特集 2

日本はなぜ、主観的幸福度が低いのか

豊かさと幸せのモノサシを考える集

桑原寄稿

特進（内閣府経済社会総合研究所・総務部長）

私たちの暮らしや社会が、よい方向に向かについて、それぞれ適切な指標を用いる必要っているのかどうかは、政策の企画立案を行がある。社会の発展を示す指標としての国内う上で、最も重要な情報の一つである。そし総生産（GDP）は、そもそもあまり正確な指て経済社会の発展を表す指標としてよく参照標ではないことが知られている。例えばGDPされるのが、国内総生産（GDP）であり、国には、固定資本減耗など、経済の豊かさとは民一人当たりの国民総生産は、経済社会の発かかわりのないデータが含まれている。また、

展水準を表す代表的な指標である。しかし、国防費や災害復興費のように、必要に迫られこの指標の改善は、ある水準を超えると人々るものであっても、増えることが社会の進歩との発展の実感、すなわち幸福感の改善を伴わは考え難いものも最終消費支出の一部としてないと言われてきた。いわゆる幸福のパラドッGDP（GDE）に含まれてしまう。暮らしの豊かクスと呼ばれるものである。これをとらえて、さを考えるうえでより適切なのは、家計の可処所得が幸福感に与える影響はあまり大きくない

分所得であり、さらに、医療費や教育費など、という論調も存在する。

政府部門が負担し、現物支給している分も調しかし、所得と幸福感の間に、明確な相関整するべきである。

関係があるという指摘もある。例えば2015年

この概念調整を行ったうえで、さらに物価度のノーベル経済 学賞受賞者であるアンガ変動分を取り除いたデータが、実質家計調整

ス・ディートンは、所得にはむしろ強力な説明可処分所得であり、このデータは、国民経済力があるとしている。本 稿では、この点を、計算において、公的に推計されているものでOECDのデータ、および日本国内のデータかある。

ら確認する。

次に幸福感である。主観的幸福についても、測定方法はいろいろある。OECDでは、主観１．所得と幸福感の関係について：OECD

的幸福についても、次のような広義の定義を「より良い暮らし指標」のデータから行っている。

所得と幸福感の関係を検討する前に、どの「肯定的なものから否定的なものまで、人々ような指標を見るべきかから入りたい。所得とが自分の生活について行うあらゆる評 価と、幸福感の関係を見るためには、所得、幸福感

人々が自身の経験に対して示す感情的反応をDIO 2015, 12― 8 ―含む良好な精神状態」
その上で、主観的幸福の概念として、生活図表１ O
 ECD 加盟国における一人当たり家計調整
可処分所得と生活満足度の関係【より良い暮らし指標 2015 年版データより】

評価、感情、エウダイモニア（精神的繁栄）の三つを掲げている。最もよく用いられてきたのが、生活評価であり、これは、0から10で評価して、「全体として、あなたは最近のご自身の生活にどの程度満足していますか」、もしくは「あらゆることを鑑みて、あなたはどのくらい幸せだといえますか」という質問への回答から得ることができる。両尺度とも主観的幸福度の重要な指標であるが、前者は「生活満一人当たり家計調整可処分所得（米ドル固定価格（2010 年）、購買力平価）足度」と呼ばれることが多く、後者は「幸福度」

統計学的には有意である。ただし、決定係数と呼ばれることが多い。生活評価は、ある行は低く、あくまで緩やかなものでしかない。

動が他のものより好ましいと意識的に判断する

所得と生活満足度の関係が緩やかなものにときに用いるものに密接に関連しており、測定とどまっていることに対する説明の一つは、生対象となる基本概念は、経済学者が「効用」

活満足度を規定する要因が、所得以外にも、とするものに近い。

様々あるとすることである。実際、幸福度を生活満足度については、さらに質問方法に測定するイニシアティブの成果として、OECDバリエーションがある。世界的に統一様式でが公表している「より良い暮らし指標（Your調査されているものとしては、ギャラップ社のBetter Life Index）」は、各国の幸福度を表キャントリルの生活の階梯が 代表的である。

すと考えられる指標を、ユーザーが独自の視

この尺度は、次のような質問への回答で、生点で重みを付けて国際比較できるようにした活満足度を測定するものである。

ものである。生活の局面を11に分類し、それ「階段を想像してください。それぞれの段にぞれに2,3のヘッドライン指標を選定している。

は一番下が0、一番上が10までの番号が振ら

主観的幸福度（生活満足度）や所得は、幸福れています。階段の一番上は、あなたにとって度の一要素として扱われており、広い意味で考えられる最高の人生を表し、一番下は考えの幸福度の測定において、主観的幸福もそのられる最悪の人生を表しています。今現在、他の多くの要因も幸福の一要因として測定されあなたは自分がその階段のどの段に立っていていることになる。

ると思いますか」

従って、広い意味での幸福度を介して、各OECDが幸福度白書や、「より良い暮らし指指標が相関することが予想されるが、一方、標」のなかで各国比較に用いているのは、こ

主観的幸福は、それだけで幸福度を表すことのギャラップ社の調査による生活満足度であもある指標である。
「より良い暮らし指標」の1る。

データセットは、主観的幸福と他の要因との以上の準備の上で、所得と生活満足度の関2相関を見るうえで、便利なデータセットとなっ係を各国比較したのが（図表１）である 。近ており、ここでは、この視点から、各要因と似式をみると、緩やかな正の相関がみて取れ主観的幸福の関係の分析を行いたい。

