日本農業研究所研究報告『農業研究』第32号（2019年）p.405～418

グリーン・ツーリズムが小中学生の環境配慮に与える影響について
高尾

美鈴(中央大学大学院経済学研究科博士後期課程)
目

次

１．研究の目的
２．調査について
１）調査の設計
２）分析の内容
３．分析とまとめ
１）分析結果２）要因分析
４．結語と課題
５．今後の活用方針

１.研究の目的
近年、国連のＳＤＧs(持続可能な開発目標)をはじめとして持続可能な観光が注目をあびている。本研究では、その一環としてのグリーン・ツーリズム１）（以下、ＧＴ）がもつ環境的持続可能性に焦点をあてる。ＧＴの実践は消費者の環境配慮行動を促すのではないか、という問題意識のもとで、とくに子供の環境体験学習としてのＧＴについてアンケート調査を行い、子供の環境配慮行動への影響について分析を行う。これについて文部科学省(2011)は、「農山漁村におけるふるさと生活体験推進校」に指定された小中学校306校の教職員を対象に、子供の環境体験学習に対するアンケート調査を行い、ＧＴを体験した小中学生への影響について調査した。それによると、「人間関係・コミュニケーション能力」「自主性・自立心」「マナー・モラル・心の成長」「児童生徒の学習意－ 405 －欲等」「食育」「環境教育」「人間関係の問題」など多くの項目でＧＴの効果を認めることができ、とくに、食育や環境教育について、農山漁村に滞在することで児童生徒の意識が向上することが確認されている。
このように、子供の宿泊体験学習のもつ効果に関する先行研究はあるものの、その結論の多くは、直感的な記述にもとづく推量にとどまっており、必ずしも定量的な分析が行われていない。本研究では、例えば、ＧＴを通じて、参加者が享受するであろう環境保全や学習意欲の向上や農業への理解の深まりといったいわば多面的な教育効果とその要因を分析した２）。ＷＥＢ上でアンケート調査を行い３）、ＧＴへの参加経験の有無による環境配慮行動の違いや、農業への理解が深まることなどの分析を通じて、ＧＴの有効性、すなわち、ＧＴによって消費者の環境配慮行動が向上するか否かを検証した。
具体的には、以下の四つの仮説を設定し、高尾(2017)４） の調査を踏まえてアンケート調査を設計し分析した。
（Ｈ１）ＧＴに参加した児童生徒は、ＧＴに参加していない児童生徒と比べて、より環境配慮的である。
（Ｈ２）ＧＴに参加し環境や農業等への理解が深まることで、より環境配慮的な行動がとられるようになる。
（Ｈ３）親の環境態度は、子供の環境配慮行動に影響する。
（Ｈ４）ＧＴへの参加を妨げている要因には、費用負担感がある。

２．調査について
１）調査の設計
今回の調査は、あらかじめ、回答に関する整合性をチェックするためにプレテストを行った後、2019年２月21日から２月22日にかけてＷＥＢ上でアンケート調査を行い、1,037名の回答を得ることができた。本来であればＧＴに参加した児童生徒に直接回答を求めることが望ましいのだが、ＷＥＢ上でアンケート調査を行ったこともあり、保護者の方に小中学生の代理で回答してもらった。質問項目は、保護者(回答者)と児童生徒の基本属性に加えて、ＧＴ参加前後での変化についての質問項目、親と子の環境意識の伝播についての質問項目、－ 406 －

親のＧＴへの考え方についての質問項目、親の環境態度についての質問項目５）である(分析に用いた質問項目は表１を参照)。なお、ＧＴを体験していない児童生徒を持つ回答者については、体験後にできるようになったことについては「お子様がグリーン・ツーリズム経験のない保護者の方は、お子様自身が、現在どの程度達成していると思っているかをご回答ください。」とし、すべての項目に回答を求めた。５段階（そう思わない、あまりそう思わない、どちらとも言えない、ややそう思う、そう思う）のリッカート尺度で回答を求めた。

２）分析の内容
まず、ＧＴに参加することで参加していない児童生徒と差異がみられるのか、という点について、平均の差の検定を行い、ＧＴに参加した群とそうでない群との差が、どのような項目についてみられるのかを明らかにする。次に、差異があるのであれば、それはどのような理由によるものなのか、また、ＧＴを行うことによる児童生徒への影響について分析するために、共分散構造分析により明らかにする。加えて、ＧＴに対する親の意識について、アンケートから明らかになった事項をまとめる。

