ユースフル労働統計 201621

生涯賃金など生涯に関する指標

21.1 生涯賃金①

指標の解説
本項では生涯賃金を推計する。生涯賃金は、ひとりの労働者が生

涯にわたって得る賃金の総額である。過去に受け取った賃金の総額を調べる統計調査があるわけではなく、既存の統計から推計する。
「賃金構造基本統計調査」による年齢階級別の統計を用いた。
生涯賃金は、職業生涯の有り様によって変わってくる。それは人それぞれである。転職をしたり、一旦職から離れ、時間を置いて再就職したり、また、パートタイム労働をしたりする場合もある。
本項では、次の二つの類型について平均的な生涯賃金を推計する。
1)

学校を卒業してただちに就職し、その後、60 歳で退職するまでフルタイムの正社員を続ける職業生涯。転職は平均的にするが、転職の際、途中で職を離れる（失業或いは非労働力化する）
ことはないものとする。60 歳は、定年年齢として最も多くの企業が採用している年齢であることを踏まえて設定した年齢である。
なお、男性について、定年時に退職金を得て、その後、平均
引退年齢までフルタイムの非正社員を続ける場合も計算した。
2)

同じ企業で、60 歳で退職するまでフルタイムの正社員で勤め続ける職業生涯。便宜上、これを「同一企業型」と呼ぶことにする。
本項の生涯賃金は、現在の各年齢の平均賃金を合計して得るものである。この点については、⑥解説の(1)を参照。
類型 1 は、ユースフル労働統計 2014 までで計算していたフルタイムを続けるという類型から、フルタイムの正社員を続ける類型にやや的を絞り込んだ。ユースフル労働統計 2014 までで計算していた生涯賃金との関係については⑥解説(2)を参照されたい。
－286－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

なお、フルタイムの非正社員を続ける場合も計算し、⑥解説(3)で紹介した。
②

指標の作成結果
類型 1 の場合の生涯賃金を、男女別、学歴別及び企業規模別に計算した結果を図 21-1 に示す。定年退職を支給事由とする退職金を加え、60 歳後も平均的な引退年齢までフルタイムの非正社員として働き続けるとした場合の男性の生涯賃金も計算し、図 21-2 に示した。
類型 2 の同一企業型職業生涯の場合の生涯賃金は、学歴別及び企業規模別にまとめたものを図 21-3 に示した。
③

作成結果の説明
学校卒業後フルタイムの正社員を続けた場合の 60 歳までの生涯賃金（退職金を含めない）は（図 21-1）、男性は中学卒 1 億 9 千万
円、高校卒 2 億 1 千万円、高専・短大卒 2 億 1 千万円、大学・大学
院卒 2 億 7 千万円、女性は中学卒 1 億 3 千万円、高校卒 1 億 5 千万円、高専・短大卒 1 億 7 千万円、大学・大学院卒 2 億 2 千万円となる。
企業規模別では注、規模が大きくなるほど多くなる。例えば男性
大学・大学院卒の場合、企業規模 1,000 人以上では 3 億 1 千万円にまで達するのに対し、企業規模 10～99 人では 2 億円と、1 億円強の開きがみられる。
注

転職する場合は同じ企業規模で転職するものとする。

さらに、男性について、60 歳経過時点で定年を支給事由とする
退職金を得て、その後、平均的な引退年齢まで非正社員で働き続けた場合の生涯賃金をみると（図 21-2）、中学卒で 2 億 2 千万円、高校卒で 2 億 4 千万円、大学・大学院卒では 3 億 2 千万円となる。企
業規模別にみると、大学･大学院卒の場合、10～99 人では 2 億 5 千万円であるのに対し、1,000 人以上では 3 億 7 千万円と、規模間でかなりの差がある。
－287－

