記入されている。
(3)移転先での反対運動
この計画に対して、移転先の地元から反対の声があがった。北豊島郡長 ( xxxvii は 1926
年 2 月 22 日付で府知事宛に「...本件ハ単ナル寺院移転並土地売買ノミ無之墓地設置ニ（ママ）伴フコトヲ御考慮ノ内ニ加ヘラレ御処理相成候様致度...」( xxxviii と憂慮の念を伝えた。東京府側ではその文書の欄外に「本件ハ墓地出願ヲ俟テ処理相成可然哉」とメモ書きしている。
そして半年が経過した同年 9 月 4 日、今度は東京府学務部長から北豊島郡石神井村
長宛 ( xxxix に「一、 本件移転先地ニ於テ反対有之ヤニ及聞候ガ其ノ後ノ状況如何
二、寺院移転先地ハ境内地トシテ適当ノ地ナリヤ
三、買入土地価格ハ時価相当ノモノナリヤ」という照会がなされた ( xl 。これは地元での反対運動については府衛生課がすでに調査をしていて、本照会はその後の状況を知るためのものであった。照会への回答が遅れたため、同年 10 月 21 日付で再度の照会がなされている ( xli 。
これに対し、村長 ( xlii は同年 10 月 26 日付で次のように回答した ( xliii 。

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図 12 移転予定地の「実測図」（図の下方向が北）

図 13 移転後の 3 ヶ寺周辺の地形図

「一、本件ハ移転先地ニ於テ反対有之事ハ本年三月十一日付発第四七一号申請ノ通リニシテ其后状況緩和セルヲ認メス
二、寺院移転先地ハ境内地トシテ不適当ト認メス
事由
墓地設置及管理規則第三条第一ニ触レス
第二高燥ナラサルモ低地ニアラス

飲用水ニ関係ナキモノト認ム

第三風致及公衆衛生ニモ支障ナキモノト認ム
三、買入土地価格ハ時価五円乃至七円ヲ適当ト認ム
以上」
村長は反対の声が根強いことを伝えながらも、「移転先地ハ境内地トシテ不適当ト認メス」というだけで、強い姿勢には出ていない。
結局、同年 12 月 13 日付で 3 ヶ寺の東京府北豊島郡石神井村大字谷原字北原 1907
番地（敬覚寺と宝林寺）と同 1914 番地（真龍寺）への移転が許可された ( xliv 。但し、この許可文書には「...移転先地ニ於テ墓地設置ニ反対有之仰裁遅延セルモノナレトモ
今後出願墓地ノ形状ヲ換ヘ許可ノ方針ニテ別途衛生課ヨリ伺上ニ付本件モ同時ニ許可
セムトスルモノナリ」という「備考」が付されており、移転許可を墓地の出願にあわせて遅らせたこと、反対の声を慮って墓地の形状を変更させたことが窺える。
この変更は如何なるものであったのか。先述の「実測図」（当初の敷地計画図、図12）と明細帳の記述とでは敬覚寺の墓地（150 坪→100 坪）と宝林寺の墓地（200 坪→100 坪）が縮小されていた。ただ、実施図面が見当たらなかったため、「形状」の変更状況は不明である。地形図（図 13）では「実測図」での敬覚寺境内予定地附近に墓石の記号が、逆に墓地予定地附近に建物が描かれている。「実測図（敷地計画図）」においても 3 ヶ寺の西側に畑が存置されていたことを考慮すると、敷地の西方附近から反対の声が起っていた可能性が指摘できる。なお、宝林寺の檀家は 250 戸で敬覚寺（65戸）の 4 倍弱もあり、これが当初計画において宝林寺の墓地が他よりも大きく設定されていた一番の理由と考えられる。
(4)再建計画の実施と周辺への影響
許可がおりてから半年後の 1927 年 6 月 13 日、移転先の土地を共有していた 3 名のうち、敬覚寺の檀家総代を務めていた中村助三郎の持ち分を敬覚寺の住職、大江超賢が引き継いだ。さらに、1 年後の 1928 年 6 月 13 日には 1907 番地全体を宝林寺の所
在地に住所があった羽田ゑんが単独で、同月 18 日には 1914 番地を真龍寺の所在地に住所があり、住職と同じ姓をもっていた織田らくが単独で、それぞれ取得した ( xlv 。前者は 1930 年 5 月 20 日に宝林寺の、後者は 1928 年 7 月 19 日に真龍寺の所有となっている。3 ヶ寺それぞれの収支決算書をみると、土地購入費は敬覚寺で坪 9.37 円 ( xlvi 、
真龍寺で坪 13.82 円 ( xlvii 、宝林寺で坪 8 円 ( xlviii である。この金額は現場の状況を認識していたと思われる地元村長が発第 2101 号（前出）において「適正ト認」めた「時価五円乃至七円」よりやや割高であった。
この移転計画によって 3 ヶ寺の境内地・墓地の面積はいかに変化したのであろうか。
表 3 に従前のそれらの値と比較しながら示した。まず、従前は境内地面積に対する墓9