３．分析とまとめ
１）分析結果ＧＴ体験をしたことがある児童生徒は、1,037名中158名であった。この158名と、ＧＴ経験のない児童生徒879名とではどのような点に差があるのか、カイ二乗検定を行った。
表１のカイ二乗値に*(***=p<0.01、**=p<0.05、*=p<0.1)を付した各項目をみると、ＧＴ体験をしたことがある児童生徒と、ＧＴ経験のない児童生徒との回答の平均に差があることが分かった。しかし、今回の分析では、本来であればＧＴ参加経験のある生徒の経験前後での回答の変化を捕捉したかったのだが、それが叶わないために、参加経験のない児童生徒との比較を行った。そのために、ＧＴ参加経験のある児童生徒の保護者の回答が肯定的な回答が多い一方で、そうでない保護者は答えにくい質問になってしまったために、二つのグ－ 407 －ループ間で大きな乖離が生まれ有意な結果が出たということが考えられる。
表１

アンケート項目と記述統計量、カイ二乗値

出所：筆者作成注)カイ二乗検定とは、クロス集計表を用いた関連性の有無を検定する手法である。グリー
ン・ツーリズム参加経験の有無により回答の分布に差がないという帰無仮説を１％水準で棄却できるものは***、５％水準で棄却できるものは**、10％水準で棄却できるものは*とした。

カイ二乗検定により、（Ｈ１）ＧＴに参加した児童生徒とそうでない児童生徒との間には、多くの項目で有意に差異があることが分かった。これらの差をもたらす要因について、次節では、どのような要因によってこのような差が生まれているのかを共分散構造分析６）により明らかにする。

２) 要因分析（Ｈ１）について、「環境配慮的な行動」という上位の潜在変数を作成し、「環境配慮的な行動」を構成する「省エネ」「農産品」「廃棄物」との関連性について、ＧＴに参加した児童生徒とそうでない児童生徒との間で環境配慮的な行動に差が見られるかを、共分散構造分析のうち複数の集団に対して同じモデルを－ 408 －用いる他母集団同時解析によって分析した（図１、表２）。モデルの適合度は、一般的にＣＦＩ＞0.95、ＲＭＳＥＡ＜0.05であれば当てはまりの良いモデルであると考えられる。パラメータ間の差に対する検定統計量は、環境配慮的な行動から省エネ（＝-1.335）、環境配慮的な行動から農産品（=-1.146）、環境配慮的な行動から廃棄物（=-0.601）と、いずれも係数間に差がないという帰無仮説を棄却できなかったため、ＧＴ経験者と未経験者との間に環境配慮行動の構造の差は差がないということが分かったが、いずれの係数もＧＴ経験有の児童生徒の方が高い７）。またＧＴ経験のある児童生徒についてみると、「環境配慮行動」から「省エネ」や「廃棄物」よりも「農産品」へ大きな影響を与えているということが分かった。
(Ｈ２)については、ＧＴを行い環境等への理解が深まることから環境配慮行動への影響を分析した。学習指導要領の「環境教育」に関する記述から、表１の上から４つのアンケート項目（環境の大切さ、持続可能な社会、農林漁業、環境保全）への回答を用いて「グリーン・ツーリズムに参加して理解が深まったこと」という潜在変数を仮定し、そこからの環境配慮行動への影響の度合いを測った。ＧＴ参加経験のある児童生徒と、参加経験のない児童生徒の２群に
図１

ＧＴ参加経験の有無による環境配慮行動の差についてのモデル

出所：筆者作成－ 409 －

表２

適合度とパス係数

出所：筆者作成

対して、参加経験のない児童生徒の保護者については、「お子様がグリーン・ツーリズム経験のない保護者の方は、お子様自身が、現在どの程度達成していると思っているかをご回答ください。」として分析を行った。分析の結果、どちらの群においても、ＧＴに参加することで環境や持続可能な社会、農業など自身の体験した活動、環境保全に対する理解が深まることで、農産品に対する態度に対して有意に正の影響を与えているということが明らかになった。この影響の大きさを群間で比較すると、差に対する検定統計量８）が‐2.351と大きく、ＧＴに参加した児童生徒とそうでない児童生徒との間には１％水準で有意に差があることが分かった。表３を見ると、潜在変数の構造がＧＴ体験の有無により多少異なることが分かり、ＧＴ参加者の「グリーン・ツーリズムに参加して理解（表１の４つの項目（環境の大切さ、持続可能な社会、農林漁業、環境保全）に対する理解度）が深まったこと」は「持続可能な社会」に関する質問項目の回答に強く表れていると看取できる。
（Ｈ３）の親子の関係について、親のＧＴ参加経験と子のＧＴ参加経験の間の関係を見るためにカイ二乗検定を行った。分析の結果、ＧＴ参加経験のある親の元に生まれた子供の方が、有意にＧＴ参加が多かった。親子間の環境配慮行動の伝播について、ＧＴへの参加についても親がＧＴに参加するタイプであれば、子も有意にＧＴ参加が高くなるということが考えられる。
子のＧＴ参加経験の有無でグループを分け、親の環境態度を測る指標である－ 410 －

