生徒の学力向上に向けた効果的な取組について
高校教育研修課

主任指導主事

坂東 修司

指導主事

松本 久永

指導主事

清水 伸宏

はじめに
平成 15 年に国の事業として『学力向上フロンティアハイスクール事業』が実施されて以降、本県では学力向上に関する独自の事業を継続的に展開してきた。平成 24 年度からは『高校学力向上推進プロジェクト』と称して、県立高校 30 校を研究校として指定し、研究校がそれぞれ工夫して授業改善等に努め、学習意欲の向上、学習習慣の定着を図りながら、学力の向上を推進するとともに、その研究成果の全県への普及に努める事業を行っている。
本研究では、本県が学力向上を目的とする事業に取り組んで 10 年以上が経過した今、改めて効果的な取組や実践について検証したいと考え、研究校の全教員を対象とするアンケートを実施し、学力向上に向けた取組についての調査を行った。この調査から得られた学校としての組織的な取組や各教員の取組を、分類して整理しながら検証することで、研究校以外の学校における生徒の学力向上に向けた取組の一助となるものにしたい。

１ 本県における学力向上に向けた取組
平成 15 年 10 月に出された中央教育審議会答申では、「生きる力」を知の側面からとらえた「確かな学力」を育むために、「学習指導要領に示されている共通に指導すべき基礎的･基本的な内容を子どもたちに確実に定着させること」、「各学校における創意工夫を生かした特色ある取組を充実させること」が大切であるとした。本県でも、学力を単なる知識の量として考えるのではなく、知識や技能はもちろんのこと、これらに加えて、学ぶ意欲や態度、また自分で課題を見つけ、自ら学び、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する資質や能力を含めたものとしてとらえている。
次に、本県における学力向上に向けた取組をまとめると表１のようになる。
表１

H15

H16

H17

H18

H19

H20

学力向上フロンティア

学力向上ステップアッハイスクール

プハイスクール

指定校 12 校

指定校 30 校

H21H22

H23

学力向上プロジェクト

H24

H25

H26

高校学力向上推進プロ
ジェクト

指定校 30 校

指定校 30 校

平成 15 年から平成 17 年の３年間、文部科学省は、「確かな学力」の育成・向上を目指すために、『学力向上フロンティアハイスクール事業』を実施した。事業の概要は、高校生の学習意欲・学力向上に取り組むフロンティアハイスクールを設け、学校や地域の実態に応じて総合的に取り組み、他の学校に成果の普及を図るというものであった。本県でも 12 校が指定校となり、研究に取り組んだ。この事業では、「確かな学力のための３つの提案」として、その改善策を次のようにまとめている（表２）。
『学力向上フロンティアハイスクール事業』の成果をさらに発展すべく、本県は、平成 18 年から平成 20年まで、『学力向上ステップアップハイスクール事業』を実施し、指定校を 30 校に拡大した。その間、平成

表２ 確かな学力のための３つの提案①高校生の生活実態、学習状況等の調査を行う②高校生の学ぶ意欲を育む授業の改善を行う③高校生の学ぶ意欲を育む評価方法の改善を行う

19 年には、「ひょうごの授業を充実させる視点と取組」をまとめ、「確かな学力のための３つの提案」にもとづい- 23 -て、各高等学校が学力向上に取り組む際の具体的な活動の目当てとして、「学力向上に向けた８つの取組」を示した（表３）。

表３ 学力向上に向けた８つの取組①生徒の生活実態及び学習状況等の調査を実施する②学校外に参加対象を広げた授業研究を実施する

平成 21 年から平成 23 年までの『学力向上プロジェ③シラバスを作成し、ガイダンス機能を充実させるクト事業』においては、それまでの研究を引き続き進④教科等と連携した総合的な学習の時間を展開するめながら、各学校に地域や学校、生徒の実態に応じた⑤生徒の実態等に応じた指導内容・指導方法等を開発する

特色ある学力向上指標の策定を求めた。例えば、「授業⑥評価規準・基準の作成により指導と評価を一体化するに対する生徒満足度を８割にする」や「８割の生徒が⑦生徒による授業評価を取り入れた授業改善を実施する家庭学習を２時間行う」などの具体的な数値目標を設⑧生徒に学習習慣や学習規律を確立させる定することで、各学校が成果と課題をより明確に把握