地面積の割合は 3 割（敬覚寺）〜6 割（真龍寺）であった。この時点の墓地面積を檀家数で割った平均面積は、檀信徒数のもっとも多い宝林寺（250 戸）では 0.09 坪（22.52
坪/250 戸=0.3 ㎡/戸）、檀家が少ない敬覚寺でも 0.32 坪（21 坪/65 戸=1.06 ㎡）であり、各檀家に 1 基ずつの墓を配分することは困難であったとみられる。郊外移転のあかつ
きには、檀家それぞれに充分な区画を用意し、布教および経営基盤を強化するために、墓地面積の拡大が目指された。移転後の墓地面積は計画段階（図 12 時点）においては3〜8 倍に拡大されることとなっていたが、実施計画（明細帳時点）においては 3〜4倍に落ち着いた。その結果、例えば境内地面積に対する墓地面積の割合がもっとも高かった宝林寺においても、その比率が 5 割程度となった。
境外所有地については、3 ヶ寺はいずれも、境内跡地を坪 220 円、墓地改葬跡地を坪 200
表 3 3 ヶ寺の土地所有・土地利用の状況

10

円でそれぞれ売却する計画であった ( xlix が、 計

画通りの売却が困難であったことが資料から窺え l 、 3 ヶ寺のうちでは唯一、 真龍寺のみが境内跡地 51.06 坪と墓地改葬跡地 31.54 坪坪を売却できた。その売却代金は 21,579 円 40 銭 li
で、当初見込まれていた金額 17,660 円 lii の 1.2倍で売れた。

ところで、3 ヶ寺の移転とそれに伴う墓地設置に対する反対があった一方で、移転先の北隣にあたる 1903 番地付近に古い墓地が存在していたことが旧土地台帳上の記録から判る。おそらくは地元のひとびとが使っていた
その墓地は 1938 年 4 月に使用廃止となり、一帯は同年 7 月に塵芥焼却場用地として地目が変換され、やがて東京市の塵芥焼却場が設けられた。現在の東京二十三区清掃一部事務
組合練馬清掃工場である。
最後に 3 ヶ寺の移転跡地（築地）の状況をみたい。3 ヶ寺はいずれも当初は旧境内地な図 14 2 ヶ寺の移転跡地

らびに墓地改葬跡地を売却する計画であったが、明細帳および内山模型製図社（1932）、
東京市京橋区地籍台帳によれば、売却に成功したのは真龍寺のみで、敬覚寺（新地番で、京橋区築地 4 丁目 13-12・13-13 番地）と宝林寺（同 11-15 番地）は跡地を保有し続けていた。区画整理後の火災保険特殊地図
を見ると、敬覚寺の跡地には長屋建て 1 棟（3 戸）と 1 戸建て 3 棟が、宝林寺の跡地には長屋建て 2 棟（3 戸ずつ）が建てられていた（図 14）。これら借地あるいは借家からの賃貸収入も寺院経営に充てられていたのである。
5 広徳寺塔頭の再建過程(1)罹災時の状況
広徳寺（罹災当時は東京市下谷区北稲荷町 52-1 番地に境内、同 53 番地に墓地、また同 49-1、55-1、56、57-1、57-2、58 番地に 4 つの塔頭とその墓地がそれぞれ所在）
は江戸時代には 11 の塔頭を有した（図 15） ( liii が、明治維新後は衰退が著しく、「塔頭も廃院同様で、辛うじて四院を残すのみ」であった。本項で取り上げるのはこの 4つの塔頭のうちの円照院（同 58 番地）の復興過程である。1912 年の地籍台帳によれば、広徳寺と 4 つの塔頭の境内地は寺有であった（図 16）。また、廃絶してしまった塔頭の跡地のなかには地籍台帳上に記載がなく、寺院は存在しないものの国有境内地として維持されていたとみられる ( liv 場所と、民間の所有地となっていた場所とがあった ( lv 。
円照院は江戸期には小笠原家の宿院となっていたが、明治のはじめに小笠原家によ11