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ユースフル労働統計 2016

同一企業型の職業生涯の場合をみると、生涯賃金（60 歳まで、退職金を含めない）は（図 21-4）、男性は高校卒 2 億 5 千万円、高専・短大卒 2 億 5 千万円、大学卒 2 億 8 千万円、女性は高校卒 1 億
9 千万円、高専・短大卒 2 億円、大学卒 2 億 4 千万円となる。学歴が高まるにつれて就業年数は短くなるが賃金水準が高くなるため、結果として生涯賃金が多くなる。企業規模別には、男性高校卒は1,000 人以上規模で 2 億 8 千万円、10～99 人規模で 2 億円、男性大学卒は 1,000 人以上規模で 3 億 1 千万円、10～99 人規模で 2 億 2千万円となっている。

－288－

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ユースフル労働統計 2016

図 21-1

生涯賃金（60 歳まで注、退職金を含めない、2014 年）

百万円

300

男性

250

150

131.5

女性

206.7
188.1

200

266.3
218.1

212.6
174.2

146.6

注：学校を卒業しただちに就職し、60 歳で退職する までフル タイ ムの正 社員を続 ける 場合（同一企業継続就業とは限らない）。

100
50
0
中学卒

高校卒

高専・短大卒 大学・大学院卒

企業規模別
百万円

350

中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学・大学院卒

男性 正社員

300
250
200
150
100
50
0
1,000人以上
百万円

350

女性

100-999人

10-99人中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学・大学院卒

正社員

300
250
200
150
100
50
0
1,000人以上

100-999人

10-99人

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」－289－

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ユースフル労働統計 2016

図 21-2（引退まで

注1

男性の生涯賃金、退職金注 2 を含む、2014 年）

百万円

350

320.3

61歳以降

35.2

300

255.2

244.9

250

222.8
22.2
12.5

200

18.8 退職金

27.2
15.4

24.0
14.2

注 1：学校卒業しただ
ちに就職、60 歳で退職するまでフル
タイムの正社員を続け退職金を得て、その後は平均引退
年齢までフルタイ
ムの非正社員を続
ける場合

60歳
まで

150
266.3
100

188.1

212.6

206.7

50
0
中学卒

高校卒

高専・短大卒 大学・大学院卒

企業規模別
百万円

400
350

61歳以降

300

退職金

250
60歳
まで

200
150
100
50
0

中学卒 高校卒 高専・ 大学・短大卒 大学院
卒

1000人以上

中学卒 高校卒 高専・ 大学・短大卒 大学院卒

100～999人

中学卒 高校卒 高専・ 大学・短大卒 大学院卒

10～99人

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」、「就労条件総合調査」
注 2：退職金の額は男女計のもの、2012 年分のものである。

