6 GHz帯小電力データ通信システムの特性試験方法[5,925MHzを超え6,425MHz以下の周波数の電波を使用する小電力ﾃﾞｰﾀ通信システム の無線局に使用するための無線設備の特性試験方法]

株式会社UL JapanWork Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

1 / 27

目次 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 2
1. 一般事項 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 3
2. 周波数の偏差 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 6
3. 占有周波数帯幅 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 8
4. ｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 10
5. ｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度（帯域外漏えい電力） ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 12
6. 空中線電力の偏差 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 15
7. 隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 19
8. 副次的に発する電波等の限度 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 21
9. 混信防止機能 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 24
10. 送信ﾊﾞｰｽﾄ長 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 25
11. ｷｬﾘｱｾﾝｽ機能 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 26

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

2 / 27

1. 一般事項
1.1 試験場所の環境
室内の温湿度は、JIS Z8703による常温5~35℃の範囲、常湿45~85%（相対湿度）の範囲内とする。
1.2 電源電圧
1) 技術基準適合証明における特性試験の場合
電源は､定格電圧を供給する｡
2) 認証における特性試験の場合
電源は､定格電圧及び定格電圧±10%を供給する｡ただし以下の場合を除く｡
a) 外部電源から受験機器への入力電圧が±10%変動したときにおける受験機器の無線部 (電源は除く｡) の回路への入力電圧の変動が±1%以下であることが確認できた場合、この場合は定格電圧のみで試験を行う｡
b) 電源電圧の変動幅が±10%以内の特定の変動幅内でしか受験機器が動作しない設計となっており､その旨及び当該特定の変動幅の上限値と下限値が工事設計書に記載されている場合、この場
合は定格電圧及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値で試験を行う｡
1.3 試験周波数と試験項目
1) 受験機器の発射可能な周波数が3波以下の場合は､全波で全試験項目について試験を実施する｡
2) 受験機器の発射可能な周波数が4波以上の場合は､上中下の3波の周波数で全試験項目について試験を実施する
3) 5,925MHz を超え 6,425MHz 以下の周波数を使用する無線設備の搬送波周波数
占有周波数帯域幅
搬送波周波数
5,955MHz / 5,975MHz / 5,995MHz / 6,015MHz
20MHz以下
6,035MHz / 6,055MHz / 6,075MHz / 6,095MHz
6,115MHz / 6,135MHz / 6,155MHz / 6,175MHz
6,195MHz / 6,215MHz / 6,235MHz / 6,255MHz
6,275MHz / 6,295MHz / 6,315MHz / 6,335MHz
6,355MHz / 6,375MHz / 6,395MHz / 6,415MHz
5,965MHz / 6,005MHz / 6,045MHz / 6,085MHz
20MHzを超え
6,125MHz / 6,165MHz / 6,205MHz / 6,245MHz
40MHz以下
6,285MHz / 6,325MHz / 6,365MHz / 6,405MHz
5,985MHz / 6,065MHz / 6,145MHz / 6,225MHz
40MHzを超え
6,305MHz / 6,385MHz
80MHz以下
6,025MHz / 6,185MHz / 6,345MHz
80MHzを超え
160MHz以下
1.4 予熱時間
工事設計書に予熱時間が必要である旨が記載されている場合は、記載された予熱時間経過後、各測定項目を測定する。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

3 / 27

1.5 測定器の精度と較正等
1) 測定器は較正されたものを使用する必要がある｡
2) 測定用ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞは掃引方式ﾃﾞｼﾞﾀﾙｽﾄﾚｰｼﾞ型とする｡ただし､FFT方式を用いるものであっても､検波ﾓｰﾄﾞ､RBW(ｶﾞｳｽﾌｨﾙﾀ)､VBW等各試験項目の｢ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定｣ができるものは使用してもよい｡
3) FFT方式を用いるﾘｱﾙﾀｲﾑｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞ等を測定に用いる場合は、(2)に示す測定器と同等の測定結果となることを確認してから使用すること。
4) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞに帯域幅内の電力総和を算出する機能（例 ﾁｬﾈﾙﾊﾟﾜｰ機能、ﾊﾞﾝﾄﾞﾊﾟﾜｰﾏｰｶｰ機能）があるときは、その算出結果を用いてもよい。なお、測定器により演算機能の名称は異なる場合がある。
また帯域幅内の電力総和を計算で求める場合は、次の通りとする。
a) 帯域幅内の全ﾃﾞｰﾀをｺﾝﾋﾟｭｰﾀの配列変数に取り込む。
b) 取り込んだ全ﾃﾞｰﾀ(dB値)を電力次元の真数に変換する。
c) 次式により、真数に変換した値を用いて電力総和(Ps)を計算する。
𝑃𝑠

𝐸𝑖

𝑆𝑤
𝑅𝐵𝑊 𝑘

𝑛

Ps : 帯域幅内の電力総和(W)Ei : 1ﾃﾞｰﾀ点の測定値(W)SW : 帯域幅(MHz)n : 帯域幅内のﾃﾞｰﾀ点数
k : 等価雑音帯域幅の補正値
RBW : 分解能帯域幅(MHz)
1.6 本試験方法の適用対象
1) 本試験方法はｱﾝﾃﾅ端子(試験用端子を含む)のある設備に適用する｡
2) 本試験方法は内蔵又は付加装置により次の機能が実現できる機器に適用する｡
a) 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能*外部から試験用の制御器等により試験信号の制御を行う場合は､試験用の制御器は申込者が準備すること｡b) 連続送信状態､又は一定周期かつ同一ﾊﾞｰｽﾄ長の継続的ﾊﾞｰｽﾄ状態で送信する機能c) 試験しようとする周波数を設定して送信する機能d) 試験用の変調設定ができる機能及び変調停止できる機能(注 上記機能が実現できない機器の試験方法については別途検討する｡)
e) 変調信号としてﾃﾞｼﾞﾀﾙ信号(ﾃﾞｰﾀ)を用いる場合は､標準符号化試験信号(ITU-T勧告O.150による9段PN符号又は15段PN符号)による変調機能を有することが望ましい｡