表４ 全研究校で取り組むことできるようにした。

①生徒の生活実態及び学習状況等調査を実施する

以上のような９年間の学力向上への研究の成果を踏②学校外に参加対象を広げた授業研究を実施する

まえて、平成 24 年から『高校学力向上推進プロジェク③生徒の実態等に応じた指導内容・指導方法等を開発する

ト』（以下、「推進プロジェクト」という）を実施して④事業の開始時、中間時、終了時の比較のため、教員・生徒をおり、引き続き、「ひょうごの授業を充実させる視点と対象に実態調査アンケートを実施するなどして、成果等の数取組」で掲げた８つの取組を踏まえ、各学校が地域や値化を行う

学校、生徒の実態に応じた、特色ある学力向上推進プ⑤県立教育研修所が実施する「高等学校授業研究実践研修講

ランを策定し、「確かな学力」の向上のための実践研究

座」注）に参加することで、各校の指標づくり等の情報交換をを学校全体で取り組むものとしている。また、表４の５項目については、全研究校で取り組むこととしてい行い、校内におけるコーディネーターを育成し、校内研修等の充実を図る

る。

注）本年度は「学力向上推進講座」２ 学力向上に向けた取組に関する調査の結果と分析(1) 調査の概要
ア 調査対象者
平成 25 年度高校学力向上推進プロジェクト研究校（以下、「研究校」という）30 校の主幹教諭・教諭約 1200名を対象とし、935 名から回答を得た。
イ 調査時期及び手続き
調査時期は、平成 25 年 11 月中旬から下旬に実施。調査手続きは、調査者が研究校の校長、教頭をとおして調査を依頼した上で、質問紙を配布し回答を求めた。また、調査は無記名で行った。
ウ 質問紙の構成
質問項目は、以下のように大きく４つに分類できる。
①生徒の学習に対する取組状況：９項目の生徒像を挙げ、それぞれ現任校にどの程度いると思うか。
②学力向上に向けた取組の効果と現状：生徒の学力向上に向けた 18 項目の取組それぞれの効果と現状。
及び、現任校での取組の中で良かったと思われるもの（自由記述）。
③教員自身の取組や工夫：生徒の学力向上のために教員自身がしている取組や工夫（自由記述）④学力向上推進プロジェクトの指定による自身の気持ちや行動の変化
本章では、主に①、②、④について調査結果をまとめ、そこから分かることについて分析する。

(2) 生徒の学習に対する取組状況についての調査
研究校の主幹教諭・教諭が自校の生徒の学習に対する取組状況をどのように捉えているのかについて調べること- 24 -

を目的として、「分からないことを分かるまで調べようとする生徒」など９つの項目について、それぞれそのような生徒がどの程度いると思うのかを、４段階で回答を求めた。
生徒の学習に対する取組状況について、各項目の割合を図１に示す。
９項目中６項目で、該当する生徒が半数以上いると思うと回答した教員（「75％以上」「50％以上 75％未満」と回答した者の合計）は、30％に満たなかった。特に「授業中、積極的に発言する生徒」は 10.3％であった。また、「分からないことを分かるまで調べようとする生徒」は 16.7％、「授業中、自分の考えを適切に表現できる生徒」「家庭学習を十分にしている生徒」は 18.7％と、他の項目に比べて低かった。
残り３項目は、該当する生徒が半数以上いると思うと回答した教員が、40％以上いた。具体的には、「授業において学習内容を理解できる生徒」は 62.7％、「意欲的に授業に臨む生徒」は 52.4％、「基礎的な知識を確実に習得している生徒」は 41.3％であった。
この結果から、調査に回答した教員は、「半数以上の生徒が意欲的に授業に臨み、授業での学習内容を概ね理解しているものの、分からないことがあっても自ら調べようとする生徒は非常に少なく、課題を持って学習に取り組む生徒も少ない」という生徒像を持っていることがうかがえる。また、自主的に学習を進める生徒は 30％に満たず、家庭学習を十分にしている生徒も 20％に満たないということから、学習に対する動機づけが必要であると考える。
授業において､学習内容を理解できる生徒