－290－

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ユースフル労働統計 2016

図 21-3

同一企業型の生涯賃金（60 歳まで、退職金を含めない、2014 年）
百万円

284.7

男性
252.3

300

女性

250

247.0

185.4

200

243.5
204.8

150
100
50
0
高校卒

高専・短大卒

大学卒

企業規模別
男性
313.8

300

278.9

286.5

高
校
卒

高専・短大卒百万円

350

233.0 228.2

250

大
学
卒
256.1
198.5 203.2

200

217.0

150
100
50
0
1,000人以上

350

女性

300
250

100-999人

262.5
224.9
205.7

200

高
校
卒

高専・短大卒百万円

10-99人

大
学
卒
231.8

196.2
175.0

180.6

194.7

151.9

150
100
50
0
1,000人以上

100-999人

10-99人

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」－291－

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ユースフル労働統計 2016

図 21-4

同一企業型の生涯賃金の推移（60 歳まで、退職金を含めない）
男

百万円

性

350

300

大学卒

高専・短大卒

250

高校卒

中学卒

200

150
0

90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14
年

女

百万円

性

350

300
大学卒

250

高専・短大卒
高校卒

200
中学卒

150

100
0

90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14
年

企業規模別（大学卒）
男性（大学卒）百万円

400

1,000人以上

350

300

100-999人
10-99人

250

200

1500
90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14
年

－292－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

女性（大学卒）

百万円

400

350

1,000人以上

300

250

100-999人
10-99人200

1500

90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14
年④

指標の作成方法
生涯賃金の推計は、「賃金構造基本統計調査」における「一般労働者」の年齢階級別きまって支給する現金給与額と、年間賞与その他特別給与額（以下「年間賞与等」と呼ぶ。）を用いて行った。同
調査では、1 日の所定労働時間が短い又は 1 週の所定労働日数が少ない労働者を「短時間労働者」とし、短時間労働者に該当しない者のことを「一般労働者」と呼ぶ。一般労働者の労働は、フルタイム労働に該当する。
きまって支給する現金給与額は 6 月の 1 か月分で、年間賞与等は前年の 1 年分である。
統計は、さらに雇用形態別に分かれ、原則 5 歳刻みの年齢階級別に作成されている。また、年齢と勤続年数の組合せから、学卒入職後、同じ企業で勤務していると判断できる一般労働者に限った「標準労働者」の統計もある。
類型 1 の正社員には、雇用形態が「正社員・正職員のうち雇用期間の定め無し」の統計を、
類型 2 の同一企業型には、「標準労働者」の統計を、それぞれ利用した。
計算は、男女別、学歴別、企業規模別に行った。
（類型１）
まず、各年齢における賃金総額を求める。これは、当該年齢の属－293－

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ユースフル労働統計 2016

する年齢階級のきまって支給する現金給与額を 12 倍したものと、翌年調査における一つ上の年齢の属する年齢階級の年間賞与等の合計とした。年間賞与等として翌年調査のものを使うのは、同調査で調べられている年間賞与等は、前年１年間の額であるからである。
そのため、翌年調査における一つ上の年齢の属する年齢階級の年間賞与等額を、当年の当該年齢の年間賞与等とする。例えば、39 歳の賃金総額を求める場合、35～39 歳層のきまって支給する現金給与額と、翌年調査における 40～44 歳層の年間賞与等の額を用いる。
そして、入職年齢から 60 歳まで、各年齢における賃金総額を合計し、生涯賃金とした。入職年齢は、中学卒 15 歳、高校卒 18 歳、高専・短大卒 20 歳、大学・大学院卒 22 歳とした。
男性についてはさらに、退職金を得た後、引退年齢まで非正社員としてフルタイムで働いたとした場合の額も求めた。
退職金は「就労条件総合調査」による定年退職者 1 人平均退職給付額を用いた。就労条件総合調査は、勤続 20 年以上、45 歳以上の退職者（雇用期間の定めのない者、パートタイムを除く）について退職金の支給額（退職年金の場合は退職時の年金現価）を概ね 5 年ごとに調べている。直近の 2013 年調査の退職金額（2012 年 1 年間の退職分）を使った。男性に限った退職金額の集計がないため、男女計のもので代用した。企業規模は 30 人以上である。定年を事由に退職した勤続 20 年以上の者の退職金で、勤続 20 年未満の者は含まれない。正社員・正職員で雇用期間の定め無しの場合、55～59
歳層の平均勤続年数は 23.0 年（賃金構造基本統計調査 2015 年、男女計）である。
引退年齢は、次項「21.2 雇用者の平均引退年齢」で国勢調査年ごとに求めた引退年齢を、2014 年まで直線外挿して得た年齢（67.98
歳）を用いる。
61 歳から引退年齢までの各年齢について、60 歳以前と同様に、当該年齢の属する年齢階級のきまって支給する現金給与額を 12 倍－294－

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ユースフル労働統計 2016

した額に、翌年調査における一つ上の年齢の属する年齢階級の年間賞与等を加える。続いて、61 歳から引退年齢まで、各年齢で求めた額を合計する。引退年齢の小数点以下の端数分（例えば引退年齢
67.98 歳というときの 67 歳到達後の 0.98 年分）は、68 歳 1 年分の額に端数の年数（今の例では 0.98）を乗じたものとする。
（類型 2、同一企業型）
類型 2 の正社員同一企業型の生涯賃金は、「賃金構造基本統計調査」における「標準労働者」の各歳別統計を用いて計算した。標準
労働者は、学校卒業後直ちに企業に就職し、継続勤務しているとみなせる一般労働者である。調査時点までは、同一企業型の職業生涯の途上にある者である。
補足 標準労働者に該当するどうかが調べられているわけではなく、調査された
年齢と勤続年数から該当の是非が判断され、集計されている。例えば、大学・大学院卒の労働者の場合、年齢から勤続年数を引いた数が 22 又は 23 である労働者が、大学卒標準労働者とされる（結果的に大学院卒は大学卒標準労働者から除かれる。
）。年齢と勤続年数の要件は、同調査の報告書に記載がある。

