第 6章
6-1

調査・予測・評価の結果

大気環境

6-1-1 大気質
1) 環境影響要因
大気質に関する環境影響要因は表6-1-1に示すとおりである。
表6-1-1 大気質の環境影響要因
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・駅、立坑の工事に ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事におけ架橋および橋梁等
おける建設機械のる建設機械の稼働の工事における建稼働により、粉じ
により、粉じんお
設機械の稼働によんおよび排出ガス
よび排出ガス（NOxり、粉じんおよび（NOx等）が発生す排出ガス（NOx等） 等）が発生する。
る。
が発生する。

同左
同左
・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の運行により、粉の運行
じんおよび排出ガス（NOx等）が発生
する。
鉄道の供用
・車上電源としてガ ・車上電源としてガ ・車上電源としてガ 同左
・列車の走行
スタービン発電装
スタービン発電装
スタービン発電装置を使用するた
置を使用するた
置を使用するた
め、列車の走行にめ、列車の走行にめ、列車の走行により、斜坑等からより、排出ガス
より、換気施設か
排出ガス（NOx等）（NOx等）が発生す
ら 排 出 ガ ス（ NOxが発生する。
る。
等）が発生する。
・鉄道施設（車両基地）の供用―

・車両基地におけるボイラーの稼働により、排出ガス（NOx等）が発生す
る。

6-1

―

―

2) 調査大気質に関する調査結果は表6-1-2に示すとおりである。
表6-1-2 大気質の調査結果
項目
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）

大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
建物用地が約61％を 建物用地が約24％、 森林が約77％、田、 森林が約93％を占め
占 め る 市 街 地 で あ 田、その他の農用地 その他の農用地が約 る地域である。
が約49％を占める地 9％を占める地域で
る。
ある。
域である。
資料：「国土数値情報 土地利用３次メッシュ」（平成23年4月現在、国土交通省国土計画局ホームページ）より作成
人口密度分布状況人 口 密 度 4,000 人 人口密度500～999人 人口密度10人/km2未 人口密度10人/km2未（図6-2および/km2以上の地域が約 /km2 の 地 域 が 約 満の地域が約41％、 満の地域が約83％を
表6-1-4参照）
64％を占める人口が 26％、1000～1999人 10～49人の地域が約 占める人口が非常に非常に密集した地域 /km2の地域が約21％ 17％を占める人口が 少ない地域である。
である。
を占める人口が多い 少ない地域である。
地域である。
資料：「地図で見る統計（統計GIS）」（平成23年4月現在、独立行政法人統計センターホームページ）より作成
同左
測定局はない。
二酸化窒素濃度およ すべての一般大気測 同左
び浮遊粒子状物質濃 定局で環境基準を満度の状況足している。
（図6-3参照）
資料：「大気汚染状況の常時監視結果」（平成23年4月現在、国立環境研究所ホームページ）より作成
NOx総量規制地域の ７市区が総量規制地 総 量 規 制 地 域 は な 同左
同左
規制状況
域となっている。
い。
（図6-4参照）
資料：「大気環境の規制・指定の状況」（平成23年4月現在、国立環境研究所ホームページ）より作成
自動車NOx、PM法対策 16市区に指定地域が 指定地域はない。
3市に指定地域があ 指定地域はない。
地域の指定状況（図 ある。
る。
6-5参照）
資料：「大気環境の規制・指定の状況」（平成23年4月現在、国立環境研究所ホームページ）より作成
環境基準等
大気の汚染に係る環境基準について（昭和48年5月8日、環境庁告示第25号）（資料-3参照）
二酸化窒素に係る環境基準について（昭和53年7月11日、環境庁告示第38号）（資料-3参照）
大気汚染防止法施行規則（昭和46年6月22日、厚生省・通商産業省令第一号）に定める排出基準（資料-4参照）
関連法令
大気汚染防止法（昭和43年6月10日、法律第97号）

6-2

表6-1-3 土地利用状況
区間

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

面積
(km2)

割合
（％）

面積
(km2)

割合
（％）

面積
(km2)

割合
（％）

面積
(km2)

割合
（％）

田

5.2

2.5

27.5

29.6

13.0

4.8

1.8

1.1

その他農用地

9.8

4.7

18.1

19.4

12.1

4.5

5.3

3.4

森林

20.6

9.8

13.2

14.2

206.5

76.8

148.3

93.3

荒地

2.8

1.3

0.6

0.7

3.6

1.3

2.0

1.3

建物用地

126.6

60.6

22.6

24.3

15.1

5.6

0.7

0.4

幹線交通用地

11.8

5.6

1.3

1.4

1.6

0.6

0.0

0.0

その他の用地

22.5

10.7

2.9

3.1

1.9

0.7

0.1

0.0

河川地および湖沼

7.6

3.6

6.6

7.0

3.4

1.2

0.8

0.5

ゴルフ場

2.5

1.2

0.3

0.3

12.1

4.5

0.0

0.0

区分

表6-1-4 人口密度の状況
区間
区分
0～9
（人/km2）
10～49（人/km2）50～99（人/km2）100～199（人/km2）200～499（人/km2）500～999（人/km2）
1000～1999（人/km2）
2000～3999（人/km2）
4000～（人/km2）

大深度部
面積
割合
(km2)
（％）

明かり部
面積
割合
(km2)
（％）

山岳部
面積
割合
(km2)
（％）

南アルプス部
面積
割合
(km2)
（％）

5.8

2.8

0.2

0.3

111.7

41.4

131.3

82.6

2.3

1.1

2.7

3.0

46.2

17.2

15.0

9.4

0.3

0.1

4.2

4.5

26.8

9.9

3.7

2.3

2.9

1.4

15.4

16.5

16.6

6.2

5.5

3.4

5.2

2.5

17.2

18.5

29.7

11.0

2.8

1.8

10.2

4.9

24.2

25.9

16.6

6.2

0.8

0.5

15.4

7.3

19.7

21.2

12.1

4.5

－

－

33.9

16.1

9.4

10.1

9.6

3.6

－

－

134.1

63.8

－

－

－

－

－

－

6-3

3) 予測大気質に関する予測結果は表6-1-5に示すとおりである。
表6-1-5 大気質の予測結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・駅、立坑の工事に ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事におけ架橋および橋梁等
おける建設機械のる建設機械の稼働の工事における建稼働による粉じんによる粉じんの飛設機械の稼働によの飛散および排出散および排出ガス
る粉じんの飛散おガスが周辺に影響が周辺に影響を及よび排出ガスが周を及ぼす可能性がぼす可能性があ辺に影響を及ぼすある。
る。
可能性がある。

同左
同左
・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の運行による粉じの運行
んの飛散や排出ガ
スが周辺に影響を及ぼす可能性がある。
鉄道の供用・換気施設から出る ・列車の走行による ・換気により斜坑等 同左
・列車の走行から出る排出ガス
排出ガスが周辺に排出ガスが周辺にが周辺に影響を及影響を及ぼす可能
影響を及ぼす可能
ぼす可能性があ
性がある。
性がある。
る。
・鉄道施設（車両基地）の供用―

・車両基地におけるボイラーの稼働による排出ガスが周辺に影響を及ぼす可能性がある。

6-4――

4) 評価大気質に関する評価結果は表6-1-6に示すとおりである。
表6-1-6 大気質の評価結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

同左

同左

・工事現場の散水、 同左
防塵シートの敷設等により、粉じんの飛散を防止し、また、工事規模に合わせた適切な建設機械の選定や環境対策型の建設機
械の使用により、排出ガスの発生を抑制することから、周辺への影響は小さいと考えられる。

南アルプス部

同左
同左
・資材運搬等の車両 ・車両の洗浄等によ 同左
り、粉じんの飛散の運行を防止し、また、車両の運行ルートや配車計画を適切に行うことから、周辺への影響は小さいと考えられる。
鉄道の供用・超電導リニアは車 ・列車の走行により ・超電導リニアは車 同左
・列車の走行
上電源としてガス発生する排出ガス
上電源としてガスタービン発電装置
は、大気中に分散
タービン発電装置を使用するため、して排出することを使用するため、必要に応じて脱硝から、周辺への影
必要に応じて脱硝装置等の設置によ
響は小さいと考え装置等の設置により、列車の走行にられる。
り、列車の走行に伴い換気施設から伴い換気施設から出る排出ガスの排出る排出ガスの排出量を抑制するこ
出量を抑制することから、周辺へのとから、周辺への影響は小さいと考
影響は小さいと考
えられる。
えられる。
・鉄道施設（車両基地）の供用―

・大気汚染防止法に基づく排出基準を遵守することおよび省エネ型のボイラーを導入することから、周辺への影響は小さいと考
えられる。

6-5

―

―

6-1-2 騒音
1) 環境影響要因
騒音に関する環境影響要因は表6-1-7に示すとおりである。
表6-1-7 騒音の環境影響要因
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・駅、立坑の工事に ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事におけ架橋および橋梁等
おける建設機械のる建設機械の稼働の工事における建稼働により、騒音により、騒音が発
設機械の稼働によが発生する。
生する。
り、騒音が発生する。

同左
同左
・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の運行により、騒の運行音が発生する。
鉄道の供用
・列車の走行により ・橋梁等において、 同左―
・列車の走行
列車の走行によ騒音が発生する。
り、騒音が発生する。
・鉄道施設（換気施 ・換気施設の稼働により、騒音が発生
設）の供用
する。

―

6-6

・斜坑等の中に設置 同左
する換気施設の稼働により、騒音が発生する。

2) 調査騒音に関する調査結果は表6-1-8に示すとおりである。
表6-1-8 騒音の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
人口密度分布状況（図6-2および
表6-1-4参照）
騒音規制法に基づく 17市区に指定地域が 9市町に指定地域が 14市町村に指定地域 3市町に指定地域が規制地域の状況
ある。
ある。
がある。
ある。
（図6-6参照）
資料：「生活環境情報サイト」（平成23年4月現在、国立環境研究所ホームページ）より作成
環境基準等
特定建設作業に伴って発生する騒音の規制に関する基準（昭和43年11月27日、厚生省・建設省告示第1号）（資料-5参照）
特定工場等において発生する騒音の規制に関する基準（昭和43年11月27日、厚生省・農林省・通商産業省・運輸省告示1号）（資料-6参照）
新幹線鉄道騒音に係る環境基準について（昭和50年7月29日、環境庁告示第46号）（資料-7参照）
騒音に係る環境基準について（平成10年9月30日、環境庁告示第64号）（資料-8参照）
関連法令
騒音規制法（昭和43年6月10日、法律第98号）

6-7

3) 予測騒音に関する予測結果は表6-1-9に示すとおりである。
表6-1-9(1) 騒音の予測結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・駅、立坑の工事に ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事におけ架橋および橋梁等
おける建設機械のる建設機械の稼働の工事における建稼働により発生すにより発生する騒設機械の稼働による騒音が周辺に影音が周辺に影響をり発生する騒音が響を及ぼす可能性
及ぼす可能性があ周辺に影響を及ぼがある。
る。
す可能性がある。

同左
・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の運行により発生の運行する騒音が周辺に影響を及ぼす可能
性がある。
鉄道の供用
・評価委員会におい 同左―
・列車の走行て、「山梨リニア実験線初沢明かり
フード区間（高架
橋高さ約10ｍ）にて、近接側ガイド
ウェイ中心から25ｍ離れた位置で、４両編成の試験車
が500㎞/hの速度で通過した実測値
は約67.5dBであった。このデータを基に16両編成での場合を予測すると、上記と同じ測定位置にて約70dBとなる。」と報告されている（資料-9参照）。

6-8

同左

同左

表6-1-9(2) 騒音の予測結果
区分
大深度部
鉄道の供用
・鉄道施設（換気施 ・換気施設は、既設の道路の換気所と設）の供用
同程度の性能のものを計画している。それらの騒音レベルは、50dB以下であることが報
告されており、同程度になると予測され る（資料 -10
参照）。

明かり部
―

山岳部

南アルプス部

・換気施設は、既設 同左の道路の換気所と同程度の性能のものを計画している。それらの騒音レベルは、50dB以下であることが報
告されており、斜坑等の中に設置する場合の影響は同程度になると予測さ れる（ 資料 -10
参照）。

4) 評価
騒音に関する評価結果は表6-1-10に示すとおりである。
表6-1-10(1) 騒音の評価結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・工事現場での防音 同左
シートや低騒音型
建設機械の使用のほか、必要に応じてトンネル坑口に防音扉を設置する
等の防音対策により、騒音を抑制することから、周辺への影響は小さいと考えられる。

・工事現場での防音 同左
シートや低騒音型
建設機械の使用等の防音対策により、騒音を抑制することから、周辺への影響は小さいと考えられる。

同左

・資材運搬等の車両 ・車両の運行ルート 同左
や配車計画を適切の運行に行うことから、周辺への影響は小さいと考えられ
る。

6-9

同左

表6-1-10(2) 騒音の評価結果
区分
鉄道の供用
・列車の走行大深度部―

・鉄道施設（換気施 ・予測結果から、周辺への影響は小さ設）の供用
いと考えられる。

明かり部

山岳部

・評価委員会におい 同左て、「沿線騒音について、基準値（案）が新幹線鉄道の騒音環境基準について（環境庁
告示）に準拠して設定され、実測データを基に16両編
成での騒音値を予測したところ、近接側ガイドウェイ
中心から25m離れた位置において上記基準値（案）を満たす結果が得られている。また、必要な箇所に明かりフード等を設置
して上記基準値（案）を達成するという考え方が明確にされ、営業線に適用する設備仕様の具体的な見通しが得られて、実用化に必要な技術が確立している。」と報告されていることから、周辺への影響は小さいと考えられる（資料-9参照）。

―

6-10

南アルプス部
同左

・予測結果から、周 同左
辺への影響は小さ
いと考えられる。

6-1-3 振動
1) 環境影響要因
振動に関する環境影響要因は表6-1-11に示すとおりである。
表6-1-11 振動の環境影響要因
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・駅、立坑の工事に ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事におけ架橋および橋梁等
おける建設機械のる建設機械の稼働の工事における建稼働により、振動により、振動が発設機械の稼働によが発生する。
生する。
り、振動が発生する。

同左
同左
・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の運行により、振の運行動が発生する。
鉄道の供用
・列車の走行により、 ・橋梁等において、 同左―
・列車の走行
列車の走行によ振動が発生する。
り、振動が発生する。
・鉄道施設（換気施 ・換気施設の稼働により、振動が発生
設）の供用
する。

―

・換気施設の稼働に 同左
より振動が発生する。

2) 調査
振動に関する調査結果は表6-1-12に示すとおりである。
表6-1-12 振動の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
人口密度分布状況 表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
（図6-2および
表6-1-4参照）
振動規制法に基づ 17市 区 に 指定 地 域 9 市 町 に 指 定 地 域 が 14市町村に指定地域 3 市 町 に 指 定 地 域 がく規制地域の状況 がある。
ある。
がある。
ある。
（図6-6参照）
資料：「生活環境情報サイト」（平成23年4月現在、国立環境研究所ホームページ）より作成
環境基準等
特定建設作業に伴って発生する振動の規制に関する基準（昭和51年11月10日、総理府令第58号）（資料-11参照）
振動規制法施行規則（昭和51年11月10日総理府令第58号）に定める道路交通振動に係る限度（資料-12参照）
環境保全上緊急を要する新幹線振動対策について(勧告)（昭和51年3月12日、環大特32号）(資料-13参照)
特定工場等において発生する振動の規制に関する基準（昭和51年11月10日、環境庁告示第90号）(資料-14参照)
関係法令
振動規制法（昭和51年6月10日法律第64号）