ＮＥＰスケールの潜在変数から、子供の普段の環境配慮行動への潜在変数へのパスを見ると、ＧＴ経験のある家庭の方が10％水準で有意に影響が大きい(差に対する検定統計量＝-1.659)。環境態度を測る指標に、Dunlap and VanLiere(1978)によって提唱されたＮＥＰ（New Ecological Paradigm）スケールがある。本研究では、Dunlap et al.(2000)における項目を日本語に翻訳し、質問項目とした。
図２

ＧＴに参加して理解できたことから環境配慮行動へのモデル

出所：筆者作成
表３

適合度とパス係数

出所：筆者作成－ 411 －

表４

クロス集計表出所：筆者作成
図３

親の環境態度と子供の環境配慮行動

出所：筆者作成－ 412 －

表５

適合度とパス係数

出所：筆者作成（Ｈ４）について、ＧＴに体験する前に保護者が期待していたことについて、自由記述の回答を45件得ることができた。内容を大別すると、「自己の成長（17件）」「自然に触れ学ぶこと（12件）」「情操教育（７件）」「他者への思いやり（６件）」「体験の楽しさ（３件）」という回答であった。ＧＴで自然に触れることはもちろんのこと、自主性や自立性を育むことが多く期待されていた。
他方で、ＧＴの参加を妨げているもの（複数回答）については、表６のとおりであった。ＧＴへの参加については、費用負担感よりも、まずは、情報が少ないこと、申込方法がよくわからないこと、などが問題であることが分かった。
加えて、その他と回答した方のうち11名が自由記述の回答を記入しており、内訳は「ＧＴを知らなかったため（３件）」「身体的な問題（３件）」「必要がない、家族の反対（３件）」「参加する時間が足りないため（２件）」と大きく４つの回答に分けられ、やはりＧＴに対する情報が十分でないということがわかる。

表６

ＧＴへの参加を妨げていると考えられる項目についての回答（複数回答）

出所：筆者作成－ 413 －

４．結語と課題
前節３.で掲げた４つの仮説については以下のような結論を得た。
（Ｈ１）ＧＴに参加することの効果として、ＧＴに参加した児童生徒は、ＧＴに参加していない児童生徒と比べて、環境配慮的であると考えられる。
（Ｈ２）ＧＴに参加し環境や農業等への理解が深まることでより環境配慮的な行動がとられるようになり、その影響は農業体験を行うことが農業以外の体験を行うことよりも有意に大きい。
（Ｈ３）親の環境態度は子供の環境配慮行動に影響し、その程度は子供がＧＴ参加経験のある群の方が有意に大きい。
（Ｈ４）ＧＴを妨げているものは、費用負担感よりもむしろ情報の不足である。
以上のことから、ＧＴを行うことは児童生徒の環境教育を行うにあたって効果的であり、農業体験を行うことが他の形態のＧＴの体験を行うことよりも児童生徒の環境配慮行動を促すが、情報の不足のためにＧＴへの参加があまり行われていないということが言える。実際に、今回のアンケート調査においても、1,037人中158人（約16％）の児童生徒しかＧＴの経験がなかった。そのため、ＧＴに関する情報にアクセスし易くする施策が急務であり、そのことによりＧＴ参加者が増加することで環境配慮行動をとる個人が増え、延いては社会全体の厚生増加につながると考えられる。以上の点を考慮して、本論文で行った考察の範囲で主張できるＧＴに関する政策的なインプリケーションについては、次の点が挙げられる。第一に、ＧＴを推進していくことで教育効果があること、第二に、全体として、ＧＴの推進に関する情報量の不足、とくに、親世代に向けた情宣を積極的に展開する必要があること、さらに、第三に、保護者のＧＴへのニーズについては、児童生徒が、受動的に学ぶのではなく、むしろ主体性や自律性を伸ばす観点から、魅力あるプログラムを開発推進することが望まれる。
今後の課題として、今回のアンケート調査では持続可能性についての項目や親と子の２つの世代の環境配慮行動についての項目、食育や職業としての第一－ 414 －