標準労働者については、各歳別に所定内給与額の統計があるものの、きまって支給する現金給与額の統計が作成されていない。そこ
で、所定内給与額から次のようにして求めた。年齢ごとに、当該年齢の属する年齢階級の一般労働者のきまって支給する現金給与額と所定内給与額の比率を、標準労働者の所定内給与額に乗じて、当該年齢の標準労働者のきまって支給する現金給与額とした。
年間賞与等は、翌年調査による一つ上の年齢における額を用いる。
先に述べたように、調査で調べられている年間賞与等は、調査年の前年１年間の額であるためである。なお、60 歳については、翌年
調査の 60 歳のものを用いる。
年齢ごとに、当該年齢について得たきまって支給する現金給与額
を 12 倍したものと年間賞与等を合計し、さらに、入職年齢から 60歳まで合計し、同一企業型の生涯賃金とした。入職年齢は、中学卒
15 歳、高校卒 18 歳、高専・短大卒 20 歳、大学卒 22 歳とした。

－295－

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ユースフル労働統計 2016

なお、各企業規模の生涯賃金を求める場合、該当サンプルがなく、統計のない年齢が現れる。そのような年齢については、1 歳若い年
齢注における
当該規模の所定内給与額──────────────
企業規模計の所定内給与額の比率を、当該統計の得られない年齢の企業規模計の額に乗じて、当
該年齢、当該規模の所定内給与額とした（年間賞与等も同様にした。
）。
注

この処理は年齢の若い方から順に行っていく。

2013 年までは企業規模計であれば、該当サンプルがないような年齢はなかったが、2013 年、2014 年の生涯賃金の計算に用いる 2014 年、2015 年の年間賞与等で、中学卒に統計の得られない年齢が生じた。そのため、2013 年、2014 年の同一企業型生涯賃金は、中学卒で計算しなかった。
⑤

指標のデータ
本項の推計結果は次のとおりである。

－296－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

－297－

高校卒

女性 正社員（「賃構」一般労働者 正社員・正職員のうち雇用期間の定め無し）
125.7 155.2 133.0 112.5 141.2 178.0 140.8 122.8 173.0 208.4 173.8 149.2 214.1 248.4 215.1 170.9
124.9 151.3 128.5 114.4 141.0 177.4 141.6 121.2 172.9 211.8 172.5 146.7 215.7 252.5 215.1 168.5
131.6 168.8 137.3 113.6 142.0 175.6 142.9 122.1 171.7 205.6 172.5 146.8 214.6 245.0 215.0 170.8
133.4 175.7 137.3 113.6 143.4 175.4 144.3 123.7 172.2 206.4 171.7 147.8 212.5 249.9 205.6 169.2
131.5 148.0 134.8 122.9 146.6 179.4 148.3 125.3 174.2 210.9 171.2 148.1 218.1 257.1 209.0 169.3

中学卒

資料出所 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
注 学校を卒業してただちに就職し、60 歳で退職するまでフルタイムの正社員を続ける場合（同一企業継続就業とは限らない）
。