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

4 / 27

1.7 その他の条件
1) 各試験項目において複数の空中線（端子）を有する場合と記載している部分は、送信空中線と受信空中線が共通でない場合及び受信ﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ専用の空中線を有する場合において、「副次的に発する
電波等の限度」及び「ｷｬﾘｱｾﾝｽ機能」の試験項目にあっては複数の受信空中線を有する場合であって、それ以外の項目にあっては複数の送信空中線を有する場合である。
2) 複数の空中線を有する無線設備であって、ｷｬﾘｱｾﾝｽ機能が無い送信のみの空中線を有し、送信空中線とｷｬﾘｱｾﾝｽを行う空中線の距離等を意図的に離すことによって、送信空中線の位置とｷｬﾘｱｾﾝｽを行う空中線の位置での電界強度等が異なる場合は、その差分を減じた値をｷｬﾘｱｾﾝｽﾚﾍﾞﾙとする。
3) 複数の空中線を使用する空間多重方式(MIMO)及び空間分割多重方式(ｱﾀﾞﾌﾟﾃｨﾌﾞｱﾚｰｱﾝﾃﾅ)等を用いるものにあっては、技術基準の許容値が電力の絶対値で定められるものについて、各空中線端子で測定した値を加算して総和を求める。
4) 受験機器の擬似負荷は、特性ｲﾝﾋﾟｰﾀﾞﾝｽを50Ωとする。
5) 各試験項目の結果は、測定値とともに技術基準の許容値を表示する。
6) 適合性判定に必要な空中線の絶対利得は、提出された書面で確認する。
7) 工事設計書にｻﾌﾞｷｬﾘｱ間隔、ｻﾌﾞｷｬﾘｱ数等が示されている場合は、その条件で試験を行ってよい。条件が規定されていない場合は、原則として各試験項目で最も厳しい条件で試験を行う。最も厳しい条
件の特定が困難な場合は、推定される複数の送信条件で試験を行う。
8) 本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技術的に妥当であると証明された場合は、その方法で試験してもよい。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

5 / 272.周波数の偏差2.1 測定系統図

2.2 測定器の条件等
1) 周波数計としては､ｶｳﾝﾀまたはｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを使用する｡
2) 周波数計の測定確度は､規定の許容偏差の1/10以下の確度とする｡
3) 被測定波の振幅変動による影響を避けるため､減衰器の減衰量は周波数計へ十分な入力ﾚﾍﾞﾙを与える値とする｡
4) ﾊﾞｰｽﾄ波を測定する場合は､ｶｳﾝﾀのﾊﾟﾙｽ計測機能を使用して､ｹﾞｰﾄ開放時間をなるべくﾊﾞｰｽﾄ区間の全体が測定可能な値にする｡
5) 周波数計としてｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを用いる場合は設定を次のようにする｡
中心周波数 試験周波数
掃引周波数幅 占有周波数帯幅の許容値の約2~3.5倍分解能帯域幅 占有周波数帯幅の許容値の1%程度
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
搬送波ﾚﾍﾞﾙがｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞ雑音より十分高いこと
掃引時間
測定精度が保証される最小時間(*1)
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
表示ﾓｰﾄﾞ
ﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞ*1) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上としているが､ﾊﾞｰｽﾄ送信時間が長い場合は､繰り返し掃引により1ｻﾝﾌﾟﾙ点にﾊﾞｰｽﾄ送信時間が含まれれば掃引時間を短くしてもよい｡
2.3 受験機器の状態
1) 試験周波数及び最大出力に設定して、無変調状態（連続又は継続的ﾊﾞｰｽﾄ）で送信する。
2) 無変調にできない場合は、変調状態で送信する。
2.4 測定操作手順
1) 無変調波(連続又は継続的ﾊﾞｰｽﾄ)の場合は､周波数計で直接測定する｡
2) 変調状態の場合は、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞで測定する。
3) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、搬送波周波数ごとに送信を行い、各々の搬送波周波数について測定する。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

6 / 27

2.5 結果の表示
1) 測定値をMHz又はGHz単位で表示するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万分率(10 )の単位で(+)又は(-)の符号を付けて表示する。
2) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、割当周波数に対する搬送波周波数ごとの測定値の偏差を表示する。
2.6 その他の条件
1) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等の切り替え回路のみで、周波数が変動する要因がない空中線の組合せであって同一の送信出力回路に接続される場合は、選択接続される空中線端子の測定でよい。
2) 複数の空中線端子を有する場合であっても、共通の基準発振器に位相同期（例：PLL等による位相同期）しているか、共通のｸﾛｯｸ信号等を用いており、複数の空中線端子の周波数の偏差が同じになることが証明される場合は、一の代表的な空中線端子の測定結果を測定値としてもよい。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

