社会経済研究 №59 2011.515

ヒートポンプ給湯器の昼間運転による太陽光発電逆潮流量の抑制効果に関する一考察
Effect of Reducing Reverse Power Flow of Residential Photovoltaic Systems
by Day-Time Operations of Heat Pump Water Heaters
キーワード：太陽光発電、逆潮流、ヒートポンプ給湯器、昼間運転
杉 原 英 治畑 遼 太 郎

佐 伯 修

舟 木 剛

将来的な太陽光発電の大量導入を想定した場合、電力系統への影響を軽減する手段の一つとしてヒートポンプ給湯器の昼間運転が期待されている。本論文では、太陽光発電を設置した住宅において、ヒートポンプ給湯器の運転を夜間から日中にシフトすることによって、逆潮流量をどの程度減少させることが可能であるかを評価する。特に、本研究の特徴として住宅用エネルギー消費量および全天日射量の実測データに基づき、給湯消費量の季節変化およびPV発電量の日変化に着目して年間、月毎、日毎で逆潮流の変化を評価する。試算の結果、今回対象としたデータでは理想的な条件のもとで、年間PV発電量（約3200kWh）のうち、約1000～2000kWh(PV発電量の約40～70%)が系統へ逆潮流量する結果となり、これに対して各世帯の給湯需要実測データに基づくHP給湯器の電力消費量（昼間運転時）は年間450～700kWh（PV発電量の約15～20%）に達する結果となった。検討したHP昼間運転を導入することによって年間の逆潮流量、特に冬季の逆潮流量を大きく削減できる可能性があることを示した。
１．はじめに２．PV逆潮流量の評価方法
３．検討対象データの概要

４．HP昼間運転を考慮したPV逆潮流量の評価結果
５．まとめ

１．はじめに応してきたものの、太陽光発電や風力発電といった間欠性電源の大量導入に対処するためには、電気エネルギーの低炭素化を進めるにあたり、需要家サイドにおける調整可能な負荷を電力シ電力系統への再生可能エネルギーの導入が重要ステムの安定運用に積極的に活用することが必な課題となっている。我が国では、特に設置ス要になっていくものと考えられる。対象となるペースの関係から住宅用の屋根置形太陽光発電

機器としては、例えばPHEV/EVのバッテリー、が注目されており、2009年11月からは余剰電ヒートポンプ給湯器、空調用エアコン等が挙げ力の固定価格買取制度（Feed-in Tariff）が施られるが、これらの中でもヒートポンプ給湯器行され、住宅におけるPV導入量は急速に増加（入江他 (2010)）は、機器コストが比較的安している。太陽光発電を大量導入した場合の問価でありかつ、消費電力やエネルギー貯蔵量も題点として、電力系統の安定運用に様々な影響大きいため負荷調整や需要創出に有効な手段とを与えることが懸念されており、例えば基幹系して期待されている。

統における周波数変動や余剰電力発生、配電系統における電圧変動などが挙げられる。

一方、スマートグリッドは、需要家との情報通信を通じて電力システムを高度化させるもの

このような太陽光発電による系統への影響をと見なすことができるが、国毎に目指すべき方軽減する手段の一つとして、需要家サイドのエ向性が異なる。我が国では、太陽光発電の大量ネルギーマネジメントが期待されている。これ導入に伴う電圧上昇抑制・需給対策として位置までの電力供給システムでは基本的に、需要サづけられており、需要家サイドにおけるエネルイドの負荷変動に対して供給サイドの設備で対ギーマネジメント機能はスマートグリッドの最16

ヒートポンプ給湯器による PV 逆潮流量の抑制も重要な機能の一つである。太陽光発電が大量一つであるヒートポンプ給湯器に着目し需要家内のエネルギーマネジメント機能によって各世帯からの逆潮流量がどの程度変化するかを定量的に評価することは、スマートグリッドの導入

