鳥取環境大学紀要第12号（2014．３）pp. 99-118

緑の柔構造都市における植栽力学の概念構築と今後の課題
Conceptual Structure of Planting Dynamics in Resilient Green
Metropolises and Challenges for the Future

糸谷正俊＊・永井英樹＊＊・中橋文夫＊＊＊

ITOTANI Masatoshi, NAGAI Hideki, NAKAHASHI Fumio

要旨：本研究の目的は、昨年度本学紀要第９号・第10号合併号に発表した「東日本大震災復興計画における、緑の柔構造都市の射程」の理論を進め、「緑の柔構造都市」創造の計画における植栽力学の概念構築と今後の課題を明らかにすることにある。はじめに東日本大震災の被害状況と都市計画・構造力学・エコシステムなどの視点から、研究課題を設定した。次に東日本大震災調査結果を踏まえ、緑の構造力学のあり方を探るために、防潮林モデルのあり方を検討し、今後の方向性を整理した。こうした検討過程・結果から、緑の柔構造都市創造における植栽力学の概念構築の視点を明らかにし、今後の課題として津波に耐えた事例調査、水理学的な実験によるデータの収集分析、並びに鳥取の地震・大火からの復興経験の活用と防災などを指摘した。
【キーワード】流域、津波、構造力学、都市構造、緑の基本計画
Abstract：Advancing the theory proposed in the article “The Scope of Flexible Green Structure Metropolises for theGreat East Japan Earthquake Recovery Program”（published in Issue 9-10 of the Bulletin of Tottori University ofEnvironmental Studies）, this study aims to clarify the conceptual structure of planting dynamics in “resilient green
metropolises” and to identify future challenges. A research agenda is first established from a variety of perspectives
including the context of disaster conditions in the wake of the Great East Japan Earthquake as well as urban planning,
structural dynamics, and ecosystem science. Next, based on the results of a survey about the disaster, the potential oftide-water control forest models is investigated and future directions are summarized so as to explore potential
directions for green structural dynamics. This investigation and its findings clarify views on a conceptual structure ofplanting dynamics for the creation of resilient green metropolises. Future challenges that are identified include cases
studies of tsunami-resistance, as well as the collection and analysis of hydrological experimental data in tandem withdisaster response activities and experience in recovery from earthquakes and eruptions in the Tottori Prefecture.
【Keywords】drainage basins, tsunami, structural dynamics, urban structure, master plan for parks and open
spaces１．研究の背景と目的で消滅した現場を見て驚いた。松林の背後に広がる住宅（公社）日本造園学会の被災地調査（2011年５月６～

地も押し流され、建物の基礎しか残っておらず、津波の８日）に参加し、名取市の由緒ある防潮林の松林が津波

破壊力を実感した。

＊NPO 国際造園研究センター＊＊環境設計株式会社＊＊＊鳥取環境大学― 99 ―

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一方、丘陵地では40年を越えた住宅地において地滑りが頻発した。盛土、切土分布図と崩落地を重ね合わすと地表や路面・擁壁の変動、あるいはブロック塀の崩壊が1）

本学紀要第９号・第10号合併号「東日本大震災復興計画
における緑の柔構造都市の射程」を書いた。
その後、特筆すべき研究として、「津波災害に強いま
ちづくりにおける公園緑地の整備に関する技術資料」4）

見られた地点は盛土に集中していた 。
盛土地の長年に渡る雨水の浸透により、盛土部と谷部の間に浸透水が走り徐々に地滑りが起き、今回の震災をがあげられ、津波災害に耐えうる防災林の考え方が整理されている。

きっかけに、一気に崩壊滑落したのではないかというのが、参加者の一致した見解であった。

本研究では、こうした研究を参考にして、福島・岩手の震災被害地を２度に渡り調査し、樹木個々の持つ強度

建築・土木の分野では建築基準法などの法体系のもとに着目し、特性を整理した。このように、本研究では樹で構造力学があり、構造物の安全性を数学的に立証して木を工学的な視点から捉え、樹木の構造設計の研究と位いるが、造園の分野では都市公園法、都市緑地保全法な置つけられる。

どはあるものの、緑を構造体として捉える慣習はなく、工学的に安全性を確かめる研究は少ない。しかし、防潮４．研究課題の整理

林は伝統的に防災林として地域の人々の命や財産を守っ

緑の柔構造都市の計画策定技術は、津波に耐えうる防てきた。構造力学的な裏付けはあるのだろうか。ここに災林の構造や、緑の都市計画技術を明らかにすることに技術の矛盾がある。ならば、数学的に立証して、安全・ある。論者は阪神・淡路大震災で被災し、造園コンサル

安心な防潮林や、根の緊迫作用で地滑りを起こさない緑

タントとして緑の基本計画などに携わり、緑の防災計画

地のあり方が、あるのではないかと思案した。

について視点を持った。研究課題は次の通りである。

このように、東日本大震災をきっかけにして、緑の構造計
算の必要性を痛感した。起居する鳥取市は昭和17（1942）

４-１

流域を捉えた体系的な緑地計画の確立を年に地震、同27年に大火に見舞われ、今日に至る復興経験

地震の被害は、海岸部は津波に、丘陵部は地すべりにを活かし、また若桜街道には都市景観を引き立てる街路樹よるものであった。マスコミの報道は津波被害に集中しがないなど、緑の防災計画を振り返れば十分ではないことかたものの、仙台市の緑ヶ丘住宅地をはじめとした新興住ら鳥取市を事例地に取り上げ、本研究に着手した。研究の

宅地の被害も大きかった。このような体験から、緑の柔

到達点は、緑・すなわち樹林地の集合を構造体と捉え、津波、構造都市を標榜するには、海岸部の緑と丘陵部の緑を一火災に耐えうる防災林の構造を明らかにすることにある。

体的に捉える必要性を痛感した。

そこで本研究では、昨年度本学紀要第９号・第10号合

その場合、わが国の都市計画における緑地整備の根幹

併号に発表した「東日本大震災復興計画における、緑のをなす、緑の基本計画を見ると、それは自治体の行政管

2）柔構造都市の射程」 の理論を進め、緑の柔構造都市の考轄エリア内で策定されており5）、わが国の国土構造が流えを明らかにし、緑の構造計算に基づく植栽力学の概念の域であることを考えると、その上流部・中流部・下流部

構築、並びに緑の柔構造都市の実現に向けての今後の課に立地する自治体が異なる場合があり、広域レベルの緑

題の整理を目的とする。

地計画も十分ではなく、緑地の連続性が弱く、水系・緑
系空間の整備管理において一貫性に欠ける。
また、空間が繋がることにより山に降った雨が腐植土

２．研究の方法と手順

本研究は、①東日本大震災被災地（福島県・岩手県）

層を形成し、海の生物に極めて重要な因子となるのであをフィールドにした「緑の構造力学の検討」である。研る。それが養殖牡蠣の養分や魚類の餌となり、豊かな海究方法は現地調査、文献調査、分析、考察の方法を取る。

をつくってくれる6）。森は海の恋人と言われる所以がこ調査編では何れも現地に赴き、防潮林、居住地の被災

こにある7）。また、生き物の移動空間、つまりエココリ

状況などを調査分析した。文献調査では、緊急調査報告、ドーの役目を果たし、生物多様性推進の視点から見れ

公園緑地技術指針などを分析し、計画の課題を整理した。

ば8）、生態回廊都市の創造にも寄与する。このような緑を流域内に担保することにより生き物に優しく、持続性の高いまちづくりが期待される。

３．先行研究と本研究の位置づけ

先行研究として、（財）
リバーフロント整備センターがこのような考え方を、今後は国土形成計画にも位置づ「河川における樹木管理の手引き」を著し、河川敷の樹

けていかねばならない。実現策として地域制緑地制度に木が増水時の水圧に耐える条件を整理した3）。論者は防災の視点を取り入れ、保全整備力を高めていく。自然― 100 ―

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気づいたことだが、土地利用の多くは人の手が入り、港・公園法にも取り入れる必要があろう。