6-11

3) 予測振動に関する予測結果は表6-1-13に示すとおりである。
表6-1-13(1) 振動の予測結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・駅、立坑の工事に ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事におけ架橋および橋梁等
おける建設機械のる建設機械の稼働の工事における建稼働により発生すにより発生する振設機械の稼働による振動が周辺に影動が周辺に影響をり発生する振動が響を及ぼす可能性
及ぼす可能性があ周辺に影響を及ぼがある。
る。
す可能性がある。

同左
・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の運行により発生の運行する振動が周辺に影響を及ぼす可能
性がある。
鉄道の供用
・評価委員会におい 同左―
・列車の走行て、「山梨リニア実験線の中谷高架橋と大原高架橋において、近接側ガ
イドウェイ中心から6.6m離れた位置において、５両編成の試験車が浮上走行および車輪走行した際の実測値
は、中谷高架橋（杭基礎）では約55dB、
大原高架橋（直接基礎）では約61dBであった。
このデータを基に、16両編成の場合を予測したところ、約１dB増大する結果となる。」と報告されている（資料-15参照）。

6-12

同左

同左

表6-1-13(2) 振動の予測結果
区分
大深度部
鉄道の供用
・鉄道施設（換気施 ・換気施設は、既設の道路の換気所と設）の供用
同程度の性能のものを計画している。それらの振動
レベルは、30dB未満であることが報
告されており、同程度になると予測される（資料-10
参照）。

明かり部
―

6-13

山岳部

南アルプス部

・換気施設は、既設 同左の道路の換気所と同程度の性能のものを計画している。それらの振動
レベルは、30dB未満であることが報
告されており、斜坑等の中に設置する場合の影響は同程度になると予測される（資料-10参照）。

4) 評価振動に関する評価結果は表6-1-14に示すとおりである。
表6-1-14 振動の評価結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

同左

同左

同左
・資材運搬等の車両 ・車両の運行ルート 同左
や配車計画を適切の運行に行うことから、周辺への影響は小さいと考えられる。
鉄道の供用・評価委員会におい 同左―
・列車の走行て、「特段の対策を実施しなくても
環境保全上緊急を要する新幹線振動対策について（勧告）の指針値を下回ると考えられる。」と報告されていることから、影響は小さいと考えら
れ る （ 資 料 -15 参照）。

同左

・工事規模に合わせ 同左
た建設機械の選定
や低振動型の建設機械の使用により、振動を抑制することから、周辺への影響は小さいと考えられる。

・鉄道施設（換気施 ・予測結果から、周辺への影響は小さ設）の供用
いと考えられる。

―

6-14

同左

・予測結果から、周 同左
辺への影響は小さ
いと考えられる。

6-1-4 微気圧波
1) 環境影響要因
微気圧波に関する環境影響要因は表6-1-15に示すとおりである。
表6-1-15 微気圧波の環境影響要因
区分
鉄道の供用
・列車の走行

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・立坑付近において ・明かりフード端部 ・トンネル坑口付近 同左（斜坑等を含む）
付近において、列
列車の走行によにおいて、列車の車の走行により、り、微気圧波が発走行により、微気
微気圧波が発生す
生する。
圧波が発生する。
る。

2) 調査
微気圧波に関する調査結果は表6-1-16に示すとおりである。
表6-1-16 微気圧波の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
人口密度分布状況 表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
（図6-2および
表6-1-4参照）
参考値「トンネル坑口緩衝工の設置基準（案）」（山岳トンネル設計施工標準・同解説、独立行
政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構、平成20年4月）におけるトンネル坑口緩衝工の設置の目安値は、「民家近傍で微気圧波のピーク値が20Pa以上、坑口中心から20ｍ地点で原則50Pa以上」であることから、評価委員会において、超電導リニアの基準値（案）を「民家近傍で微気圧波のピーク値が20Pa以下、坑口中心から20ｍ地点で原則50Pa以下」と設定している（資料-16参照）。

6-15

3) 予測微気圧波に関する予測結果は表6-1-17に示すとおりである。
表6-1-17 微気圧波の予測結果
区分
鉄道の供用
・列車の走行

大深度部

明かり部

・立坑付近において ・評価委員会におい 同左て、「山梨リニア実
列車の走行により
験線九鬼トンネル
発生する微気圧波
西口（長さ100mのが周辺に影響を及
矩形断面の暫定緩ぼす可能性があ衝 工 ） よ り 、る。
500km/h の 速 度 の試験車が突入した際に、九鬼トンネル東口（長さ10mの暫定緩衝工）から50m地点での微気圧波は約50Paであった。この実測値を基に、トンネ
ル内の圧力波の伝搬過程を考慮した
数値解析モデルを構築し、緩衝工延
長150mおよび緩衝工の形状改良等の条件の下で、微気
圧波のピーク値を予測したところ、長さ5kmのトンネ
ル で 43Pa 、 長 さ10kmのトンネルで42Pa、長さ20kmのト ン ネ ル で 29Pa
等、全ての長さのトンネルに対して基準値（案）の坑口中心から20m地点で原則50Pa以下を満たす結果となる。」と報告されている（資料-16参
照）。

6-16

山岳部

南アルプス部同左

4) 評価
微気圧波に関する評価結果は表6-1-18に示すとおりである。
表6-1-18 微気圧波の評価結果
区分
鉄道の供用
・列車の走行

大深度部

明かり部

山岳部

・評価委員会におい ・評価委員会におい 同左て、「実測データて、「実験線の模を基に、数値解析
擬立坑および対策
モデルを構築し、工により、都市部
微気圧波のピークで想定される地下値を予測したとこ
トンネルの立坑部
ろ、営業タイプ先で発生する圧力変頭形状と延長150m
動減少の把握およ緩衝工との組合せ
び低減効果が確認
による条件下でのされている。」と
予測結果は基準値
報告されているこ（案）を満たすもとから、必要に応のとなっている。
じて立坑内に多孔
また、必要な箇所板を使った緩衝設には所要の延長の備等を設置するこ
緩衝工や明かりフとにより、周辺へードを設置するこの影響は小さいとと等により基準値考えられる。
（案）を達成するといった考え方が明確にされ、営業線に適用する設備
仕様の具体的な見通しが得られ、実用化に必要な技術の確立の見通しが得られている。」と報告されていることから、周辺への影響は小さいと考えられる。

南アルプス部
同左

6-1-5 低周波音
1) 環境影響要因
低周波音に関する環境影響要因は表6-1-19に示すとおりである。
表6-1-19 低周波音の環境影響要因
区分
大深度部
鉄道の供用
・鉄道施設（換気施 ・換気施設の稼働により、低周波音が
設）の供用
発生する。

明かり部
―

6-17

山岳部

南アルプス部

・換気施設の稼働に 同左
より、低周波音が発生する。

2) 調査低周波音に関する調査結果は表6-1-20に示すとおりである。
表6-1-20 低周波音の調査結果
項目
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
人口密度分布状況（図6-2および
表6-1-4参照）
参考値

大深度部
明かり部
山岳部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。

南アルプス部

表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。

・一般環境中に存在する低周波音圧レベル
1～80Hzの50％時間率音圧レベルＬ50：90dB以下（資料-17参照）
出典：低周波空気振動調査報告書（昭和59年、環境庁大気保全局）
・ISO 7196に規定されたG特性低周波音圧レベルＬG5：100dB以下（資料-18参照）
出典：「ISO 7196： Acoustics-Frequency weighting characteristic for infrasoundmeasurements,1995」

3) 予測
低周波音に関する予測結果は表6-1-21に示すとおりである。
表6-1-21 低周波音の予測結果
区分
大深度部
鉄道の供用
・鉄道施設（換気施 ・換気施設は、既設の道路の換気所と設）の供用
同程度の性能のものを計画している。それらの低周波音は、 Ｌ 50 では
70～76dB、 Ｌ G5 では70～78dBと報告されており、同程
度になると予測される（資料-10参
照）。

明かり部
─

山岳部

南アルプス部

・換気施設は、既設 同左の道路の換気所と同程度の性能のものを計画している。それらの低周波音は、 Ｌ 50 では
70～76dB、 Ｌ G5 では70～78dBと報告されており、斜坑等の中に設置する
場合の影響は同程
度になると予測される（資料-10参
照）。

4) 評価
低周波音に関する評価結果は表6-1-22に示すとおりである。
表6-1-22 低周波音の評価結果
区分
大深度部
鉄道の供用
・鉄道施設（換気施 ・予測結果から、周辺への影響は小さ設）の供用
いと考えられる。

明かり部
─

6-18

山岳部

南アルプス部

・予測結果から、周 同左
辺への影響は小さ
いと考えられる。

6-2

水環境

6-2-1 水質・水底の底質
1) 環境影響要因
水質・水底の底質に関する環境影響要因は表6-2-1に示すとおりである。
表6-2-1 水質・水底の底質の環境影響要因
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事によ架橋および橋梁等
び立坑の工事によ
工事等
り、濁水等が発生の工事により、濁り、濁水等が発生する。
水等が発生する。
する。
鉄道の供用
─
─
・鉄道施設（駅・車 ・駅の供用により、 ・駅および車両基地の供用により、生生活排水等が発生両基地）の供用
活排水等が発生す
する。
る。

2) 調査
水質・水底の底質に関する調査結果は表6-2-2に示すとおりである。
表6-2-2 水質・水底の底質の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
人口密度分布状況（図6-2および
表6-1-4参照）
水質汚濁に係る環境 大部分がD類型、E類 A類型、B類型、C類型 AA類型、A類型、B類 AA類型の指定となっ基準の類型指定の状 型の指定となってい の 指 定 と な っ て い 型、C類型の指定とな ている。っている。A類型の湖
る。
況
る。
沼がある。
(図6-7参照）
資料：「公共用水域水質環境基準指定類型水域」（平成23年4月現在、国立環境研究所ホームページ）「水域類型指定状況」（平成23年4月現在、神奈川県ホームページ）より作成
環境基準等
水質汚濁に係る環境基準について（昭和46年12月28日、環境庁告示第59号）（資料-19参照）
排水基準を定める省令（昭和46年6月21日総理府令第35号）（資料-20参照）
関係法令
水質汚濁防止法（昭和45年12月25日法律第138号）

6-19

3) 予測水質・水底の底質に関する予測結果は表6-2-3に示すとおりである。
表6-2-3 水質・水底の底質の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事により架橋および橋梁等
び立坑の工事によ工事等発生する濁水やコの工事により発生
り発生する濁水やンクリート打設にする濁水やコンク
コンクリート打設より発生するアルリート打設によりにより発生するア
カリ排水を公共用
発生するアルカリ
ルカリ排水を公共水域に放流する場
排水を公共用水域
用水域に放流する
合には、水質・水に放流する場合に場合には、水質・底の底質に影響をは、水質・水底の
水底の底質に影響及ぼす可能性があ
底質に影響を及ぼを及ぼす可能性がる。
す可能性がある。
ある。
鉄道の供用
─
─
・鉄道施設（駅・車 ・駅の供用により発 ・駅および車両基地の供用により発生
生する生活排水等両基地）の供用
する生活排水等をは公共下水道に放公共下水道に放流流するため、水する場合には、水質・水底の底質へ質・水底の底質にの影響はない。
及ぼす影響はない。公共用水域へ放流する場合には、水質・水底の底質に影響を及ぼす可能性がある。

6-20

4) 評価
水質・水底の底質に関する評価結果は表6-2-4に示すとおりである。
表6-2-4 水質・水底の底質の評価結果
区分
大深度部
明かり部
工事の実施
同左
・トンネル・切土の ・工事により発生す 同左
る濁水やコンクリ
工事等
ート打設により発生するアルカリ排水を公共用水域へ放流する場合には、必要に応じて、
濁水処理等の対策
により、水質・水底の底質への影響
を回避、低減する
ことから、影響は小さいと考えられる。
鉄道の供用
・鉄道施設（駅・車 ・予測結果から、水 ・駅および車両基地から発生する生活質・水底の底質へ
両基地）の供用
排水等を公共用水の影響はない。
域へ放流する場合には、必要に応じて汚水処理などの適切な対策を行い、排水基準を遵守することから、
水質・水底の底質への影響は小さいと考えられる。

6-21

山岳部

南アルプス部同左――

6-2-2 地下水
1) 環境影響要因
地下水に関する環境影響要因は表6-2-5に示すとおりである。
表6-2-5 地下水の環境影響要因
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・トンネルの工事に 同左─・トンネル・切土の ・トンネル、駅およより、地下水が湧び立坑の工事によ工事等出する。
り、地下水が湧出する。
構造物の存在─
・トンネルが存在す 同左
・鉄道施設（トンネ ・トンネル、駅およる。
び立坑が地下に存ル・駅）の存在
在する。
鉄道の供用
―
―
―
・車両基地において・鉄道施設（車両基
主に路盤の消雪、地）の供用
列車の洗浄に地下水を使用する。

2) 調査
地下水に関する調査結果は表6-2-6に示すとおりである。
表6-2-6(1) 地下水の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
人口密度分布状況（図6-2および
表6-1-4参照）
工業用水の規制に関 １市に指定地域があ 存在しない。
同左
同左
する指定状況（図6-8 る。
参照）
資料：「水環境の規制・指定の状況」（平成23年4月現在、国立環境研究所ホームページ）より作成
地下水の取水の規制 5区に指定地域があ 存在しない。
同左
同左
に関する指定地域の る。
状況
資料：「水環境の規制・指定の状況」（図6-9参照）（平成23年4月現在、国立環境研究所ホームページ）より作成

6-22

表6-2-6(2) 地下水の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
湧水および名水の状 大井出石の水神社、 下記資料には存在し 猿庫の泉、西行硯水 下記資料には存在しが存在する。
ない。
況
池田山公園、氷川神 ない。
（図6-10参照）
社、小池公園、本光寺、洗足流れ（池雪橋下）、洗足流れ（蝉
山橋脇）、清水坂児
童公園、洗足流れ（荏原病院下）、洗足流
れ（千原橋脇）、洗足池流入湧水、水神の森、呑川護岸湧水、
六郷用水沿い洗い場
跡地湧水（浜蝶横）、
田園調布本町緑地六郷用水流入湧水（三菱山下）、田園調布
せせらぎ公園、宝来公園、丸子川②、丸子川①、元修道院下
雨水枡内、高津区市
民健康の森湧水地、
八曽湿地、清水わく
わく水が存在する。
資料：「湧水保全ポータルサイト」（平成23年4月現在、国立環境研究所ホームページ）「名水百選」、「平成の名水百選」（平成23年4月現在、環境省ホームページ）より作成
関係法令
工業用水法（昭和31年6月11日法律第146号）
建築物用地下水の採取の規制に関する法律（昭和37年5月1日法律第100号）

3) 予測
地下水に関する予測結果は表6-2-7に示すとおりである。
表6-2-7(1) 地下水の予測結果
区分
大深度部
工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル、駅および立坑の工事によ
工事等
り、地下水に影響を及ぼす可能性が
ある。

明かり部
―

6-23

山岳部

南アルプス部・トンネルの工事に 同左
より、湧水が発生
し、地下水に影響を及ぼす可能性がある。

表6-2-7(2) 地下水の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在―・トンネルの存在に 同左
・鉄道施設（トンネ ・トンネル、駅およ
伴うトンネル内のび立坑の存在に伴ル・駅）の存在
湧水の発生が地下う地下水脈の遮断
水に影響を及ぼすが地下水に影響を可能性がある。
及ぼす可能性があ
る。
鉄道の供用
―
―
―
・車両基地において・鉄道施設（車両基地下水を揚水する地）の供用
場合には、地下水に影響を及ぼす可能性がある。

4) 評価
地下水に関する評価結果は表6-2-8に示すとおりである。
表6-2-8(1) 地下水の評価結果
区分
大深度部
工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル工事についてはシールド工
工事等
法を採用し、トンネル内湧水の発生を抑えることから地下水への影響は小さいと考えられ
る。