る維持が困難となったため、広徳寺の住職の隠棲地として維持されていたという ( lvi 。

図 15 江戸時代における広徳寺山内

図 16 1912 年当時の地籍図

図 17 第 36 区画整理現況図（部分）

図 18 同、換地位置決定図（部分）(2)再建方法の模索
広徳寺と 4 つの塔頭が再建方法を模索していた頃、復興局と東京市も下谷エリアにおける市街地の整備計画の立案に悩んでいた。彼らの構想通りに道路（幹線街路や区画整理街路）や小学校、公園などの公共施設を設置すると、土地権利者（所有者および借地人）が無償・有償で提供する（減歩される）ことになる土地の面積が大きくなり、計画の確定や事業の推進が困難になってしまうからであった（図 18）。とくに、上野駅前付近は駅前広場や幹線街路第一号（現在の昭和通り）などを設ける関係で減歩率が非常に高くなった。そこで当局は広徳寺とその塔頭のあった場所に目をつけ、そこを買収して区役所、警察署、学校を移転させることで他の場所での減歩率を下げようとしたのである ( lvii 。その検討の様子を帝国議会衆議院会議録は次のように伝える。
「...（第）三十六ト（第）三十四ノ此（区画整理）地区ハ薩張り仕事ガ進マヌ、ソレ
ハ何ダト云フト減歩率ガ多過ギルカラデアル...暫ク待ツテ呉レト云フコトデ、暫クノ
間図面モ何モ出来ナイノデアツタ、ソレデ広徳寺ヲ見付ケテ、三十六区ノ減歩率ガ余
リ多イカラ...向フノ学校ヲ地区（註、敷地面積の意味）ハ小サイケレドモ三十四区ニ持ツテ来ヤウ、ソレデハマダ足リヌカラ、上野ノ警察署ノ三十六区ノ—是モ地区（註、同前）ハ小サイガ、三十四地区ニ持ツテ来ヤウ、ソレカラモウ一ツ下谷ノ区役所モ移
シテシマハウヂヤナイカ...」 ( lviii

12このような大掛かりな都市計画事業はせっかく落ち着いて来た市民生活（粗末な小屋を建てていた）を再び混乱させてしまう。まして、広徳寺一帯には「永久ニ継続ス
ベキモノ」( lix として帝都復興土地区画整理事業の根拠法として準用されていた耕地整理法において編入制限地とされていた寺院境内地と墓地が広がっていた。このため、帝国議会衆議院議員の高木益太郎（日本橋区選出、弁護士）は 1925 年 2 月 16 日、「私
ハ...唯々便利ダト云ウテ...自分等ノ祖父サン祖母サンヲ埋メタ所ヲ発（あば）イテマ
デ区画整理ヲヤル必要ガアルノカドウカ...」 ( lx と疑問を呈した。高木は翌日も「此間モ下谷ノ広徳寺ノ墓地ヲ掘ツテ見テ、以外（ママ）ニ驚イタコトガアル、前田侯ノ墓
地ヲ掘ルノニザツト一万円掛カル、何百年モ前ノ沢山ノ墓ガ其侭埋メラレテ居ル、ソレヲ全部動カサナイコトニハ、ドウシテモ此一ツノ石塔ガ動カセナイ...彼処ニ何ノ位（どのくらい沢山）ノ骸骨ガ埋ツテ居ルカ分ラナイ...」（カッコ内、筆者）( lxi と事業遂行が困難との見通しを述べた。
結局、寺院境内地と墓地の区画整理地区への編入が可能となり、広徳寺側は「下谷区役所、下谷小学校、上野警察署の敷地として譲渡を懇望されたので檀徒と協議し、大英断をもって、三百年来の墓地の移転を決行することとなり、練馬に約一万坪の土地を購入し、移転に着手した」 ( lxii 。その際、広徳寺の墓地（53 番地）と円照院（境内地は 58 番地、墓地は 59 番地 ( lxiii )の敷地が下谷小学校と下谷区役所の用地に、宋雲院（57-1 番地）の敷地が上野警察署用地として買収されたため、前 2 者は練馬へ移転
し、後者は旧所在地の西方、すなわち広徳寺（52-1 番地）の参道東側で桂徳院（54-4番地）の東方および徳雲院（49-1 番地）の北方へと移動した（図 17 と図 18 とを比較の上参照のこと）。広徳寺と桂徳院、そして徳雲院の位置に大きな変動はなく、相対的な位置関係も保っていたから、その一郭に宋雲院を移転させることで広徳寺の参道脇に塔頭が集約されたのである。なお、桂徳院は市区改正によって稲荷町通り（現在の浅草通り）が拡幅されるまでは 55-1 番地にあった ( lxiv から、広徳寺の伽藍（塔頭を含む）の近代以降の再編は帝都復興の以前からの流れに沿ったものであったといえる（図18）。
この移転事業推進のため、円照院は 1925 年 6 月 15 日、府知事宛に「寺院移転土地売買許可願」 ( lxv を出した。そこには 1)境内宅地 262 坪 8 合 4 勺 ( lxvi を坪 220 円 ( lxvii
で売却（売却金額 5 万 7,824 円 80 銭）し、2)畑 1 反 4 畝 16 歩、畦畔 16 歩を坪 18 円で購入（購入金額 1 万 6,542 円 ( lxviii )する計画が示されている。また、許可を願い出た
理由として、「...今般本寺広徳寺境内地ト共ニ区画整理ノ結果下谷区役所并ニ下谷小学校（、）上野警察署処地トシテ当院境内地全部及墓地ト共ニ復興局ヨリ買収方強要セラレ」たこと、そして移転先が「...高燥閑雅ノ地境ニシテ詣者ヲシテ自我ニ精神ノ慰安ト純正ナル信仰ヲ起サシ」める土地であったことが挙げられている。この「願」には「開基家子爵小笠原丕 ( lxix 代理いという「寺院移転承諾書」( lxx

小笠原家々扶小野二郎」でこの移転計画に異議がなが添付されていた。

(3)移転先での反対運動と計画の実施
移転先のひとびとはこの計画に反対した。1925 年 6 月 19 日、下練馬村長は同村会議長 ( lxxi に対して「...緊急本村ノ意見ヲ決定シ置ク必要アリト信ス 右意見ヲ諮問ス」という「広徳寺墓地移転設置ニ関スル諮問案」 ( lxxii を提示し、同日、村会議長は「...