防潮林・居住地などに姿を変え、自然緑地・地形が少な
４-２

かったことだ。これは海岸部が漁業・居住などの視点か

防潮林を構造力学からみた植栽計画の確立を宮城県名取市の海岸被災地を訪れたところ、貞山運河

ら、経済、利便性などに優れているからだ。

を挟んだ幅600m もあった防潮林のマツ林が壊滅状況で歴史を振り返れば、貞観津波（869年）以来、今日まあった。場所を矢本海浜公園に移動して、残ったマツ林

で三陸海岸は18回の津波に襲われたという11）。つまり60の詳しい被災状況を確認した。

年毎に訪れる津波の災害を乗り越えて、人々は海岸部に現場で閃いたのが、防潮林の構造計算の必要性である。

住み続けたのである。従って、海から離れた居住地の高津波の押し波、引き波に耐えうる防潮林の構造の解明が台移転や、従前の力で抑え込む防潮堤の整備は慎重な検急がれる。

討が望まれる。

このような視点に立ち、（社）
日本造園学会東日本大震

そこで重要な視点はエコシステムとソーシャルシステ

災復興支援調査委員会の報告が、（社）日本造園学会関西

ムのバランスを保つことである。それは大地の潜在的な支部幹事会において行われ、論者は緑の構造計算の必要

エコシステムが機能するレベルに戻し、植生復元技術の性を指摘した9）。

確立を意味する。

文献調査からはいち早く樹木の構造計算に着目したのつまり、昔ながらの森・丘・川・池などを復元し、風・が、先に紹介した「河川敷における樹木管理の手引き

津波などの自然の猛威を受け流す大地に還すのである。

（1999年）」3）であることを論者は知った。河川の安全管

山梨県甲斐市に残された釜無川の信玄堤12）、滋賀県の愛理の視点から、高水敷に生える樹木が「河川増水時にど知川、姉川などの河畔林13）にヒントを見る。そこには河の位の負荷がかかると倒木するのか」を検証している。

川増水時の厳しい流速流量を石堤と森がしなやかに受

具体的には樹林地の設定された河川敷の横断面においけ、さばき、流す、川を守る仕組みが残されている。

て、樹木群の繁茂状況から粗度係水を設定し、河川増水

しかしながら、この度の津波は想定外の規模と報道さ時の流速、流量、水深がもたらす樹木へのモーメントのれ、原発施設においてはそれを上回る津波に耐える大規算定を試み、それに耐えうる樹林地構造を導いている。

模な防波堤の計画が進められている。その考えは理解出

それは津波に対して耐えうる、防潮林の構造的耐力を解来ないことでもないが、今一度、津波の歴史を振り返り、

く同じ方法と受け止めた。見本が狐塚神社にあった（図縄文地図14）などを参考にして、今日に至る地形、森など

１）。また、道路の盛土構造が、周囲の水平な地形の田が大地を守った歴史の事実を検証する必要があろう。

畑に土手を形成し、それが津波を止め、地域住民の命を守った10）。このようなことから構造力学に基づく植栽計

５．緑の構造力学の検討

画の確立が急がれる。

５-１

緑の柔構造都市とは

2）
緑の柔構造都市については、「緑の柔構造都市の射程」

 在的なエコシステムに基づく植生復元技術の確
４-３ 潜
立を

で概念を整理した。
「緑の柔構造都市」とは、阪神・淡路大震災時に街路樹や公園の緑が緩衝帯となり都市を守っ

名取市・仙台市・石巻市・女川町の海岸部を調査し、たことから、緑の構造力学を明らかにし都市計画に組み入れることにより、柔構造都市を目指すものと位置づけた。その後、2013年度日本造園学会全国大会ミニフォー
ラム（千葉大学５月25日）において、「流域を捉えた緑の柔構造都市の方向性」について議論された。これらの成果を受けて、緑の柔構造都市の考え方を、今一度整理する15）。
森山氏（宮城大学）
は「防災の緑は複合的な機能が重なった結果」と論じた。阿武隈川河口沿いの海岸林の中には、
一部海側のマツが残った。大津波は名取市・若林地区で見られた貞山堀と海岸林の美しい風景を破壊し、貞山堀の両側に広がるクロマツ海岸林をなぎ倒したが、狐塚神図１

津波に耐えた狐塚神社（嶋倉正明画伯ご提供）

社の林は残った。三陸沿岸に点在する島々が津波を防い― 101 ―

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だ。北上川の上流約50km まで津波が遡ってきたが河畔林

かりではなく、地域コミュニティの力、地域に伝えられにより沿岸の集落が守られた。何れも樹林地の空間構造・た温故知新の技術が包括された緑地が都市に柔構造をも地形・郡落構成樹種等が防災に役立ったものと指摘した。

たらすものと、位置づける。

糸谷氏（NPO 国際造園研究センター）は「しなやかな防災林、緑の応災力の考え方」を論じた。近年の台湾

５-２

植栽力学とは中部大地震、今年は全国で豪雨、竜巻などが起こり、自「緑の構造計算」と言っても学術的に概念化されてい然災害が多様化した。このような災害を防ぐためには、ないので、本研究では、大地に根付く樹木群が津波に耐緑の多機能性から「応災力」を提案された。社叢学会のえうるにはどのような植栽形態であるべきかを力学的に調査では、リアス式海岸の鎮守の森は津波からの緊急避解明することを目指している。具体的には、津波に対抗難地として、気仙沼の紫神社は生活の場として利用されする樹林地の樹種・樹高・目通り周・植栽密度、そしてた。鳥取県八東川は幾度と水害に会い、勘右衛門土手が樹木が良好に育つ地形はどうあるべきかを明らかにする。

整備され、非常食としてニラが植えられた。このように指摘した先行研究では引き倒し実験により、河川敷増
水時の樹種の抵抗値は明らかにされたが、津波を対象に

緑が災害に応えてきた足跡を指摘した。
林氏（兵庫県立大学）は「阪神・淡路大震災復興の経した防災林の構造的な特性までは明らかにされていな験を活かしたコミュニティ緑化活動」を論じた。阪神・い。土木では水理学がある。水の力、つまり川の流れ、

淡路大震災時に、阪神グリーンネットワークを立ち上げ

流量・流速により河川の堤体、護岸が破壊されない構造「瓦礫に花を咲かせましょう」「青空ワークショップ」

を明らかにし、治水に貢献している。このような考えになどのプロジェクトを試みた。東日本大震災後は、南三基づく植栽計画が必要である。

陸町などの復興まちづくりに参加し、緑化支援やプレー

阪神・淡路大震災では住宅地のブロック塀は倒れたがパーク、また「景観と生業に生きる」をテーマとして、生垣は倒れなかった。また、斜面地は地滑りが起こった

再生プランに取り組んでいる。このように復興はコミュ

ものの樹林地は起こらなかった。造園学会の調査では、

ニティ活動が効果的であることを指摘した。

根の緊縛作用により、根が地中深くに入り込み、地中内

藤原氏（大阪府立大学）は「津波、地滑り、液状化をを縛り上げる力が働き、地滑り防止効果をもたらしたこ考える。」と論じた。津波では壊滅的な被害が多かったとを明らかにした。樹木が構造的に抵抗力を持つことをのは宮城県仙台市若林地区である。一方、緑地が被害を示しているが力学的には解明されていない。ここに津波抑えた事例として、仙台市のイグネが挙げられた。地滑に耐えうる樹林地の構造があるはずである。

りでは、仙台市の丘陵地に造られた盛土部分が崩れた。

この解明には、規格の異なる樹種、植栽密度の組み合

浦安市は埋立地が多いために液状化の被害を受けた。

わせにより到達するものと考える。本研究ではそれを「植

2004年のインド洋津波の復興と再建についてはバイオ

栽力学」と位置づけ、次のように定義する。

シールド（自然の盾）が提案され、同じ考えが復興国立公園であり、海岸林であるといえるが、緑地の機能と限界を理解した上で設置することが重要と指摘した。
永井氏（環境設計）は「津波実験から防潮林の構造を明らかにし、先人の知恵に学ぶ緑の構造力学」を論じた。
東日本大震災現地踏査の結果、津波は防潮林単体での抑制効果は期待できないこと、地形、周辺構造物と大きく関係することが分かった。今後に向けての提言だが、実験結

植栽力学の定義
樹木の規格と種類、植栽密度、地形の組み合わせにより、
津波・暴風・火災などの外圧、具体的には流量・流速、風力・燃焼力に耐えうる、樹木の抵抗力（値）を算定し、災害に強い安全な植栽計画・構造・盛土地形などを明らかにする力学と定義する。

５-３

海岸林とは

果を踏まえ、防潮林として威力が最も発揮できた生育環境

海岸林は、高潮や飛砂防止、防風等の海岸特有の災害の確保が重要と考える。先人に学ぶならば、和歌山の広村を防ぐために、約400年前から人の手によって造られた

堤防は安政の南海地震復興時に濱口梧陵氏が私財を投じ

人工林である。海岸林という言葉は一般的に、海岸防災たもので、昭和南海地震時の津波から地域を守り、その後林として、災害防止機能（防潮、飛砂防止、防風、飛塩、地域管理で今日に伝えられる。この地域力が防災力に繋が防霧）を持った松林のことと称されているが、実際にはる。樹木も植えられ、景観的にも素晴らしいと指摘した。