明かり部
―

・駅および立坑の工事については、止水性の高い山留め工法等の採用により、湧水の発生を抑えることから地下水への影響は小さいと考えられ
る。

6-24

山岳部

南アルプス部・トンネル工事等に 同左
伴い地下水が湧出し、地下水位への影響が考えられるが、今後、明確な影響を把握するために、周辺の水利用調査を行う等、
影響度合いを確認
し、防水工の施工
等の適切な対策に
より、地下水位への影響を回避、低減することから周辺への影響は小さ
いと考えられる。

表6-2-8(2) 地下水の評価結果
区分
大深度部
構造物の存在・鉄道施設（トンネ ・トンネルは、大深度地下を通過し一ル・駅）の存在
般的な水利用に使用される浅層部の地下水脈を遮断す
ることはほとんどないため、地下水への影響は小さいと考えられる。

明かり部
―

山岳部

南アルプス部・トンネル内の湧水 同左
は、工事中に掘削面から発生する湧水量に比べ小さいと考えられることから、地下水への影響は小さいと考えられる。

・駅および立坑などの構造物が地下に存在する場合は、
必要に応じて構造
物周辺に透水性の
よい埋め戻し材や通水管を設置する
ことにより、地下水位への影響を回避、低減することから、地下水への影響は小さいと考
えられる。
鉄道の供用
・鉄道施設（車両基地）の供用―

・地下水を揚水する
場合は、周辺の水利用調査等を行
い、できる限り影響が生じないよう、揚水位置や揚水量を計画することから、地下水への影響は小さいと考えられる。

6-25

―

―

6-3

土壌環境・その他

6-3-1 地形･地質
1) 環境影響要因
地形・地質に関する環境影響要因は表6-3-1に示すとおりである。
表6-3-1 地形・地質の環境影響要因
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(トンネ ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等が存在する。
架橋および橋梁等
び立坑が存在す
ル、嵩上式、掘割が存在する。
る。
式、駅、立坑、車両基地等)の存在

2) 調査
地形・地質に関する調査結果は表6-3-2に示すとおりである。
表6-3-2 地形・地質の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
注目すべき地形・地 危 機 に あ る 地 形 の 危 機 に あ る 地 形 の 危 機 に あ る 地 形 の 保存すべき地形の、質の分布状況
「多摩丘陵御殿峠の 「曾根丘陵の断層地 「天竜川右岸の河岸 「早川渓谷」、「新（図6-11参照）
礫層」、保存すべき 形」、保存すべき地 段丘と新期断層」、 倉の断層露頭」、す地形の「三沢川上流 形の「一宮町周辺の 「 坂 下 町 の 阿 寺 断 ぐれた地形・地質・部の谷津田景観」が 扇状地群」、「曾根 層」、保存すべき地 自然現象の「断層」、丘陵の新期断層変位 形 の 「 相 模 川 中 流 「 早 川 町 の 茂 倉 鉱
存在する。
地形」、「印川・坪 部」、「石砂山」、 山」、「糸魚川-静岡
川の天井川」、「市 す ぐ れ た 地 形 ・ 地 構造線」、「中央構之瀬台地の新期断層 質・自然現象の「大 造線」が存在する。
変位地形」、すぐれ きな断層（構造線）」、「蝕た地形・地質・自然 「地層の逆転」、現象の「更新世曽根 地形」が存在する。
層群の模式地」、「上
曽根の珪藻土と珪藻化石」が存在する。
資料：「日本の地形レッドデータブック 第1集 新装版 ―危機にある地形―」（平成12年12月、日本の地形レッドデータブック作成委員会）「日本の地形レッドデータブック 第2集 ―保存すべき地形―」（平成14年3月、日本の地形レッドデータブック作成委員会）「第1回自然環境保全基礎調査 すぐれた自然図」（昭和51年、環境庁） より作成

6-26

3) 予測地形・地質に関する予測結果は表6-3-3に示すとおりである。
表6-3-3 地形・地質の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(トンネ ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 ・トンネルおよび橋梁等の存在に伴う梁等の存在に伴う架橋および橋梁等
び立坑の存在に伴ル、嵩上式、掘割
土地の改変が、保土地の改変が、危の存在に伴う土地
う土地の改変が、式、駅、立坑、車存すべき地形、す
機にある地形、保の改変が、危機に危機にある地形、両基地等)の存在
ぐれた地形・地
存すべき地形、すある地形、保存す
保存すべき地形に質・自然現象に影ぐれた地形・地べき地形、すぐれ影響を及ぼす可能
響を及ぼす可能性
質・自然現象に影た地形・地質・自性がある。
がある。
響を及ぼす可能性
然現象に影響を及がある。
ぼす可能性がある。

4) 評価
地形･地質に関する評価結果は表6-3-4に示すとおりである。
表6-3-4 地形・地質の評価結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(トンネ ・「多摩丘陵御殿峠 ・「曽根丘陵の断層 ・「天竜川右岸の河 ・「 新 倉 の 断 層 露頭」、「断層」、
岸段丘と新期断地形」、「一宮町の礫層」、「三沢ル、嵩上式、掘割「早川町の茂倉鉱周辺の扇状地群」、 層」、「相模川中川上流部の谷津田
式、駅、立坑、車山」、「糸魚川流部」付近は、ほ「更新世曽根層群
景観」付近はトン
両基地等)の存在
静岡構造線」、「中
とんどが橋梁で、の模式地」、「曽ネルとなり、地表央構造線」付近はできる限り短い距
根丘陵の新期断層の改変はないことトンネルとなり、
離で横断するこ
変位地形」、「上から、重要な地
地表の改変はなと、「坂下町の阿曽根の珪藻土と珪形・地質への影響
く、「早川渓谷」
寺断層」、「石砂藻化石」付近は、はないと考えられ付近は一部が橋梁
山」、「大きな断ほとんどが高架橋
る。
で、できる限り短層（構造線）」、となり、地表の改い距離で横断する「地層の逆転」、変は少ないこと、ことから、重要な「蝕地形」付近は「印川・坪川の天
地形・地質への影トンネルとなり地
井川」、「市之瀬
響は小さいと考え
表の改変はないこ
台地の新期断層変られる。
とから、重要な地位地形」付近はほ形・地質への影響
とんどが橋梁で、は小さいと考えらできる限り短い距れる。
離で横断することから、重要な地
形・地質への影響は小さいと考えられる。

6-27

6-3-2 地盤沈下
1) 環境影響要因
地盤沈下に関する環境影響要因は表6-3-5に示すとおりである。
表6-3-5 地盤沈下の環境影響要因
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施―
・トンネルの掘削工 同左
・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ事を行う。
び立坑の掘削工事
工事等
を行う。
鉄道の供用
―
―
―
・車両基地において・鉄道施設（車両基
主に路盤の消雪、地）の供用
列車の洗浄に地下水を使用する。

2) 調査
地盤沈下に関する調査結果は表6-3-6に示すとおりである。
表6-3-6 地盤沈下の調査結果
項目
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
地質の状況（図6-12参照）

大深度部
明かり部
山岳部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。

南アルプス部

・関東平野南部は、 ・甲府盆地は、その ・丹沢山地は神奈川 ・巨摩山地は、山梨
県南西部の富士川
県北西部に、関東
北方を除き、周囲
上総層群（砂、シとその支流の早川
山地南部は神奈川を断層崖で仕切ら
ルトおよびこの互に挟まれた地域にれた東西約25 ㎞、 県北端部から山梨層）を基盤とし、位置し、櫛形山、県の北東部にかけ
南北約15 ㎞の構
東京層（礫、砂、源氏山等の標高て位置し、標高
造盆地である。盆シルト）、関東ロ
2,000 ｍ 級 の 山 々1,500～2,000ｍ程
地内には北東からーム層（粘土化しが連なる山岳地帯
度の山岳地域であ笛吹川、北西からた火山灰層）、沖である。地質は、る。丹沢山地の地
釜無川、その他の積層（礫、砂、粘糸魚川・静岡構造
質は丹沢層群（凝河川が流入し盆地土）から形成され灰角礫岩、礫岩等） 線の東に分布する
西南隅に集まってている。台地を構
巨摩層群の櫛形山
および西桂層群
富士川となり、流成する東京層、関累層（凝灰角礫岩、（凝灰角礫岩、礫域には笛吹川扇状
東ローム層は比較
泥岩等）および桃岩、砂岩、泥岩）地、御勅使川扇状
的安定した地盤での木累層（礫岩、であり、関東山地
地等の扇状地形がある。特に東京層
砂岩、泥岩）から南部に分布する四発達している。盆の基底部には東京なる。
万十帯小仏層群
地内の標高は250
礫層が比較的浅い（粘板岩、砂岩） ・南アルプス・伊那～400ｍ程度であ位置に分布し、支山地は、富士川支とは、藤野木・愛り、周辺には曽根持層として利用さ流の早川流域と天川構造線で接して丘陵、市之瀬台地れている。
竜川流域間に位置いる。
がある。地質は、・多摩丘陵は、上総する山岳地域で山玉石を含んだ沖積 ・御坂山地は、丹沢層群（砂、シルト
梨県、静岡県、長山地の西側から富層（礫、砂、粘土）およびこの互層）
野県にまたがって
士川の東にかけ、が分布し、その下が主体で、帯水層いる。地形隆起に富士五湖の北側にには洪積層（礫、を形成している未より、塩見岳、荒東西に細長く隆起
砂、シルト）が火
固結から半固結の
川岳、赤石岳、聖した山地であり、
砕流堆積物ととも
砂層や、半固結か

6-28

ら固結のシルト層が分布している。
・相模野台地は、上総層群を基盤とし、段丘堆積物（礫、砂）および
関東ローム層（粘土化した火山灰層）がその上を覆う。
・濃尾平野は、丘陵部においては比較的締まった瀬戸層群（礫、砂、シルトおよびこの互層）が、段丘部では海部・弥富累層（礫、砂、シルト
およびこの互層）、熱田層（砂、シルトおよびこの互層）が分布する。
また、低地部の表層においては、沖積層（礫、砂、粘土）が分布している。これらの地層
は東から西へ傾斜
し、西側ほどより厚くなる傾向にある。

に厚く盆地全体に堆積し、地下水も豊富である。また、盆地南縁部に位置する曽根丘陵には
曽根層群（礫、砂等）が分布し、北側の山麓部は太良ヶ峠火山岩類と水ヶ森火山岩類（ともに安山岩、凝灰角礫岩）が分布している。曽根丘陵には曽根丘陵断層が存在する。

6-29

南斜面は急傾斜で北斜面は緩やかな形状をしている。
地質は、四万十帯
小仏層群（粘板岩、砂岩）と御坂層群（安山岩、玄武岩、凝灰角礫岩、泥岩等）に、花崗閃緑
岩が貫入している。また山地南東部に藤野木・愛川構造線が存在し、丹沢層群との境界をなしている。
・中央アルプス南縁部・土岐川沿いは、長野県南部から岐阜県南東部に位置
し、恵那山を代表と す る 標 高 1,500～ 2,000 ｍ 程 度 の
中央アルプス南縁部と、美濃高原、三河高原を流れる
土岐川・木曽川流域の比較的標高の高い丘陵地帯である。地質は、恵那
山周辺では比較的良好な領家帯花崗岩類や濃飛流紋岩類が分布するほ
か、領家帯変成岩
類（片麻岩等）や美濃帯中古生層（粘板岩、砂岩）が分布している。
北西麓では、領家帯花崗岩類や濃飛流紋岩類を瀬戸層群（礫、砂、シルト）や扇状地堆積物（礫、砂等）が厚く覆っている。
また、清内路峠断層、阿寺断層および屏風山断層等が周辺に存在する。
土岐川・木曽川流域とその周辺には、堅硬な美濃帯
中古生層（粘板岩、砂岩等）、領家帯岳 等 の 標 高 3,000ｍ級の山々で複数の稜線が形成され、それらは早川、
大井川、小渋川、
青木川等により南北に深い縦谷が刻まれ、急峻な地形となっている。そのため、地すべり地や崩壊地が分布
し、大井川、青木川流域には一部に大規模なものも見られる。地質は、比較的硬質で良好な堆積岩である巨摩層群の櫛形山累層（凝灰角礫岩
等）、四万十帯（粘板岩、砂岩、チャート、緑色岩）、
秩父帯中古生層（粘板岩、砂岩、
チャート、石灰岩等）、三波川帯変成岩類（黒色片岩、緑色片岩等）および御荷鉾緑色岩類（ハンレイ岩、蛇紋岩等）、領家帯
変成岩類（片麻岩等）、領家帯花崗岩類が分布している。四万十・秩父・三波川の各地質帯
は南北に帯状構造を呈しており、東から糸魚川・静岡
構造線、仏像構造
線、御荷鉾構造線、
中央構造線によって区切られている。

花崗岩類、濃飛流紋岩類が基盤として分布し、これを瑞浪層群（礫岩、砂岩、泥岩）、瀬戸層群（礫、砂、
シルト）、扇状地
堆積物（礫、砂等）、
崖錐堆積物（礫、砂等）が覆っている。土岐川左岸では屏風山断層が並行し、瀬戸層群、
扇状地堆積物、崖錐堆積物が厚く分布するが、右岸では比較的薄い。

関係法令

資料：「中央新幹線（東京都・大阪市）調査報告書（地形・地質等に関する事項）」（平成20年10月、独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構、東海旅客鉄道株式会社）
工業用水法（昭和31年6月11日法律第146号）
建築物用地下水の採取の規制に関する法律（昭和37年5月1日法律第100号）

3) 予測
地盤沈下に関する予測結果は表6-3-7に示すとおりである。
表6-3-7 地盤沈下の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施―
・トンネルの工事に 同左・トンネル・切土の ・トンネル、駅およより、地山の地質
び立坑の工事によ
工事等
条件が良くない場
り、地下水が湧出
合には、地山のゆした場合には、地るみによる地盤沈
下水位の低下によ下が発生する可能る地盤沈下が発生性がある。
する可能性があ
る。
鉄道の供用
―
―
―
・車両基地において・鉄道施設（車両基地下水を揚水する地）の供用
場合には、地下水位の低下による地
盤沈下が発生する可能性がある。

6-30

4) 評価地盤沈下に関する評価結果は表6-3-8に示すとおりである。
表6-3-8(1) 地盤沈下の評価結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施―
・山岳トンネル工法 ・山岳トンネル工法
・トンネル・切土の ・トンネル工事につ(NATM)で行う予定(NATM)で行う予定
いてはシールド工
工事等
であり、土被りがであり、土被りが法の採用によりト
小さく、地山の地
大きく、硬質で比ンネル内湧水の発質条件が良くない較的良好な地質で生を抑えることかあることから、地ら、地盤沈下への場合には、先行支
盤沈下への影響は影響はないと考え
保（フォアパイリ
小さいと考えられられる。
ング等）などの補る。
・駅および立坑の工助工法を適切に採事については、止用し、地山の安定
水性の高い山留めを確保するととも工法等の採用によに、計測確認を実り、湧水の発生を施することから地抑えることから、盤沈下への影響は
地盤沈下への影響小さいと考えられは小さいと考えら
る。
れる。
鉄道の供用
―
―
―
・地下水を揚水する・鉄道施設（車両基場合は、周辺の水地）の供用
利用調査等を行
い、できる限り影響が生じないよう、揚水位置や揚水量を計画することから、地盤沈下への影響は小さいと考えられる。

6-3-3 土壌
1) 環境影響要因
土壌に関する環境影響要因は表6-3-9に示すとおりである。
表6-3-9 土壌の環境影響要因
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事を行架橋および橋梁等
び立坑の工事を行
工事等う。
の工事を行う。
う。