PV出力PV出力、電力消費(kW)導入された電力システムにおいて、電気機器の電力消費効果を検討する上で必要である。
0

本研究では、住宅における1年間のエネルギー消費実測データに基づき、ヒートポンプ給湯

36912
時刻151821

図1 HP給湯器の昼間運転による逆潮流量変化の概念図

器を昼間運転（加藤他(2009)、八太他(2008)）
することによるPVからの逆潮流量へ与える影の給湯負荷変動を考慮した上で、同一時期に同響を日単位及び月単位で評価することを目的と一エリアで実測された日射量データに基づきする。特に、我が国の住宅における給湯需要は、PV発電量を推定し、１日の逆潮流量ならびに世帯全体のエネルギー消費量の約３分の１を占HP給湯器の昼間運転による逆潮流量の変化分めるものの、季節的な変動が大きい特徴があり、を評価する。ただし、PV発電量と世帯の電力

またPV逆潮流量は天候により日毎に大きく変需要は時刻毎に算定可能であるが、ヒートポン化する。従って、住宅における一年間のエネル

プ給湯器の昼間運転に関しては、電力消費を各ギー消費実測データに基づき給湯需要の季節変時間に均等にシフトする運転パターンや、PV化や日変化を定量的に把握した上で、日射量の発電量が大きいときにHP給湯器の電力消費を実測データに基づきPV発電量を推定し、日毎最大にするなど、様々な運転パターンが考えらのPV逆潮流量に与える影響を評価する。

れ、非常に複雑な問題となる。ここではそのよ

なお、ある時間断面において系統全体のPVうな問題に対する予備的分析の1つとして、１発電量と負荷規模のバランスによっては、需要日トータルでの逆潮流量の変化として評価する家の逆潮流をあえて減らす必要がないことも考こととする。また、今回はヒートポンプ給湯器えられる。このため、将来的に家庭内でHP給の設置世帯を前提とするため、全電化住宅を想湯器の昼間運転を行う場合には、電力系統の状定し、厨房も電化されているものとして昼間の況に応じた需要家内のエネルギーマネジメント電力需要を算定した。

機能が不可欠であり、本研究はそのための基礎的検討である。

２．PV逆潮流量の評価方法

2.2 想定するHP給湯器の昼間運転
本研究では、使用する日射量の実測データの関係から1時間あたりの発電量[kWh/hour]と1

2.1 PV逆潮流量評価の考え方

時間あたりの電力需要[kWh/hour]に基づき1日あたりの逆潮流量を算出する。1日あたりの給HP給湯器の日中運転による逆潮流量変化の湯用電力消費量と1日あたりの逆潮流量の大き概念図を図1に示す。HP給湯器を日中へシフさを比較して、HP給湯器の昼間運転に以下のトすることにより日中の電力消費が大きくなる。

2ケースを想定する。

図の斜線部がHP給湯器を日中にシフトした後の逆潮流量に相当する。本研究では、住宅におけるエネルギー消費実測データに基づき、日々A.

給湯用電力消費量の方が逆潮流量よりも大きい場合（主に冬期）
その日の給湯用電力消費量の一部もし社会経済研究 №59 2011.5

B.

17

くは全てを日中のPV発電量で補う。そ貯湯タンクの貯湯量：の日のHP昼間運転有の逆潮流量の大き

Wa ( d+ 1) = Wa ( d ) -Wu ( d ) +Wm ( d ) +Wh ( d )(1)

さは0となる。

Wa( d ) 370 or 460(2)

逆潮流量の方が給湯用電力消費量より大Wm ( d ) =  R'  d   R  d   COP  860 / TW  TH (3) A: R'  d   H  d ' B: R  d   H  d (4)

きい場合（主に夏期）
その日の給湯用電力消費量の全てをPV発電量で補い、残りの逆潮流量がその日のHP昼間運転有の逆潮流量の大きさとなる。

R d   0R  d   R'  d   H  d 

ここで、d(1～365):状態変数、R(d)[kWh/day]:1日

実際には、雲の移動等によるPV出力の変動の逆潮流量、H(d)[kWh/day] :給湯用電力消費量、に伴い、時刻単位でPV逆潮流電力と給湯器消R’(d) :HP昼間運転導入無の逆潮流量、Wa(d):貯費電力の大小関係が変化する場合が考えられる

湯タンクの貯湯量[L]、Wu(d):1日の給湯消費量

が、ここでは簡単のため、各時刻において、ケ[L]、Wm(d):1日の逆潮流量によるお湯作成量、ースAでは、PV逆潮流電力が給湯器消費電力

Tw[℃]:各月の貯湯温度、TH[℃]:自然水温を上回らないこと、ケースBでは、給湯器消費

但し、ケースAのように給湯消費量が大きく、電力がPV逆潮流電力より上回らないこと、を逆潮流量だけで給湯用電力消費量を賄えない場条件においた。また、本論文では、前提条件と合 、 Wm(d) の 不 足 分 を Wh(d) と す る 。 従 っ てして、その日の逆潮流量（PV発電量と電力消Wu(d)=Wm(d)+ Wh(d)となる。