8.8

意欲的に授業に臨む生徒

7.6

基礎的な知識を確実に習得している生徒

7.6

自主的に学習を進める生徒

2.6

54.0

34.0

44.8

4.6

36.7

33.8

10.9

44.6

24.6

14.1

46.3

26.5

自分の課題を持って学習に取り組む生徒2.2 17.2

45.0

35.6

家庭学習を十分にしている生徒

2.6 16.1

45.0

38.9

授業中、自分の考えを適切に表現できる生徒

0.9 17.8

分からないことを分かるまで調べようとする生徒

1.1 15.6050%以上75%未満

33.8

34.0

授業中、積極的に発言する生徒 0.5 9.8

75%以上

47.6
49.3

36.3

20
40
25%以上50%未満

53.4

60
25%未満

80

100 (%)

図１ 生徒の学習に対する取組状況について(3)

学力向上に向けた取組の効果と現状についての調査

研究校の主幹教諭・教諭が学力向上に向けた取組の効果と現状をどのように考えているのかについて調べることを目的として、公開授業、研究授業及び授業研究会について４項目、教材等の工夫について４項目、カリキュラムや評価方法等の工夫について６項目、その他４項目の合計 18 項目について、それぞれどの程度効果があると思うのか、また、現状として組織的な取組がどの程度実施できているかを、それぞれ４段階で回答を求めた。
ア 公開授業、研究授業及び授業研究会についての項目の分析
公開授業、研究授業及び授業研究会の効果と現状について、各項目の割合を図２、図３に示す。
校内教員のみを対象とした公開授業は、効果があると回答した教員（「かなり効果がある」「少しは効果がある」と回答した者の合計）は 80％以上にのぼり、実際に実施していると回答した教員は 77.4％（「十分実施している」「ある程度実施している」と回答した教員の合計）であった。また、保護者や大学教員などの校外の方も対象とした公開授業については効果があると回答した教員は 71.9％にのぼり、実施していると回答した教員は 60.4％であった。
また、研究授業やその後の授業研究会についても、70％以上の教員が効果があると回答している。

さらに、自由記述では、「他の教員の授業を見たり、自分の授業を見てもらったりすることは非常に刺- 25 -

激になり、自分の授業改善につながる」「大学教員を交えての授業研究会は非常に勉強になった」という意見も多々あり、多くの学校で実際に公開授業をした結果、「効果がある」と考えるようになった教員が多くなったのではないかと思われる。
校内教員のみを対象にした公開授業

19.9

61.4

16.4 2.3

校内教員のみを対象とした研究授業及び授業研究会

21.8

59.6

16.5 2.2

校外の方も対象とした公開授業

19.6

52.3

23.5

4.6

校外の方も対象とした研究授業及び授業研究会

22.4

49

23.3

5.3

0
かなり効果がある

20

少しは効果がある

40

60

あまり効果がない

80

100 (%)

ほとんど効果がない

図２ 公開授業、研究授業及び授業研究会の効果について

校内教員のみを対象にした公開授業

20.4

57

17.6 5.0

校内教員のみを対象とした研究授業及び授業研究会

14.5

49.1

25.8

10.6

校外の方も対象とした公開授業

16.3

44.1

26.8

12.8

校外の方も対象とした研究授業及び授業研究会

11.6

370
十分実施している

ある程度実施している

20

32.1

40

19.3

60

あまり実施していない

80

100 (%)

ほとんど実施していない

図３ 公開授業、研究授業及び授業研究会の現状について

イ 教材等の工夫についての項目の分析
教材等の工夫の効果と現状について、各項目の割合を図４、図５に示す。
学習プリントの工夫

36.7

56.8

5.8 0.6

週末課題を与える

19.9

61.4

15

3.7

各種検定試験の推奨

20.8

56.6

18.5

4.1

ほぼ毎日教科の課題（宿題）を与える

19.6

52.5

0
かなり効果がある

20

少しは効果がある

23.8

4060

あまり効果がない

4.1
100 (%)