6-31

2) 調査土壌に関する調査結果は表6-3-10に示すとおりである。
表6-3-10 土壌の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
同左
同左
土壌汚染対策法の地 要措置区域は、1箇所 存在しない。
域指定の状況
存在する。
（図6-13参照）
形質変更時要届出区
域は、4箇所存在する。
資料：「土壌汚染対策法に基づく要措置区域・形質変更時要届出区域」（平成23年4月現在、環境省ホームページ）より作成
鉱山の分布状況
存在しない。
存在しない。
稼行鉱山が1箇所、休 休廃止鉱山が1箇所（図6-14参照）
廃止鉱山が8箇所存 存在する。
在する。
資料：「関東地方土木地質図解説書」（平成8年3月、関東地方土木地質図編集委員会）「中部地方土木地質図解説書」（平成4年12月、中部地方土木地質図編集委員会）より作成
環境基準等
地下水の水質汚濁に係る環境基準について(平成9年3月13日、環境庁告示第10号)（資料-21参照）
土壌汚染に係る環境基準について（平成3年8月23日環境庁告示第46号）（資料-22参照）
関係法令
土壌汚染対策法（平成14年5月29日法律第53号）

3) 予測
土壌に関する予測結果は表6-3-11に示すとおりである。
表6-3-11 土壌の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・トンネル・切土の ・土壌汚染対策法に ・土壌汚染の原因と ・稼行鉱山が1箇所、 ・休廃止鉱山が１箇所分布しており、休廃止鉱山が8箇なるような工場跡
基づく形質変更時
工事等
トンネルおよび橋
所分布しており、地等が存在する場
要届出区域が4箇
梁等の工事におけ
トンネルおよび橋
合には、駅、車両所存在するため、る土地の掘削等に梁等の工事におけ
基地、高架橋およトンネル、駅およより基準不適合土る土地の掘削等にび橋梁等の工事にび立坑等の工事に壌が拡散する可能より基準不適合土
おける土地の掘削
おける土地の掘削性がある。
壌が拡散する可能等により基準不適等により基準不適性がある。
合土壌が拡散する
合土壌が拡散する可能性がある。
可能性がある。

6-32

4) 評価土壌に関する評価結果は表6-3-12に示すとおりである。
表6-3-12 土壌の評価結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事におい
架橋および橋梁等
び立坑の工事にお工事等ては、必要によりの工事において
いては、必要によ
掘削土に含まれるは、必要により掘り掘削土に含まれ重金属類等の調査
削土に含まれる重る重金属類等の調を行い、基準不適
金属類等の調査を査を行い、基準不合土壌が発見され行い、基準不適合
適合土壌が発見さた場合は土壌汚染
土壌が発見された
れた場合は土壌汚対策法に基づき適場合は土壌汚染対染対策法に基づき切に処理・処分す
策法に基づき適切
適切に処理・処分ることから、土壌に処理・処分するすることから、土汚染が発生するこことから、土壌汚壌汚染が発生するとはないと考えら
染が発生することことはないと考えれる。
はないと考えられられる。
る。

6-3-4 磁界
1) 環境影響要因
磁界に関する調査結果は表6-3-13に示すとおりである。
表6-3-13 磁界の環境影響要因
区分
鉄道の供用
・列車の走行

大深度部
―

明かり部

山岳部

南アルプス部

・高架橋および橋梁 ・橋梁等において、 同左
列車の近傍に磁界等において、列車が発生する。
の近傍に磁界が発
生する。

2) 調査
磁界に関する調査結果は表6-3-14に示すとおりである。
表6-3-14 磁界の調査結果
項目
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
人口密度分布状況（図6-2および
表6-1-4参照）
参考値

大深度部
明かり部
山岳部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。

南アルプス部

表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。

平成21年7月に開催された評価委員会による基準値（案）（資料-23参照）
国際非電離放射線防護委員会（ICNIRP2010）ガイドライン（資料-24参照）

6-33

3) 予測磁界に関する予測結果は表6-3-15に示すとおりである。
表6-3-15 磁界の予測結果
区分
鉄道の供用
・列車の走行

大深度部
―

明かり部

山岳部

・評価委員会におい 同左て、高架下８ｍ位
置で、静磁界が基
準値（案）＊１の0.06％、変動磁界が等価基準値（案）＊２の３％となり、
基準値（案）を満たしていると報告されており、同様の条件ではそのように予測される（＊１、＊２については資料-23参照）。

南アルプス部同左

4) 評価
磁界に関する評価結果は表6-3-16に示すとおりである。
表6-3-16 磁界の評価結果
区分
鉄道の供用
・列車の走行

大深度部
―

明かり部
・評価委員会におい 同左て、「用地境界での磁界が基準値(案）以下となるよ
うに用地を確保することを基本とし、必要に応じて磁気シールドを設置することにより基準値（案）を満たすこととする。」と報告されており、そのように対処することにより、周辺への影響はないと考えられる。
なお、参考値であるICNIRP2010と照らし合わせても同様の評価となる（資料-23参照）。

6-34

山岳部

南アルプス部同左

6-3-5 文化財
1) 環境影響要因
文化財に関する環境影響要因は表6-3-17に示すとおりである。
表6-3-17 文化財の環境影響要因
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・駅および立坑が存 ・駅、車両基地、高 ・橋梁等が存在する。 同左
架橋および橋梁等在する。
駅、車両基地等)が存在する。
の存在

2) 調査
文化財に関する調査結果は表6-3-18に示すとおりである。
表6-3-18(1) 文化財の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
国および県指定の文 国指定の高輪大木戸 国指定の銚子塚古墳 国指定の中山道、鬼 国指定の新倉の糸魚跡、荻生徂徠墓、加 附 丸山塚古墳、古 岩、県指定の風越山 川－静岡構造線が存化財の指定状況
茂真淵墓、沢庵墓、 長 禅 寺 の ビ ャ ク シ のベニマンサク自生 在する。
（図6-15参照）
浅野長矩墓および赤 ン、苗木城跡、坂本 地、瀬戸のカヤ、能穂義士墓、東禅寺、 のハナノキ自生地、 万寺古墳群、伝西行
亀甲山古墳、名古屋 県指定の宗源寺のヒ 塚、一里塚、瑞浪一
城二之丸庭園、名古 ダリマキカヤ、兄川 里塚、武並のソウセ
屋城跡、名古屋城の から出土したナウマ イチク自生地、大湫カヤ、都県指定の亀 ン象等の化石、慈恩 ヒ ト ツ バ タ ゴ 自 生
塚、最初のフランス 寺のフジ、古長禅寺、 地、大湫神明神社の
公使宿館跡、元和キ 下市田のヒイラギ、 大スギ、琵琶峠、大リシタン遺跡、熊本 高岡第一号古墳、大 平古窯跡群、中窯跡、
藩主細川家墓所、最 実カヤの木、中洗井 大萱古窯跡群、浅間初のイギリス公使宿 北第一号窯跡、大井 窯跡が存在する。
館跡、英一蝶墓、大 宿本陣跡、大井ヒト
石良雄外十六人忠烈 ツ バ タ ゴ が 存 在 すの跡、旧細川邸のシ る。
イ、増田甲斎墓、巌谷小波宅跡、鵜木大塚古墳、多摩川台古墳群、宝萊山古墳、
秋葉のクロマツ、春日神社、常楽寺およびその周辺の樹叢、
子母口貝塚、西福寺
古墳、馬絹古墳、平久保のシイ、小山田一号遺跡、町田市田
端環状積石遺構、
内々神社庭園、小野
道風誕生伝説地が存
在する。

6-35

表6-3-18(2) 文化財の調査結果
国および県指定の文 資料：「文化庁ホームページ」（平成23年4月現在）「東京都文化財総合目録」（平成16年3月、東京都）
化財の分布状況「神奈川県文化財目録」（平成20年3月、神奈川県）（図6-15参照）「平成16年度版山梨県文化財分布図」（平成16年3月、山梨県教育委員会）「静岡県文化財マップ」（静岡県）「しんしゅうくらしのマップ 観光」（平成23年4月現在、長野県ホームページ）「県域統合型GISぎふ 文化財」
（平成23年4月現在、(財)岐阜県建設研究センターホームページ）「県内の国・県指定文化財一覧」（平成23年4月現在、愛知県ホームページ） より作成
関係法令
文化財保護法（昭和25年5月30日法律第214号）

3) 予測
文化財に関する予測結果は表6-3-19に示すとおりである。
表6-3-19 文化財の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・駅および立坑の設 ・駅、車両基地、高 ・橋梁等の設置位置 同左
によっては、文化
架橋および橋梁等
置位置によって駅、車両基地等)財に影響を及ぼすの設置位置によっは、文化財に影響の存在可能性がある。
ては、文化財に影を及ぼす可能性が響を及ぼす可能性
ある。
がある。

4) 評価
文化財に関する評価結果は表6-3-20に示すとおりである。
表6-3-20 文化財の評価結果
区分
大深度部
明かり部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・今後計画を深度化 同左する中で、国およ駅、車両基地等)
び県指定の文化財の存在をできる限り避けることから、文化財への影響は小さ
いと考えられる。

6-36

山岳部
同左

南アルプス部・新倉の糸魚川-静岡構造線が存在するが、トンネル区間となることから、文化財への影響はないと考えられる。

6-3-6 日照阻害
1) 環境影響要因
日照阻害に関する環境影響要因は表6-3-21に示すとおりである。
表6-3-21 日照阻害の環境影響要因
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・換気施設により日 ・駅、高架橋および ・橋梁等により日影 同左が生じる。
橋梁等により日影影が生じる。
駅、換気施設)の存
が生じる。
在

2) 調査
日照阻害に関する調査結果は表6-3-22に示すとおりである。
表6-3-22 日照阻害の調査結果
項目
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
関係法令等

大深度部
明かり部
山岳部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。

南アルプス部

建築基準法（昭和25年5月24日法律第201号）
公共施設の設置に起因する日陰により生ずる損害等に係る費用負担について（昭和51年2月23日、建設省計用発第4号）

3) 予測
日照阻害に関する予測結果は表6-3-23に示すとおりである。
表6-3-23 日照阻害の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・換気施設により日 ・駅、高架橋および ・橋梁等により日影 同左が生じ、周辺の民
橋梁等により日影影が生じ、周辺の駅、換気施設)の存家等に影響を及ぼが生じ、周辺の民
民家等に影響を及在す可能性がある。
家等に影響を及ぼぼす可能性があす可能性がある。
る。

6-37

4) 評価
日照阻害に関する評価結果は表6-3-24に示すとおりである。
表6-3-24 日照阻害の評価結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・換気施設により日 ・駅、高架橋および ・橋梁等により日影 同左が生じるが、構造
橋梁等により日影影が生じるが、影駅、換気施設)の存物の高さをできるが生じるが、構造
響範囲は限られた在限り低く抑えるよ
物の高さをできる
狭い範囲であるこう計画することか限り低く抑えるよとから周辺への影ら周辺への影響はう計画することか
響は小さいと考え
小さいと考えられら周辺への影響はられる。なお、影る。なお、影響が小さいと考えられ響が生じる場合に生じる場合には適る。なお、影響がは適切な対処を行切な対処を行うこ生じる場合には適うこととする。
ととする。
切な対処を行うこととする。

6-3-7 電波障害
1) 環境影響要因
電波障害に関する環境影響要因は表6-3-25に示すとおりである。
表6-3-25 電波障害の環境影響要因
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・換気施設が存在す ・駅、高架橋および ・橋梁等が存在する。 同左
橋梁等が存在す
る。
駅、換気施設)の存
る。
在

2) 調査
電波障害に関する調査結果は表6-3-26に示すとおりである。
表6-3-26 電波障害の調査結果
項目
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
関係法令等

大深度部
明かり部
山岳部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。

南アルプス部

公共施設の設置に起因するテレビジョン電波受信障害により生ずる損害等に係る費用負担について（昭和54年10月12日、建設省計用発第35号）

6-38

3) 予測電波障害に関する予測結果は表6-3-27に示すとおりである。
表6-3-27 電波障害の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・換気施設の存在に ・駅、高架橋および ・橋梁等の存在によ 同左
り電波障害が生じ橋梁等の存在によ
より、電波障害が駅、換気施設)の存る可能性がある。
り電波障害が生じ生じる可能性があ在る可能性がある。
る。

4) 評価
電波障害に関する評価結果は表6-3-28に示すとおりである。
表6-3-28 電波障害の評価結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・換気施設の存在に ・駅、高架橋および ・橋梁等の存在によ 同左
り電波障害が生じ橋梁等の存在によより電波障害が生駅、換気施設)の存る可能性があるり電波障害が生じじる可能性がある
在が、構造物の高さる可能性があるが、影響範囲は限をできる限り低くが、構造物の高さられた狭い範囲で抑えるよう計画すをできる限り低くあることから周辺ることから周辺へ抑えるよう計画すへの影響は小さいの影響は小さいとることから周辺へと考えられる。な
考えられる。なお、の影響は小さいとお、影響が生じた考えられる。なお、 影響が生じた場合
場合には適切な対には適切な対処を
影響が生じた場合処を行うこととす行うこととする。
には適切な対処をる。
行うこととする。

6-39

6-4

動物・植物・生態系

6-4-1 動物
1) 環境影響要因
動物に関する環境影響要因は表6-4-1に示すとおりである。
表6-4-1 動物の環境影響要因
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・駅、立坑の工事に ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事におけ架橋および橋梁等
おける建設機械のる建設機械の稼働の工事における建稼働により、騒により騒音・振動
設機械の稼働によ音・振動等が発生等が発生する。
り、騒音・振動等する。
が発生する。
同左

・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の運行により、騒の走行音・振動が発生する。

同左・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事によ架橋および橋梁等
び立坑の工事によ
工事等
り、濁水等が発生の工事により、濁り、濁水等が発生する。
水等が発生する。
する。
・トンネルの工事に 同左
より湧水が発生する。
・工事施工ヤードお ・工事施工ヤードの ・工事用道路の設置 ・工事施工ヤードお 同左
よび工事用道路の工事を行う。
設置工事を行う。
よび工事用道路の設置工事を行う。
設置
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等が存在する。
架橋および橋梁等
び立坑が存在す
駅、車両基地等)が存在する。
る。
の存在

2) 調査
動物に関する調査結果は表6-4-2に示すとおりである。
動物の分布状況は、「第2回および第6回自然環境保全基礎調査」を基本とし、南アルプスについては、「南アルプス学術総論」を参考とした。
また、貴重な動物の概況は表6-4-3に示すとおりである。

6-40

表6-4-2(1) 動物の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
自然公園の指定状況 飛 騨 木 曽 川 国 定 公 天竜小渋水系県立公 丹沢大山国定公園、 南 ア ル プ ス 国 立 公（図6-16参照）
園、愛知高原国定公 園、恵那峡県立自然 飛 騨 木 曽 川 国 定 公 園、県立南アルプス
園、愛知高原国定公 巨摩自然公園が存在
公園が存在する。
園が存在する。
園、県立陣馬相模湖 する。
自然公園、中央アルプス県立公園、恵那峡県立自然公園が存在する。
資料：「国立公園マップ」(平成23年4月現在、(財)自然公園財団ホームページ）「国土数値情報 自然公園地域」（平成23年4月現在、国土交通省国土計画局ホームページ）「東京都の公園緑地マップ2010」（平成22年3月発行、東京都建設局公園緑地部計画課編集）「神奈川県公園緑地等配置図」（平成18年3月改定発行、神奈川県）「山梨県自然環境保全図」（平成21年6月作成、山梨県森林環境部みどり自然課）「静岡県総合管内図 静岡県自然公園・自然環境保全地域配置図」（平成22年4月、静岡県くらし・環境部環境局自然保護課）「しんしゅうくらしのマップ 自然・環境」（平成23年4月現在、長野県ホームページ）「県域統合型GISぎふ」（平成23年4月現在、(財)岐阜県建設研究センターホームページ）「愛知県自然公園等配置図」（平成21年2月、愛知県環境部自然環境課）より作成
自然環境保全地域等 存在しない。
同左
小倉山、志田山、城 存在しない。
の指定状況
山、仙洞寺山、寸沢（図6-17参照）
嵐、青野原、茨菰山、石砂山、牧馬、奥牧野、網子自然環境保
全地域が存在する。
資料：「国土数値情報 自然環境保全区域」（平成23年4月現在、国土交通省国土計画局ホームページ）「東京都の公園緑地マップ2010」（平成22年3月発行、東京都建設局公園緑地部計画課編集）「神奈川県公園緑地等配置図」（平成18年3月改定発行、神奈川県）「山梨県自然環境保全図」（平成21年6月作成、山梨県森林環境部みどり自然課）「静岡県総合管内図 静岡県自然公園・自然環境保全地域配置図」（平成22年4月、静岡県くらし・環境部環境局自然保護課）「しんしゅうくらしのマップ 自然・環境」（平成23年4月現在、長野県ホームページ）「県域統合型GISぎふ」（平成23年4月現在、(財)岐阜県建設研究センターホームページ）「愛知県自然公園等配置図」（平成21年2月、愛知県環境部自然環境課）より作成