13墓地計画地ハ公園地トシテ最モ適当ナル地形ニシテ附近稲荷社及郷社氷川神社所有地
アリ（。）従ツテ本村発展ヲ阻害スルコト著大（、）理想的住宅地タルノ資格ヲ失滅ス
ルモノニシテ本村ニトリ百害アリテ一利ナキモノト認メ絶対反対スルモノナリ」と厳しい表現で答申した ( lxxiii 。
これを受け、同年 8 月 18 日、村長は府知事に対して反対意見を伝えた ( lxxiv 。
そこに添付された「墓地移転許可願ニ対スル副申」（7 月 27 日付）によれば、村長は反対の理由を「...交通至便に加フル
ニ土地高燥空気清浄将来市民ノ住宅地ト
シテ絶好無二ノ地域ニアリト云フヲ得ベ」
る 場所 に寺院 や墓 地が移 転し てくる と 、「...数年ナラズシテ他人ノ厭嫌スベキ地ト化シ昔日ノ繁栄ヲ見ル能ハザルニ至」
ることになると懸念を示し、移転を計画していた寺院や墓地を「斯ル不浄物」あ

図 19 円照院移転後の広徳寺山内
表4

るいは「他人厭嫌ノ建設

円照院の土地所有・土地利用の状況物」とまで表現して拒んだ。
しかし、この移転が成立しなければ上野駅の周辺における復興事業はどれも頓挫してしまう。結局は 1927 年 2 月 24 日付
で移転が許可 ( lxxv 、本堂は同 年 中 に 竣 工 ( lxxvi し 、1929 年 8 月 20 日に円照院から府知事宛に「寺院移転完了御届」が提出されるに至った。移転許可発令の文書（丑学 12143 号）には「備考

本件ハ移転先地住民反対アリシモ

目下鎮静ニ帰シ、許可支障ナキモノト認メ発令スルモノナリ」( lxxvii とのメモ書きがなされている。公文書綴りに収められた「経費収支決算書」( lxxviii によれば、境内地と墓地改葬跡
地はいずれも坪 220 円で売却され、移転先の土地は坪 18 円、その他「土地買入周旋其他」という費目で 837 円をかけて取得されている。円照院は自らの境内と墓地を売却し、その代金や檀家や本山からの資金を元手に郊外に広い土地を購入し、そこに寺院を再建し、広徳寺の墓地をも移したのである。

円照院は広徳寺練馬別院となり、1934 年には東伏見宮別邸が書院として移築された( lxxix。別院は墓地をもたなかったが、移転前の境内地・墓地を併せた面積の 3 倍の敷地を練馬に得て移転した（表 4）。下谷に残った広徳寺は「旧前田侯爵邸の建物の一部を買い取って本堂とし、茶席も前田邸のものを移し、庫裡山門鐘堂等、昭和五年に完成 ( lxxx 、宋雲院は移転後に広徳寺の旧堂を曳家して本堂とし、徳雲院と桂徳院も復興した（図 19）。これらの建物は 15 年後、徳雲院（仮本堂）を除き下谷区役所・上野警