次産業に対する項目についても聞いていたが、分析上、アンケート項目をすべて生かすことができなかった。今後は、関連するすべてのアンケート結果を用いてより広範な分析を行うこと、自由記述の回答についても、テキスト分析等を活用してより精緻な分析を行うこと、などが必要である。また、データの取り方についても、今回の分析においてはＷＥＢ上のアンケート調査であったために小中学生へ直接聞くことが難しく保護者の方に回答していただいたが、このためにかかったバイアスを取り除くことができていない。今後の調査においては、対象者から直接回答を得られるようにアンケート回収方法の工夫や回答難易度の調整が必要であると考える。さらに、共分散構造分析についても、「環境配慮行動」や「ＧＴ」といった潜在変数を仮定して変数間の関係を見たが、より複雑なモデルを構築し、変数間の関係をより詳細に検討することも必要だと考える。(Ｈ２)の結果は、環境配慮的な行動をとる傾向があるためにＧＴに参加するといった逆の因果の影響も考えられる。この点について、今後のアンケート調査の際には十分配慮した設計が必要である。加えて、今回行った分析
ではＧＴの経験の有無で児童生徒を分けたが、より細かな分析も必要であると考える。児童生徒の属性や体験時の年齢等を考慮したより精緻な分析を行っていきたいと考える。

５．今後の活用方針
今後はこの結果をより精緻なものにし、学会報告及び論文投稿を行い、研究成果を普及していきたいと考える。また、今回の研究を博士論文の章にまとめ、環境と観光について深く研究を続けていきたい。

参考文献

青木辰司・小山善彦・バーナード＝レイン(2006)『持続可能なグリーン・ツーリズム―英国に学ぶ実践的農村再生―』丸善株式会社
井口泰（2011）『世代間利害の経済学』八千代出版株式会社
内田治・川島敦子・磯崎幸子（2012）『SPSSによるテキストマイニング入門』株式会社オーム社－ 415 －大江靖雄（2017）『都市農村交流の経済分析』農林統計出版株式会社
加藤愛・細野賢治・山尾政博(2015)「体験型教育民泊による地域への効果と受入組織運営のあり方」『農業経済研究』87(3)、pp.279-284
小林有見子・三橋伸夫・藤本信義・本庄宏行(2016)「栃木県におけるグリーンツーリズ
ム実践者のネットワーク構築に関する研究」『日本建築学会技術報告集』、22(51)、pp.717-720
小山環・十代田朗・津々見崇(2015)「過疎地域における都市農村交流施設が中間組織として果たす役割に関する研究」『都市計画論文集』、50(2)、pp.184-194
総務省（2017）「過疎対策の現況」(http://www.soumu.go.jp/main_content/000591841.pdf（2019/03/29最終アクセス）)
財団法人都市農山漁村交流活性化機構（2010）『数字で分かるグリーンツーリズム2010』タ
ナカ印刷（株）
財団法人21世紀村づくり塾地域活性化教育指導推進部（2000）『グリーン・ツーリズム推進
事業報告書―日本型グリーン・ツーリズムの新展開―』株式会社エリート印刷
高尾美鈴(2017)「共分散構造分析を用いた消費者間の異質性に関する分析」『日本地域学会
第54回年次大会報告論文』
檀原浩志（2015）『世代重複モデルによる環境問題の経済分析』公益財団法人三菱経済研究所
冨田俊幸(2016)「自然体験型環境学習における環境配慮行動の要因分析の検討:環境配慮行動に関わる要因分析の研究を基にして」『異文化コミュニケーション論集』14、pp.91103
豊田秀樹（2007）『共分散構造分析[Amos編]』東京図書株式会社
西仲則博(2017)「職業体験と修学旅行を結びつけた取り組みに関する一考察―地域の持続可能性を目指して―」近畿大学教育論叢、29(2)、pp.71-88
広瀬幸雄（1994）「環境配慮行動の規定因について」『社会心理学研究』第10巻、第1号、pp.44-55
宮崎猛(2011)『農村コミュニティビジネスとグリーン・ツーリズム―日本とアジアの村づくりと水田農法』株式会社昭和堂
文 部 科 学 省（2010）「 農 山 漁 村 で の 宿 泊 体 験 に よ る 教 育 効 果 の 評 価 に つ い て 」(http://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/
afieldfile/2010/10/18/1297636_2.pdf(2019/03/29最終アクセス)
文部科学省（2011）「農山漁村での長期宿泊体験による教育効果の評価結果について」（https://www.kouryu.or.jp/kodomo/about/jdr028000007vz16-att/jdr028000007vzao.
pdf (2019/03/29最終アクセス)
Dunlap, R. E. Van Liere, K. D. (1978). The “new environmental paradigm”. The
journal of environmental education, 9(4), pp.10-19
Dunlap, R. E, Van Liere K. D, Mertig, A. G, & Jones, R. E. (2000) Measuring
endorsement of the new ecological paradigm: A revised NEP scale Journal ofSocial Issues, vol.56, No.3, pp.425-442