6-41

表6-4-2(2) 動物の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
同左
同左
特別緑地保全地区等 橘、千年、南野川、 存在しない。
の指定状況
野川十三坊台、東野（図6-18参照）
川、菅生ヶ丘、王禅寺源左衛門谷、王禅寺日吉谷、向原の里、
五力田谷戸、五力田
寺谷戸、五力田小台、
栗木山王山、黒川伏越、下九沢内出、竜泉寺、守山白山神社、
木ヶ崎長母寺、瀬古
高牟神社、徳川園、片山、名古屋城、愛知県護国神社、栄生
八幡特別緑地保全地
区および相模横山・
相模川近郊緑地特別保全地域が存在する。
資料：「都市緑化データベース」（平成23年4月現在、国土交通省都市・地域整備局ホームページ）「国土数値情報 三大都市圏計画区域」（平成23年4月現在、国土交通省国土計画局ホームページ） より作成
鳥獣保護区の指定状 東京港、多摩川、世 恵那峡、恵那高原鳥 小倉山、津久井、仙 南アルプス、南アル況
田谷、等々力緑地、 獣 保 護 区 が 存 在 す 洞寺、茨菰山、賤母、 プス南部、高山、障釜戸、八瀬沢、松野 子山鳥獣保護区が存（図6-19参照）
生田緑地、図師小野 る。
（ 特 別 保 護 地 区 含 在する。
路、相模川・八瀬川
む）、若人の丘、南沿い緑地、小倉山、
山鳥獣保護区が存在
春日井市少年自然のする。
家鳥獣保護区が存在する。
資料：「国土数値情報 鳥獣保護区」（平成23年4月現在、国土交通省国土計画局ホームページ）「平成22年度鳥獣保護区等位置図」（平成22年10月発行、東京都環境局）「神奈川県鳥獣保護区等位置図 平成22年度」（平成22年10月発行、神奈川県）「平成22年度鳥獣保護区等位置図」（山梨県森林環境部みどり自然課）「平成22年度静岡県鳥獣保護区等位置図」（平成22年10月発行、静岡県）「平成22年度長野県鳥獣保護区等位置図」（長野県）「平成22年度岐阜県鳥獣保護区等位置図」（平成22年9月、岐阜県）「平成22年度愛知県鳥獣保護区等位置図」（愛知県）より作成
同左
動物（哺乳類）の分 タヌキ、キツネ、ア ニホンザル、タヌキ、 同左
布状況
ナグマ、イノシシ、 キツネ、アナグマ、（資料-25参照）
カモシカの生息が確 ツキノワグマ、イノ
シシ、シカ、カモシ
認されている。
カの生息が確認されている。
資料：「第6回自然環境保全基礎調査（種の多様性調査）」（平成16年、環境省）より
作成

6-42

表6-4-2(3) 動物の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部動物（鳥類）の分布 資料-26の東京、神奈 資料-26の山梨、長 資料-26の神奈川、山 資料-26の静岡、山状況
川、愛知の欄を参照 野、岐阜の欄を参照 梨、長野、岐阜の欄 梨、長野の欄を参照（資料-26参照）
を参照
資料：「日本産鳥類の繁殖分布（第2回自然環境保全基礎調査（緑の国勢調査） 動物
分布調査（鳥類）報告書）」（昭和56年、環境庁）より作成
動物（両生・爬虫類） 下記資料では確認さ 同左
ハコネサンショウウ ヒ ダ サ ン シ ョ ウ ウの分布状況
れていない。
オ、モリアオガエル オ、ハコネサンショ（資料-27参照）の生息が確認されて ウウオの生息が確認されている。
いる。
資料：「第2回自然環境保全基礎調査（動植物分布図）」（昭和56年、環境省）
より作成
同左
動物（魚類）の分布 ミヤコタナゴ又はゼ 下記資料では確認さ 同左
状況
ニタナゴの生息が確 れていない。
（資料-28参照）
認されている。
資料：「第2回自然環境保全基礎調査（動植物分布図）」（昭和56年、環境省）より作
成
動物（昆虫類）の分 ゲンジボタル、ムカ キボシカミキリ、ゲ クツワムシ、モンキ ヒゲナガカワトビゲ
布状況
シヤンマ、オオムラ ンジボタル、アメリ アゲハ、ムカシトン ラ、ツマジロウラジ（資料-29参照）
サキ、チョウトンボ、 カシロヒトリ、ブド ボ、ムカシヤンマ、 ャノメ、ウラジャノ
ウチワヤンマ、コシ ウトラカミキリ、マ ギフチョウ、オニヤ メ、キベリカタビロ
アキトンボ、オニヤ メコバチ、トラフカ ンマ、ウチワヤンマ、 ハナカミキリ、タニ
ンマ、ウスタビガ、 クイカの生息が確認 アカスジキンカメム グチコブヤハズカミ
シ、ウスバシロチョ キリ、フタスジチョ
ミ ヤ マ カ ラ ス ア ゲ されている。
ウ、スミナガシ、ウ ウ、クモマベニヒカ
ハ、オナガアゲハ、
スタビガ、オナガア ゲ、アカエゾゼミ、
ハルゼミ、ギフチョ
ゲハ、コオイムシ、 ウラクロシジミ、コウ、ヒメタイコウチ、
オオムラサキ、ゲン グレヨトウ、ヒメオ
ナゴヤサナエ、オグ
ジボタル、ヒメカマ オクワガタ、オオチ
マサナエ、マダラナ
キリモドキ、オオツ ャイロハナムグリ、
ニワトンボ、アオマ
ノトンボ、アサギマ オオトラカミキリ、ツムシ、ヒメヒカゲ、ダラ、ガムシ、ミヤ オオムラサキの生息ウラナミジャノメ、
マクワガタ、オオス が確認されている。
カワラハンミョウ、
ズメバチ、ハッチョ
ミカワオサムシ、コウトンボ、グンバイ
ハンミョウモドキ、
トンボ、ウズラカメ
セナガアナバチ、ベムシの生息が確認さニイトトンボ、ムスれている。
ジイトトンボ、アオ
ヤンマ、ヒメボタルの生息が確認されている。
資料：「第2回自然環境保全基礎調査 動物分布調査報告書（昆虫類）」（昭和55年、環境省）より作成

6-43

表6-4-2(4) 動物の調査結果
項目
資料等

関連法令等

大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部「哺乳類、汽水・淡水魚類、昆虫類、貝類、植物Iおよび植物IIのレッドリストの見直しについて」（平成19年、環境省報道発表資料）「鳥類、爬虫類、両生類およびその他無脊椎動物のレッドリストの見直しについて」（平成18年、環境省報道発表資料）「東京都の保護上重要な野生生物種（本土部）～東京都レッドリスト～2010年版」（平成22年、東京都）「神奈川県レッドデータ生物調査報告書」（平成18年、神奈川県）「2005山梨県レッドデータブック－山梨県の絶滅のおそれのある野生生物－」（平成17年、山梨県）「まもりたい静岡県の野生生物-県版レッドデータブック-動物編2004」(平成16年、静岡県)「長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～(動物編)」(平成16年、長野県)「岐阜県の絶滅のおそれのある野生生物（動物編）改訂版−岐阜県レッドデータブック（動物編）改訂版−」（平成22年、岐阜県）「レッドデータブックあいち2009動物編」（平成21年、愛知県）「南アルプス学術総論」（平成22年、南アルプス世界自然遺産登録推進協議会、
南アルプス学術総合委員会）
文化財保護法（昭和25年5月30日法律第214号）
絶滅のおそれのある野生動物の種の保存に関する法律（種の保存法）（平成4年6月5日
法律第75号）

6-44

表6-4-3 貴重な動物の概況
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
第2回および第6回自然環 第2回および第6回自然環 第2回および第6回自然環 第2回および第6回自然環
境保全基礎調査のうち、文 境保全基礎調査のうち、文 境保全基礎調査のうち、文 境保全基礎調査のうち、文化財保護法による特別天 化財保護法による特別天 化財保護法による特別天 化財保護法による特別天然記念物として、カモシカ 然記念物として、カモシカ 然記念物として、カモシ 然記念物として、カモシが指定、種の保存法による が指定、種の保存法による カ、ライチョウが指定、種 カ、ライチョウが指定、種種として、コアジサシ、環 種として、コアジサシ、環 の保存法による種として、 の保存法による種として
境省レッドリストによる 境省レッドリストによる ライチョウ、コアジサシ、 ライチョウ、環境省レッド種として、ミゾゴイ、コア 種として、ミゾゴイ、チュ 環境省レッドリストによ リストによる種として、ハ
ジサシ、ブッポウソウ、マ ウサギ、ハイタカ、コアジ る種として、ミゾゴイ、ハ イタカ、サシバ、ライチョ
ダラナニワトンボ、ヒメヒ サシなどが掲載されてい イタカ、ライチョウ、コア ウ、チゴモズ、ヒクイナ、
ジサシ、ブッポウソウ、チ ノジコ、ヒダサンショウウ
カゲなどが掲載されてい る。
また、各県のレッドデータ ゴモズなどが掲載されて オ、クモマベニヒカゲなどる。
が掲載されている。
また、各県のレッドデータ ブックでは哺乳類2種、鳥 いる。
ブックの保全対象種とし 類33種、両生・爬虫類0種、 また、各県のレッドデータ また、各県のレッドデータては、哺乳類4種、鳥類63 魚類0種、昆虫類2種が確認 ブックでは哺乳類4種、鳥 ブックでは哺乳類3種、鳥類65種、両生・爬虫類1種、 類25種、両生・爬虫類2種、種、両生・爬虫類0種、魚 されている。
魚類0種、昆虫類14種が確 魚類0種、昆虫類8種が確認
類1種、昆虫類23種が確認されている。
認されている。
されている。
なお、南アルプス学術総論
では絶滅のおそれのある種として、カモシカ、ホンドオコジョなど哺乳類35
種、ライチョウ、イヌワシなど鳥類92種、アカイシサ
ンショウウオ、ヒダサンシ
ョウウオなど両生・爬虫類
13種、ヤマトイワナなど魚類5種、ツバクロイワギセ
ルなど貝類18種、タカネキ
マダラセセリ南アルプス
亜種など昆虫類133種が確認されている。

6-45

3) 予測動物に関する予測結果は表6-4-4に示すとおりである。
表6-4-4(1) 動物の予測結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・建設機械の騒音・ 同左
振動等が貴重な動物の生息に影響を及ぼす可能性があ
る。

同左

同左

・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の走行により発生の走行する騒音・振動が貴重な動物の生息に影響を及ぼす可能性がある。

同左

同左

・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事により架橋および橋梁等
び立坑の工事によ工事等発生する濁水やアの工事により発生
り発生する濁水やルカリ排水を公共する濁水やコンク
コンクリート打設
用水域へ放流する
リート打設によりにより発生するア場合には、水質が発生するアルカリ
ルカリ排水を公共
変化し、魚類や両排水を公共用水域
用水域へ放流する
生類、水生昆虫類へ放流する場合に場合には、水質がは、水質が変化し、 といった水域を生変化し、魚類や両息環境とする貴重
魚類や両生類、水生類、水生昆虫類な動物の生息に影
生昆虫類といった
といった水域を生響を及ぼす可能性
水域を生息環境と息環境とする貴重がある。
する貴重な動物のな動物の生息に影
生息に影響を及ぼ
響を及ぼす可能性
す可能性がある。
がある。
・トンネルの工事に 同左
より湧水が発生
し、周辺の河川、沢等の水が減少する場合には、生息環境が変化し、魚類や両生類、水生
昆虫類といった水域を生息環境とす
る貴重な動物の生息に影響を及ぼす可能性がある。

6-46

表6-4-4(2) 動物の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
・工事施工ヤードお ・工事施工ヤードの ・工事用道路の設置 ・工事施工ヤードお 同左
よび工事用道路の工事に伴う地表の設置工事に伴う地よび工事用道路の設置工事に伴う地改変により生息環
表の改変により生設置
表の改変により生境が変化し、貴重息環境が変化し、息環境が変化し、な動物の生息に影貴重な動物の生息
貴重な動物の生息響を及ぼす可能性に影響を及ぼす可に影響を及ぼす可がある。
能性がある。
能性がある。
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・一部が自然公園、 ・市街地や耕作地が ・植林や二次林が広 ・一部が南アルプス
国立公園等の自然く分布し、一部が分布する地域であ特別緑地保全地
駅、車両基地等)
公園、鳥獣保護区
自然公園、自然環
ること、一部が自区、鳥獣保護区にの存在に指定されている
境保全地域、鳥獣
然公園、鳥獣保護指定されていると
ほか、国立公園候保護区に指定され区に指定されていころではトンネル
補地として検討がていることから、ることから、駅、区間であり、生息進められている地
トンネル坑口や橋
車両基地、高架橋
環境が確保される域があるなど、国梁等の存在によりおよび橋梁等の存ため、貴重な動物
内でも有数の自然生息環境が変化在により生息環境の生息に影響を及
環境が豊かな地域
し、貴重な動物のが変化し、貴重なぼす可能性はなであることから、生息に影響を及ぼ
動物の生息に影響い。
トンネル坑口や橋す可能性がある。
を及ぼす可能性が・立坑の存在により梁等の存在によりある。
生息環境が変化
生息環境が変化し、貴重な動物のし、貴重な動物の生息に影響を及ぼ
生息に影響を及ぼす可能性がある。
す可能性がある。

6-47

4) 評価動物に関する評価結果は表6-4-5に示すとおりである。
表6-4-5(1) 動物の評価結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・工事現場において 同左
防音シートや低騒
音・低振動型の建設機械を使用する
ほか、必要に応じてトンネル坑口に防音扉を設置することから、貴重な動物への影響は小さいと考えられる。

・工事現場において 同左
防音シートを使用
するとともに低騒
音・低振動型の建設機械を使用することから、貴重な動物への影響は小さいと考えられる。

同左・資材運搬等の車両 ・車両の運行ルート 同左
や配車計画を適切の走行に行うことから、貴重な動物の生息
環境への影響は小さいと考えられ
る。

6-48

同左

表6-4-5(2) 動物の評価結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事により架橋および橋梁等
び立坑の工事によ工事等発生する濁水やコの工事により発生
り発生する濁水やンクリート打設にする濁水やコンク
コンクリート打設より発生するアルリート打設によりにより発生するア
カリ排水を公共用
発生するアルカリ
ルカリ排水を公共水域へ放流する場
排水を公共用水域
用水域へ放流する
合には、必要に応へ放流する場合に場合には、必要には、必要に応じて、 じて、濁水処理な
応じて、濁水処理
どの適切な対策を
濁水処理などの適などの適切な対策行うことから、貴切な対策を行うこを行うことから、重な動物への影響とから、貴重な動貴重な動物への影
は小さいと考えら
物への影響は小さ
響は小さいと考えれる。
いと考えられる。
られる。
・トンネルの工事に 同左
おいては、工事計
画策定の段階で、専門家の助言等により周辺の河川、沢等への影響を把握するための調査を実施し、レッド
リスト記載種等の保全対象種の生息が確認された場合
は、保全対策を行うことから、貴重な動物への影響は小さいと考えられる。