災害防止だけでなく、レクリエーションや環境学習、生

このようなことから、本研究では、緑の柔構造都市は

物多様性保全、CO2削減効果、景観向上、保健休養など

津波に抵抗する樹木群の緑の構造計算を明らかにするばの機能を有している。

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緑の柔構造都市における植栽力学の概念構築と今後の課題

本研究が流域を捉えた緑の都市構造についての研究で2012年10月18日から20日にかけて防潮林の被害状況（図あるため、海岸林の定義16）を以下とし、本節においては、

２）の調査を実施した。震災からある程度日数が経過し海岸林の機能の一つである津波減災機能16）に特化して方ていることから、復興事業が進み、津波の被害を逃れた

向性を述べる。

防潮林も塩害による枯死や復興事業の関係から伐採されてしまった場所もあるなど、現地踏査地点の選定が困難

海岸林の定義海岸の塩風の環境のもとで成立している森林群落で、それは砂丘地だけでなく、丘陵・崖地に成立する森林も含み、天然生林では内陸とは組成や構造が異なる森林。

であった。そのため、被災地の地元の方々のアドバイスを基に、津波の被害痕跡が残る岩手県、宮城県の両県から、陸前高田市（表１）、気仙沼市（表２）、東松島市（表３）、仙台市（表４）、岩沼市（表５）、亘理町（表６）

津波減災機能海岸林があることで、津波被害が減ることは古くから知られており、そのために海岸林も造られてきた。わが国ではの計６箇所（図２）を調査地点として選定し、樹種、幹周、損傷状況、周辺地形、植栽密度などを調査した。

13,000ヶ所が潮害防備保安林に指定されている。

５-４

三陸海岸の防潮林

さめかど

三陸海岸は、青森県南東部の鮫角から岩手県沿岸を経
まん ごく うらて宮城県東部の万 石 浦 まで、総延長600km 余りの海岸とど がである。海岸中部の岩手県宮古市には本州最東端の魹ヶざき崎があり、宮古市を境に北部は海岸段丘が発達し、南部
はリアス式海岸や砂浜の単調な海岸となっている。特に南部においては、海岸線一帯に925ha に上る砂地があり、春から夏にかけての東南風によって砂塵は内陸を襲い、飛砂は住居を侵し、農耕地を埋め、あるいは港、河口を埋没して甚大な被害を及ぼしてきた。こうしたことから、旧藩時代から海岸防災林が整備されてきた。
昭和８（1933）年に発生した三陸津波においては、海
岸部の防潮林の効果が大いに発揮され、災害復旧の一部として防潮林の造成が県営事業として開始され、第二次世界大戦まで実施された。昭和28（1953）年からは海岸
防災林造成事業10カ年計画として、防災林造成事業が実施された。三陸海岸南部は、戦後も幾度の津波と台風により被害を受け、昭和27（1952）年３月の十勝沖地震、同年11月のカムチャッカ沖地震、昭和28年９月の11号、21号台風、昭和34（1959）年９月の15号台風及び昭和35

図２

調査地点位置図17）

年５月のチリ地震など数回にわたって被害を受けたが、災害復旧が原型復旧を原則として施工されたため、美しい海岸林が形成されてきた。
しかし、2011年３月11日に発生した宮城県東方沖を震源とした M9.0の巨大地震に伴い、東北地方を中心に襲いかかった大規模な津波（東日本大震災）により、総延長約561km の海岸林が姿を消した。
５-５⑴

現地踏査（防潮林の被害）

調査地点

東日本大震災（以下、震災）から１年半以上経過した― 103 ―

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調査地点の概要と調査結果

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表１

写真１

真

写真２

概

要

陸前高田市・高田松原（岩手県）の状況

被災前と被災後17）調査時の状況（写真撮影：永井英樹

2012年10月18日）

景勝の一つとして「白砂青松」で有名で、７万本にも及ぶアカマツとクロマツからなる松林であり、観光客も多く訪れていた。陸前高田市は、中心部がほぼ壊滅し、市庁舎は全壊、地盤沈下が84cm になる場所もあるなど、高田松原も海抜０メートル以下となった。
・樹
種：アカマツ、クロマツ（流出している樹種はアカマツが多い）・幹（直径）：自立木Φ250～600mm、倒木（アカマツ）Φ200～400mm

調査結果

備

考

・損傷状況：防潮林は全滅。杭根のものは自立しながら残ったようだが、幹がねじれるように折れている。周辺にアカマツが多く倒れているが、根が皿型状で、根長は1.8m～2.0m
・周辺地形：震災前は陸中海岸屈指の景勝地で、全長 1.9キロにわたる弓なりの白砂浜
・植栽密度（５m×５m）：８～９本/25m2（現存しているものの密度）
・干潮時は確認可能であるが、満潮時は海水に埋没してしまうため、かなりの地盤沈下していることが分かる。

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表２

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緑の柔構造都市における植栽力学の概念構築と今後の課題

気仙沼市最知（宮城県）の状況

真

写真３

写真４

概

要

被災前と被災後17）調査時の状況（写真撮影：永井英樹

2012年10月18日）

幅５ｍほどで大規模な防潮林ではないが、倒れず残っている。周辺に港湾施設等がある。昭和52年度潮害防備保安林として指定

・樹種：クロマツ（H10.0ｍ）
・幹（直径）：自立木Φ200～400mm
調査結果 ・損傷状況：何本かは幹折れで、根ごと流出した形跡は無い。
・周辺地形：防潮林の根本に防潮堤が整備されている。
・植栽密度（５m×５m）：８～９本/25m2（現存しているものの密度）
備

考・近隣に JR 気仙沼線があり、完全に線路が流出している。線路沿いにケヤキの大木が残されている。
（Φ
400H10.0程度）
・津波の高さ12.0m。

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表３

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東松島市野蒜（宮城県）の状況

真

写真５

写真６

概

要

被災前と被災後17）調査時の状況（写真撮影：永井英樹

2012年10月18日）

野蒜海岸沿いに宮城県松島自然の家から航空自衛隊松島基地周辺にかけて、幅100ｍ～200m ある大規模な防潮林であったが、自然の家側はほとんど流出。

・樹
種：クロマツ（H10.0ｍ）
・幹（直径）：自立木Φ100～400mm
・損傷状況：ほとんどが流出。高さ10m 程度のものは海岸線と平行にわずかに残っているが、幼木（植調査結果
樹されて数年と見られる）が傾きながらも残っている。
・周辺地形：H10ｍのクロマツの下は約１ｍ程度盛土されている。海岸沿いに堤防あり。
・植栽密度（５m×５m）：10～12本/25m2（現存しているものの密度）
備考・東松島市は、東側の野蒜海岸を襲った津波が西側の松島湾まで抜け、住宅地、市街地の３分の２が浸水し、宮城県内では最大規模の被害が出た。市内だけで死者、行方不明者は1,000人を超えた。津波の高さ10.3m。

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表４

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緑の柔構造都市における植栽力学の概念構築と今後の課題

仙台市若林区（宮城県）冒険広場周辺

真

写真７

写真８

概

被災前と被災後17）調査時の状況（写真撮影：永井英樹

2012年10月18日）

要 貞山堀を中心に広がる幅500m もの大規模な防潮林であったが、今回の津波によりほとんどが姿を消した。

・樹
種：クロマツ、アカマツ、タブノキ、ヤマザクラ等（H７m～10m）
・幹（直径）：自立木Φ200～400mm
調査結果 ・損傷状況：倒木の根茎は皿型が多く、幹折れではなく、根ごと流出したものが多い。
・周辺地形：貞山堀がある。部分的に起伏がある。
・植栽密度（５m×５m）：３～５本/25m2（現存しているものの密度）
備

考・津波の襲来（H12.2m）で壊滅的なダメージを受けた場所で、津波だけでなく、大きな揺れにより丘陵部も被害を受けている。

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表５

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岩沼市（宮城県）の状況

真

写真９

写真10

概

要

被災前と被災後17）調査時の状況（写真撮影：永井英樹

2012年10月18日）

貞山堀から海側へ広がる幅500m もの大規模な防潮林であったが、今回の津波により大半が流出、倒れた。
海側には防潮堤があったが、見事に引きちぎられるように崩壊した。

・樹
種：クロマツ（H5.0～10.0ｍ）
・幹（直径）：自立木Φ100～200mm
・損傷状況：幹が細いものは、根も浅く皿型。海側から100～200ｍで被害が多く、そこから陸側のクロ調査結果
マツは自立した状態で残っている。
・周辺地形：防潮林と海岸の間に防潮堤が整備されていた。（津波で崩壊）
・植栽密度（５m×５m）：10～13本/25m2（現存しているものの密度）
備考・岩沼市は市街地の３分の１以上が津波で浸水。住宅地だけでなく、事業所約200箇所が被災した。
・津波の高さ8.3m～8.8m― 108 ―