80

ほとんど効果がない

図４ 教材等の工夫の効果について
学習プリントの工夫

24.0

週末課題を与える

60.8

36.6

12.9 2.3

45.4

12.9 5.1

各種検定試験の推奨

15.8

45.2

25.7

13.3

ほぼ毎日教科の課題（宿題）を与える

16.7

44.2

30.0

9.10
十分実施している

20

ある程度実施している

40あまり実施していない

図５ 教材等の工夫の現状について- 26 -

60

80

ほとんど実施していない

100 (%)

学習プリントの工夫の効果について、効果があると回答した教員は、90％以上にのぼっており、実施していると回答した教員は、84.8％であった。また、週末課題については、80％以上の教員が効果があると考え、実際に課題を与えていると回答しているが、ほぼ毎日教科の課題（宿題）を与えることについては、70％以上の教員が効果があると考えているのに対し、実際に与えていると回答した教員は、60.9％であった。
なお、課題については、週末課題は学校、あるいは学年や教科の方針として計画的に与えているのに対し、日々の授業での課題は、教科の特性や各教科担当の授業の進め方によって異なるので、現状としては、学校の組織的な取組として「実施している」と答えた教員が少ないのだと思われる。一方、毎日の課題や学習プリントの工夫については、いくら工夫してもそれに満足せずに改良を重ねるという教員や、学校の方針として課題の与え方を教科間で調整している学校の教員が「十分実施している」と答えていないということが想像できる。
各種検定試験の推奨については、「生徒が目標を持って自主的に勉強に取り組むようになった」という意見もあった。
ウ カリキュラムや評価方法等の工夫についての項目の分析
カリキュラムや評価方法等の工夫について、各項目の割合を図６、図７に示す。
少人数指導、カリキュラムの工夫、習熟度別授業の効果について、効果があると回答した教員は、90％近くにのぼっている。特に少人数指導の効果について「かなり効果がある」と回答している教員は、56.4％と突出している。これらは個人の取組ではなく学校組織としての取組であるが、十分実施していると回答した教員は少人数指導については 22.9％、カリキュラムの工夫は 14.1％、習熟度別授業は 23.7％であり、限られた教員数の中では十分に実施できていないという現状がうかがえる。また、補習の効果については、効果があると回答した教員
は 80％以上であるが、現状については、長期休業中に行う補習を実施していると回答した教員は 91.1％であるのに対して、平日の早朝や放課後に行う補習を実施していると回答した教員は、74.2％であった。
自由記述では、「学校として放課後等の補習は十分実施しているとは言えないが、個人的に補習をしている」という教員もいた。
少人数指導

56.4

カリキュラムの工夫

29.5

習熟度別授業18.1

評価方法の工夫

14.9
0

9.6 1.5
43.7

24.3

平日の早朝や放課後に行う補習5.4 1.5

59.5
44.9

長期休業中に行う補習

かなり効果がある

36.7

8.9 2.6

65.3

9.5 0.9

64.7

15.6 1.6

60.2
20

40

少しは効果がある

2.9

22.0
60

あまり効果がない

100 (%)

80
ほとんど効果がない

図６ カリキュラムや評価方法等の工夫の効果について
少人数指導

22.9

カリキュラムの工夫
習熟度別授業

51.5

19.3

55
20

ある程度実施している

32.8
40

60

あまり実施していない

6.54.980
ほとんど実施していない

図７ カリキュラムや評価方法等の工夫の現状について- 27 -

7.9
7.2 1.7

54.8

7.3
0

3.5

53.7

19.4

評価方法の工夫

6.1

22.9
16.8

37.4

平日の早朝や放課後に行う補習

18.7

59.5

23.7

長期休業中に行う補習十分実施している

52.3

14.1

100 (%)