2010
2011
2012
2013
2014

2010
2011
2012
2013
2014

年

生涯賃金注（退職金を含めない）(単位：百万円)
高専・短大卒
大学・大学院卒
企業規 1,000 100-9 10-99 企業規 1,000 100-9 10-99 企業規 1,000 100-9 10-99 企業規 1,000 100-9 10-99
模計 人以上 99 人
人
模計 人以上 99 人
人
模計 人以上 99 人
人
模計 人以上 99 人
人
男性 正社員（「賃構」一般労働者 正社員・正職員のうち雇用期間の定め無し）
185.0 244.3 191.1 164.7 202.7 253.2 199.2 166.6 210.5 251.4 207.7 180.6 260.1 303.3 245.4 199.2
181.8 238.7 185.2 164.5 201.5 249.9 196.6 165.7 211.7 256.8 205.8 179.9 262.7 307.7 246.4 193.6
186.4 244.5 187.4 167.6 202.1 251.0 195.9 166.1 211.2 252.0 207.1 179.4 261.6 303.1 244.1 197.5
188.9 252.9 189.9 167.1 202.4 249.8 196.8 168.2 208.7 245.3 204.1 182.7 261.4 301.2 243.7 199.6
188.1 236.6 192.0 172.5 206.7 255.7 200.9 170.5 212.6 253.3 207.0 182.3 266.3 308.2 245.2 200.0

表 21-1

ユースフル労働統計 2016

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

表 21-2

男性の生涯賃金（引退まで注 1、退職金注 2 を含む、2014 年）（単位：百万円）
企業規模計 1,000 人以上

100-999 人

10-99 人

中学卒
総額

222.8

276.1

222.6

201.6

60 歳まで

188.1

236.6

192.0

172.5

退職金

12.5

16.0

9.7

6.3

61 歳以降

22.2

23.5

20.9

22.8

総額

244.9

299.8

235.5

200.1

60 歳まで

206.7

255.7

200.9

170.5

高校卒

退職金

14.2

18.2

11.5

7.2

61 歳以降

24.0

25.9

23.1

22.4

総額

255.2

302.6

245.5

216.5

60 歳まで

212.6

253.3

207.0

182.3

高専・短大卒

退職金

15.4

19.9

12.3

8.4

61 歳以降

27.2

29.4

26.2

25.8

総額

320.3

368.9

293.6

245.4

60 歳まで

266.3

308.2

245.2

200.0

大学・大学院卒

退職金

18.8

22.4

15.2

12.3

61 歳以降

35.2

38.3

33.2

33.1

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（2014 年、2015 年）、「就労条件総合調査」（2013 年）
注 1：学校を卒業してただちに就職し、60 歳までフルタイムの正社員を続け、60 歳
で定年を事由に退職金を得、61 歳以降は引退年齢までフルタイムの非正社員を続ける場合（同一企業継続就業とは限らない）。
注 2：退職金の額は定年を事由とする場合の男女計（勤続 20 年以上）のものである。

－298－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

（単位：百万円）

中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学卒
企業 1,000 100企業規
1,000
100
企業規
1,000
100企業規1,000
10010-99 人
10-99 人10-99 人10-99 人
規模計 人以上 999 人
模計 人以上 -999 人
模計 人以上 999 人
模計 人以上 999 人

男性

同一企業型職業生涯の生涯賃金（60 歳まで、退職金を含めない）－299－

2000 236.6 283.0 226.8 202.3 276.0 301.1 260.9 230.2 280.7 314.0 259.3 243.6 305.2 339.7 273.7 247.4

1999 234.4 281.6 223.4 204.2 274.2 302.7 257.1 228.0 275.4 308.6 258.7 233.9 310.8 344.9 278.7 257.8

1998 239.0 289.0 232.3 203.2 278.7 304.2 265.6 231.1 282.7 314.2 272.5 231.7 317.7 351.9 287.8 257.4

1997 249.6 294.1 243.1 213.1 286.5 311.8 268.6 241.5 292.0 320.4 279.3 255.9 321.3 356.3 290.3 257.3

1996 244.2 279.3 243.1 208.8 285.7 310.7 266.0 241.5 280.3 304.2 266.3 255.1 321.3 357.9 287.7 259.9

1995 243.6 279.5 238.3 213.0 284.3 308.4 266.9 241.9 283.0 316.0 267.4 240.8 320.6 354.7 287.9 258.8

1994 241.0 274.3 235.6 213.5 282.6 304.9 267.1 236.7 276.1 297.7 261.1 249.0 320.5 351.3 289.4 264.6

1993 241.3 274.5 241.1 212.0 281.3 308.5 263.3 231.7 286.9 312.3 267.7 254.2 324.1 353.4 294.3 262.1