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糸谷

表６

写

永井

中橋

緑の柔構造都市における植栽力学の概念構築と今後の課題

亘理町（宮城県）鳥の海の状況

真

写真11

写真12

概

要

被災前と被災後17）調査時の状況（写真撮影：永井英樹

2012年10月18日）

鳥の海内にある荒浜港から東側に幅50～100ｍの防潮林があったが、津波によりほぼ全滅した。倒木等の防潮林の残骸は撤去され、密度等の確認ができなかった。
・樹
種：アカマツ、クロマツ（H10.0程度と推定）・幹（直径）：Φ100～200mm 推定

調査結果 ・損傷状況：防潮堤がものの見事に決壊し、防潮林をなぎ倒したとみられる。
・周辺地形：防潮林と海岸の間に防潮堤が整備されていた。（津波で崩壊）
・植栽密度（５m×５m）：８～９本/25m2（推定）・亘理町は荒浜地区を中心に津波の浸水被害が多かった。町民の死者、行方不明者は280人以上。津波の高さ7.7ｍ。
考・現地にはすでに防潮林は撤去されていたため、幹、損傷状況、密度は Web 等より被災時の写真を入手し推定している。

備― 109 ―

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５-６

第12号

今回の現地踏査とこれまでの研究・
潮林モデルと言える。

調査からの考察

調査結果から考えられることは、今回のような規模の文献と課題を整理した結果（表７・８）、今後、実験で津波の場合、松林単独ではあまり効果が期待できないと検証していくべき防潮林モデルは、以下のようなモデル

いうことである。対象地に倒伏して残る樹木の根茎は、が適当であると考える。

杭根ではなく、皿型の根茎が多かった。これは、対象地
では地下水位が高いためであるが、陸前高田の松原のよ⑵

防潮林モデルの方向性

うに、過去の津波では大規模には倒伏せず、今回の津波ⅰ）防潮林海側に消波工等の構造物の設置で大半が倒伏し、消滅した結果から、津波自体の破壊力ⅱ）起伏あり。ただし、海岸からの距離は変動させ、実験によって検証する。

がこれまでの津波とは全く異なるものだったと扱うべき

ⅲ）起伏、丘状の盛土地盤に対する津波の抵抗力、安である。

定への検証を行う。

しかし、小規模の松林でも気仙沼市最知のように防波堤に隣接する松林は、倒伏せず残っている。東松島市野ⅳ）防潮林模型は枝葉付き、胸高直径は調査結果から

蒜でも、なぜか起伏の上にだけ残る松林もあった。さら得られた範囲の200mm～600mm、根茎は杭根とに、様々な文献でも取り上げられた「イグネ」という屋皿型で検証する。
ⅴ）密 度 は、 調 査 結 果 か ら 得 ら れ た 範 囲 の ８ ～ 12

敷林もよく見ると若干起伏した地形の上に植栽された樹本/25ｍ2程度とする。

木である。これらのことから、地形の形状や起伏、構造物との併用も視野に入れた松林の再生が今後重要になる

ⅵ）津波が段階的な破壊力であるため、段波による影と考えられる。構造物でのハードな整備では、財政状況

響を検証する。

の厳しい状況下では困難であることから、各地で進めら表７れている震災の瓦礫などを活用した起伏美豊かな盛土による樹林帯を検討すべきである。実験や安定計算などの

調査地

残存樹種

設計計算により、多重防御としての機能を発揮する防潮①陸前高田市

―

②気仙沼市

クロマツ

③東松島市

クロマツ

林モデルの確立が必要である。
５-７

防潮林モデルのあり方

防潮林の効果として、これまでの災害報告や研究等で明らかにされてきたのは以下のとおりである。

⑤岩沼市
⑥亘理町

防潮林の効果18）

⑴

④仙台市

アカマツ、
クロマツ、
タブノキ他
クロマツ、
タブノキ他
―

現地踏査結果のまとめ

密度
胸高直径
起伏
隣接構造物
（本/25m2）
Φ200～
―
8～9
―
津波で崩壊
650
Φ200～
港湾施設あ
10m
8～9
―
400
り
Φ100～ 部 分 的 に
10m
10～12
防潮堤あり
400
起伏あり
部分的に
７～
Φ200～
3～5
起 伏、 丘
10m
400
あり
５～
Φ100～
津波で防潮
10～13
―
10m
200
堤被災
津波で防潮
―
8～9
―
―
堤被災
高さ

ⅰ）津波に乗り上げられた海浜の水産用資材、材木、工作物が人家を破壊する前に防潮林でキャッチし、被害を軽減する。
ⅱ）津波が防潮林内を通過する際に水流の水頭損失を促し、水位を低下させる。
ⅲ）津波の引き波の際、防潮林が摩擦抵抗を増し、引き波の流速を低減し、流出する家屋を捕獲する。
ⅳ）津波にさらわれた人がすがりつく対象となる。
ⅴ）海風中の塩分を補足し、農作物の塩害を防止する。
これらの中で、ⅰ）～ⅳ）は防潮林が津波の破壊力に耐えられることが前提とされる。つまり、東日本大震災のように防潮林が倒伏、流出した場合、効果は無いことになる。防潮林自体は津波を100％抑止する耐力は無い。
しかし、上記の効果は確認されていることから、効果を最大限に発揮するためには、防潮林が津波で倒伏せず、自立した状態を保つ対策が最も重要であり、本研究の防― 110 ―

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表８

研究・文献

概

永井

中橋

緑の柔構造都市における植栽力学の概念構築と今後の課題

これまでの研究・文献調査の成果と課題

要

結

果

課

題

津波災害に強いまちづく 津波浸水シミュレーショ 【樹林帯のみの場合】
・シミュレーションでりにおける公園緑地の整 ンによって樹林地の津波 波高７m の津波が樹林幅200m の樹林あり、実験での検証
備に関する技術資料19）
エネルギー減衰効果を検 帯に到達した場合、最大浸水深は約が必要（2012.３）
証。
８ %、最大流速は約20% 低減。しかし、・樹林帯のみの場合最大クラスの津波が到達した場合は、 ・枝葉部分の抵抗が有（国土交通省都市局
・連続型盛土と樹林帯を 効果がない。
効であるが、シミュ
公園緑地・景観課）
配置した場合【連続型盛土+樹林帯】
レーションには反映
・部分的な盛土を配置し 海岸線に沿って、線状に連続した盛土されていない。
た場合を設けることで高い効果が得られる
が、海から遠い陸地側に設定する方が効果が大きい。複層林でも同じ【部分的な盛土】
守るべき対象物の海側に盛土を整備することにより一定の効果を発揮させることができる。また丘状の築山を複層的に配置するよりも列数が少な
くても一つの築山に津波が当たる面積が大きくなるよう配置する方が効
果的。（２列案が効果あり）
防潮林の効果と幅に関す 津波の海水流が陸上へ浸 １）段波津波は防潮林に衝突して、防 ・波高が５m での検証
入するのは、段階的なも潮林前面にある程度貯留するたる一実験20）にとどまっている。
（1966）のとして、段波の破壊力
め、防潮林が無い場合の波高に比（中野秀章、森沢万佐男、 と 幅 と の 関 係 に 着 目 しべて約50%～90% 静水位が上昇す ・幹に対する検証のみ菊谷昭雄）て、各種の幅、立木密度る。
で枝葉の検証はない。
の防潮林の効果を水理実
験により検証した。
２）防潮林通過後の段波の波高は、防【実験モデル】
潮林の幅が90cm（実際は36m）ぐ
縮 尺 １/40、 波 高 ５m、らいまでは防潮林が無い場合の
波速７m/s、防潮林を竹
波高に比べて大きいが、90cm 以
棒として、棒の太さと棒上になると幅の増加にともなっの間隔の組み合わせで35て、静水圧は低下し、防潮林の幅パターンの実験を実施。
が450cm（実際180m）で約50% の波高になる。
３）段 波津波の動圧力は、防潮林によって減少されるが、防潮林の幅が大きいほど、動圧力の減少効果も大きい。
４）棒の太さ（幹の太さ）、
棒の間隔（樹木密度）の異なった林帯模型の差による動圧力減少効果には顕著な相違は指摘できなかった。
津波による防潮林被害と 防潮林の損壊を軽減する 消波工は非透過型の方が水平波力は ・構造物の激しい破壊ことを目的とし、防潮林 低減するが、消波工と防潮林の間隔を状況の調査
水理実験による検討―東日本大震災3.11巨大 の沖側に消波工を設置し 長くしても、短くし過ぎても水平波力
21）て、樹林帯内・外の流体 が大きくなり低減効果を発揮しない。 ・地形の変化（起伏等）
津波による被害調査―（2011）の挙動を水理実験によっ
での実験（土屋十圀、吉江悟、児 て検討する。
島正和）【実験モデル】
・防潮林の樹木配置、
縮尺１/50の仙台市若林樹高等の検証区荒浜海岸の防潮林
50m、樹高10m を想定した水理実験を実施。