費量の差）及び給湯消費量は予測できるものとする。このため、本論文における評価結果は、理想的な観点からみた最大の抑制効果を表して

表1 HP給湯器のCOPおり、実際にはPV発電量や電力需要に予測誤差が含まれるため、それらの値よりも小さくなる。
各世帯の1日のお湯の消費量の年間での最大

HP給湯器

COP
5.08
5.323.00

備考
中間期
夏期
冬期

*中間期(3～5月,10,11月)、夏期(6～9月)、冬期(12～2月)

値を考慮して、1日のお湯の消費量が大きい世
帯は貯湯タンクの容量を460L、残りの世帯を370Lとした。なお簡単化のため貯湯ロスは発生しないものとする。お湯の生成量は表1に示
すHP給湯器のCOP、表2に示す各月の水温及び貯湯温度に基づき算定する。表1のCOPについては、メーカのカタログ情報を参考に典型的な家庭用ヒートポンプ給湯器のCOPを用いた。
表2の水温については、文献（加藤他 (2001)）の自然水温のデータを参考に設定し、また貯湯温度の設定については、夏期に給湯需要が減るため60～70℃まで低下させることも考えられるが、ここでは簡単のため年間を通じて90℃一定とした。このHP給湯器の昼間運転を定式化すると以下の式のようになる。

表2 各月の水温及び貯湯温度

月
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月

水温[℃]
9.49.710.712.419.024.828.029.327.222.718.012.9

貯湯温度[℃]

9018

ヒートポンプ給湯器による PV 逆潮流量の抑制

2.3 期間全体からみたPV逆潮流量の最小化を対象とする。対象データとしては、1日30分刻みの用途別エネルギー消費データ（各世帯前述のヒートポンプ給湯器の昼間運転では、365日分）を用いる。対象世帯におけるエネル

前日からの残り湯を考慮しつつ、１日毎に逆潮ギー消費量の特徴を把握するため、年間エネル流量と給湯用電力消費量を比較することにより、ギー消費量（2次エネルギー基準）を図2に示

逆潮流量の変化を評価する方法について述べた。

す。年間エネルギー消費量は8世帯のうち1つ

ただし、PV発電量は天候によって大きく左右の世帯を除いて近畿平均と同じ程度もしくはそされ、例えば、快晴日の翌日が雨の場合、前日れ以下の世帯であった。計測されたデータは電に貯めておいたお湯で翌日の給湯需要を賄うこ力と都市ガス消費量のデータであるため、各種とも考えられる。そこで、ここではヒートポン機器効率を仮定することにより都市ガス消費量

プ給湯器の昼間運転により太陽光発電の逆潮流を全電化システムの電力消費量に換算する。

量を理想的に年間でどの程度削減可能かを検討することとし、貯湯量に余裕があれば、その日3.2 日射量データの概要の給湯消費量以上のお湯を生成することを考える。すなわち、世帯毎に貯湯容量を制約条件とPV発電量のデータには、エネルギー需要デして年間の逆潮流量の合計値が最小となるようータの測定時期と同一期間、同一エリアで測定な運転を考える。最大貯湯容量を370Lもしくされた全天日射量のデータを、IEA法に基づきは460Lとする。基本的にはPV発電量でお湯を斜面日射量（傾斜角30度、方位角：真南）に作成するが、冬期など給湯消費量が大きい日に換算し、PVシステムの出力を推定した。なお、

おいては、深夜にHP給湯器を稼動させ、不足1世帯あたりのPVシステムの設備容量は分のお湯を予め貯めておくものとする。PV逆3.7kWpと想定し、発電効率等については表3

潮流量の最小化ケースにおける目的関数は以下のように表される。

R(d )（5）d=1

なお、最小化ケースにおける制約条件は前述の(1)～(4)式と同一である。

３．検討対象データの概要

年間エネルギー消費量(GJ/year)