7 / 27

3. 占有周波数帯域幅
3.1 測定系統図

3.2 測定器の条件等
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞは以下のように設定する｡
中心周波数
試験周波数
掃引周波数幅
許容値の約2~3.5倍
分解能帯域幅
許容値の約3%以下
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
搬送波ﾚﾍﾞﾙがｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの雑音ﾚﾍﾞﾙより十分高いこと
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間(*1)
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
表示ﾓｰﾄﾞ
ﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞ*1) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上としているが､ﾊﾞｰｽﾄ送信時間が長い場合は､繰
り返し掃引により1ｻﾝﾌﾟﾙ点にﾊﾞｰｽﾄ送信時間が含まれれば掃引時間を短くしてもよい｡
2) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの測定値は､外部又は内部のｺﾝﾋﾟｭｰﾀによって処理する｡
3.3 受験機器の状態
1) 試験周波数及び最大出力に設定し、占有周波数帯幅が最大となる状態に設定して送信する。
2) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、搬送波周波数ごとに送信を行う。
3.4 測定操作手順
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの掃引が終了したとき､全ﾃﾞ-ﾀ点の値をｺﾝﾋﾟｭｰﾀの配列変数に取り込む｡
2) 全ﾃﾞ-ﾀについて､dB値を電力次元の真数に変換する｡
3) 全ﾃﾞ-ﾀの電力総和を求め｢全電力｣として記憶する｡
4) 最低周波数のﾃﾞ-ﾀから順次上に電力の加算を行い､この値が｢全電力｣の0.5%となる限界ﾃﾞ-ﾀ点を求める｡その限界点を周波数に変換して｢下限周波数｣として記憶する｡
5) 最高周波数のﾃﾞ-ﾀから順次下に電力の加算を行い､この値が｢全電力｣の0.5%となる限界ﾃﾞ-ﾀ点を求める｡その限界点を周波数に変換して｢上限周波数｣として記憶する｡
6) 各々の変調方式毎にそれぞれ(1)~(5)の測定手順を繰り返し測定する｡

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

8 / 27

3.5 結果の表示
1) 占有周占有周波数帯幅は､(｢上限周波数｣-｢下限周波数｣)として求め､kHz又はMHzの単位で表示する｡
2) ２つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、搬送波周波数ごとの測定値を表示する。
3.6 その他の条件
1) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合は省略しない。
2) 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線端子ごとの測定値が許容値から100kHzを減じた値（例:許容値が20MHzの場合、測定値が19.9MHz）を超える場合は、それぞれの空中線端子を合成器（例:ｺﾝﾊﾞｲﾅｰ等）において接続して測定し、それぞれの空中線ごとの測定値に加えて表示すること。この場合において、空中線電力の総和が最大となる状態に設定すること。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

9 / 27

4. ｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度
4.1 測定系統図

4.2 測定器の条件等
1) 不要発射探索時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は次のようにする。
掃引周波数幅(*1)
分解能帯域幅1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間(*2)
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引(*3)
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
*1) 不要発射の探索は、30MHzから26GHzまでとする。ただし、5,925MHzから6,425MHzを除く。
*2) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合、掃引時間は1ﾃﾞｰﾀ点あたり1ﾊﾞｰｽﾄ周期以上となる時間とする。掃引時間短縮のため「（掃引周波数幅／分解能帯域幅）×ﾊﾞｰｽﾄ周期」で求まる時間以上であれば掃引時間として設定してもよい。
*3) ﾊﾞｰｽﾄ周期や送信時間が長いﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの外部ﾄﾘｶﾞにて､送信に同期させた掃引を行い､掃引ﾓｰﾄﾞを連続掃引､表示ﾓｰﾄﾞをﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞとして繰り返し掃引を行っても良い｡
2) 不要発射振幅測定時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は次のようにする。
中心周波数
不要発射周波数（探索された周波数）
掃引周波数幅0Hz
分解能帯域幅1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
ただし、ﾊﾞｰｽﾄ波の場合、1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ｻﾝﾌﾟﾙ
4.3 受験機器の状態
1) 試験周波数及び最大出力に設定し、連続送信状態又は継続的（一定周期、一定ﾊﾞｰｽﾄ長）ﾊﾞｰｽﾄ送信状
態とする。
2) 受験機器をｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度が最大となる状態に設定して送信する。
3) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、同時に2つの搬送波周波数の送信を行う。
4) 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有する場合は、それぞれの空
中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