14

察署を守るために建物疎開にあって取り壊されたという ( lxxxi 。
6 おわりに
本論文では関東大震災で罹災した東京下町の寺院の再建方法の模索や実際の再建状
況、再建に際しての障碍の克服や再建が周辺に与えた影響を公文書の記録をもとに明らかにした。そのなかで 1)子院を有しないがひとつの寺院としては境内地や墓地の規模が大きな日輪寺が従来の所在地で単独で自立的に復興した様子、2)築地本願寺に連なる 56 もの大量の子院のうちの 3 ヶ寺が共同で郊外移転して復興した様子、3)築地本
願寺より少数であったが、複数の塔頭のひとつとして広徳寺に連なっていた円照院が公共施設の移転設置を機会に郊外移転して復興した様子を取り上げ、各寺院がそれぞれの判断に基づいて不動産を経営していた様子が浮かび上がった。
そして、この時代に各寺院が自主的な判断に基づいて復興方法を選択していた事実からは、明治初年以降に寺院の境内地・墓地が上知され、その使用が厳しく規定され、寺院の創立や復興、復旧が完全禁止されていた過去の時代には考えられなかった自由があったことが判った。
しかし、この自由こそがその後の寺院境内地の風致や緑地空間としての価値に影響を及ぼしてきたことも忘れてはならない。今後、宗教施設を維持するための経営方針と、宗教施設に求められる荘厳さや趣深さとをいかに両立させるのか、議論を深める必要があると考えられる。
1872 年 11 月 8 日、太政官布告第 334 号、「無檀無住ノ寺院廃止ノ件」
1875 年 9 月 7 日、内務省達乙第 113 号、「廃合寺院跡地並建物処分規則」
iii
1886 年 6 月 8 日、内務省訓令第 397 号、「社寺仏堂ノ創立再興復旧伺出ノ件」
iv
1895 年 4 月 6 日、内務省訓令第 240 号、「民有地内官有境内ニ準スル件」
v
1891 年 11 月 27 日、内務省訓令第 1016 号、「 従来査定ノ境内地輙ク変更セサル件」。地租条例（1885年 3 月、太政官布告第 7 号）によれば、民有境内地の地租は宅地に比べて軽く（第 1 条）、官有境内地は免租であったし、墳墓地は官有・民有を問わず免租（第 4 条）であった。
vi
1903 年 11 月 20 日、内務省令第 12 号、「寺院仏堂境内使用取締規則」
vii
1912 年 11 月 16 日、内務省宗第 401 号通牒、「境内地域変更及移転ニ関シ稟議ヲ要セサルモノノ件」
viii
例えば、同法第 22 条は寺院境内地は基本的には免租であるが、有料で賃借している場合はこの限りではないと規定している。これは、境内地を宗教活動以外の目的で使用することを禁じた「寺院仏堂境内使用取締規則」から大きな転換を示したものである。
ix
1871 年 1 月に境外の持地を対象とした社寺領の上知令が出され、1875 年 6 月には地租改正事務
局達乙第 4 号によって残りの土地が官有地とされた。
x
帝国議会衆議院、国有財産法案委員会議録第 1 回、1921 年 1 月 28 日、p.7.河本文一主計局書記官発言。なお、この行での「国有」という用語は議事録中のものであり、現代でもそのまま通じるため用いたが、江戸時代に使用されていた訳ではない。
xi
市制・町村制以前は、たとえば静岡では「札之辻町他百廿三町（市制施行エリア）」共有であった。
．．．．．．．
xii
例えば、築地本願寺は 1876 年 8 月に境内官有地以外 の官有地を、1881 年 6 月に境内官有地を、それぞれ返還された。前者については「往事佃島の信徒が海を埋立てて地形を作った」ことが認められて返還されたと推測されている（藤音得忍編（1937）、『築地別院史』、pp.219-220）。また、1898
年 12 月には『増上寺境内地復旧請願書』が増上寺から東京府知事に宛てて出され、1899 年 4 月には『国有土地森林原野下戻法』（法律第 99 号）が公布された。前者は増上寺が「徳川氏ノ建立ニ無之候（p.2）」ことを主張するものであり、後者の第 1 条は「（官有地とされた）処分ノ当時之ニ付キ所有又ハ分収ノ事実アリタル者」がそれらの土地の下げ戻しを申請できるとしていた。先述の築地本願寺の事例をあわせて考慮すると、社寺が（幕府や諸大名から占有を認められたのではなく）自ら所有していたことが返還の条件であったと判る。
xiii
帝国議会衆議院、国有財産法案委員会議録第 4 回、1921 年 2 月 1 日、p.1.西野元大蔵省主計局長
i