目的関数： min

給湯用都市ガス消費量

厨房用都市ガス消費量

電力80365

年間エネルギー消費量平均値
年間ガス給湯分消費量(近畿地域)(近畿平均)
46GJ
16GJ

7060504030
201001

3.1 住宅用エネルギー消費実測データの概要
本論文では、関西文化学術研究都市における計測調査で得られた住宅用エネルギー消費実測2345
世帯番号(No.)678

図2 検討対象世帯の年間エネルギー消費量(2 次エネルギー)
表 3 PV システムに関する設定値データを使用する。特に、日々の給湯負荷及び電力負荷データを用いるため、都市ガスを暖房用に使用しておらず佐野ら(2006)の開発した用途別分解アルゴリズムを用いて給湯用と厨房用に容易に分解可能な戸建住宅8世帯（分析対象期間:1998年11月～1999年10月までの1年間）

太陽光発電パネルの変換効率[%]17.0インバータ変換効率[%]95.0

システム効率低下分[%](インバータ除く)

中間期
夏期
冬期

15.0
20.010.0※中間期（3,4,5月，10,11月），夏期（6～9月），冬期（12～2月）

社会経済研究 №59 2011.5

19のパラメータを使用した。表3の太陽光発電の導入されているものとして、各世帯からの逆潮変換効率は、単結晶Si型PVパネルを想定し、流量を評価する。

効率低下分は太陽光発電システム全体（ただしインバータ別途）の効率低下分を表している。
ここでは、パネル温度の上昇に伴うPV出力低４．HP 昼間運転を考慮した PV 逆潮流量の評価結果

下については、システム効率の低下分に含めているため、夏期のシステム効率低下分が大きく4.1 日毎のPV逆潮流量なっている。表3の各パラメータを用いて、日射量からPV発電電力Pを算出する式は、以下のように表される。

年間エネルギー消費量が最も大きい世帯
No.1において、中間期の4月、夏期の8月及びP  η pv  1  ηsys   ηinv  I  A(6)

冬期の1月に着目し、日毎のHP昼間運転による逆潮流削減量とHP昼間運転を導入した場合

ηpv ：太陽光発電パネルの変換効率の逆潮流量を図4に示す。同図において、これηsys ：太陽光発電システムの効率低下分

ら2つの合計値はHP昼間運転を導入しない場

ηinv ：インバータ変換効率合の逆潮流量となっている。給湯消費量と逆潮

I ：日射量（傾斜面日射量）

流量は日々異なっているため、HP昼間運転にA ：太陽光発電パネルの設置面積よる逆潮流の削減量も日々異なる。中間期の4

ここで、PVパネルの設置面積はPV定格出力が月では、逆潮流量が0である日が多いことがわ3.7kWpになるように設定した。

かる。これは4月における日々の給湯消費量は

全天日射量データは 1 時間刻みの 365 日分

あまり大きな相違がなかったため、各日の逆潮のデータであり、発電量は季節や時刻によって流削減量は、昼間運転導入無のケースにおける大きく異なる。一例として、各月の PV の発電逆潮流量（PV発電量から自家消費分を差し引量を図 3 に示す。今回用いた期間の日射量デいたもの）に依存する結果となった。また、夏ータでは、5 月に快晴日が多かったため、発電期の8月においては給湯需要が小さくなるため量が最も大きくなっている。また 6 月は一般逆潮流削減量が小さくなり、完全に逆潮流を削に曇天日が多く、今回用いたデータでも 5、7減できる日も少なくなっている。また、12～2月と比べて発電量は小さくなっている。年間の月の冬期では給湯消費量が大きいため、ほとん発電量は 3,189kWh となっており、次節では、どの日で逆潮流量が0であった。

この容量の PV システムが、各世帯にそれぞれ4.2 月毎のPV逆潮流量

500

PV発電量(kWh/month)

年間 3,189 (kWh/year)

次に、1 ヶ月間トータルの PV 逆潮流量を40012 ヶ月で比較する。年間エネルギー消費量が300最も大きい世帯 No.1、標準的なエネルギー消200費量の世帯 No.2、最もエネルギー消費量の少ない世帯 No.8 の三世帯に着目し、月毎の逆潮100流量と HP 昼間運転による逆潮流削減量を算出