10 / 27

4.4 測定操作手順
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定を4.2の1)として掃引し、不要発射を探索する。探索した不要発射の振幅値を等価
等方輻射電力に換算した値が許容値を満足する場合は、4.2の2）の測定は行わず、求めた換算値を測定値とする。次の式で等価等方輻射電力𝑃 (EIRP)を算出する。
𝑃
𝑃
𝐺
𝐿 (dBm/MHz)
記号 𝑃 :ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞによる不要発射測定値(dBm)
𝐺 :不要発射周波数における受験機器の空中線の絶対利得(dBi)
𝐿 :不要発射周波数における給電線等の損失(dB)2) 探索した不要発射振幅値が､許容値を超えた場合､ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの周波数の精度を高めるため､掃引
周波数幅を100MHz､10MHz､1MHzと順次狭くして､その不要発射の周波数を正確に求める｡ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲ
ｻﾞの設定を4.2の2)とし､不要発射の振幅の平均値(ﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､それぞれのﾊﾞｰｽﾄ内の平均値とする｡) を求め､この値を測定値とする｡
3) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。なお、ここで用いる空中線の絶対利得はそれぞれの空中線の値を用いる。
4.5 結果の表示
1) 許容値の周波数区分ごとに不要発射電力の最大の1波をµW/MHz単位で周波数とともに表示する。また、等価等方輻射電力換算に使用した空中線の絶対利得も合わせて記載する。
2) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において周波数ごとにおける総和
をµW/MHz単位で周波数とともに表示するほか、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の1波をµW/MHz単位で周波数とともに表示する。
4.6 その他の条件
1) 4.2の1)において、測定は探索周波数範囲が広範囲となるため、掃引周波数幅は測定精度が保証される範囲に分割して測定する。
2) 4.2の2)において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞは｢ｻﾝﾌﾟﾙ｣の代わりに｢RMS｣を用いてもよい。
3) 4.5の2)において、周波数ごとにおける総和を表示することとしているが、それぞれの空中線端子の測定
値が、許容値を空中線本数(*4)で除した値を超える周波数において1MHz帯域内の値の総和を求める。な
お、全ての空中線端子において許容値を空中線本数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線本数を乗じた値を表示してもよい。
*4) 空中線本数は、同時に電波を発射する空中線の本数（ｽﾄﾘｰﾑ数等）であって、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で切り替える空中線の本数を含まない。
4) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に電波を発射しない
場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、全ての空中線端子の測定を行う。
5) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの分解能帯域幅を1MHzに設定して、搬送波振幅に対する不要発射振幅の電力比を測定し、その電力比に別途測定した空中線電力の測定値を乗じて不要発射の強度の値を求め、等価等方輻
射電力に換算した値を測定値とする方法もある。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

11 / 27

5. ｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度（帯域外漏えい電力）
5.1 測定系統図

5.2 測定器の条件等
1) 帯域外漏えい電力探索時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は次のようにする。
掃引周波数幅(*1)
分解能帯域幅1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
掃引時間
測定精度が保証される最小時間(*2)
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引(*3)
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
*1) 掃引周波数範囲は、以下の通りとする。
a) 最大等価等方輻射電力が25mW以下の無線設備
占有周波数帯幅20MHz以下の場合
6,425MHz~6,425.5MHz
占有周波数帯幅20MHzを超え40MHz以下の場合
6,425MHz~6,425.4MHz
占有周波数帯幅40MHzを超え80MHz以下の場合
6,425MHz~6,425.2MHz
占有周波数帯幅80MHzを超え160MHz以下の場合
6,425MHz~6,425.1MHzb) 最大等価等方輻射電力が25mWを超え200mW以下の無線設備
占有周波数帯幅20MHz以下の場合
6,425MHz~6,435.9MHz
占有周波数帯幅20MHzを超え40MHz以下の場合
6,425MHz~6,440.1MHz
占有周波数帯幅40MHzを超え80MHz以下の場合
6,425MHz~6,440.4MHz
占有周波数帯幅８０ＭＨｚを超え160MHz以下の場合
6,425MHz~6,425.5MHz*2) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､掃引時間短縮のため｢(掃引周波数幅(MHz)÷分解能帯域幅(MHz))×ﾊﾞｰｽﾄ周期(s)｣で求まる時間以上であれば掃引時間として設定しても良い｡*3) ﾊﾞｰｽﾄ周期や送信時間が長いﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの外部ﾄﾘｶﾞにて､送信に同期させた掃引を行い､掃引ﾓｰﾄﾞを連続掃引､表示ﾓｰﾄﾞをﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞとして繰り返し掃引を行っても良い｡

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

12 / 27

2) 帯域外漏えい電力測定時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は次のようにする。
中心周波数
帯域外漏えい電力の周波数（探索された周波数）
掃引周波数幅0Hz
分解能帯域幅1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ｻﾝﾌﾟﾙ
5.3 受験機器の状態
1) 試験周波数及び最大出力に設定し、連続送信状態又は継続的（一定周期、一定ﾊﾞｰｽﾄ長）ﾊﾞｰｽﾄ送信状
態とする。
2) 受験機器をｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度（帯域外漏えい電力）が最大となる状態に設定して送信する。
3) 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有する場合は、それぞれの空
中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
5.4 測定操作手順
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定を5.2の1)として掃引し、不要発射を探索する。探索した不要発射の振幅値を等価
等方輻射電力に換算した値が許容値を満足する場合は、5.2の2）の測定は行わず、求めた換算値を測定値とする。次の式で等価等方輻射電力𝑃 (EIRP)を算出する。
𝑃
𝑃
𝐺
𝐿 (dBm/MHz)
記号 𝑃 :ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞによる不要発射測定値(dBm)
𝐺 :不要発射周波数における受験機器の空中線の絶対利得(dBi)
𝐿 :不要発射周波数における給電線等の損失(dB)2) 探索した不要発射振幅値が､許容値を超えた場合､ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの周波数の精度を高めるため､掃引
周波数幅を100MHz､10MHz､1MHzと順次狭くして､その不要発射の周波数を正確に求める｡ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲ
ｻﾞの設定を5.2の2)とし､不要発射の振幅の平均値(ﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､それぞれのﾊﾞｰｽﾄ内の平均値とする｡) を求め､この値を測定値とする｡
3) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。なお、ここで用いる空中線の絶対利得はそれぞれの空中線の値を用いる。
5.5 結果の表示
1) 許容値の周波数区分ごとに不要発射電力の最大の1波をµW/MHz単位で周波数とともに表示する。また、等価等方輻射電力換算に使用した空中線の絶対利得も合わせて記載する。
2) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において周波数ごとにおける総和
をµW/MHz単位で周波数とともに表示するほか、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の1波をµW/MHz単位で周波数とともに表示する。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