エ その他の項目の分析
その他について、各項目の割合を図８、図９に示す。
進路指導やキャリア教育、外部講師の利用、体験活動の効果について、効果があると回答した教員は、70％以上にのぼっている。特に進路指導やキャリア教育の効果について効果があると回答している教員は、88％と突出している。しかし現状としては、実施していると回答した教員は、進路指導やキャリア教育は 70％以上であるが、体験活動については 55.3％であった。また、生徒による授業評価については効果、現状とも 60％前後であった。外部講師の利用については、学校として実施しやすいが、生徒に体験活動をさせるにはかなりの労力が必要であるということも原因の１つと考えられる。また、各学校においては生徒の目先の進学や就職も重要であることから、キャリア教育等が十分行えていないのではないだろうか。
生徒に目標を持たせるための進路指導やキャリア教育

31.7

10.4 1.6

外部講師の利用

22.8

55.3

19.6

2.3

体験活動

26.8

50.8

19.6

2.8

生徒による授業評価

11.4
0

かなり効果がある

56.3

少しは効果がある

51.8
20

29.1

40

60

あまり効果がない

7.7
80

100 (%)

ほとんど効果がない

図８ その他の効果について
生徒に目標を持たせるための進路指導やキャリア教育

19.4

外部講師の利用

21.5

46.2

体験活動

13.3

42.0

生徒による授業評価

15.7

41.7

0
十分実施している

58.0

ある程度実施している

20

40あまり実施していない

19.9

2.7

24.6

7.7

36.0

8.7

29.2
60

13.3
80100(%)

ほとんど実施していない

図９ その他の現状について

オ 推進プロジェクト実施による教員の変化推進プロジェクトの指定を受けたことで、教員にどのような変化があったか調査した。表５に示した各項目について、当てはまるものをすべて選択する形式で回答を求めた。
この結果、「授業を公開することや研究授業をすることに対する抵抗感が少

表５ 教員自身の気持ちや行動の変化なくなった」や「学校の教育目標を意識自身の授業を公開することへの抵抗感が少なくなった

23.4％

するようになった」という教員もおり、自身が研究授業をすることへの抵抗感が少なくなった

9.2％

推進プロジェクトで様々な取組をする

学校の教育目標を意識するようになった

13.6％

ことで教員の意識改革につながってい今まで以上に教材や教具を工夫するようになった

38.2％

ることがうかがえる。また、「今まで以他の先生の授業を見に行く回数が増えた

32.4％

上に教材や教具を工夫するようになっ指導方法について他の教員と話をする機会が増えた

35.1％

た」や「指導方法について他の教員と話今まで以上に生徒の実態把握に努めるようになった

32.8％をする機会が増えた」などの行動の変化につながっていることもうかがえる。その他の記述では、「もともと授業を公開したり研究授業をすることに抵抗感はない」「授業改善に向けて公開授業や研究授業をもっとするべきであると感じた」「客観的な授業評価をするために、全員が同じ評価の物差しを持つ必要を強く感じた」「指定を- 28 -

受けたことによる変化はないが、学校全体で取り組むことは大切である」という意見もあった。
また、「教員である以上授業改善は当然すべきことであり、指定の有無に関係ない」という意見もあった。

３ 学力向上に向けた効果的な取組
研究校においては各校共通に実施している取組や、学校独自で実施している取組など、様々な取組があるが、その取組の中から、生徒の学力向上にある程度効果が見られた取組について、以下にまとめる。