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５-８
⑴

第12号

今後に向けた方針

これからの防潮林（海岸林）
東日本大震災において津波の被害を受けた防潮林は、かろうじて生き残ったクロマツも塩害の影響で枯れたものも多くある。各地で防潮林をはじめとする海岸林の再生プロジェクトが始まっているが、後世に残せる防潮林を目指さなければならない。
そのためには、ランドスケー
プをはじめとし、津波・暴風に抵抗する海岸工学や、ク

図３

ロマツなどの直根性の樹種を用い森林強度を高める森林⑷

工学など、様々な分野との連携が重要となる。

広村堤防断面図22）

緑地再生に郷土種による時間設計の導入を

これからの防潮林は、前述した防潮林モデルの実験で緑地再生の方法として時間設計23）による森づくりの方法の検証次第であるが、最も重要なのは、防潮林の効果をが必要である。それは郷土の森の完成を概ね30年後に置最大限に発揮させる事ができる状態。つまり生育環境をき、森の表土を撒き出し、時間をかけて植物の自生力と整えることである。クロマツであれば本来、根茎は杭のよ

地域住民の参画と協働により森を造りあげる方法を言う。

うな根（杭根）になるが、被災したマツのほとんどは皿防風林の林相はクロマツ、カシ類などの直根性が有利型であった。三陸海岸付近は地下水も高いため、杭根とと指摘したが、現況の自然林と一体化するような森の整なる環境を創りあげるには、起伏や丘状の盛土地盤が必

備においては表土から芽吹く、自生種による生態学に基要である。その際には、起伏や丘状の盛土地盤の安定やづいた森の復元が有効と考える。

津波に対する抵抗力の検証も併せて検証する必要がある。

なぜならば気候風土に適し、育つことにより、風・潮などに強い森が復元できるからだ。また、コスト面を比⑵

現存する海岸林への対策

較すると、例えば高さ３m 程度の成木アラカシ１万円/本

我が国の海岸線は約３万km と言われる。地震大国とを1,000m2当り60本程度植樹すると施工費60万円となり、も言われ、全国どこの地域でも津波の来襲する可能性が

表土撒き出し法は500円/m2×1,000m2で施工費50万となある。そのような中、現存する美しい「白砂青松」を保る。管理費用をみると、成木植栽は剪定、枝打ちなどを全することも私たちの使命である。

要することから費用が発生するが、表土撒き出し法によ現存する防潮林には、胸高直径は細く、樹高も10ｍ未り再生した二次林は遷移に任すために放置管理となり、満のものが多く、東日本大震災レベルの津波が来襲した

管理費不要となる。このようなことから、表土撒き出し

場合は、必ず倒伏することが考えられる。そのような状法の方が安価に抑えることが出来る。

況から、日常的にできることは、胸高直径を太くするた

具体策として、被災地近隣の里山の表土を使う「埋土めに不要木を除伐し、樹高を10ｍ以上にするなど、生育

種子の撒き出し法」を試みる 24）。森の表土、厚さ10cm

環境を改善することである。

程度までには、その森を構成する種子が堆積し冬眠している。しかしながら、ひとたび太陽光を受けると冬眠か

⑶

先人に学ぶ

ら目覚め発芽する。その手法でよみがえり、今日に普及本研究を進めるにあたって、必要なことは前述した防したのがメタセコイアだ。方法は表土を採取し、造成地

潮林モデルの検証であるが、併せて重要なことは、先人に10～15cm 程度の厚みで撒きだす25）。斜面地の場合、の築きあげてきた技術を学ぶことである。例えば、和歌

雨で流失しないように竹しがらを組むと良い（写真13左）。

山県有田郡広川町にある「広村堤防」は、濱口梧陵が私

大阪府の箕面川ダムの斜面緑地で試み（1975年）、今財を投じて安政の大地震（安政南海地震）で職を失ったでは周辺の森と区別がつかない程、自然林が回復してい地域住民とともに築き上げた（図３）。堤防の完成と同る。箕面川ダムは大阪府が管理する明治の森自然公園内

時に植えたクロマツとハゼノキの防潮林によって、昭和に立地し、ダム建設により失われた自然を復元する使命

21（1946）年の昭和南海地震で起こった津波を食い止め、があった。学術指導を賜った吉良竜夫博士は「まるで、集落を守るという重要な役割を果たしている。このよう昔からそこに森があったように」と報告書に記され26）、

な過去の津波災害の歴史に着目した視点も今後重要にな

40年経過した今日、ダム湖周辺の再生した自然林が水面ると考える。

に映える（写真13右）。
震災後１年経過し、国は震災復興策として、被災地沿― 112 ―

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永井

中橋

緑の柔構造都市における植栽力学の概念構築と今後の課題

根こそぎ倒木した現場を見た。押し波と引き波のダメー
ジによる。その場合、力学的に考えると津波の力、それは津波の流量・流速から計算できる。
次に樹木の抵抗力、すなわち樹木が持つ強度である。
垂直に立つ樹木は、津波に対しての抵抗力として幹の剪
断力、すなわち幹を断ち切ろうとする力に耐える抵抗力24）
写真13 法 面に竹柵を組み表土を撒き出し（左）、郷土種が蘇る（右）と、幹を折り曲げようとする力、すなわち曲げモーメン
トの抵抗力、そして引き倒す力に抵抗する根の緊縛作用

岸150km に及ぶ海岸防災林の整備計画を発表した。こによる抵抗力が指摘される。それぞれには許容力があり、こに植栽環境に応じて、埋土種子の撒き出し技術の活用

樹種ごとに異なり、限界値を超えると樹木は折れ倒木すを期待したい。

る。それでは林の場合どうなるのか。その場合、限界値を束ねると、津波に耐える林の強度があるはずである。

５-９

津波に耐えうる樹木の剪断と曲げモーメント、根の緊まとめ

本章では、東日本大震災被災地調査、並びにこれまで実縛作用の因果関係を明らかにすれば強い防災林の緑地構

践されてきた自然再生の方法から、今後の方針をまとめた。

造に到達する。建築・土木設計では構造計算に裏付けされて成立する。防潮林の設計にも同じことが言え、植栽

６．緑の柔構造都市創造における植栽力学の概念構築の

力学の原論が構築される。

視点

ここでは、これまでの調査結果から、緑の柔構造都市

 ースダイバーの視点に基づき、自然の要塞の復
６-３ ア
元を

における植栽力学の概念を構築するに当たり、地域コ
ミュニティの形成、緑化推進、流域などの視点から取り

自然の大地は、人間の経済と利便優先の欲望に犯され、海岸は港に、山麓部は住宅地に変貌した。人間はそこに組むこととする。

住み、ビジネスを営み、快適な生活と富を得たのである。
６-１

犠牲になったのは森林・丘陵地だ。使い勝手が悪いとい知識結いと推譲による緑化の普及を

今日、わが国は経済・科学が発達し、町はきれいになうことで、丘地を平坦な地形に変え、家・工場を建て、道り便利になった。しかし、人々は幸せになったのだろう

路を造ったのである。そこを津波が襲った。防潮林はあっか。生活レベルの格差が大きくなり、孤独な生活者が増たもののなぎ倒された。それは人間が造ったものである。

えた。そこに自然災害が襲う。自由経済がもたらした悲

そこで、アースダイバーは指摘する。アースダイバー

劇かも知れないが、これからは人々すべてが幸せになるとは中沢新一が述べており14）、論者は土地の潜在力を操システムを構築していかねばならない。

作するプランナーと捉える。人間が住み始めた頃の大地

今こそ「知識結い」を実現すべきである。人々がそれはまさに手つかずの自然で、海岸にも小高い森林に覆わぞれの能力・資源を提供し、協力して民衆共済事業、福祉、れた丘陵地があり、そこは自然の要塞であった。かつて