6-49表6-4-5(3) 動物の評価結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・工事施工ヤードお ・工事施工ヤードの ・工事用車両は既存 ・工事施工ヤードの 同左
設置位置の検討をの道路を利用し、設置位置の検討をよび工事用道路の行い、貴重な動物
影響を及ぼす可能
行い、貴重な動物
設置の生息環境に影響性のある箇所の改の生息環境に影響を及ぼす可能性の変を避ける。やむを及ぼす可能性のある箇所の改変をを得ず改変する場
ある箇所の改変を避け、やむを得ず
合においても、で避け、やむを得ず改変する場合におきる限り改変面積
改変する場合においても、できる限を小さくし、そのいても、できる限
り改変面積を小さ
生息環境の保全にり改変面積を小さくすることに加努める。また、工くすることに加え、工事終了後、事終了後、改変部
え、工事終了後、速やかに改変部のを速やかに緑化し速やかに改変部の緑化を行う等、自自然環境の復元に緑化を行う等、自然環境を復元する努めることから、
然環境を復元する
ことにより、生息貴重な動物への影
ことにより、生息環境の保全を行う
響は小さいと考え環境の保全を行う
ことから、貴重なられる。
ことから、貴重な動物への影響は小動物への影響は小さいと考えられさいと考えられる。
る。

同左

・現地調査の結果、 同左
レッドリスト記載
種等の保全対象種の生息が確認された場合は、必要に応じて専門家の助言等を受け、保全対策を講じることから、貴重な動物への影響は小さいと考えられる。な
お、事業着手後には必要に応じてモニタリング調査を行う。

6-50

・事前に専門家等から地域の情報を得るとともに、現地調査においてレッ
ドリスト記載種等の保全対象種の把握に努める。また、保全対策の検討にあたっても、専門家の助言等を受け、適切な対策を講じることから、貴重な動物への影
響は小さいと考えられる。なお、事
業着手後には必要に応じてモニタリ
ング調査を行う。

表6-4-5(4) 動物の評価結果
区分
大深度部
明かり部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・立坑は小規模であ ・現地調査の結果、 同左
貴重な動物の生息るため、貴重な動駅、車両基地等)
環境が変化する場
物への影響は小さの存在
合には、具体的ないと考えられる。
計画の確定や構造の検討に際し、必要に応じて専門家の助言等を受け、適切な対策を講じることから、貴重な動物への影響は小さいと考えられる。なお、必要に応じてモニタリン
グ調査を行う。

山岳部

南アルプス部
・事前に専門家等から地域の情報を得るとともに、現地調査においてレッ
ドリスト記載種等の保全対象種の把握に努める。保全対策の検討に当たっても専門家の助言等を受け、適切な対策を講じることから、貴重な動物への影響は小さ
いと考えられる。
なお、必要に応じてモニタリング調査を行う。

6-4-2 植物
1) 環境影響要因
植物に関する環境影響要因は表6-4-6に示すとおりである。
表6-4-6 植物の環境影響要因
区分
工事の実施
・トンネル・切土の
工事等

大深度部

明かり部

―

―

山岳部

南アルプス部・トンネルの工事に 同左
より湧水が発生する。

・工事施工ヤードお ・工事施工ヤードの ・工事用道路の設置 ・工事施工ヤードお 同左
よび工事用道路の工事を行う。
設置工事を行う。
よび工事用道路の設置工事を行う。
設置
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等が存在する。
架橋および橋梁等
び立坑が存在す
駅、車両基地等)が存在する。
る。
の存在

6-51

2) 調査
植物に関する調査結果は表6-4-7に示すとおりである。
植物の分布状況は、「第2回～第5回自然環境保全基礎調査」を基本とし、南アルプスについては、「南アルプス学術総論」を参考とした。
貴重な植物の概況は表6-4-8に示すとおりである。
表6-4-7(1) 植物の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
自然公園の指定状況 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
（図6-16参照）
自然環境保全地域の 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
指定状況（図6-17参照）
特別緑地保全地区の 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
指定状況（図6-18参照）
植生区分の状況
市 街 地 が 広 く 分 布 耕作地、市街地が広 植林地、二次林が広 針葉樹、広葉樹の自く分布する。
然植生、植林地、二（図6-20参照）
し、植林地、耕作地 く分布する。
次林が広く分布すなどが点在する。
る。
資料：「第2回、第3回、第4回、第5回自然環境保全基礎調査（植生調査）」（平成23年4月現在、環境省自然環境局生物多様性センターホームページ）
牧 馬 の 夏 緑 広 葉 樹 二軒小屋のレンプク
特定植物群落の状況 高輪東禅寺のアカガ 存在しない。
林、風越山のベニマ ソウ群落、三伏峠の（図6-21参照）
シ林とシラカシ林、ンサク群落、風越山 乾性御花畑、赤石山
清泉女子大学構内のブナ林、馬篭の湿 脈の自然植生が存在（旧島津邸）の常緑
原植生、浅間山のサ する。
広葉樹林、黒川のシカキ－ヒイラギ群
ラカシ林、黒川のケ集、浅間山下の湿地
ヤキ林、黒川のコナ植生が存在する。
ラ雑木林、多摩丘陵
脚部のケヤキ－シラ
カシ林、八王子別所
長池のハンノキ林、
竜泉寺のコジイ林が存在する。
資料：「第2回、第3回、第5回自然環境保全基礎調査（特定植物群落調査）」（平成23年4月現在、環境省自然環境局生物多様性センターホームページ）より作成
巨樹・巨木林の分布 ケヤキ12本、イチョ スギ5本、クロマツ4 スギ5本、カヤ3本、 アカマツ3本、スギ3
状況
ウ11本、クスノキ6 本、ケヤキ4本、イブ クスノキ2本、スダジ 本、エゾエノキ1本、（図6-22参照）
本、ムクノキ4本、シ キ2本、カシワ2本、 イ2本、アラカシ1本、 ヒノキ1本が存在す
イノキ3本、シラカシ イチョウ1本、カヤ1 イチョウ1本、カゴノ る。
キ1本、ケヤキ1本、3本、ヤマザクラ3本、 本が存在する。
タブノキ1本、ツクバ
エノキ1本、カヤ1本、ネガシ1本が存在す
スダジイ1本、タブノる。
キ1本が存在する。
資料：「第4回自然環境保全基礎調査（巨樹・巨木林調査）」（平成23年4月現在、環
境省自然環境局生物多様性センターホームページ）より作成

6-52

表6-4-7(2) 植物の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
文化財（天然記念物） 国指定の名古屋城の 国指定の古長禅寺の 県指定の風越山のベ 存在しない。
の分布状況
カヤ、都県指定の旧 ビャクシン、坂本の ニマンサク自生地、（図6-23参照）
細川邸のシイ、秋葉 ハナノキ自生地、県 瀬戸のカヤ、武並ののクロマツ、春日神 指定の宗源寺のヒダ ソ ウ セ イ チ ク 自 生社、常楽寺およびそ リマキカヤ、慈恩寺 地、大湫ヒトツバタの周辺の樹叢、平久 のフジ、下市田のヒ ゴ自生地、大湫神明
保 の シ イ が 存 在 す イラギ、大実カヤの 神社の大スギが存在
木、大井ヒトツバタ する。
る。
ゴが存在する。
資料：「文化庁ホームページ」（平成23年4月現在）「東京都文化財総合目録」（平成16年3月、東京都）「神奈川県文化財目録」（平成20年3月、神奈川県）「平成16年度版山梨県文化財分布図」 （平成16年3月、山梨県教育委員会）「静岡県文化財マップ」（静岡県）「しんしゅうくらしのマップ 観光」（平成23年4月現在、長野県ホームページ）「県域統合型GISぎふ 文化財」
（平成23年4月現在、(財)岐阜県建設研究センターホームページ）「県内の国・県指定文化財一覧」（平成23年4月現在、愛知県ホームページ）
より作成
資料等「哺乳類、汽水・淡水魚類、昆虫類、貝類、植物Iおよび植物IIのレッドリストの見直しについて」（平成19年、環境省報道発表資料）「東京都の保護上重要な野生生物種（本土部）～東京都レッドリスト～2010年版」（平成22年、東京都）「神奈川県レッドデータ生物調査報告書」（平成18年、神奈川県）「2005山梨県レッドデータブック－山梨県の絶滅のおそれのある野生生物－」（平成17年、山梨県）「まもりたい静岡県の野生生物-県版レッドデータブック-植物編2004」(平成16年、静岡県)「長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～(維管束植物編) 」(平成14年、長野県)「岐阜県の絶滅のおそれのある野生生物−岐阜県レッドデータブック− 2001」（平成13年、岐阜県）「レッドデータブックあいち2009植物編」（平成21年、愛知県）「南アルプス学術総論」（平成22年、南アルプス世界自然遺産登録推進協議会、南アルプス学術総合委員会）
関連法令等
文化財保護法（昭和25年5月30日、法律第214号）
絶滅のおそれのある野生動物の種の保存に関する法律（種の保存法）（平成4年6月5日、法律第75号）

6-53

表6-4-8 貴重な植物の概況
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
第2回～第5回自然環境保 第2回～第5回自然環境保 第2回～第5回自然環境保 第2回～第5回自然環境保
全基礎調査によると、植林 全基礎調査によると、耕作 全基礎調査によると、植林 全基礎調査によると、針葉地、耕作地などが点在して 地が広く分布している。 地や二次林が広く分布し、 樹、広葉樹の自然植生、植おり、重要な群落としては また、植生自然度が8以上 重要な群落としては牧馬 林地、二次林が広く分布
シイ－カシ類群落などが の群落として、ツルヨシ群 の夏緑広葉樹林、風越山の し、重要な群落としてはレ集、ヤナギ低木林およびヨ ベニマンサク群落、風越山 ンプクソウ群落、赤石山脈
存在する。
また、植生自然度が8以上 シクラスなどが存在する のブナ林、馬篭の湿原植生 の自然植生などが存在する。
などが存在する。
の群落として、シラカシ群 （図6-24参照）。
集、ケヤキ群落およびオギ 文化財保護法による天然 また、植生自然度が8以上 また、植生自然度が8以上
群落などが存在する（図 記念物として、ヒダリマキ の群落として、ヒノキ群 の群落として、シラビソ‐
カヤ、フジなどが指定され 落、ヤマボウシ‐ブナ群 トウヒ群団、ツガ‐コカン
6-24参照）。
集、サカキ‐ウラジロガシ スゲ群集およびミドリユ
文化財保護法による天然 ている。
記念物として、クロマツ、 各県のレッドデータブッ 群集などが存在する（図 キザサ‐ダケカンバ群団などが存在する（図6-24
シイ、カヤなどが指定され クでは、事業実施想定区域 6-24参照）。
内の保全対象種が特定で 文化財保護法による天然 参照）。ている。
各都県のレッドデータブ きないものもある。県内全 記念物として、カヤ、ヒト 各県のレッドデータブッ
ックでは、事業実施想定区 域の保全対象種としては、 ツバタゴなどが指定され クでは、事業実施想定区域
内の保全対象種が特定で域内の保全対象種が特定 山梨県455種、長野県995 ている。
できないものもある。都県 種および岐阜県189種が掲 各県のレッドデータブッ きないものもある。県内全
クでは、事業実施想定区域 域の保全対象種としては、内全域の保全対象種とし 載されている。
内の保全対象種が特定で 山梨県455種、静岡県633ては、東京都800種、神奈
きないものもある。県内全 種および長野県995種が掲
川 県 607 種 お よ び 愛 知 県域の保全対象種としては、 載されている。
561種が掲載されている。
神奈川県607種、山梨県455 なお、南アルプス学術総論
種、長野県995種および岐 では絶滅のおそれのある
阜県189種が掲載されてい 種として、キタダケソウ、
アカイシリンドウなど、る。
441種が掲載されている。

6-54

3) 予測植物に関する予測結果は表6-4-9に示すとおりである。
表6-4-9 植物の予測結果
区分工事の実施
・トンネル・切土の
工事等

大深度部

明かり部

─

─

山岳部

南アルプス部・土壌水分が植物の 同左
生育に影響を与える範囲は、地表面から比較的浅いため、トンネルの工事等に伴う地下水位の低下により、貴重な植物の生育に影響を及ぼす可能性はない。トンネルの工事等により湧水が発生し、周辺の河川、沢等の水が減少する場
合には、水辺に生育する貴重な植物の生育に影響を及ぼす可能性がある。

・工事施工ヤードお ・工事施工ヤードの ・工事用道路の設置 ・工事施工ヤードお 同左
よび工事用道路の工事に伴う地表の設置工事に伴う地よび工事用道路の設置工事に伴う地改変により、貴重表の改変により、設置
表の改変により、な植物の生育に影貴重な植物の生育
貴重な植物の生育響を及ぼす可能性に影響を及ぼす可に影響を及ぼす可がある。
能性がある。
能性がある。
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・トンネル区間では ・駅、車両基地、高 ・トンネル坑口およ 同左
び橋梁等の存在に架橋および橋梁等
貴重な植物の生育
駅、車両基地等)
より、貴重な植物の存在により、貴に影響を及ぼす可の存在の生育に影響を及
重な植物の生育に能性はない。
ぼす可能性があ
影響を及ぼす可能・立坑の存在によりる。
性がある。
貴重な植物の生育に影響を及ぼす可能性がある。

6-55

4) 評価植物に関する評価結果は表6-4-10に示すとおりである。
表6-4-10(1) 植物の評価結果
区分工事の実施
・トンネル・切土の
工事等

大深度部

明かり部

─

─

山岳部

南アルプス部・トンネルの工事に 同左
おいては、水辺に生育する貴重な植物へ影響を及ぼす可能性があるが、工事計画策定の段
階で専門家の助言
等により調査を実施し、周辺の河川、沢等への影響を把握するとともに、
貴重な植物の生育が確認された場合
は、必要に応じて保全対策を講じることから、貴重な植物への影響は小さいと考えられる。

・工事施工ヤードお ・工事施工ヤードの ・工事用車両は既存 ・工事施工ヤードの 同左
設置位置の検討をの道路を利用し、設置位置の検討をよび工事用道路の行い、貴重な植物
影響を及ぼす可能
行い、貴重な植物設置の生育環境に影響性のある箇所の改の生育環境に影響を及ぼす可能性の変を避ける。やむを及ぼす可能性のある箇所の改変をを得ず改変する場
ある箇所の改変を避け、やむを得ず
合においても、で避け、やむを得ず改変する場合におきる限り改変面積
改変する場合においても、できる限を小さくし、そのいても、できる限
り改変面積を小さ
生育環境の保全にり改変面積を小さくすることに加努める。また、工くすることに加え、工事終了後、事終了後、改変部
え、工事終了後、速やかに改変部のを速やかに緑化し速やかに改変部の緑化を行う等、自自然環境の復元に緑化を行う等、自然環境を復元する努めることから、
然環境を復元する
ことにより、生育
貴重な植物への影
ことにより、生育環境の保全を行う
響は小さいと考え環境の保全を行う
ことから、貴重なられる。
ことから、貴重な植物への影響は小植物への影響は小さいと考えられさいと考えられ
る。
る。