(1) 教員の授業力向上につながる取組
生徒の学力向上のためには、教員が日々授業改善を行い、生徒にとって分かりやすい授業をする必要がある。
教員はそれぞれが工夫をこらした授業を展開しているが、それらを個々の取組で終わらせずに学校としての取組に変え、組織的にすべての教員の授業力向上につなげることで、より生徒の学力向上につながると考える。
ア 公開授業と研究授業
第２章で述べたように、公開授業や研究授業が生徒の学力向上に効果があると考える教員は多い。特に校内教員を対象とした公開授業は 80％以上の教員が効果があると答えている。調査では、その理由として、「他の教員からの指摘は参考になる」「自分の授業を見直すきっかけとなる」などの意見が多かった。公開授業は、教員が相互に他の教員の授業を見学し、そこから工夫点を見つけ自身の授業改善に生かすことがねらいの一つであり、そのねらいは達成されているようである。
一方、少数だが「公開授業が形骸化している」「公開しているが参加者が少ない」という意見もあった。校内における公開授業については、同じ方法で回数を重ねると「前回までにすべての教員の授業を見たからもう見なくてもよい」という気持ちが教員の中に生まれ、参加者が減る結果につながることが考えられる。
このような現状の中、工夫をしている３つの事例を紹介する。
① ３人１組による、研究授業や授業研究会の実施
これは、教科の枠を越えて、ベテラン教員・中堅教員・若手教員が３人１組となり、３人が相互に授業を公開したり研究授業を行ったりする取組である。３人という少人数でグループを組むことにより全教員が必ず自分の授業を公開し、他の２人の授業を参観することになり、３人の都合の良い時間に授業研究会を実施することが可能になるというメリットがある。
② グループで研究授業用の指導案作成
研究授業をするにあたり、学習指導案作成が負担であるという意見が複数ある中、学習指導案をグループで作成している学校があった。ここでは研究授業をする授業者と異なる教科の教員がグループに入るようにしていた。授業を組み立てる際に複数教科の教員が加わることで様々な視点から授業実施に当たっての工夫点を協議でき、有意義であったという感想が寄せられていた。
③ 見学する授業の一覧表を作成
各研究校では公開授業週間を設け、授業を自由に参観できる環境を整えているが、授業見学者が減ってきているという学校もあった。しかし、各教員が見学したい授業を、担当者等が全教員分一覧にして示すことで、公開授業が活性化したという事例も報告された。事前に一覧にまとめることで、見学者は自分が見学を希望した授業を必ず見学することになり、結果として授業参観者が増加した。また、授業者もどの授業に何人見学に来るかということが把握できるため、精神的な負担も軽減されたというメリットが挙げられていた。
イ 授業研究会
調査では授業研究会が「効果がある」と答えた教員は 81.4％あったが、その理由として「協議することで新たな発見があった」「外部講師による講義が非常によかった。是非授業に生かしたい」「他の教員の取組に刺激を受け、自身の授業改善の必要を感じた」などが挙げられていた。しかし、公開授業や研究授業のあとに授業研究会を毎回実施した学校は 30 校中 12 校にとどまっており、まったく実施しなかった学校も４校あった。授業研究会を実施しなかった理由としては、「公開授業は公開することを目的としており、授業研究会を義務付け- 29 -なかった」「教員同士で個別に実施しているから」「会議する時間が取れない」などがあった。
授業研究会については、少しの時間でも確保し、短時間で有意義な研修ができるように工夫することが必要ではないだろうか。そこで、次のような工夫をしている学校があった。ただ、これらについては、いずれも１～２回で終わることなく継続して実施することが大切である。
① テーマの絞り込み
公開授業や研究授業のあと、全体を通して意見を出し合うのではなく、例えば導入の仕方、音読、発問、小テストの方法や活用、ＩＣＴの活用などテーマを１つに絞り、それについて議論をすると短時間で効果的な研究会ができる。
② 人数の絞り込み
授業研究会に出席する教員数が多くなるほど時間の調整が難しくなるので、集まれる教員だけが集まって議論をし、それぞれが別の機会に別の教員と議論することで柔軟な研究会が実施できる。
ウ 生徒による授業評価
生徒による授業評価については、調査では 63.2％の教員が「効果がある」と回答しているが、「実施している」と答えた教員は 57.5％にとどまっている。
「効果がある」と回答した教員は、その理由として以下の点を挙げている。
・教員に届いていなかった生徒の声を知ることができた。
・生徒からの指摘を謙虚に受け止め授業改善に生かすことができる。
・生徒からの声を授業にフィードバックすることで生徒との信頼関係が高まった。
その一方、調査を学校単位で見ると 80％以上の教員が「実施している」と答えた学校でも、「効果がある」と答えた教員が 87％いた学校と、「効果がある」と答えた教員が 50％しかいなかった学校があり、効果の感じ方に差があることも分かった。生徒による授業評価の活用方法については十分に検討し、生徒・教員ともに有効となるような活用をする必要がある。