ii

15

発言。
xiv
第 44 回帝国議会衆議院、国有財産法案委員会議録第 1 回、1921 年 1 月 28 日、p.7.西野元大蔵省
主計局長の発言。
xv
こちらは既述の耕地整理法と異なり、1909 年 4 月法律第 30 号。
xvi
福岡峻治（1991）、東京の復興計画－都市再開発行政の構造』, 日本評論社, 1991 年 7 月、
pp.281-295.は第 36 区画整理地区での運動を通じて寺院境内地の強制編入が実現されて行くプロセスを描いている。
xvii
羽貝正美（2007）、震災復興と都市空間の近代化—震災復興土地区画整理を手がかりに、都市問題、
後藤新平生誕 150 周年記念、8 月号特別増刊、後藤新平「大風呂敷」の実相、東京市政調査会、p.61.
では「関東大震災時の特別都市計画法で寺院境内地の強制編入が認められていた」という趣旨の記述があるが、これは厳密には誤りである。
xviii
福岡（1991）前掲書、p.291
xix
第 50 回帝国議会衆議院、特別都市計画区域内ニ於ケル寺院ノ国有境内地譲与等ニ関スル法律案委
員会議録第 5 回、1925 年 2 月 20 日、pp.17-18、大蔵政務次官早速整爾の発言。
xx
地図資料編纂会編（1989）、地籍台帳・地籍地図[東京]3 台帳編 3、柏書房、p.296 および同（1989）、
地籍台帳・地籍地図[東京]6 台帳編 6、柏書房、p.299
xxi
日輪寺甲号明細帳（東京府社寺兵事課文書、昭和五年 寺院仏堂冊ノ 4（D818）、226 ページ目）
xxii
先に寺有宅地として挙げた 20 番地と 24 番地の合計は 700 ㎡程度のため、この他にも 80 坪程度の寺有宅地を有していたことになる。
xxiii
根本には「檀家三百五十余戸」（東京府社寺兵事課文書、昭和五年 寺院仏堂冊ノ 4（D818）、
250 ページ目）の経済的支援（布施）がもちろんあった。
xxiv
保甲第 28 号（東京府社寺兵事課文書、昭和五年 寺院仏堂冊ノ 4（D818）、244 ページ目）
xxv
辰兵第 821 号（東京府社寺兵事課文書、昭和五年 寺院仏堂冊ノ 4（D818）、245 ページ目）
xxvi
日輪寺甲号明細帳（東京府社寺兵事課文書、昭和五年 寺院仏堂冊ノ 4（D818）、226 ページ目
xxvii
217 ページ目）
xxviii
なお、この坪数は合計があわない。また、二重線で訂正される前の坪数は合計があう。理由は不明である。
xxix
特設墓地（墓の形をした独立型の納骨堂）の建設コストは、「移転完了届（1930 年 6 月）」添付の「収支決算書、支出之部、建築費以外之支出（東京府社寺兵事課文書、昭和五年 寺院仏堂冊ノ4（D818）、221 ページ目）」を特設墓地の面積で除すると坪 148.37 円。このほか在来型の墓地を掘り起こし、墓石を整理し、遺物を火葬するコストがかかった。
xxx
芝崎町居住者 No.1 昭和十一年九月調（刊行者不明）によれば、23 番地には日輪寺と墓地のほか、宮本自動車車庫、宮本金之助、宮本ハル、小林新次郎、内藤文雄、小泉光行、服部二郎、宮内咲、玉野章（以上、計 9 戸）、22 番地には中村滝蔵、中野文太郎、鯨井国蔵、菅原民五郎、太田梅吉、島田松太郎、宇治寿美代、寺田市太郎、内藤文雄（再出）、中島数造、曽根貞次郎、島村滝、有馬五郎（一部）、斉藤卯吉、吉田巴、河野金太郎、村上鉄太郎、石田松寿、江幡金八、伊藤壱美、別府ホテル（鴨下徳左ヱ門と並記）（以上、21 戸）。20 番地は飯田多三郎と「アパート」（以上、戸数不明）、24 番地には菅沼美ね、山吉忠＊（一字判読不明）、高橋直記、鈴木康義、篠崎うめ、深瀬守
弘、静家政之助、栗本治信、（物置、）柴崎銀三郎（以上、9 戸）の名前がみえる。
xxxi
1903 年内務省令第 12 号「社寺仏堂境内地使使用取締規則」（前出）第 1 条は「寺院仏堂境内地
ハ左記各号ノ一ニ該当スルモノヲ除クノ外其寺院仏堂以外ノ者ニ於テ之ヲ使用スルコトヲ得ズ」として、「一、一時限リノ使用、二、参詣人休息所等其使用一箇年以内ニ止マルモノ、三、公益ノ為ニスル使用」という制限を設けており、この規則に反した賃貸借契約を無効とした大審院判決がある（1940 年 11 月 14 日第一民事部、（オ）第 436 号、根本松男（1938）、寺院境内地の賃貸借、民商法雑誌 1 月号、p.37）ことから、国有と寺有とを問わず境内地での賃貸経営は少ないか、あっても表沙汰にはできなかったが、寺有の宅地においては従来から賃貸経営をしていた可能性が高い。
xxxii
内山模型製図社編（1934）、東京市浅草区地籍台帳、芝崎町・新谷町、p.5xxxiii
もともとは地中 56 ヶ寺と衣番役 2 ヶ寺の合計 58 ヶ寺があったが、地中の 1 ヶ寺が 1911 年に移転したため、罹災当時は 55 ヶ寺が存在していた。なお、この移転した 1 ヶ寺の建物は残存していたという。藤音得忍編（1937）、築地別院史、p.274-275 および p.291
xxxiv
藤音得忍編（1937）、前掲書、p.274
xxxv「承諾書」（東京府社寺兵事課文書 昭和五年 寺院仏堂冊ノ 1（D818）、117 ページ目、同 141
ページ目、同 165 ページ目）
xxxvi
東京法務局練馬出張所保管、旧土地台帳よりxxxvii
当時の北豊島郡長は服部良太郎
xxxviii「寺院移転並土地売買許可願出ニ付副申（3 ヶ寺それぞれに関して寅庶第 506 号、508 号、510