01月 2月 3月

4月 5月 6月

7月 8月 9月 10月 11月 12月月

図 3 月毎の PV 発電量

した結果を図 5 に示す。まず、世帯 No.1 および No.2 の冬期 11 月～3 月においては、そもそも逆潮流量が小さく、さらに給湯消費量が大ヒートポンプ給湯器による PV 逆潮流量の抑制

昼間運転導入による逆潮流削減量
昼間運転導入有の逆潮流量

121086420

昼間運転導入による逆潮流削減量
昼間運転導入有の逆潮流量
逆潮流量，逆潮流削減量（kWh/Month）

逆潮流量、逆潮流削減量(kWh/day)20

1 3 5 7 9 11 13 15 17 19 21 23 25 27 29日

350
300
250200150
10050012378910111211121112

昼間運転導入による逆潮流削減量
昼間運転導入有の逆潮流量
350

12逆潮流量，逆潮流削減量（kWh/Month）

逆潮流量、逆潮流削減量(kWh/day)

6(a) 世帯 No.1

昼間運転導入による逆潮流削減量
昼間運転導入有の逆潮流量

1086420300
250
200
150
1005001 3 5 7 9 11 13 15 17 19 21 23 25 27 29 31日

12345678910月(b) 8 月(b) 世帯 No.2

昼間運転導入による逆潮流削減量

昼間運転導入による逆潮流削減量

昼間運転導入有の逆潮流量

昼間運転導入有の逆潮流量
350

12逆潮流量，逆潮流削減量（kWh/Month）

逆潮流量、逆潮流削減量(kWh/day)

5月(a) 4 月

10864203002502001501005001 3 5 7 9 11 13 15 17 19 21 23 25 27 29 31日(c) 1 月
図44HP 昼間運転による日毎の逆潮流削減量（世帯 No.1）

12345678910月(c) 世帯 No.8
図 5 月毎の PV 逆潮流量及び HP 昼間運転による削減効果

きいため、HP給湯器のみで、ほぼ全ての逆潮め逆潮流量自身が大きくなっているものの、流量が削減されていることがわかる。世帯

HP 給湯器の昼間運転により冬期は逆潮流量のNo.8においては、昼間の電力需要が少ないた大部分が削減可能であることが分かる。また、

社会経済研究 №59 2011.521

中間期（4、5、10、11 月）に関して、世帯2,500

HP昼間運転導入無HP昼間運転導入有

潮流量を抑制出来ているものの、世帯 No.8 では給湯需要が小さいため、逆潮流の抑制効果も限定的である。従って、中間期における逆潮流量の抑制効果に関しては、その世帯の給湯需要に大きく依存することが分かる。

年間逆潮流量(kWh/year)

No.1 では給湯需要が多いため、ある程度の逆2,000

1,500

1,000500

一方、夏期においては逆潮流量が大きく給湯0

需要量が小さいため、HP 給湯器の昼間運転に

1453678

世帯番号(No.)

よる削減率も小さくなっている。例えば、世帯No.1 の 6 月～9 月においては約 40％程度の削2

図 6 HP 昼間運転導入有無の年間逆潮流量減率となっている。また、エネルギー消費量の最も少ない世帯 No.8 においては、夏期（6～9が大きいことがわかる。年間給湯消費量が大き月）において給湯需要が小さいため逆潮流量もい世帯ほど逆潮流削減量が大きいと考えられる。

ほとんど変化しない結果となった。従って、もなお、図6は、昼間運転無の逆潮流量で昇順にし仮に、夏期においても PV からの逆潮流を抑世帯をソートしているが、図2に示した年間エ制する必要がある場合には、HP 給湯器以外のネルギー消費量の降順とほぼ同一となっている機器（例えばエアコン等）についても負荷制御ことが分かる。世帯No.3は年間エネルギー消を検討する必要があるものと考えられる。なお、費量の割には逆潮流量が多いが、これは昼間の今回用いたデータの測定エリアである関西文化電力消費量が他の世帯に比べて比較的小さいた

学術研究都市は、比較的夏に涼しいエリアであめである。

るため、東京や大阪といった都市部と比べて夏なお、もし仮に余剰電力買取単価や深夜電力期昼間の電力需要が若干少なめになっているこ

料金を適当に設定できれば、需要家の経済的デとに留意されたい。

メリットを定量的に評価することも可能であるが、将来的に太陽光発電が大量に導入された電4.3 世帯毎の年間PV逆潮流量力システムを想定した場合、基準となる電気料金が現在とは異なってくることも考えられる。