13 / 27

5.6 その他の条件
1) 5.4の搬送波周波数は、割当周波数とする。
2) 帯域外漏えい電力を搬送波の近傍で測定する場合、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの分解能帯域幅の設定が1MHzと広いために搬送波の電力が帯域外漏えい電力の測定値に影響を与える可能性がある。この場合、ｽﾍﾟｸﾄﾙ
ｱﾅﾗｲｻﾞの分解能帯域幅を、搬送波電力が帯域外漏えい電力の測定値に影響を与えなくなる程度まで狭め、1MHzごとの電力総和を計算する等の測定上の操作が必要である。
3) 5.2の2)において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞは｢ｻﾝﾌﾟﾙ｣の代わりに｢RMS｣を用いてもよい。
4) 5.5の2)において、周波数ごとにおける総和を表示することとしているが、それぞれの空中線端子の測定
値が、許容値を空中線本数(*4)で除した値を超える周波数において1MHz帯域内の値の総和を求める。な
お、全ての空中線端子において許容値を空中線本数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線本数を乗じた値を表示してもよい。
*4) 空中線本数は、同時に電波を発射する空中線の本数（ｽﾄﾘｰﾑ数等）であって、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で切り替える空中線の本数を含まない。
5) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、全ての空中線端子の測定を行う。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

14 / 27

6. 空中線電力の偏差
6.1 測定系統図

6.2 測定器の条件等
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの、分解能帯域幅1MHzにおける等価雑音帯域幅を測定し、分解能帯域幅を1MHz等
価帯域幅に補正する補正値を求める。
2) 減衰器の減衰量は、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞに最適動作入力ﾚﾍﾞﾙを与えるものとする。
3) 空中線電力の最大値を与える周波数探索時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は、次のとおりとする。
中心周波数
試験周波数
掃引周波数幅占有周波数帯幅の2倍程度
分解能帯域幅1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅の3倍程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
ﾃﾞｰﾀ点数600点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
表示ﾓｰﾄﾞ
ﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞ
4) 空中線電力を測定する場合のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は、次のとおりとする。この場合、電力計をｽﾍﾟｸﾄ
ﾙｱﾅﾗｲｻﾞのIF出力に接続した状態で、電力計の指示を受験機器の出力点に対して較正しておく。
中心周波数
最大電力を与える周波数（探索された周波数）
掃引周波数幅0Hz
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引5) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの演算機能を使用して空中線電力を測定する場合のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は、次のとおりとする。
中心周波数
最大電力を与える周波数（探索された周波数）
掃引周波数幅
2MHz程度
分解能帯域幅30kHz以上300kHz以下
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅の3倍以上
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
測定精度が保証される最小時間(*1)
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
ﾃﾞｰﾀ点数600点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
RMS
表示ﾓｰﾄﾞ
RMS電力平均10回以上 *1)
演算帯域幅
1MHz
*1) ｽﾍﾟｸﾄﾗﾑの変動が無くなる程度までRMS電力平均回数を多くすることで、掃引時間を自動としても良いWork Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

15 / 27

6.3 受験機器の状態
1) 試験周波数に設定し､連続送信状態又は継続的(一定周期､一定ﾊﾞｰｽﾄ長)ﾊﾞｰｽﾄ 送信状態とする｡
2) 受験機器を空中線電力が最大となる状態に設定して送信する。
3) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、同時に2つの搬送波周波数の送信を行う。
4) 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
6.4 測定操作手順
6.4.1 電力計を用いた空中線電力の測定
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを6.2の3)のように設定する。
2) 表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰返した後、1MHz当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
3) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数について、1MHz当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
4)

ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを6.2の4)のように設定する。

5) 電力計をｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞのIF出力に接続する。
6) 空中線電力は、次のとおりとする。
a) 連続波の場合b) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合

ﾊﾞｰｽﾄ内平均電力
ただし 送信時間率

電力計の指示を6.2の1)により補正した値
連続波の場合と同様に補正した値と送信時間率
から、ﾊﾞｰｽﾄ内の平均電力を計算した値

電力計の指示を . の により補正した値
送信時間率
ﾊﾞｰｽﾄ送信時間
ﾊﾞｰｽﾄ繰り返し周期c) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数について、空中線電力を測定する。
d) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

16 / 27

6.4.2 ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの演算機能を使用した空中線電力の測定
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを6.2の3)のように設定する。
2) 表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰返した後、1MHz当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
3) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数について、1MHz当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
4) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを6.2の5)のように設定する。
5) 空中線電力は、次のとおりとする。
a) 連続波の場合b) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合

ﾊﾞｰｽﾄ内平均電力
ただし 送信時間率

ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの演算から求めた値
連続波の場合と同様に補正した値と送信時間率
から、ﾊﾞｰｽﾄ内の平均電力を計算した値

スペクトルアナライザの演算から求めた値
送信時間率
ﾊﾞｰｽﾄ送信時間
ﾊﾞｰｽﾄ繰り返し周期6) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数について、空中線電力を測定する。
7) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
6.4.3 等価等方輻射電力の算出
次の式で等価等方輻射電力𝑃 (EIRP)を算出する。
𝑃
𝑃
𝐺
𝐿 (dBm/MHz)
記号 𝑃 : 空中線電力の測定値(dBm)
𝐺 : 工事設計書に記載された受験機器の空中線の絶対利得(dBi)
𝐿 : 測定周波数における給電線等の損失(dB)
6.5 結果の表示
1) 技術基準が規定される占有周波数帯幅ごとに空中線電力の最大の1波をmW/MHz単位で表示するとともに、定格(工事設計書に記載される)空中線電力に対する偏差を％単位で(+)又は(-)の符号を付けて表示する。
2) 等価等方輻射電力を、技術基準が規定される占有周波数帯幅ごとに最大の1波をmW/MHz単位で表示する。（*2）*2) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数の空中線電力測
定値を表示する。
3) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して表示するほか、参考としてそれぞれの空中線端子の測定値も表示する。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