建築、仏などを造る結合体をいい27）、ここに緑化を組み入

漁師は、こうした海岸の森や丘を目印に漁に出た。それれる。植物を植える行為がコミュニティを形成し、生活環が津波や強風を遮り、人々を守ったのである。

境を改善する。
その場合、「推譲」に取り組む。
富を得た人々

今日、津波対策として、海岸沿いに盛土構造の道路のが、貧者に無利子で差し出し活用させ、自立すれば感謝計画、海岸沿いに盛り土の緩衝緑地と防波堤の多重構造の精神で冥加金を差し出し、次世代に繋げていく。人々による土地利用などの声が上がっているが、その原点は

27）

人間が破壊した自然の要塞にある。大地の歴史を紐解き、の絆を生み出す公共文化経営の実現を目指す 。
ここにも緑化を柱としたい。安全・安心なまちづくり

そのありかを探し出し復元を試みる。

と地縁社会を形成していくには緑を推譲の柱に置く。植６-４

物を植え、育てることにより光明が見えてくる。

エコシステムとソーシャルシステムの調和

日本列島はかつて照葉樹林で覆われた森の島で、そこ
６-２

津波と樹木の剪断・曲げモーメントの関係を明は生き物の生態系からなるエコシステムそのものの大地らかにした緑地構造の確立をであった。そこに人間が住み、森から食料・燃料・建築・

被災地を調査して、津波により防潮林のマツが折られ、材料などを収奪し、集落をつくり、それが今日の都市に― 113 ―

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多様な災害の力を柔かく受け入れて凌ぐ構造を有する都発展したのである。
つまり、人間は自然の森を駆逐して今日の繁栄を手に市をイメージするものである。

し、巨大な都市を造ったのである。そこには経済・利便

絶対的な防災が不可避であるなら、減災・応災（災害が主役のソーシャルシステムが優先され、都市はアスに対処する応用力）に資する緑の対策が必要と考えるか

ファルトジャングル化し、経済効果の低い緑の保全・整らである。

備は置き去りにされたのである。その結果、都市はヒー

このため、より広域的な観点から、山、里、川、海のトアイランド現象の顕在化、酸性雨問題、災害に弱い脆

つながりに配慮した河川流域を計画単位とする柔構造都

弱な都市構造に至ったのである。

市形成が求められる。

でも解決策は人口減少が導いてくれる。50年後にはわが国の人口は8,000万人を割り、自ずと建物も減り、コ

６-７

まとめ

ンパクトシステムが標榜されることから、エコシステム

本章では、今日の地域環境を巡る社会趨勢を鑑み、主とソーシャルシステムのバランスを見直す時期が到来しにまちづくり・東日本大震災・国土開発・防災などの視たのである。緑地・建築・土木が対等平等な空間を構成

点から、わが国では地域コミュニティが大切にされてきするランドスケープアーバニズムの都市が期待される。

たこと、被災地の調査結果・自然の保全と社会開発の歴
史・緑の基本計画・防災拠点のあり方、並びに河川流域

６-５単位の緑の柔構造都市創造の考え方などをとりまとめた。

柔構造、緑の立場で問題を追求する

緑を、単に植栽地だけでなく、水面、グラウンド、農地、公共空地などを含む広い空地の概念で捉え、緑によ

７．今後の課題

る都市の骨格の形成が安全・安心都市の構造の根幹とな

７-１

津波に耐えた植生・地形の事例調査るという視点から、都市づくりを提案し、その推進を図

津波の歴史は古く、耐えた痕跡が海岸沿いの植生・地る。現在の法定計画・行政計画は、積極的な都市改造の形に残っているのではないか？繰り返すが、吉村昭は、

方向がかならずしも明示されていない。厳しい財政状況

三陸海岸では60年に一度の割合で津波が襲うことを明らにある現実も踏まえ、ハードな都市強靭化よりも、空地かにした。被害の記録を活かすべきだ。アースダイバーを増やし、緑化を進めるという、柔軟な緑の防災対策は、の指摘を受け、襲われたと想定される地域のボーリング

工夫次第で安くて確実な安全性強化につながる。

調査を実施すれば、過去の津波の被害状況が確認できる。
三陸海岸の狐塚神社のマツは残った。周りの住宅地は６-６

地震にも、風水害等の災害にも対応できる流域

全滅で荒野と化したが、なぜマツは残ったのか？神秘的単位の緑の柔構造都市の形成をな現象である。ささやかな盛土が幸いしたと言うが、残従来の防災対策は、地震には耐震性の強化を、津波には防潮堤を、火災には耐火構造を、水害には河川改修を、念なことに今夏、枯れてしまった。でも、人々の記憶には永遠に残ることだろう。

土砂災害には砂防ダムや急傾斜地対策を、といった、１

こうした調査や現象が行われている場所を探し、植生・

対１の防災施設の整備を推進してきた。そして、地震や地形・地質・津波の痕跡などを調べ、自然が造り上げた

集中豪雨などの自然災害の脅威に対抗して、より安全性

森と大地の要塞の構造を明らかにし、復興計画に組み入を高めるための対策を順次即物的に講じてきたのが実情れる。

である（河川改修なら30年確率降雨に対応する河川改修を100年確率降雨に対応する水準にまで堤防を嵩上げす

７-２

ることや、防潮堤の高さをより高くするなど）。

水理学的な実験によるデータの収集分析

土木の領域に水理学がある。河川工学の主翼をなし、

しかし東日本大震災や温暖化による異常気象の続発を

安全安心な川づくりに貢献している。この技術を津波に受けて、その対策の遅れが目立ち、さらに自然災害と都

応用し、その力に耐えうる防潮林の構造を実験により明市災害の複合化も危惧されるため、対策が根本から見直らかにする。被災地で津波に耐えた樹種・規格・植栽密

しを迫られている面がある。

度・地形などが確認できた。

緑の柔構造都市は、災害を食い止めるというより、柳これらのデータを組み合わせることにより、津波に対に風と受け流す（京都大学森本幸裕名誉教授の提言）こ応できるバッファゾーンのモデルがあるはずだ。それはとや、災害の力をいなす（東京都市大学涌井教授の提言）

津波の応力、すなわち流量・流速に対応する防潮林と盛ことを念頭においた防災都市づくりである。緑の効果で、土の組み合わせにより明らかになる。

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緑の柔構造都市における植栽力学の概念構築と今後の課題

そのためには実験が必要である。ミニチュアの水路をの苦労が報われることになる。このため、記憶の風化が造り、樹種・規格・植栽密度・築山の地形を想定した進んでいる災害の教訓を呼び戻し、今、どう生かすかを

10/１程度の防潮林をつくり、水理実験を繰り返すこと研究し、防災対策で実践する。たとえば、災害を記録しにより、津波に耐えうる植栽モデルを突き止める。

た石碑や五臓円ビル（二度の大災害に遭遇したが残った）等をめぐる防災教訓ツアーを実施することや、防災の日

７-３にイベントとして鳥取大火の焼け止まり線を今のまちに

津波に強い防潮林のモデル設計の策定

７-２の結果に基づき、防潮林のモデル設計を策定する。はじめに、津波が防潮林に作用するモーメントを算テープで示すなどの啓発活動等を行い、オープンスペー
スや耐震・耐火地区の重要性を啓蒙する。

定する。例えば津波の高さを１m～20m と定め、１m⑵

ごとに防潮林に及ぼすモーメントを算定する。

日常有効なモノが非日常の際に使われる

次にそれぞれのモーメントに耐えうる樹林地形態を検鳥取市には広域防災拠点や広域避難地となる広域防災討する。モーメントに耐える樹林地の抵抗力として、樹公園は未整備であるが、この機能を持った代替拠点施設

木それぞれが持つ剪断力、曲げモーメントの耐える力、は、それなりに配置されている。しかしあくまで代替施

枝ぶり・葉の密度からなる租度係数、そして根の緊縛力設であるため、いざという時、どこまで機能するか、疑などがあげられる。

問もある。その点、兵庫県が阪神・淡路大震災の教訓を

これらを勘案して、樹種・樹高・樹幅・目通り周・植生かして整備した「兵庫県立三木総合防災公園」は、だ

栽密度、そして盛土地形を組み合わせ津波の抵抗力を算

れもが防災の拠点施設と認識でき、また、防災学習など

定し、それぞれの力に応じた配植パターン図を作成する。

の日常活用もできる施設となっている。

７-４

ニュータウン中央公園など、被災時に広域避難場所や自こ の 観 点 か ら す る と、 市 民 ス ポ ーツ 広 場 や 若 葉 台
法律の整備を

建築・土木設計においては建築基準法、建築基準法施衛隊の駐屯などの救援拠点になる可能性はあるが、自助、行令、都市計画法、宅地造成規正法などがあり、設計者共助そして公助という時系列での安全確保に役立つ拠点