6-56

表6-4-10(2) 植物の評価結果
区分
工事の実施

大深度部

明かり部

・現地調査の結果、 同左
レッドリスト記載
種等の保全対象種の生育が確認された場合は、必要に応じて専門家の助言等を受け、保全対策を講じることから、貴重な植物への影響は小さいと考えられる。な
お、事業着手後には必要に応じてモニタリング調査を
行う。

山岳部
同左

南アルプス部
・事前に専門家等から地域の情報を得るとともに、現地調査においてレッ
ドリスト記載種等の保全対象種の把握に努める。保全対策の検討に当たっても専門家の助言等を受け、適切な対策を講じることから、貴重な植物への影響は小さ
いと考えられる。
なお、事業着手後には必要に応じてモニタリング調査を行う。

構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・立坑は小規模であ ・貴重な植物の生育 ・貴重な植物の生育 ・事前に専門家等から地域の情報を得
環境が変化する場
環境が変化する場
るため、貴重な植駅、車両基地等)るとともに、現地
合には、具体的な合には、具体的な物への影響は小さの存在調査においてレッ計画の確定や構造計画の確定や構造
いと考えられる。
ドリスト記載種等の検討に際し、必の検討に際し、必の保全対象種の把要に応じて専門家
要に応じて専門家
握に努める。保全の助言等を受け、の助言等を受け、対策の検討に当た適切な対策を講じ
適切な対策を講じっても専門家の助る。また、周辺のることから、貴重言等を受け、適切
河川、沢等への影な植物への影響はな対策を講じる。
響が考えられる場
小さいと考えられまた、周辺の河川、合には、適切な措る。なお、必要に
沢等への影響が考置を講じることか応じてモニタリン
えられる場合にら、貴重な植物へ
グ調査を行う。
は、適切な措置をの影響は小さいと考えられる。なお、 講じることから、貴重な植物への影
必要に応じてモニ響は小さいと考え
タリング調査を行られる。なお、必う。
要に応じてモニタリング調査を行う。

6-57

6-4-3 生態系
1) 環境影響要因
生態系に関する環境影響要因は表6-4-11に示すとおりである。
表6-4-11 生態系の環境影響要因
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・駅、立坑の工事に ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事におけ架橋および橋梁等
おける建設機械のる建設機械の稼働の工事における建稼働により、騒
により、騒音・振設機械の稼働によ音・振動等が発生
動等が発生する。
り、騒音・振動等する。
が発生する。
同左

・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の運行により、騒の走行音・振動等が発生する。

同左

・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事によ架橋および橋梁等
び立坑等の工事に工事等
り、濁水等が発生の工事により、濁より、濁水等が発する。
水等が発生する。
生する。
・トンネルの工事に 同左
より、湧水が発生する。
・工事施工ヤードお ・工事施工ヤードの ・工事用道路の設置 ・工事施工ヤードお 同左
よび工事用道路の工事を行う。
設置工事を行う。
よび工事用道路の設置工事を行う。
設置
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等が存在する。
架橋および橋梁等
び立坑が存在す
駅、車両基地等)が存在する。
る。
の存在

2) 調査
生態系に関する調査結果は表6-4-12に示すとおりである。
また、生態系の概況は表6-4-13に示すとおりである。
表6-4-12(1) 生態系の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
自然公園の指定状況 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
（図6-16参照）
自然環境保全地域の 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
指定状況（図6-17参照）

6-58

南アルプス部

表6-4-12(2) 生態系の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
特別緑地保全地区の 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
指定状況（図6-18参照）
鳥獣保護区の指定状 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
況（図6-19参照）
動物（哺乳類）の分 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
布状況（資料-25参照）
動物（鳥類）の分布 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
状況（資料-26参照）動物（両生・爬虫類） 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
の分布状況（資料-27参照）
動物（魚類）の分布 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
状況（資料-28参照）
動物（昆虫類）の分 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
布状況（資料-29参照）
植生区分の状況
表6-4-7 植物の調査結果に示すとおりである。
（図6-20参照）
特定植物群落の状況 表6-4-7 植物の調査結果に示すとおりである。
（図6-21参照）
資料等「哺乳類、汽水・淡水魚類、昆虫類、貝類、植物Iおよび植物IIのレッドリストの見直しについて」（平成19年、環境省報道発表資料）「鳥類、爬虫類、両生類およびその他無脊椎動物のレッドリストの見直しについて」（平成18年、環境省報道発表資料）「東京都の保護上重要な野生生物種（本土部）～東京都レッドリスト～2010年版」（平成22年、東京都）「神奈川県レッドデータ生物調査報告書」（平成18年、神奈川県）「2005山梨県レッドデータブック－山梨県の絶滅のおそれのある野生生物－」（平成17年、山梨県）「まもりたい静岡県の野生生物-県版レッドデータブック-動物編2004」(平成16年、静岡県)「まもりたい静岡県の野生生物-県版レッドデータブック-植物編2004」(平成16年、静岡県)「長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～(動物編)」(平成16年、長野県)「長野県版レッドデータブック～長野県の絶滅のおそれのある野生生物～(維管束植物編)」(平成14年、長野県)「岐阜県の絶滅のおそれのある野生生物（動物編）改訂版−岐阜県レッドデータブック（動物編）改訂版−」（平成22年、岐阜県）「岐阜県の絶滅のおそれのある野生生物−岐阜県レッドデータブック− 2001」（平成13年、岐阜県）「レッドデータブックあいち2009動物編、植物編」（平成21年、愛知県）「南アルプス学術総論」（平成22年、南アルプス世界自然遺産登録推進協議会、南アルプス学術総合委員会）
関連法令
文化財保護法（昭和25年5月30日、法律第214号）
絶滅のおそれのある野生動物の種の保存に関する法律（種の保存法）（平成4年6月5日、法律第75号）

6-59

表6-4-13

生態系の概況

大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
市街地が広く分布してお 山地と山地との間の谷地 区間の大部分が山地環境 区間のほとんどが高山のり、社寺林などの小規模 や盆地であり、里山およ であり、樹林や渓流など 森林環境であり、山地樹な樹林や耕作地、河川敷 び耕作地環境などからな か ら な る 基 盤 環 境 の 上 林などからなる基盤環境などからなる基盤環境 *1 る基盤環境の上に、主な に、主な生態系が成り立 の上に、主な生態系が成り立っている。
の上に、主な生態系が成 生 態 系 が 成 り 立 っ て い っている。
る。
上位性種としては、ツキ 上位性種および典型性種
り立っている。
上位性種 *2 としてはキツ 上 位 性 種 と し て は キ ツ ノワグマ、キツネ、タカ は山岳部に準じた種が想ネ、タカ類など、典型性 ネ、タカ類など、典型性 類など、典型性種として 定され、特殊性種として種*3としてはタヌキ、サギ 種としてはサギ類、タヌ はニホンザル、シカ、カ はライチョウ、ヒダサン
類、カモ類、トンボ類な キ、ウグイス類などの種 モシカ、アカゲラ、カラ ショウウオ、ハコネサン
どの種が想定*5され、それ が想定*5され、それらの種 類など、特殊性種*4として ショウウオなどの種が想らの種のハビタット（生 のハビタット（生息・生 はモリアオガエル、ハコ 定*5され、それらの種のハ
息・生育環境）が存在す 育環境）が存在する。
ネサンショウウオ、ムカ ビタット（生息・生育環る。
シヤンマ、ムカシトンボ 境）が存在する。
などの種やそれらの種が なお、南アルプス学術総想定*5され、それらの種の 論で掲載されている種のハビタット（生息・生育 うち、特殊性種としては
クモマツマキチョウ、ミ環境）が存在する。
ヤマシロチョウ、アカイ
シサンショウウオ、ヤマトイワナなどの種やそれらの種が想定*5され、それらの種のハビタット（生息・生育環境）が存在する。
＊１基盤環境： 植生や水域、表土など生態系の基盤となる環境＊２上位性種： 生態系を形成する生物群集において栄養段階の上位に位置する種を対象とする。
＊３典型性種： 対象地域の生態系の中で重要な機能的役割をもつ種・群集や、生物の多様性を特徴づける種・群集を対象とする。
＊４特殊性種： 小規模な湿地などの特殊な環境や、対象地域において占有面積が比較的小規模で周囲にはみられない環境に着目し、そこに生息・生育する種・群集を対象とする。
＊５上記２～４に想定した種やハビタットは、今後実施する現地調査の結果をもとに確定する。

6-60

3) 予測生態系に関する予測結果は表6-4-14に示すとおりである。
表6-4-14（1） 生態系の予測結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・建設機械の騒音・ 同左
振動等が貴重な動植物およびハビタット（生息・生育環境）に影響を及ぼす可能性がある。

同左

同左

・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の走行により発生の走行する騒音・振動等が貴重な動植物およびハビタット（生息・生育環境）に影響を及ぼす可能性がある。

同左

同左

・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事により架橋および橋梁等
び立坑の工事によ工事等発生する濁水やコの工事により発生
り発生する濁水やンクリート打設にする濁水やコンク
コンクリート打設より発生するアルリート打設によりにより発生するア
カリ排水を公共用
発生するアルカリ
ルカリ排水を公共水域へ放流する場
排水を公共用水域
用水域へ放流する
合には、水質が変へ放流する場合に場合には、水質がは、水質が変化し、 化し、貴重な動植
変化し、貴重な動物およびハビタッ
貴重な動植物およ植物およびハビタト（生息・生育環
びハビタット（生ット（生息・生育境）に影響を及ぼ
息・生育環境）に環境）に影響を及す可能性がある。
影響を及ぼす可能
ぼす可能性があ性がある。
る。
・トンネルの工事に 同左
より湧水が発生
し、周辺の河川、沢等の水が減少する場合には、貴重な動植物およびハ
ビタット（生息・
生育環境）に影響を及ぼす可能性がある。

6-61

表6-4-14(2) 生態系の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・工事施工ヤードお ・工事施工ヤードの ・工事用道路の設置 ・工事施工ヤードお 同左
よび工事用道路の工事に伴う地表の設置工事に伴う地よび工事用道路の設置工事に伴う地改変により、貴重表の改変により、設置
表の改変により、な動植物およびハ
貴重な動植物およ
貴重な動植物およ
ビタット（生息・びハビタット（生びハビタット（生生育環境）に影響
息・生育環境）に
息・生育環境）にを及ぼす可能性が影響を及ぼす可能
影響を及ぼす可能
ある。
性がある。
性がある。
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・一部が自然公園、 ・市街地や耕作地が ・植林や二次林が広 ・一部が南アルプス
国立公園等の自然く分布し、一部が分布する地域であ特別緑地保全地
駅、車両基地等)
公園、特定植物群
自然公園、自然環区、特定植物群落、 ること、一部が自の存在
落、鳥獣保護区に
境保全区域、特定然公園、鳥獣保護鳥獣保護区に指定指定されているほ植物群落、鳥獣保区に指定されていされているところ
か、国立公園候補護区に指定されるることから、駅、はトンネル区間で地として検討が進
自然環境が比較的車両基地、高架橋
あり、動植物の生められている地域
豊かな地域である
および橋梁等の存
息・生育環境およがあるなど、国内
ことから、トンネ
在により、動植物び機能が確保されでも有数の自然環
ル坑口や橋梁等のの生息・生育環境
るため、貴重な動
境が豊かな地域で存在により、動植および機能に変化
植物およびハビタあることから、ト物の生息・生育環を及ぼすことがあット（生息・生育
ンネル坑口や橋梁
境および機能に変るため、貴重な動環境）に影響を及等の存在により、化を及ぼすことが植物およびハビタ
ぼす可能性はな動植物の生息・生あるため、貴重なット（生息・生育い。
育環境および機能
動植物およびハビ
環境）に影響を及に変化を及ぼすこ
タット（生息・生
ぼす可能性があとがあるため、貴育環境）に影響をる。
重な動植物および
及ぼす可能性があ
ハビタット（生る。
息・生育環境）に影響を及ぼす可能性がある。
・立坑の存在により動植物の生息・生
育環境および機能に変化を及ぼすことがあるため、貴重な動植物および
ハビタット（生息・生育環境）に影響を及ぼす可能
性がある。

6-62

4) 評価生態系に関する評価結果は表6-4-15に示すとおりである。
表6-4-15(1) 生態系の評価結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・工事現場において 同左
防音シートや低騒
音・低振動型の建設機械を使用する
ほか、必要に応じてトンネル坑口に防音扉を設置することから、貴重な
動植物およびハビ
タット（生息・生
育環境）への影響は小さいと考えられる。

・工事現場において 同左
防音シートや低騒
音・低振動型の建設機械を使用することから、貴重な
動植物およびハビ
タット（生息・生
育環境）への影響は小さいと考えられる。

同左

・資材運搬等の車両 ・車両の運行ルート 同左
や配車計画を適切の走行に行うことから、貴重な動植物およびハビタット（生息・生育環境）への影響は小さいと考えられる。

6-63

同左

表6-4-15(2) 生態系の評価結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事により架橋および橋梁等
び立坑の工事によ工事等発生する濁水やコの工事により発生
り発生する濁水やンクリート打設にする濁水やコンク
コンクリート打設より発生するアルリート打設によりにより発生するア
カリ排水を公共用
発生するアルカリ
ルカリ排水を公共水域へ放流する場
排水を公共用水域
用水域へ放流する合は、必要に応じへ放流する場合
場合は、必要に応は、必要に応じて、 て、濁水処理など
じて、濁水処理なの適切な対策を行
濁水処理などの適
どの適切な対策を
い、水質の変化を切な対策を行い、行い、水質の変化防ぐことから、貴水質の変化を防ぐ
を防ぐことから、重な動植物および
ことから、貴重な貴重な動植物およ
ハビタット（生動植物およびハビ
びハビタット（生息・生育環境）へ
タット（生息・生
息・生育環境）への影響は小さいと育環境）への影響の影響は小さいと考えられる。
は小さいと考えら考えられる。
れる。
・トンネルの工事に 同左
おいては、水辺に生育する貴重な動
植物へ影響を及ぼす可能性があるが、工事計画策定の段階で専門家の助言等により調査を実施し、周辺の河川、沢等への影
響を把握するとともに、貴重な動植
物およびハビタット（生息・生育環境）が確認された
場合は、必要に応じて保全対策を講じることから、貴重な動植物および
ハビタット（生息・生育環境）への影響は小さいと考えられる。

6-64

表6-4-15(3) 生態系の評価結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・工事施工ヤードお ・工事施工ヤードの ・工事用道路の設置 ・工事施工ヤードお 同左
よび工事用道路の工事に伴う地表の設置工事に伴う地よび工事用道路の設置工事に伴う地改変により、貴重表の改変により、設置
表の改変により、な動植物およびハ
貴重な動植物およ
貴重な動植物およ
ビタット（生息・びハビタット（生びハビタット（生生育環境）に影響
息・生育環境）に
息・生育環境）にを及ぼす可能性が影響を及ぼす可能
影響を及ぼす可能ある場合には、既性がある場合に性がある場合に存の道路を利用
は、工事施工ヤー
は、工事施工ヤーし、影響を及ぼす
ドの設置位置の検ドの設置位置の検可能性のある箇所
討を行い、影響を討や既存の道路をの改変を避ける。
及ぼす可能性のあ
使用することによやむを得ず改変する箇所の改変を避り、影響を及ぼする場合においてける。やむを得ず可能性がある箇所
も、できる限り改改変する場合におの改変を避ける。
変面積を小さくいても、できる限
やむを得ず改変すし、その保全に努り改変面積を小さる場合においてめる。また、工事
くし、その保全にも、できる限り改
終了後、改変部を努める。また、工変面積を小さく速やかに緑化し自事終了後、改変部し、その保全に努然環境の復元に努を速やかに緑化しめる。また、工事
めることから、貴自然環境の復元に終了後、改変部を重な動植物および努めることから、速やかに緑化し自ハビタット（生貴重な動植物およ
然環境の復元に努
息・生育環境）へ
びハビタット（生めることから、貴の影響は小さいと息・生育環境）へ
重な動植物および考えられる。
の影響は小さいとハビタット（生考えられる。
息・生育環境）への影響は小さいと考えられる。