16号）」（順に東京府社寺兵事課文書 昭和五年 寺院仏堂冊ノ 1（D818）、100 ページ目、同 98 ペー
ジ目、同 99 ページ目）
xxxix
同年 6 月 30 日時点で郡制は廃止、本件の担当が石神井村に変更。
xl「寺院移転ニ付照会」（東京府社寺兵事課文書 昭和五年 寺院仏堂冊ノ 1（D818）、96 ページ目）
xli「寺院移転ニ付再照会」（東京府社寺兵事課文書 昭和五年 寺院仏堂冊ノ 1（D818）、95 ページ目）
xlii
当時の石神井村長は橋本忠三郎。橋本は旧（字）竹下新田の名主の子孫（東京府北豊島郡編（1918）、
北豊島郡誌、北豊島郡農会、p.510）で、移転問題で揺れていた旧谷保村からはやや離れた場所の出
身である。
xliii
発第 2101 号（東京府社寺兵事課文書 昭和五年 寺院仏堂冊ノ 1（D818）、94 ページ目）
xliv
寅学第 1996、1997、1998（それぞれ敬覚寺、真龍寺、宝林寺宛）号（東京府社寺兵事課文書 昭
和五年 寺院仏堂冊ノ 1（D818）、89-93 ページ目）
xlv
東京法務局練馬出張所保管、旧土地台帳より
xlvi
敬覚寺から出された「移転収支決算書（1930 年 9 月 8 日付）（東京府社寺兵事課文書 昭和五年 寺院仏堂冊ノ 1（D818）、6 ページ目）」中の「石神井土地五百坪買入代金」、「金四千六百八拾
六円七拾四銭」を 500 坪で除した値。
xlvii
真龍寺から出された「収支決算書（東京府社寺兵事課文書 昭和五年 寺院仏堂冊ノ 1（D818）、
24 ページ目）」中の「土地買入代」、「金五千五百貳拾六円四十銭」を 400 坪で除した値。
xlviii
宝林寺から出された「収支決算書（東京府社寺兵事課文書 昭和五年 寺院仏堂冊ノ 1（ D818）、
54 ページ目）」中の「移転用地五百坪購入代金（坪八円也）」、「金四千円」を 500 坪で除した値。
xlix
宝林寺移転ニ関スル収支予算書（東京府社寺兵事課文書 昭和五年 寺院仏堂冊ノ 1（D818）、
118 コマ目）、真龍寺移転ニ関スル収支予算書（同、142 コマ目）、敬覚寺移転ニ関スル収支予算書（同、166 コマ目）より。
l
例えば、宝林寺は「宝林寺本堂及庫裡新築工事仕様書（東京府社寺兵事課 昭和五年 寺院仏堂冊ノ 1（D818）、120 ページ目）」（日時不明）において本堂および庫裡、付属向拝を建坪 49.25 坪で建築する旨を届け出ていたが、1930 年 5 月 15 日に提出した「建物設計変更許可願（同、71 ページ目）」．
とそれに添付された「宝林寺仮 本堂庫裡建築仕様書（同、73 ページ目）」によってその建坪を 28.25坪へと縮小している。
li
真龍寺収支決算書（前掲書）
lii
真龍寺収支予算書（前掲書）
liii
福富以清（1956）、広徳寺誌、はしがき。同書p.2 掲載の「江戸時代一山図」（本論中の図 14）と1912 年当時の地籍図（図 15）・地籍台帳を比較すると、桂香院（明治初年に本坊=広徳寺に合併）
は 40・41・42 番地附近、長春院（同、徳雲院に合併）・仙真院（あるいは松東院）・慈眼院は 48 番
地附近、徳雲院 は 49-4 番地（1912 年時点では 49-1 番地）、泰寿院（同、桂徳院に合併）は 51 番地
附近、梅雲院（同、桂徳院に合併）・鏡智院（同、宋雲院に合併）は 54-1・54-4 番地附近、 桂徳院
は 55-1 番地、宋雲院は 57-1 番地、円照院 は 58 番地に所在していた（現存する塔頭には下線を付した）。廃絶した塔頭の跡にあたる 40・41・42・48・51 番地は一般の所有地となったが、梅雲院・
鏡智院が所在していた 54-1・54-4 番地はそれぞれ徳雲院と桂徳院（移転）が、また桂徳院は旧所在
地の 55-1 番地を所有していた。以上、塔頭の廃絶・合併については、同書pp.31-40 を参照。
liv
たとえば、泰寿院のあった 51-2 番地と梅雲院・鏡智院のあった 54-1 番地は 1912 年の地籍台帳では欠番である。また、図 14 で梅雲院・鏡智院東方の空地にあたる 54-4 番地も欠番である。これは官有境内地や市有墓地（共葬地）が地籍台帳上で欠番であるのと同様、民有地ではないためである。註 1 も参照のこと。
lv
たとえば、48-1 番地は神谷伝兵衛（醸造業や神谷バーを経営）が所有していた。
lvi
福富以清（1956）、前掲書、p.36
lvii
東京市（1931）、帝都復興区画整理誌第 3 編各説第 3 巻、pp.1069-1070（第 36 地区）
lviii
第 50 回帝国議会衆議院、特別都市計画区域内ニ於ケル寺院ノ国有境内地譲与等ニ関スル法律案、委員会議録第 5 回、p.2
lix
同上第 2 回、p.4
lx
同上第 2 回、p.4
lxi
同上第 3 回、p.4lxii
福富以清（1956）、前掲書、p.8lxiii
墓地の地番は台東区教育委員会社会教育・体育課編（1989）、台東区文化財報告書第 8 集（基礎資料編 IV）臨済宗真言宗明細簿（旧下谷区・浅草区）明治十年、p.83 の絵図と地籍図をもちいて比
定した。
lxiv
東京市下谷区役所編（1935）、下谷区史、p.1049