注１）ＧＴとは農山漁村での滞在型余暇活動のことであり、1994年に成立した「農山漁村滞在型余暇活動のための基盤整備の促進に関する法律」において定められた「主として－ 416 －

都市の住民が余暇を利用して農村に滞在しつつ行う農作業の体験その他農業に対する理解を深めるための活動」をいう。なお、現在では2016年３月の「明日の日本を支える観光ビジョン」において「日本ならではの伝統的な生活体験と非農家を含む農村地域の人々との交流を楽しむ「農泊」を推進する」ことが提唱されている。農泊については、農村振興はもとより、都市と農村の交流の促進や参加者の農業などへの理解促進が期待されている。
２）要因連関モデルを用いた先行研究に、広瀬（1994）や富田（2016）などがある。広瀬(1994)
は２段階の購買意思決定モデルを提唱し、消費者の消費行動の決定には目標意図と行動意図の２つの段階がありこのことによって意識と行動の乖離が生じるとした。消費者の環境配慮行動に関する多くの研究では、この広瀬（1994）のモデルが援用されている。富田(2016)は、環境配慮行動に関する要因分析モデルの先行研究を基に、自然体験型環境学習についての要因分析モデルを構築した。
３）株式会社マクロミルに調査を依頼した。なお、均等割り付けに近づけるべく、居住地域(８地域)と回答者の性別について人口比に基づいて割付を行い、小中学生の子供を持つ保護者に対してアンケートを行った。WEB上でのアンケート調査では多数のサンプルを無作為に抽出することができ、推定の精度を高めることができるため、本研究ではWEB上で回答を回収した。
４）高尾(2017)では、消費者の環境配慮行動について、普段の環境配慮行動と観光における環境配慮行動との差異はどのような要因から生じるか、また、一貫して環境配慮的な行動をとる消費者は、そうでない消費者と比べてどのような点に差が生じるのかを分析した。本研究では、学習指導要領における環境教育に関する項目や文部科学省(2011)、高尾(2017)を参考にアンケート質問項目を設定した。
５） 環 境 態 度 を 測 る 指 標 にDunlap and Van Liere(1978)が 提 唱 し た、NEP（NewEcologicalParadigm）スケールがある。Dunlap et al. (2000) はこの指標を修正し、環境中心主義（Eccentric）と人類中心主義 (Anthropocentric) という人々の信念をもとに、５つの要因をそれぞれ３項目づつ質問し、環境態度を測っている。５つの要因をそれぞれ３つずつの項目で質問して、人々の環境への態度を測定している。本研
究では、親の環境態度を図るために、この指標を日本語に翻訳し、質問項目として用いた。
６）共分散構造分析とは、数値として観測することのできない変数(潜在変数)を、観測されたデータ(観測変数)から構築し、モデルに組み込むことで、視覚的に要因の因果関係を示すことのできる分析手法である。この手法を用いることにより、グリーン・ツーリズムに参加することによる効果など直接数値で観測できないデータを測定する場合に、グリーン・ツーリズム参加による様々な項目への理解の度合いなどの、複数の回答の背後にある要因として潜在変数を仮定し、そこからの他の変数への影響の度合いを見ることができる。
７）こちらの分析においても３．１）の分析と同様に、ＧＴ経験のある児童生徒を持つ保護者とＧＴ未経験の児童生徒の保護者とで回答のしやすさが異なり、このような乖離が生まれたと考えられる。
８）差に対する検定統計量とは、複数のグループに対して同じモデルを用いて分析する多母集団同時解析においてパス係数の値が統計的に有意に異なるかを検定するための値である。この数値が絶対値で1.64以上であれば10％水準で、1.96以上であれば5％水準で、2.33以上であれば1％水準で有意に異なると言える。

－ 417 －

付記

本研究は、公益財団法人日本農業研究所の2018年度人文・社会科学系若手研究者助成事業の助成を受けて行われたものである。なお、本論文の作成過程において、日本農業研究所の先生方から有益なコメントをいただきました。記して感謝申し上げます。

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