6-65

表6-4-15(4) 生態系の評価結果
区分
工事の実施

大深度部

明かり部

・現地調査の結果、 同左
貴重な動植物およびハビタット（生息・生育環境）が確認され、影響を及ぼす可能性がある場合は、必要に応じて専門家の助言等を受け、保全対策を講じることから、貴重な動植
物およびハビタット（生息・生育環境）への影響は小さいと考えられる。なお、事業着
手後には必要に応じてモニタリング調査を行う。

山岳部
同左

構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・立坑は小規模であ ・現地調査の結果、 同左
貴重な動植物およるため、貴重な動駅、車両基地等)
びハビタット（生植物およびハビタの存在
息・生育環境）がット（生息・生育確認され、影響を環境）への影響は及ぼす可能性があ小さいと考えられる場合は、具体的る。
な計画の確定や構造の検討に際し、必要に応じて専門家の助言等を受け、保全対策を講じることから、貴重な動植物および
ハビタット（生息・生育環境）への影響は小さいと考えられる。なお、必要に応じてモニタリング調査を行う。

6-66

南アルプス部
・事前に専門家等から地域の情報を得るとともに、現地調査において貴重な動植物およびハ
ビタット（生息・
生育環境）の把握に努める。保全対策の検討に当たっても専門家の助言等を受け、適切な対策を講じることから、貴重な動植
物およびハビタット（生息・生育環境）への影響は小さいと考えられる。なお、事業着
手後には必要に応じてモニタリング調査を行う。
・事前に専門家等から地域の情報を得るとともに、現地調査において貴重な動植物およびハ
ビタット（生息・
生育環境）の把握に努める。貴重な
動植物およびハビ
タット（生息・生
育環境）が確認された場合は、具体的な計画の確定や構造の検討に際し、必要に応じて専門家の助言等を受け、保全対策を講じることから、貴重な動植物およびハビタット（生息・生育環境）への影響は小さいと考えられる。なお、必要に応じてモニタリング調査を行う。

6-5

人と自然との触れ合い

6-5-1 景観
1) 環境影響要因
景観に関する環境影響要因は表6-5-1に示すとおりである。
表6-5-1 景観の環境影響要因
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・換気施設が存在す ・駅、車両基地、高 ・橋梁等が存在する。 同左
架橋および橋梁等る。
駅、車両基地等)が存在する。
の存在

2) 調査
景観に関する調査結果は表6-5-2に示すとおりである。
表6-5-2（1） 景観の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
自然公園の指定状況 表6-4-2 動物の調査結果に示すとおりである。
（図6-16参照）
長野県の「野底山郷 山梨県の「早川渓谷都県の独自制度によ 東京都の「町田関ノ 存在しない。
土環境保全地域」、 景観保存地区」が存る地域指定の状況
上緑地保全地域」、「大平宿郷土環境保 在する。
（図6-25参照）「図師小野路歴史環
全地域」、「妻籠宿・境保全地域」が存在
馬籠宿郷土環境保全
する。
地域」、岐阜県の「南山丘陵緑地環境保全
地域」が存在する。
資料：「自然環境保全に係る都道府県独自制度の指定状況」（平成23年4月現在、環境省ホームページ）「国立公園マップ」(平成23年4月現在、(財)自然公園財団ホームページ）「東京都の公園緑地マップ2010」（平成22年3月発行、東京都建設局公園緑地部計画課編集）「山梨県自然環境保全図」（平成21年6月作成、山梨県森林環境部みどり自然課）「しんしゅうくらしのマップ 自然・環境」（平成23年4月現在、長野県ホームページ）「県域統合型GISぎふ」（平成23年4月現在、(財)岐阜県建設研究センターホームページ）より作成
自然景観資源の分布 洗足池が存在する。 下伊那竜東地域、下 相模川（上野原、八 早川渓谷、糸魚川－
伊那竜西地域、女夫 王子）相模原段丘群、 静 岡 構 造 線 大 断 層
状況岩、蛙岩、獅子岩、 田名原段丘群、陽原 崖、大井川上流、荒（図6-26参照）
段丘群、秋山川穿入 川岳東斜面カール、笠岩が存在する。
蛇行河川、権現山駐 小河内岳山頂、三伏馬巌、松川入渓谷、 峠～板屋岳稜線、三黒川渓谷、阿寺山地 伏峠百間ナギ、板屋
西斜面、鬼岩、不動 岳、小日影・大日影、
明 王 ノ 滝 が 存 在 す 小河内沢幕岩、豊口山、ユオレ沢、日向る。
休、鳶ケ巣峡、鳶ノ6-67

表6-5-2（2） 景観の調査結果
項目

関係法令

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部
巣岩壁、上蔵地域、
虻川渓谷、不動滝（壬生沢）が存在する。

資料：「第3回自然環境保全基礎調査（自然景観資源調査）」（平成23年4月現在、環境省自然環境局生物多様性センターホームページ）より作成
自然公園法（昭和32年6月1日法律第161号）
景観法（平成16年6月18日法律第110号）

3) 予測
景観に関する予測結果は表6-5-3に示すとおりである。
表6-5-3 景観の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・飛騨木曽川国定公 ・天竜小渋水系県立 ・丹 沢 大 山 国 定 公 ・南アルプス国立公園、県立南アルプ園、飛騨木曽川国公園、恵那峡県立園、愛知高原国定駅、車両基地等)
ス巨摩自然公園、
定公園、県立陣場
自然公園、下伊那
公園、町田関ノ上の存在
糸魚川－静岡構造
相模湖自然公園、
竜東地域、下伊那
緑地保全地域、図線大断層崖、大井
竜西地域、女夫岩、 中央アルプス県立師小野路歴史環境
川上流、荒川岳東
公園、野底山郷土蛙岩、獅子岩、笠保全地域、洗足池
斜面カール、小河
環境保全地域、大岩付近の一部は、付近は、トンネル
内岳山頂、三伏峠
平宿郷土環境保全
駅、橋梁等となるとなることから景～板屋岳稜線、三地域、妻籠宿・馬ことから、景観に観に影響を及ぼす
伏峠百間ナギ、板籠宿郷土環境保全
影響を及ぼす可能
可能性はない。
屋岳、小日影・大地域、南山丘陵緑性がある。
換気施設について
日影、小河内沢幕
地環境保全地域、
は、設置位置によ岩、豊口山、ユオ
相模川（上野原、って景観に影響を
レ沢、日向休、鳶
八王子）相模原段
及ぼす可能性があケ巣峡、鳶ノ巣岩
丘群、田名原段丘る。
壁、上蔵地域付近
群、陽原段丘群、は、ほとんどがト
秋山川穿入蛇行河川、権現山駐馬巌、 ンネルとなるが、一部は橋梁とな
松川入渓谷、黒川り、景観に影響を渓谷、阿寺山地西及ぼす可能性があ斜面、鬼岩、不動る。
明王ノ滝付近は、
早川渓谷景観保全
ほとんどがトンネ地区、早川渓谷、
ルとなるが、一部
虻川渓谷、不動滝
は橋梁となり、景（壬生沢）付近の観に影響を及ぼす
一部は、橋梁とな可能性がある。
ることから景観に影響を及ぼす可能
性がある。

6-68

4) 評価景観に関する評価結果は表6-5-4に示すとおりである。
表6-5-4 景観の評価結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・換気施設の設置位 ・駅、橋梁等の存在 ・橋梁等の存在によ 同左
り景観への影響がにより景観への影
置によっては、景駅、車両基地等)考えられるが、今響が考えられる観への影響が考えの存在
後計画を深度化すが、今後計画を深られるが、今後計る中で、保全すべ度化する中で、保画を深度化する中き地域の改変をで全すべき地域の改で、保全すべき地
きる限り小さく変をできる限り小域の改変をできる
し、橋梁等の形
さくし、駅、橋梁
限り小さくし、構状・色彩に配慮す等の形状・色彩に造物の形状･色彩ることから、景観配慮することかに配慮することかへの影響は小さいら、景観への影響
ら、景観への影響と考えられる。
は小さいと考えらは小さいと考えられる。
れる。

6-5-2 人と自然との触れ合い活動の場
1) 環境影響要因
人と自然との触れ合い活動の場に関する環境影響要因は表6-5-5に示すとおりである。
表6-5-5 人と自然との触れ合い活動の場の環境影響要因
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・換気施設が存在す ・駅、車両基地、高 ・橋梁等が存在する。 同左
架橋および橋梁等る。
駅、車両基地等)が存在する。
の存在

6-69

2) 調査
触れ合い活動の場に関する調査結果は表6-5-6に示すとおりである。
表6-5-6 触れ合い活動の場の調査結果
項目
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
主要な観光地の分布 品川浦船溜り、東京 風土記の丘、阿島大 城山、根小屋諏訪神 松茸の里堀越が存在
状況
湾釣り船、旧細川邸、 藤、恵那峡山菜園が 社、志村農園、道志 する。
川青野原キャンプ
（図6-27参照）
洗足池、多摩川台公 存在する。
場、青野原オートキ園、宝来公園、等々
ャンプ場、亀見橋バ
力釣池､FISH・ON！王カンス村、夫婦園キ
禅寺、大賀ハス田、
ャンプ場、奥相模湖、
境川自転車・歩行者
元善光寺、野底山森
専用道路、上大島キ林公園、妙琴原高原、
ャンプ場、文化のみ
猿庫の泉、南木曽温
ち・二葉館、名古屋
泉郷、鬼岩公園が存城が存在する。
在する。
資料：「平成20年度全国観光動向」（平成22年7月、社団法人日本観光協会）より作成

3) 予測
触れ合い活動の場に関する予測結果は表6-5-7に示すとおりである。
表6-5-7 触れ合い活動の場の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・換気施設の設置位 ・駅、車両基地、高 ・橋梁等の位置や構 ・トンネルとなることから、触れ合い造によっては、触架橋および橋梁等
置や構造によって駅、車両基地等)
活動の場に影響をれ合い活動の場にの位置や構造によは、触れ合い活動の存在及ぼす可能性はな
影響を及ぼす可能っては、触れ合いの場に影響を及ぼい。
性がある。
活動の場に影響をす可能性がある。
及ぼす可能性がある。

4) 評価
触れ合い活動の場に関する評価結果は表6-5-8に示すとおりである。
表6-5-8 触れ合い活動の場の評価結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・今後計画を深度化 ・今後計画を深度化 ・今後計画を深度化 ・予測結果より影響はないと考えられする中で、橋梁等する中で、駅、車する中で、換気施駅、車両基地等)る。
の設置位置や構造
両基地、高架橋お設の設置位置や構の存在に配慮することか
よび橋梁等の設置造に配慮することら、触れ合い活動
位置や構造に配慮
から、触れ合い活の場への影響は小することから、触動の場への影響は
さいと考えられれ合い活動の場へ
小さいと考えられる。
の影響は小さいとる。
考えられる。

6-70

6-6

環境への負荷6-6-1 廃棄物等
1) 環境影響要因
廃棄物等に関する環境影響要因は表6-6-1に示すとおりである。
表6-6-1 廃棄物等の環境影響要因
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事によ架橋および橋梁等
び立坑の工事によ
工事等
り、建設発生土、の工事により、建り、建設発生土、
建設廃棄物が発生
設発生土、建設廃
建設廃棄物が発生する。
棄物が発生する。
する。

2) 調査
廃棄物等に関する調査結果は表6-6-2に示すとおりである。
表6-6-2 廃棄物等の調査結果
項目
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
関係法令

大深度部
明かり部
山岳部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。

南アルプス部

土壌汚染対策法（平成14年5月29日法律第53号）
廃棄物の処理及び清掃に関する法律（昭和45年12月25日法律第137号）

3) 予測
廃棄物等に関する予測結果は表6-6-3に示すとおりである。
表6-6-3 廃棄物等の予測結果
区分
大深度部
明かり部
山岳部
南アルプス部
工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル、駅およ ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事によ架橋および橋梁等
び立坑の工事によ
工事等
り、建設発生土、の工事により、建り、建設発生土、
建設廃棄物が発生
設発生土、建設廃
建設廃棄物が発生
し、環境に負荷を棄物が発生し、環し、環境に負荷を与える可能性があ境に負荷を与える
与える可能性がある。
可能性がある。
る。

6-71

4) 評価廃棄物等に関する評価結果は表6-6-4に示すとおりである。
表6-6-4 廃棄物等の評価結果
区分
大深度部
明かり部
工事の実施
・トンネル・切土の ・事業の実施にあた ・事業の実施にあた 同左って、建設発生土って、建設発生土工事等については、本事については、他の業内で再利用する事業への有効利用とともに他の事業に努めるなど、適への有効利用に努
切な処理を図る。
めるなど、適切な
なお、新たに残土処理を図る。なお、の処分地が生じる
新たに残土の処分場合には、事前に地が生じる場合に調査検討を行い、は、事前に調査検周辺環境へ著しい討を行い、周辺環影響が生じないよ
境へ著しい影響がう適切に対処す
生じないよう適切る。また、建設廃に対処する。また、棄物については、
建設廃棄物につい
減量化、再資源化ては、減量化、再に努め、法令に従
資源化に努め、法い適切に処理する
令に従い適切に処ことから、廃棄物
理することから、等による影響は小廃棄物等による影さいと考えられ
響は小さいと考え
る。
られる。

6-72

山岳部

南アルプス部同左

6-6-2 温室効果ガス
1) 環境影響要因
温室効果ガスに関する環境影響要因は表6-6-6に示すとおりである。
表6-6-6 温室効果ガスの環境影響要因
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・駅、立坑の工事に ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事におけ架橋および橋梁等
おける建設機械のる建設機械の稼働の工事における建稼働により、温室
により、温室効果
設機械の稼働によ
効果ガスを排出すガスを排出する。
り、温室効果ガスる。
を排出する。
同左

同左

・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の運行により、温の運行
室効果ガスを排出する。

2) 調査
温室効果ガスに関する調査結果は表6-6-7に示すとおりである。
表6-6-7 温室効果ガスの調査結果
項目
土地利用状況
（図6-1および
表6-1-3参照）
関係法令

大深度部
明かり部
山岳部
表6-1-2 大気質の調査結果に示すとおりである。

南アルプス部

地球温暖化対策の推進に関する法律（平成10年10月9日法律第117号）

3) 予測
温室効果ガスに関する予測結果は表6-6-8に示すとおりである。
表6-6-8 温室効果ガスの予測結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・駅、立坑の工事に ・駅、車両基地、高 ・トンネルおよび橋 同左
梁等の工事におけ架橋および橋梁等
おける建設機械のる建設機械の稼働の工事における建稼働により温室効により温室効果ガ
設機械の稼働によ
果ガスを排出し、スを排出し、環境
り温室効果ガスを環境に負荷を与えに負荷を与える可排出し、環境に負る可能性がある。
能性がある。
荷を与える可能性がある。
同左

・資材運搬等の車両 ・資材運搬等の車両 同左の運行により温室の運行
効果ガスを排出し、環境に負荷を与える可能性があ
る。

6-73

同左

4) 評価
温室効果ガスに関する評価結果は表6-6-9に示すとおりである。
表6-6-9 温室効果ガスの評価結果
区分
工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部・高効率の建設機械 同左の選定や建設機械の高負荷運転をできる限り避けるよ
うに努める等の措置を適切に行うことから、影響は小さいと考えられる。

同左

同左

・資材運搬等の車両 ・燃費の良い車種の 同左
選定、積載の効率の運行化、合理的な運搬計画策定による運搬距離の最適化等の措置を適切に行うことから、影響は小さいと考えら
れる。

同左

同左

6-74