17 / 27

6.6 その他の条件
1) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、全ての空中線端子の測定を行う。
2) 被測定信号に情報伝送しない区間があり、この区間のﾚﾍﾞﾙが情報伝送する区間のﾚﾍﾞﾙより低い場合はﾊﾞｰｽﾄ波と見なし、情報伝送しない区間は測定の対象としない。
3) 6.2の5)において、分解能帯域幅ﾌｨﾙﾀはｶﾞｳｽﾌｨﾙﾀとし、3dB減衰帯域幅で規定されていること。なお、変調信号が安定している場合には、30kHz以下とすることができる。
4) 6.4.1において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞを｢RMS｣として測定する場合においては電力計に代えてもよい。
5) 4)において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞを｢RMS｣とする場合は、ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅を分解能帯域幅と同程度に設定するか、又は、ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅の設定をOFFとして、空中線電力の最大値を与える周波数探索を行ってもよい。
6) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞが、電力の真値(RMS)を表示するものであれば、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞ表示値（ﾊﾞｰｽﾄ波の場合はﾊﾞｰｽﾄ内平均電力に換算すること。）を測定値としてもよい。ただし、分解能帯域幅
1MHzにおける等価雑音帯域幅の補正が可能であること。なお、測定値に疑義がある場合は6.2の4)の方法を用いて確認を行うこと。

7) 6.4.1において、電力計を用いて空中線電力（総電力）を測定し、その値を使用してｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞのﾄ
ﾚｰｽを正規化して1MHz当たりの電力を算出してもよい。
8) 6.4.2において、掃引時間は、ﾊﾞｰｽﾄ周期×ﾃﾞｰﾀ点数の整数倍に設定する。これができない場合には、ﾊﾞｰｽﾄ周期×10×ﾃﾞｰﾀ点数以上の時間とする。
9) 6.4.2において、演算は分解能帯域幅を等価雑音帯域幅で補正を行っているものであること。
10) 6.4.2において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの演算機能を用いて電力密度を求める場合は、測定する分解能帯域
幅、ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅などの設定条件を同じ条件として、標準信号発生器を仲介して電力計の測定値との差を補正すること。
11) 6.4.2において、測定器の演算精度により測定結果にばらつきが生じる可能性があるため、測定に用いる場合には十分な検証をおこなうこと。測定結果に疑義が生じた場合には、6.4.1の測定方法を用いること。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

18 / 27

7. 隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力
7.1 測定系統図

7.2 測定器の条件等
隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力測定時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は次のようにする｡
中心周波数
掃引周波数幅
分解能帯域幅ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
Y軸ｽｹｰﾙ
入力ﾚﾍﾞﾙ
ﾃﾞｰﾀ点数
掃引ﾓｰﾄﾞ
検波ﾓｰﾄﾞ
表示ﾓｰﾄﾞ

測定操作手順に示す周波数(*1)
300kHz300kHz
10dB/Div
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
600点以上
連続掃引
ｻﾝﾌﾟﾙ
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
ﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞ*1) 占有周波数帯域幅の許容値により、以下の通りとする
占有周波数帯幅20MHz以下:
20MHz
占有周波数帯幅20MHzを超え40MHz以下:
40MHz
占有周波数帯幅40MHzを超え80MHz以下:
80MHz
占有周波数帯幅80MHzを超え160MHz以下:
160MHz7.3 受験機器の状態
1) 試験周波数に設定し､連続送信状態又は継続的(一定周期､一定ﾊﾞｰｽﾄ長)ﾊﾞｰｽﾄ 送信状態とする｡
2) 受験機器を隣接ﾁｬﾈﾙ漏えい電力が最大となる状態に設定して送信する。
3) 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

19 / 27

7.4 測定操作手順
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを7.2のように設定する｡
2) 搬送波電力(𝑃 ) の測定(a) 搬送波周波数を中心周波数にして掃引する｡(b) 全ﾃﾞｰﾀ点の値をｺﾝﾋﾟｭｰﾀの配列変数に取り込む｡(c) 全ﾃﾞｰﾀについて､dB値を電力次元の真数に変換する｡(d) 全ﾃﾞｰﾀの電力総和を求め､これを𝑃 とする｡
3) 上側隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力(𝑃 )の測定
(a) 搬送波周波数+20MHz、+40MHz、+80MHz又は+160MHz（*2）を中心周波数にして掃引する。
(b) 全ﾃﾞｰﾀ点の値をｺﾝﾋﾟｭｰﾀの配列変数に取り込む｡(c) 全ﾃﾞｰﾀについて､dB値を電力次元の真数に変換する｡(d) 全ﾃﾞｰﾀの電力総和を求め､これを𝑃 とする｡
(e) 搬送波周波数+40MHz、+80MHz、+160MHz又は+320MHz（*2）を中心周波数にして掃引し、終了後、(b)から(d)の手順を繰り返す。
4) 下側隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力(𝑃 )の測定
(a) 搬送波周波数-20MHz、-40MHz、-80MHz又は-160MHz（*2）を中心周波数にして掃引する。
(b) 全ﾃﾞｰﾀ点の値をｺﾝﾋﾟｭｰﾀの配列変数に取り込む｡(c) 全ﾃﾞｰﾀについて､dB値を電力次元の真数に変換する｡(d) 全ﾃﾞｰﾀの電力総和を求め､これを𝑃 とする｡
(e) 搬送波周波数-40MHz、-80MHz、-160MHz又は-320MHz（*2）を中心周波数にして掃引し、終了
後、(b)から(d)の手順を繰り返す。
*2) 占有周波数帯域幅の許容値により、以下の通りとする
占有周波数帯幅20MHz以下:
20MHz、
占有周波数帯幅20MHzを超え40MHz以下:
40MHz、
占有周波数帯幅40MHzを超え80MHz以下:
80MHz、
占有周波数帯幅80MHzを超え160MHz以下:
160MHz、