は法律に従い、計画、構造などの基準を定め、建築確認となりうるかどうか、日頃からの防災意識が利用者、管申請、構造計算書などを作成する。造園の場合は都市公理者に徹底していないと役立たない場合もあることを指園法があるものの、そこには構造の基準は定めていない。

摘しておきたい。

建築・土木の法律を流用している。
これでは緑地の本質論を突いた設計はできない。そこ
で、法定計画である緑の基本計画の防災系統の緑に、植⑶

水害と砂の害

鳥取市の災害史のなかで、昭和18年の鳥取地震と昭和27年の鳥取大火についてはすでにふれた。
鳥取の災害では、

栽力学を設け、モデル設計として位置づける。

あと特徴的な水害と砂の害についても簡単にふれておく。
７-５

鳥 取 県 智 頭 町 沖 ノ 山 を 源 流 と す る 千 代 川 は、 延 長

鳥取市緑の柔構造都市創造の課題

本研究の目的は、緑の柔構造都市創造における植栽力

56.8km の急勾配の河川である。同じ中国山地を水源と学の概念構築と今後の課題を明らかにすることにある。

しながら、瀬戸内海に流れる吉井川や旭川は河川延長がここでは、繰り返すが鳥取市は昭和17年に地震、同27年

長く、ゆったりと流れているのに比べ、千代川流域は降に大火に見舞われ、その復興経験が貴重であることから、水量も多く（「雨の因幡に風の伯耆」といわれる）地形

具体例としてとりあげ、鳥取市における緑の柔構造都市

的に増水しやすい構造であり、河口部が漂砂によって閉

創造の課題を示し、植栽力学構築の一助とする。

塞することもあって、流域はいくたびも洪水等の被害をこうむった（写真14）。江戸時代以降、人工河川である⑴

袋川の開削は河川交通の利便性を城下町にもたらした反過去の教訓を再生利用する
東日本大震災では、明治と昭和の大津波の教訓が生か面、何度も城下町が洪水に見舞われた。近年の新袋川のされた集落（たとえば宮古市姉吉地区の大津波石碑「此開削や千代川治水事業（特に昭和前期）により水害頻度

処より下に家を建てるな」）の被害は少なかったが、そは軽減したが、鳥取市は依然その危険性を孕んだ都市での教訓を忘れ去った都市や集落の被害は大きかった。

あるといえる。

大地震・大火という厄災の経験を防災対策に最大限に砂の害については、近年はあまり話題にはならない。鳥生かすことが鳥取市の行政と市民の務めであり、被災者

取砂丘は中国山地の風化花崗岩の砂が急流河川である千― 115 ―

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い。それを鳥取で実現する、くらいの気概で取り組みたいプロジェクトとして緑の柔構造都市がある。
７-６ 水と緑がネットワークした緑の柔構造都市（緑のジオパークシティ）を目指して
都市計画、緑の基本計画（公園・緑地計画）に緑の柔構造都市を位置づけ、事業化を図るには、まだまだ基礎的な情報が不足している。計画技術としても深化が求めら写真14れる。いうまでもなく行政、地域社会の賛同も必要である。

鳥取市を縦貫するように流れる千代川（写真撮影：糸谷正俊 2013年３月）

以上から本項目では、概念的に鳥取市の緑の柔構造都
市化の方向（構想）を示すこととする。

代川によって大量に運ばれ、また、沿岸流と冬の北風によっ

はじめに構想の考え方を述べる。鳥取市は歴史上、地て河口部周辺に集積したものである。もともと砂地の上に勢的要因等から水害という宿命を背負っている。そして樹木が繁茂し、砂地は小さかったようであるが、古代から活断層による地震のリスクを抱える。フェーン現象、大中世にかけてタタラ製鉄の燃料のために樹木を伐採した結

雪、砂など災害要因にも事欠かない。

果、砂丘が人為的に広がったという経緯がある。市内では

しかしこのような自然の撹乱のダイナミズムは、日本ないが、鳥取県中部の天神川河口の砂丘の中から昭和52の、いや地球のどこにおいても、多かれ少なかれある。

（1977）年、弥生時代～室町時代に至る大規模な集落遺地球、地殻は動いている、それを普段忘れているだけで跡が発見された。砂が激しく移動するため、いつしか砂のある。鳥取市は他地域に比べ、急流河川があり、砂丘が28）

下10ｍに埋もれ、だれもその存在を知らなかったという 。

あり、荒々しい海があり、温泉があることで、この自然

農作物や人家への砂の害を押さえるため、防風林の植のダイナミックな営みを感じさせてくれる風景が多い地

栽が進んだが、現代は逆に砂丘への植物侵入が進んで砂域となり、風光明媚な地域となっているのである。まさ

丘面積が減少する事態を招いている。その結果、天然記にジオパークである。

念物であり、国立公園特別保護地区であり、ジオパークの

自然の撹乱とは、視点を変えると、自然の恩恵である

中心的存在であり、県最大の観光資源である鳥取砂丘を存ことは世界４大文明が大河川流域に栄えたことをはじめ続させる対策（防風林を縮小するなど）が講じられている。

歴史が物語っている。わが国でも、大災害の不幸を乗り以上、自然を改変し文明を築いてきた人間とその反発・越えた上に新しい文化が生まれたことが各方面から指摘

反動とも見える災害の、鳥取市を舞台に繰り返し展開さされている29）30）。

れてきた歴史の一部を見た。

鳥取市は、一方で災害のリスクを背負いながら一方でさて、鳥取市緑の柔構造都市創造は、まさに、物質文

豊かな自然の恵みを受けている、というジオパークの都

明の恩恵に浸って自然を省みない人間と都市の歩みを反市であることが個性となっている。この個性、特徴を防転させ、自然と共生する都市文化の構築に向かって、舵

災面でも活かすことが重要である。

をきりかえるところからスタートしなければならない。
経済優先から環境優先への価値観の転換。物の豊かさ

少し具体的に、水と緑がネットワークした緑の柔構造
都市の形態を以下に考察する。

から心の豊かさへと生き方を変えること。

①鳥取市の都市構造を規定する日本海、および千代川

20世紀後半以降今日まで地球環境時代が叫ばれて久し
いが、世界の大国の論理は協調性が無く、環境問題や国際紛争の解決は先が見えない。

とその流域河川を緑の骨格軸として保全整備し、その結びつきを強化する。
②特に、湖山池、袋川、安長堤防林、並びに勘右衛門

こうした閉塞状況の中、緑の柔構造都市創造の取組み

土手（市域外の八頭町八東地区であるが）は、江戸

は、グローバルで、文明史の転換ともなりうる人類の新時代東村勘右衛門が村人を指導して自然石を積み上

たな挑戦ともいえる。文明の進歩と調和（1970 日本万げ八東川を築堤、藤を這わして土手を守り、飢饉に博）、自然と人間の共生（1990 大阪花の万博）、自然の備えてニラを植えた。勘右衛門はのちに一揆の首謀

叡智・地球大交流（2005 愛・地球博）。日本が国際博覧者として死罪に処せられた28）。など、水と緑の物語

会で世界に発信した理念は一貫している。しかしその成のポイントとなる地区は、ネットワーク結節点とし果はまだ見えない。日本がモデルを示さなければならなて公園緑地化するなどの保全整備を図り、日常的に― 116 ―

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永井

中橋

緑の柔構造都市における植栽力学の概念構築と今後の課題を実現させる、というのが基本的な枠組みとなる。

防災学習等に活用する（写真15）。
③久松山、鷲峰山、霊石山などの市街地背後の山、急⑨鳥取市緑の柔構造都市は、都市のもつ自然性・歴史

峻な傾斜地、
独立峰については、
水と緑のネットワー

性に立脚した都市づくりという点では、「緑のジオク結節点として保全整備する。

パークシティ」の構築を目指す取組みであるとも換言できる。

④特に久松山から摩尼山にかけての山地は、市街地近傍にあり、歴史性、自然性に富み、また市街地と鳥取砂丘地区の間を繋ぐ重要な緑地であるため、緑の

７-７

まとめ

本章では、
「植栽力学」という新しい学問領域を確立

拠点区域として保全整備策を強化する。
⑤地震大火などの都市災害に対応するため、広域防災するために、津波の歴史、水理学、モデル設計、法整備、拠点、広域避難地、避難路となるオープンスペース