(2) 生徒の学習環境に関する取組調査では、各教科に関する取組以外に生徒がスムーズに学習に臨めるための学習環境を整える工夫に関する意見も出されていた。
ア 「学習の手引き」作成
新入生の高等学校における学習へのスムーズな意向を促し、学習習慣の定着を図るために生徒の実態を考慮して「学習の手引き」を作成している学校があった。内容は高校１年生１学期の学習指導に限定したもので、入校時の学習オリエンテーションや各教科でのオリエンテーションに活用している。
イ 「手帳指導」の取組
生徒に時間管理等が可能な「手帳」を持たせ、有意義に活用するように指導しているという学校があった。
この手帳に学習に関するスケジュール等を記入させることで、基本的な生活習慣の確立や学習の目標を立てる
ことに効果が現れた。
ウ 授業規律の確立
全生徒が安心して学習に前向きに取り組めるように、授業開始のチャイムとともに始まる授業や、課題や提出物を確実にさせる、教室内の学習環境を整えるなど、基本的なことを徹底させることを学校全体の取組として実施している学校があった。学習指導に関する様々な取組を各教員はしているが、「授業に向かう姿勢を全教員で共通理解し、生徒に徹底させることを最優先にすべきである」という意見もあった。

(3) 生徒への直接的な働きかけ
調査では、授業で使用する教材やプリントの工夫、小テストの工夫、ＩＣＴ機器の活用、板書の工夫など、- 30 -

各学校において教員は生徒の実態に応じて様々な授業の工夫をしている様子がうかがえた。これらの中から複数の研究校において実施されており、「効果的である」という意見の多かった取り組みについて紹介する。
ア グループ学習
ペアワークや３～５名程度でのグループワークを取り入れた授業は、生徒からも好評であり授業の活性化にもつながっているという意見が多かった。グループ学習は、国語、英語、数学等、様々な教科で実践されており、そのメリットとして次のような点が挙げられていた。
・授業中に教師が一方的に話をするのではなく、生徒が考える時間をできるだけ多く取ることで、生徒の思考力を高めることができる。
・生徒同士で教え合い、学び合い、意見交換することで主体的に授業に参加するようになった。
・分からないことを自ら調べるなど積極性が出てきた。
・生徒の発言が増え自由な発想をするようになった。
・苦手な生徒も熱心に取り組むようになった。
学習指導要領においても、思考力・判断力を高めることや学んだ知識を活用することが求められており、教師が説明するだけでなく、生徒自身が考える時間を確保することは必要である。そのときに個人で考えるだけでなく生徒同士で議論をさせることは生徒の言語活動の充実という側面からも有効である。
イ 検定試験の推奨
各種検定試験を受検することによる効果として、次のような意見があった。
・生徒が自身の到達度を確認することができ、検定に合格することで達成感を感じ、学習意欲が高まった。
・生徒に目標を持たせ、授業との関連性を理解させることで授業に前向きに取り組むようになり、学習効果も高まった。
この効果をより高めるために学校独自の検定試験を作成し取り組ませているという事例もあった。例えば漢字や英単語、数学等で生徒の実態に応じて 10 級から１級までの「級」を設定し、生徒は徐々に上位の級の合格を目指しているという研究校や、全学年統一の漢字コンテスト、英単語コンテストを実施しているという研究校もあった。全学年統一のテストでは、特に１年生が上級学年の生徒よりも高い点数を取るという目標を持ち、意欲的に取り組んでいるという報告もあった。
ウ 学習意欲を高める教材や話題研究校としての取組以外に、各教員が生徒の学習意欲を高めるための工夫の１つとして、授業中における話題に関する記述が複数あった。教材については日常生活と関連したものや、関連を感じさせるものを扱うことで、生徒の関心が高まり学習意欲が高まるという意見があった。また、教職経験 20 年以上の複数の教員から、教科の内容だけでなく学習することの意義や楽しさを、授業中やホームルーム等で話すことで生徒の学習意欲喚起に努めているという意見もあった。
このような話題提供をするためには、教員自身が高い専門性を身に付けるとともに、幅広い教養、日常生活のあらゆるものを教材に結びつけることができないかという目で見ること、見たものを授業で扱えるよう工夫する感性や想像力も必要である。
エ 生徒個々への対応
研究校においては、少人数クラス編成や習熟度別クラス編成による授業を実施している教科・科目もあるが、クラス単位での授業においては特に、個に応じた授業・生徒個々への対応に苦慮している様子がうかがえた。その中で効果的であったものとして、共通して挙げられていたのが「生徒個々へコメントする」という取組であった。その方法は、生徒の提出物や小テスト、授業アンケート等にコメントを書いて返却するというものである。
教師にとってはかなり労力がかかる取組だが、生徒の学習意欲の向上や学習内容の理解につながっているようである。授業アンケート等に質問を書かせると、進路に関する相談を書いた生徒がいたという例もあり、学力向上以外に生徒とのコミュニケーションが多くとれるという２次的な効果も現れている。