全 8 世帯の住宅用エネルギー消費実測デー
タに対して、前述の PV 発電量を想定した場合そのため、ここではあくまでエネルギー[kWh]の観点からのみ評価を行った。の逆潮流量を図 6 に示す。まず、HP 給湯器の昼間運転導入前に着目すると、年間 PV 発電量4.4 期間全体からみた最小PV逆潮流量との比較

3,189[kWh]のうち 1,000～2,000[kWh]は住宅内の電力負荷で自家消費されていることが分か

HP昼間運転導入時および、期間全体からみる。次に、HP 給湯器の昼間運転導入後に着目てPV逆潮流量を最小化したケースの逆潮流量

すると、削減量が大きい世帯では 700[kWh]程を図7に示す。年間の逆潮流量は、最小化ケー度 （ 逆 潮 流 量 の 約 60％ ） 、 少 な い 世 帯 で もスの方が想定したHP昼間運転よりも小さくな

450[kWh] （同約 25％）の逆潮流量を削減するものの、その削減率（HP昼間運転を導入しることができる。特に世帯 No.1 においては、た場合の逆潮流量に対して最小化の削減効果の給湯消費量が大きいため、逆潮流量を約60％割合）は10%にも満たなかった。すなわち、削減することができ、HP昼間運転の導入効果

PV発電量は天候により日々異なるものの、昼22

ヒートポンプ給湯器による PV 逆潮流量の抑制入することによって年間の逆潮流量、特に冬季

2,500

HP昼間運転導入無や中間期の逆潮流量を大きく削減できることを

年間逆潮流量(kWh/year)

HP昼間運転導入有2,000

最小PV逆潮流量示した。ただし、夏期は給湯需要が小さくなるため、逆潮流の抑制効果は限定的であり、もし1,500需給調整が必要であれば別途何らかの対策を検1,000討することも必要である。
500

また、今回想定したHP給湯器の昼間運転では、年間の逆潮流削減効果の面において、期間

012453678

世帯番号（ No.）

図７ 最小ＰＶ逆潮流量との比較

全体での最適化ケースとあまり大きな相違がなかった。今後は、翌日の日射量及び給湯需要を予測しながら、例えば1時間毎のHP給湯器の運転パターンを日々決定していく手法の開発も間運転を検討する際、貯湯槽を利用して複数日重要である。

を考慮して検討する必要性は小さいことを表し

なお、現在のところ需要家にとってHP給湯ている。この理由として、冬期においては給湯器を昼間運転する直接的なメリットはないもの消費量が非常に大きいので、翌日の逆潮流を抑の、将来的に調整可能な負荷を確保することは制することも考えられるが、そもそも逆潮流量電力需給バランスの維持にとって重要な課題でが小さいため冬期には削減する必要性が小さい。

あり、今後、具体的な需要家インセンティブを一方、夏期、中間期においては給湯消費量が小検討することが必要である。

さいため、逆潮流量が大きくても、翌日にシフトする程の給湯用電力消費量が存在しない。

５．まとめ
将来的な太陽光発電の大量導入を想定し、本来夜間で使用されているHP給湯器の稼動を日中にシフトすることによって、各世帯でどの程度逆潮流量を減らすことが可能かを評価した。
本論文では、特に住宅用エネルギー消費量および全天日射量の実測データに基づき、給湯消費量の季節変化およびPV発電量の日変化に着目して年間、月毎、日毎でPV逆潮流量を評価した。今回対象としたデータでは、年間PV発電量（約3200kWh）のうち、約1000～2000kWh（PV発電量の40～70%）が系統へ逆潮流する結果となり、これに対して各世帯の給湯需要実測データに基づく、昼間運転可能なHP給湯器の電力消費量は年間450～700kWh（PV発電量の約15～20%、逆潮流量の約25～60％）に達する結果となった。検討したHP昼間運転を導

原稿受付日

２０１０年８月２３日

社会経済研究 №59 2011.523

参考文献
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ダ イ キ ン 工 業 株 式 会 社 ホ ー ム ペ ー ジ"http://www.daikin.co.jp/index.html"

すぎはらひではる
大阪大学大学院工学研究科

はたさえき

ふなき

りょうたろう
同上

同上

同上

おさむ

つよし