40MHz
80MHz
160MHz320MHz5) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに測定する。
6) 隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力は､下記式により計算する｡①上側隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力=10log(𝑃 /𝑃 )②下側隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力=10log(𝑃 /𝑃 )7.5 結果の表示
上側隣接ﾁｬﾈﾙ漏えい電力及び下側隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力の測定値を、技術基準で規定する単位で表示する。
7.6 その他の条件
1) 7.4の搬送波周波数は、割当周波数とする。
2) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、全ての空中線端子の測定を行う。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

20 / 27

8. 副次的に発する電波等の限度
8.1 測定系統図

8.2 測定器の条件等
1) 測定対象が低ﾚﾍﾞﾙのため擬似負荷(減衰器)の減衰量はなるべく低い値とする｡
2) 副次発射探索時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞは以下のように設定する｡(*1)
測定周波数が1GHz未満の場合、測定周波数が1GHz以上の場合、ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
*1) 副次発射の探索は、30MHzから26GHzまでとする。
掃引周波数幅
分解能帯域幅

100kHz1MHz3) 副次発射測定時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞは以下のように設定する。
中心周波数測定する副次発射周波数(探索された周波数)
掃引周波数幅0Hz
分解能帯域幅
測定周波数が1GHz未満の場合、100kHz測定周波数が1GHz以上の場合、
1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ｻﾝﾌﾟﾙ
8.3 受験機器の状態
試験周波数を全期間にわたり連続受信できる状態に設定する｡

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

21 / 27

8.4 測定操作手順
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定を8.2の2)とし､副次発射の振幅の最大値を探索する｡
2) 探索した結果が許容値の1/10以下の場合､探索値を測定値とする｡
3) 探索した結果が許容値の1/10を超えた場合ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞﾞの中心周波数の設定精度を高めるため
周波数掃引幅を100MHz､10MHz及び1MHzのように分解能帯域幅の1 0倍程度まで順次狭くして､副次発射の周波数を求める｡次に､ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞﾞの設定を8.2の3)とし､平均化処理を行って平均電力を測定する｡
4) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
8.5 結果の表示
1) 許容値の1/10以下の場合は最大の1波を周波数とともにnW又はpW単位で表示する｡
2) 許容値の1/10を超える場合はすべての測定値を周波数とともにnW単位で表示し､かつ電力の合計値
をnW単位で表示する｡
3) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値の総和を求め表示する。許容値を空中線本数(*2)で除した値の1/10以下の場合は最大の1波を周波数とともにnW又はpW単位で表示するほか、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を周波数とともにnW又はpW単位で表示する。
4) 測定値の総和が許容値を空中線本数(*2)で除した値の1/10を超える場合はすべての測定値を周波数とともにnW単位で表示し、かつ電力の合計値をnW単位で表示するほか、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を周波数とともにnW単位で表示する。
*2) 空中線本数は、同時に電波を受信する空中線の本数（ｽﾄﾘｰﾑ数等）であって、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で切り替える空中線の本数を含まない。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

22 / 27

8.6 その他の条件
1) 擬似負荷は、特性ｲﾝﾋﾟｰﾀﾞﾝｽ50Ωの減衰器を接続して行うこととする。
2) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの感度が足りない場合は､低雑音増幅器等を使用する｡
3) 8.2の2)測定は探索周波数範囲が広範囲となるため、掃引周波数幅は測定精度が保証される範囲に分割して測定する。
4) 受験機器の設定を連続受信状態にできないものについては､受験機器の間欠受信周期を最短に設定
して､測定精度が保証されるようにｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの掃引時間を､少なくとも1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1周期以上とする｡なお､8.2の2)において掃引ﾓｰﾄﾞを連続掃引､表示ﾓｰﾄﾞをﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞとして波形が変動しなくなるまで測定する方法でも良い｡
5) 8.2の3)において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞは｢ｻﾝﾌﾟﾙ｣の代わりに｢RMS｣を用いてもよい。
6) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に受信回路に接続されない場合は、同時に受信回路に接続される空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線端子
によって測定値が異なることが懸念される場合や切り替えで受信回路に接続されない空中線端子からの発射が懸念される場合は、全ての空中線端子の測定を行う。
7) 8.5の3)､4)はそれぞれの空中線端子において周波数ごとに測定した値が、許容値を空中線本数で除した値の1/10を超えるすべての値を表示し加算するものである。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