並びに鳥取市をモデルとした緑の柔構造都市実現の課題（できれば広域防災公園として新設）を確保し、日をとりまとめた。

常的にも多様なレクリエーションの利用拠点となる
ようしっかりと整備する。

あとがき⑥市街地内の公共用地（特に道路と河川と公園）と民

緑の柔構造都市は論者の自宅が阪神淡路大震災で被災

有地（住宅、駐車場、商業ビルなど）の緑化を推進

し、被害のひどかった神戸市内を調査した折、倒れる家屋

し、市街地内での水と緑のネットワークを形成し、を街路樹が支え棒となり道路を守っている光景を目にして、これも日常的な防災学習等に活用する（たとえば神緑で都市を守れないかと閃き、技術士会の機関誌「月刊技社や寺院境内にあるイチイガシは飢饉対応で植栽さ術士」に投稿したのが「緑の柔構造都市」の小文だった。

れた―奈良市春日大社の例―ということや、ブロッ

それから、14年経ち、東日本大震災の被災地に飛び、ク塀は地震で凶器となるが生垣は避難路となって人再びこの言葉が脳裏をよぎり、本研究に着手した。着目

命を守る―阪神淡路大震災の実例―ことなどを、市点は「緑の構造計算」である。しかし、造園には構造計

民に啓発する）。

算のカリキュラムがない。樹木は風で倒れるが、「倒れ⑦市街地内で大火や大地震の教訓となっている五臓円

ないようにするための構造計算は十分ではないのでは」ビル、袋川両岸（開削後、水害が多発し鳥取市街地との疑問が湧き、同じことが津波にも言えまいかと思った。

にとってアキレス腱ともなった河川。また戦後人家

もう一つの視点は流域である。恩師、片寄俊秀先生（元が川岸に立地したため鳥取大火の際に焼け止まりと関西学院大学教授）は「都市計画は流域で考えろ」と常々ならなかった）を、防災学習の拠点（日本の近代のおっしゃられ、山・里・町・海に繋がる水と緑のあり方

大火として著名な酒田の大火、
飯田の大火などの際、に着目した。鳥取市の緑の柔構造都市を目指すために、焼け止まりとなった拠点施設や空地などとも比較す

主に千代川流域を調査した。そこには勘右衛門土手に代る）として公園化を推進する。

表される温故知新の技を見た。

⑧以上をまとめると、骨太の水と緑のネットワーク形

鳥取市は大地震と大火に遭遇し、市街地は廃墟と化し成で、流域の緑の柔構造都市のフレーム（骨格に該たが、今日見事に復活し、防火建築、格子状の道路配置、

当）をつくり、鳥取市街地においては、池、丘陵、公園計画と防災対策に配慮した都市構造になっている。

公園緑地等を拠点（脳、心臓、肺といった臓器に該これをベースにして、本研究で導かれた防災林と緑地配当）とし、河川、水路、道路等を活用したきめ細か置計画が実行されることにより、鳥取市の緑の柔構造都

い水と緑のネットワーク形成（血管、筋、神経系統

市が実現しよう。そのためには課題で指摘した研究を着安全で安心できるコンパクトシティ
に該当）
により、

実に進めていかねばならない。
本研究を進めるにおきましては、嶋倉正明氏、宮城大学教授の森山雅幸先生には大変お世話になりました。ここに改めてお礼申し上げます。また、本学東樋口護教授の高所的かつ適切なアドバイスをいただきました。
深謝いたします。
本研究は2012年度鳥取環境大学特別研究に採択された研究で、ご高配を賜りました本学の関係各位にお礼申し

写真15

八東川の東村勘右衛門の碑（左）と勘右衛門土手（右）（写真撮影：糸谷正俊 2013年３月）

上げます。終わりに本稿編集におきまして建築・環境デザイン学科３年、貞吉亮君の協力を付記しておきます。

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第12号15）糸谷正俊、林まゆみ、藤原宣夫、森山雅幸、永井英【参考文献一覧・用語の説明】

樹、中橋文夫（2014）「流域を捉えた緑の柔構造都

１）村 山良之（2011）『仙台の地形改変地（宅造地）に市論の方向性」『ランドスケープ研究』Vol. 77 NO. 4

おける被害速報』山形大学

pp. 338-339 （公社）日本造園学会

２）中橋文夫（2012）「東日本大震災復興計画における緑の柔構造都市の射程」『鳥取環境大学紀要』 第９16）中島勇喜、岡田穣（2012）『海岸林との共生』山形大学出版会、p. 27、p. 49号・第10号合併号（財）リバーフロント整備センター（1999）『河川に３）

17）河 北新報社（2012）『東日本大震災全記録』河北新報出版センター

おける樹木管理の手引き』山海堂、pp. 82－126
４）国 土交通省都市局公園緑地・景観課（2012）『津波18）首 藤伸夫（1985）「防潮林の津波に対する効果と限界」『海岸工学論文集』第32巻、pp. 465-469

災害に強いまちづくりにおける公園緑地の整備に関

19）国土交通省都市局公園緑地・景観課（2012）『津波する技術資料』

災害に強いまちづくりにおける公園緑地の整備に関

５）
（2007）『緑の基本計画マニュ（社）
日本公園緑地協会

する技術資料』

アル』『森が消えれば海も死ぬ』講談社、
６）松永勝彦（1993）20）中 野秀章、森沢万佐男、菊谷昭雄（1966）「防潮林の効果と幅に関する一実験」『林業試験場研究報告』

pp. 32-39（194）、pp. 155-166『森は海の恋人』北斗出版７）畠山重篤（1994）
８）私たちの子孫の代になっても、生物多様性の恵みを

21）土 屋十圀、吉江悟、児島正和（2011）「津波による

受けとることが出来るように、生物多様性条約に基づ

防潮林被害と水理実験による検討－東日本大震災3.

き、生物多様性の保全と持続可能な利用に関わる国

11巨大津波による被害調査－」『前橋工科大学研究の政策の目標の取り組みの方向を定めたもの。平成紀要』15号、pp. ９-15 社会環境工学科

７年10月の生物多様性国家戦略を決定し、平成14年22）気象庁（URL：2013年11月10日現在）に「新生物多様性国家戦略」の見直しを、そして平

http://www.seisvol.kishou.go.jp/eq/inamura/p4.html

成19年３月に「第三次生物多様性国家戦略」を閣議

23）植物は生長することから、播種、苗木植栽で幼林を決定した。環境省自然環境局自然環境計画課

整備し、時間をかけて成林に育て上げる。森として（URL：2012年５月12日現在）の完成形を概ね30年後とし、最小規模の樹林地設計方法をいう。

http://www.biodic.go.jp/hbsap.html（社）日本造園学会（2011）９）
『東日本大震災復興支援24）環境設計（2000）「箕面川ダムにおける自然回復の状況調査」大阪府安威川ダム建設事務所

緊急調査報告書』仙台チーム・関西支部
10）朝日新聞（2011年４月24日朝刊）「命救った盛り土高速」「土を撒いて森をつくる研25）梅原徹 永野正弘（1997）11）吉村昭（2004）『三陸海岸大津波』文藝春秋、pp. 60-62

究と事業をふりかえって」『保全生態学研究』vol. 2、12）武田信玄が釜無川沿岸に構築した川除用の堤防、山pp. 9-26

梨県甲斐市にある。
信玄は1542年に治水工事に着手。

26）環 境設計
（1977）『箕面川ダム自然環境の保全と回復に

特色はまず将棋頭という圭角の石堤を築いて御勅使関する調査研究』大阪府北部ダム建設事務所、
pp. 10-16

川の水流を二分し、その本流を釜無川浸食崖の赤岩

27）池上惇（2012）『文化と固有価値のまちづくり』水曜社、p. 17、p. 16（高岩）に当らせ、また十六石という巨石を配して水勢を減殺するという自然力を利用した工法で、さ28）内 藤正中、日置粂左ヱ門、真田葊幸（1997）『鳥取らに釜無川左岸には1,000余間（1,800m 余）の堅固

県の歴史』山川出版社、pp. 33-37、pp. 181-184

な堤防を築き、これに雁行状に配列した霞堤防を設

29）森本幸裕編（2012）『景観の生態史観』京都通信社、
pp. 202-205

けて、大出水に備えたことにある。飯田文弥『世界30）ド ナルド・キーン

大百科事典14巻』平凡社、p. 129

上田正昭（対談）（2012）『「東13）琵琶湖に流入する川の多くは護岸が河辺林によって日本大震災被災社叢復興への取り組み」シンポジウ

縁取られている。洪水対策として堤防を守り、農用

ム「社叢が紡ぐ地域の絆～いのちと心を守る鎮守の林（里山）として人々の役に立ってきた。「河辺い森～」』『社叢学研究』第10号、pp. 30-31

きものの森パンフレット」滋賀県東近江市（受付日2013年10月30日『アースダイバー』講談社
14）中沢新一（2005）

受理日2014年１月22日）― 118 ―

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