る。1万ドル程度の所得の増加は、0.7ポイン「図表２」は、「より良い暮らし指標」に含ト程度の幸福感の改善につながり、係数は、まれる各指標と生活満足度の相関係数の絶対― 9 ―DIO 2015, 12

値、および各指標における日本の順位を掲載

図表３ 2013 年度調査における世帯年収別幸福度したものである。相関係数の絶対値の大きさは、国ごとの暮らしの様々な局面における充実度と国ごとの生活満足度との関係の強さを表す。
「図表２」では相関係数の絶対値が大きい順に指標を並べている。最も強いのが就業率、次いでフルタイム雇用者の平均年間報酬、自己報告による健康状態、一人当たり家計調整調査のデータを分析すると、日本国内におい可処分所得となっており、自己報告の健康をて幸福感を規定する要因を個人レベル、ミク除くと、上位は雇用・所得にかかわるものに占ロのデータで分析することが可能となる。日められている。一人当たり家計調整可処分所

本国内における所得と幸福感の関係を見てみ得の順位は、34か国中16位、生活満足度はよう。まずデータであるが、ここで紹介する26位となっている。日本は、所得と比較し生データは2014年2月に行われた調査の結果で活満足度が低いという結果となっている。

ある。主観的幸福度としては、幸福度の方を図表２ 相関係数の絶対値（＊は実際には負の相関関係）用いている。0がとても不幸、10がとても幸せという尺度で質問している。また、所得は、世帯年収について、大まかに12段階で聞いている。世帯年収が「300万円未満」と「300万円以上」で幸福度の分布を見たのが、「図表３」である。
分布は所得で大きく異なっており、単純化のため、さらに幸福度6以下と7以上で集計すると、「300万円未満」では6以下の回答者割合が６割近くとなるが、「300万円以上」では、6以下の回答者の割合は４割程度に過ぎない。
無論、所得が低くても、高い幸福度を回答する人もいるが世帯所得と主観的幸福度の間には、平均すれば、明確に関係があるといえる。
所得格差は、主観的幸福度の格差につながっている。
図表４ 世帯年収別幸福度の分布

２．所得と幸福感の関係：日本のデータ
以上は国別のマクロのデータを用いて所得と幸福感の関係を分析したものである。所得

３．まとめと幸福感の関係は、さらに個人レベルでも可厳密に定義されたデータで比較すると、国レ能であり、内閣府が行った生活の質に関するベルの比較においても所得はある程度、幸福感DIO 2015, 12― 10 ―に影響すると考えられる。高い経済成長の直後には、住宅や高等教育の機会、社会保障制度、社会インフラ、生活環境など、暮らしの質にかかわる要因の多くが、所得と比べて貧弱となり、経済成長で所得だけが伸びても、幸福感の改善にはつながりにくかったかもしれないが、低成長が続いた現在では状況は変わってきている可能性がある。なかでも、所得と密接にかかわるフルタイム雇用者の平均年間報酬は、家計の所得以上に主観的幸福度との相関が高い。日本は、その順位がOECD加盟34か国中、20位と下から数えた方が早く、この点で改善が望まれる。
一方、日本の主観的幸福度の水準は、所得から予想されるものより低いものにとどまっている。その原因は明確には分かっていないが、

1

ただし、OECDがガイドラインで推奨しているのは、一般的な生活満足度の方である。

2 ここで指標群のデータセットはOECD公表の最新の2015年版を用いているが、オリジナルのデータは、それぞれ入手可能な最新版であり、国や指標により古いものが含まれる。

【参考文献】
Deaton, Angus（2008）Income, Health, and Well-Beingaround the World: Evidence from the Gallup World Poll,
Journal of Economic Perspectives,vol22, num.2, pp53–72.
OECD（2013）, OECD Guideline on Measuring
Subjective Well-being, Paris, OECD Publishing.（『主観的幸福を測る－OECDガイドライン』OECD編著、桑原進監訳、高橋しのぶ訳、明石書店、2015年）
OECD（2011）, How’s Life? Measuring Well-Being,
Paris, OECD Publishing.（『OECD幸福度白書：生活向上と社会進歩の国際比較』OECD編著、徳永優子、来田誠一郎、西村美由起、矢倉美登里訳、明石書店、2012年）
OECD Your Better Life Index（より良い暮らし指標）:
http://www.oecdbetterlifeindex.org/
渡部良一、河野志穂（2014）「25年度「生活の質に関する調査（世帯調査：訪問留置法）」の結果について」、
ESRI Research Note No.24、内閣府経済社会総合研究所。

OECDの「より良い暮らし指標」のデータでは、日本は長時間労働や、自己申告の健康などで相対的に低い順位となっており、ワークライフバランスや医療制度のあり方が課題となっている可能性がある。国際比較した場合の投票率低さや、屋内水洗トイレの有無で順位が低いこと、
予想教育年数の短さも気にかかる。日本には所得以外の様々な局面でも改善すべき点が残っていることが示唆されている。特に、雇用の指標の影響は大きく、この点での改善は重要である。
さらに、個人レベルのデータからは、所得の格差が、主観的幸福度の格差につながっているように見える。幸福感が重要であるという立場からも、経済面での格差の縮小は大きな課題である。

― 11 ―DIO 2015, 12