17

東京府社寺兵事課文書 昭和四年 寺院仏堂冊ノ 5（D815）、40-42 ページ目
土地台帳上での 58 番地の面積と一致。
lxvii
この売却金額=買収金額については、帝国議会衆議院において矢野鉉吉が「...寺ノ方デハ最初三百円坪デナケレバナラヌ、結局段々話ガ進ンダ結果、二百三十円ナラ宜シカラウト言ツタカラ、区会ニ於テ委員ミタイナ者ガ出来テ、其委員ガ交渉シタ所ガ、ドウモ復興局デハコンナ高イ所ハ買ヘヌ、平生ノ売買デ百円カ百五十円ノ場所ヲ二百三十円デハ買ヘナイ...」、「...然ラバ東京市及警視庁ノ諒解ヲ得テ、警視庁ニ於テ二百二十円デモ、三十円デモ、其価格（で購入してくれること）ヲ認
メテ来レバ宜シイ...」と発言している。矢野は区画整理の促進のためには「...大名ノ下屋敷デモ、
亦墓場デアツテモ、少シハ高クテモ買フヨリ仕方ハアリマスマイ」 lxvii と述べている。第 50 回帝国議会衆議院、特別都市計画区域内ニ於ケル寺院ノ国有境内地譲与等ニ関スル法律案、委員会議録第5 回、p.2。
lxviii
ただしこの面積に単価を乗しても金額があわない
lxix
これは正確には「小笠原長丕」の誤り。森惣之祐編（1909）、最新華族名鑑、p.96
lxx
東京府社寺兵事課文書 昭和四年 寺院仏堂冊ノ 5（D815）、43 ページ目
lxxi
いずれも大木金兵衛。当時の町村制では立法と行政の長が同一。町村制（1921 年 4 月 9 日 59 号）
第 45 条、「町村会ハ町村長ヲ以テ議長トス」
lxxii
諮第一号（東京府社寺兵事課文書 昭和四年 寺院仏堂冊ノ 5（D815）、38 ページ目）
lxxiii
広徳寺墓地移転設置ニ関スル答申（東京府社寺兵事課文書 昭和四年 寺院仏堂冊ノ 5（ D815）、
38-39 ページ目）
lxxiv
庶発第 620 号（東京府社寺兵事課文書 昭和四年 寺院仏堂冊ノ 5（D815）、34-37 ページ目）
lxxv
丑学第 12143 号（東京府社寺兵事課文書 昭和四年 寺院仏堂冊ノ 5（D815）、31-2 ページ目）
lxxvi
福富以清（1956）、前掲書、p.46
lxxvii
東京府社寺兵事課文書 昭和四年 寺院仏堂冊ノ 5（D815）、32 ページ目
lxxviii
同上、12 ページ目
lxxix
福富以清（1956）、前掲書、p.46
lxxx
同上、p.8。なお、東京市下谷区役所編（前掲書）、p.1046 によれば「本寺の本堂、玄関等は本郷．．．
本富士町の前田侯爵家が駒場移転に際して、その旧邸玄関を 寄する 所である」とある（下線、筆者）。
lxxxi
同上、pp.32-36
lxv

lxvi

．

図表の出典
表 1〜5 筆者作成
図 1 地図資料編纂会編（1989）、地籍台帳・地籍地図[東京]第 6 巻、p.299
図 2 および図 4 東京市（1931）、帝都復興区画整理誌第 3 編各説第 3 巻、第 38 地区挿絵
図 3 内務省復興局（1930）帝都復興記念帖、上空より見たる浅草公園（中央凌雲閣を望む）大正十一年写真（部分）
図 5 東京都公文書館所蔵、東京府学務部社寺兵事課文書、昭和五年 寺院仏堂冊ノ 4（D818）、251
ページ目、計画図（仮題）
図 6 同上、232 ページ目、明細帳付図、実測図（仮題）
図 7 芝崎町居住者 No.1 昭和十一年九月調（刊行者不明）（部分）
図 8 藤音得忍編（1937）、築地別院史、p.274 と p275 のあいだの挿絵
図 9 地図資料編纂会編（1989）、地籍台帳・地籍地図[東京]第 5 巻、p.186
図 10 および図 11 東京市（1931）、帝都復興区画整理誌第 3 編各説第 1 巻、第 22 地区挿絵
図 12 東京都公文書館所蔵、東京府学務部社寺兵事課文書、昭和五年 寺院仏堂冊ノ 1（D818）、実測図
図 13 井口悦男編（2005）、帝都地形図第 1 集、之潮、p.149（原図：『北田中』。1935 年 1 月測図）
図 14 都市製図社（1933）、火災保険特殊地図京橋区編 No.14 および 15（部分）
図 15 福富以清（1956）、広徳寺誌、p.2
図 16 地図資料編纂会編（1989）、地籍台帳・地籍地図[東京]第 6 巻、p.209
図 17 および図 18 東京市（1931）、帝都復興区画整理誌第 3 編各説第 3 巻、第 36 地区挿絵
図 19 都市製図社（地図研究所）（1935）、火災保険特殊地図下谷区編 No.13（部分）18