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４ まとめ今回、研究校の調査結果をうけて、以下の３つの観点で学力向上に向けた取組を整理した。
①教員の授業力向上に向けた取組や、教員の意識改革②学校組織としての、生徒の学習環境づくり③生徒への直接的な働きかけ
学力向上の成果については、その指標の設定も難しいが、すぐには現れず、見えにくいものである。しかし、第３章で述べたように、生徒の授業に取り組む姿勢の変化など、教員が手応えを感じている取組があることは事実である。また、公開授業や研究授業に対する抵抗が少なくなったり、授業改善を意識するようになったりした教員がいることもわかった。授業を担当する教員が自身の授業改善に取り組むことで、生徒の学力向上につながる可能性は高く、これも取組の成果の１つである。併せて、生徒の学習意欲を高めるためには、教員自身が謙虚に学ぶ姿勢を見せることも大切である。教員が自身を向上させようとする姿は、生徒にも伝わると思われる。
今後も各研究校においては、様々な取組を、多くの教員が「生徒の学力向上に効果的である」と感じることができるように、今までの取組をマンネリ化させることなく、少しでも改善を加えながら引き続き実施していただきたい。また、研究校以外の学校においても、第３章で示した実践例を参考に、各学校の実態に応じた様々な取組をしていただきたい。
そのために、以下にいくつかのポイントを示してまとめとしたい。
今回の調査では、学力向上に向けての取組を全教員の共通理解を図りながら実施することの難しさを記述した推進プロジェクトの担当者もいた。
そこで１点目は、生徒の学力向上のための取組をトップダウンで示すのではなく、各教科や学年といった小集団でアイデアを出し、それぞれのリーダーを中心に取り組み、それを徐々に周りにも広げていくようにするということである。
２点目は、このような小集団での取組を他の小集団に伝え、取り組んでいく中で改善を加え、継続していくということである。そして、このときに大切なことは、各教員が知恵を出し合い、話し合うことである。
教員は生徒の学力向上のために、さまざまな工夫を凝らした授業や取組をしている。各研究校においてはそのような教員の知恵を持ち寄って、学校としての取組を行っている。このように、各教員が行っている工夫や取組を個人のものにとどめることなく、多くの教員と共有し実践する中で、また新たなアイデアも生まれ、生徒の学力向上につながる取組ができると思われる。中には、取組のアイデアは雑談の中から生まれたという学校もあった。
３点目は、教員の大量退職、大量採用が続く近年においては特に、ベテラン教員のノウハウを惜しみなく経験の少ない教員に伝えていくことである。その際、ベテラン教員が自身の技術等を一方的に伝えるだけでなく、経験の少ない教員と一緒に教材や授業計画を作るなど、一緒に仕事をするということも大切である。
本研究をまとめるにあたっては、研究校の先生方に大変なご協力とご尽力をいただいたが、今後も研究校に限らず各学校において先生方がアイデアを出し合い、様々な工夫をし、学校全体で共有することで、生徒の学力向上に向けた取組を作っていただきたい。
当研修所では各種研修をとおして、それらの取組をより多くの学校、先生方に伝えることで、本県の生徒の学力向上に寄与したいと考えている。
最後に、本研究に関する調査に回答していただいた先生方と、研究校の学校長、教頭先生に心より感謝したい。

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