23 / 27

9. 混信防止機能
9.1 測定系統図
1) 識別符号を送信する場合

2) 識別符号を受信する場合

9.2 測定器の条件等
1) 復調器は、試験機器が送出する送信信号を復調し、識別符号の内容が表示可能であること。
2) 対向器は、試験機器が送出する送信信号と同様な識別符号の送信が可能であること。
9.3 受験機器の状態
通常の使用状態とする。
9.4 測定操作手順1) 受験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合
a) 受験機器から、定められた識別符号を送信する。
b) 復調器により、送信された識別符号を確認する。
2) 受験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合
a) 対向器から、定められた識別符号を送信する。
b) 通常の通信が行われることを確認する。
c) 対向器から、定められた識別符号と異なる符号を送信する。
d) 受験機器が送信停止するか、識別符号が異なる旨の表示が出ることを確認する。
3) 上記の条件が満たされない場合は、書面により確認する。
9.5 結果の表示｢良｣又は｢否｣で記載する。
9.6 その他の条件
本試験項目は、9.4の1)、9.4の2)のいずれか一方だけ行う。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

24 / 27

10. 送信ﾊﾞｰｽﾄ長10.1 測定系統図10.2 測定器の条件等
ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は以下のとおりとする。
中心周波数
試験周波数
掃引周波数幅0Hz
分解能帯域幅10MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
測定精度が保証される時間
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
ﾄﾘｶﾞ条件ﾚﾍﾞﾙ立ち上がり
10.3 受験機器の状態
試験周波数で、受信状態から電波を発射する状態にする。
10.4 測定操作手順
ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定を10.2の状態とし、ﾄﾘｶﾞ条件を立ち上がりﾄﾘｶﾞに設定し、受験機器を電波発射状態にする。
10.5 結果の表示｢良｣又は｢否｣で記載する。
10.6 その他の条件
1) 2において分解能帯域幅を10MHzとしているが、送信ﾊﾞｰｽﾄ時間の測定値が許容値に対し十分余裕がある場合は、ｻﾌﾞｷｬﾘｱを確認できる範囲で分解能帯域幅を1MHz程度まで狭くして測定してもよい。
なお、測定値が許容値に対して余裕がない場合は、分解能帯域幅を占有周波数帯幅の許容値以上とする。
2) 10.6の1)において、分解能帯域幅を10MHz以上(占有周波数帯幅許容値以上が望ましい)に設定できない場合は、広帯域検波器の出力をｵｼﾛｽｺｰﾌﾟ等で測定する。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

25 / 27

11. ｷｬﾘｱｾﾝｽ機能
11.1 測定系統図1) 受験機器のみで試験を行う場合

2) 外部試験装置を用いて試験を行う場合

11.2 測定器の条件等
1) 標準信号発生器の設定は以下のとおりとする。
搬送波周波数
受験機器の受信周波数帯の中心周波数(*1)
変調
無変調(*2)
出力ﾚﾍﾞﾙ
受験機器の空中線入力部において、電界強度が100 mV/mになる値と同等のﾚﾍﾞﾙ。
*1) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数の受信周波数帯の中心周波数*2) 中心周波数における無変調ｷｬﾘｱでは受験機器のｷｬﾘｱｾﾝｽが機能しない場合は必要に応じて周波数をずらすか又は変調をかける。
2) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は以下のとおりとする。
中心周波数
使用帯域の中心周波数
掃引周波数幅占有周波数帯幅の許容値程度
分解能帯域幅
1MHz程度ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
ﾄﾘｶﾞ条件ﾌﾘｰﾗﾝ
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
3) 外部試験装置は、受験機器と回線接続が可能な装置である。
これの代用として、受験機器と通信可能な対向機を使用することができる。

Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

26 / 27

11.3 受験機器の状態
試験周波数及び試験拡散符号に設定して、最初に受信状態にしておく。
なお、外部試験装置を用いる場合は、受験機器と外部試験装置との間で回線接続する。
11.4 測定操作手順1) 受験機器のみで試験を行う場合
a) 標準信号発生器の出力をｵﾌの状態で、受験機器を送信動作にし、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞで電波を発射する
ことを確認する。
b) 受験機器を受信状態にする。
c) 標準信号発生器の出力をｵﾝの状態で、受験機器を送信動作にし、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞで電波を発射しないことを確認する。
2) 外部試験装置を用いて試験を行う場合
a) 標準信号発生器の出力をｵﾌの状態にする。
b) 受験機器と外部試験装置との間で回線接続し、試験周波数の電波が発射されることをｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞ
で確認する。
c) 受験機器を受信状態にする。
d) 標準信号発生器の出力をｵﾝの状態で、受験機器を送信動作にし、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞで電波を発射しないことを確認する。
11.5 結果の表示｢良｣又は｢否｣で記載する。
11.5 その他の条件
1) 標準信号発生器の出力を変調波に設定してｷｬﾘｱｾﾝｽ機能の試験を行った場合は、受験機器に用いている変調方式のみならず、同一周波数帯で運用するほかの無線設備に用いる変調方式の変調波についても受験機器のｷｬﾘｱｾﾝｽ機能が動作する必要がある。
2) 受験機器の空中線入力部に加えるｷｬﾘｱｾﾝｽﾚﾍﾞﾙは、以下の式による。
𝑃𝐸

𝑃 : 受験機器の空中線入力部に加えるｷｬﾘｱｾﾝｽﾚﾍﾞﾙ(W)E: 電界強度(mV/m)
G: 受信空中線絶対利得の真値(倍)λ: 搬送波周波数の波長(m)Work Instructions-ULID-018951 Issue#: 1.0

27 / 27