1992 242.0 275.3 239.4 214.7 281.9 304.5 265.0 240.1 278.3 305.7 262.5 245.6 322.4 353.3 289.9 262.6

1991 238.8 270.9 235.1 207.9 279.2 303.8 261.8 232.6 275.1 301.9 274.3 240.4 319.3 350.2 288.4 261.5

1990 232.5 266.8 223.6 199.7 271.0 296.0 252.7 223.5 271.6 298.8 267.8 227.4 306.4 338.8 273.8 246.3

年

表 21-3

ユースフル労働統計 2016

労働政策研究・研修機構（JILPT）

（単位：百万円）

中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学卒
企業 1,000 100企業規
1,000
100
企業規
1,000
100企業規1,000
10010-99 人
10-99 人10-99 人10-99 人
規模計 人以上 999 人
模計 人以上 -999 人
模計 人以上 999 人
模計 人以上 999 人

男性

同一企業型職業生涯の生涯賃金（60 歳まで、退職金を含めない）（続き）

－300－

-

-

2013

2014

-

-

-

-

- 252.3 278.9 233.0 198.5 247.0 286.5 228.2 203.2 284.7 313.8 256.1 217.0- 246.1 272.4 228.2 195.0 243.0 279.0 224.3 207.1 277.1 305.9 248.2 215.0

2012 216.3 264.4 187.0 183.5 245.5 270.3 227.1 196.2 245.2 278.2 229.7 206.8 280.9 312.6 247.8 219.9

2011 213.4 264.8 212.4 173.4 246.2 271.5 229.1 194.8 245.7 283.5 228.0 202.5 279.5 312.2 249.9 213.4

2010 218.7 274.9 192.1 179.0 244.9 272.6 231.2 191.7 239.8 277.0 231.7 188.6 276.2 309.3 249.0 215.2

2009 206.9 263.2 188.5 169.6 240.7 265.8 225.1 193.5 241.2 280.4 224.0 200.7 275.8 309.0 246.6 220.3

2008 224.6 270.7 204.1 182.5 257.1 286.0 237.4 207.6 263.1 301.9 241.7 217.5 292.9 330.7 261.6 228.0

2007 222.1 274.6 207.3 179.1 260.2 289.4 240.7 209.6 262.2 297.9 250.2 219.3 298.1 334.8 265.1 231.8

2006 215.3 285.9 210.7 174.6 262.0 290.3 242.9 209.2 262.7 304.9 243.6 220.8 296.6 330.1 266.7 234.7

2005 215.5 277.1 204.6 179.0 259.1 288.8 240.7 209.3 263.4 301.8 243.3 220.3 294.5 328.6 261.9 234.6

2004 221.4 279.3 209.6 183.2 256.8 286.4 241.3 211.0 259.2 299.8 238.9 227.6 290.7 321.3 263.3 235.2

2003 222.1 280.6 211.9 184.4 256.6 287.1 239.6 211.1 259.0 296.6 241.7 229.5 290.8 325.7 261.6 233.6

2002 221.4 279.9 213.9 184.6 258.0 286.4 240.3 211.9 260.3 292.5 247.7 229.6 294.2 328.0 264.5 240.2

2001 233.8 279.9 232.9 196.2 271.1 294.9 255.5 221.6 276.0 312.3 262.2 234.2 304.6 336.5 276.1 246.4

年

表 21-3

ユースフル労働統計 2016

労働政策研究・研修機構（JILPT）

（単位：百万円）

中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学卒
企業 1,000 100企業規
1,000
100
企業規
1,000
100企業規1,000
10010-99 人
10-99 人10-99 人10-99 人
規模計 人以上 999 人
模計 人以上 -999 人
模計 人以上 999 人
模計 人以上 999 人

女性

同一企業型職業生涯の生涯賃金（60 歳まで、退職金を含めない）（続き）－301－

2000 165.6 184.4 161.9 132.3 205.0 221.8 195.8 162.8 234.1 250.2 232.8 200.1 275.4 299.2 270.1 236.1

1999 163.2 189.1 161.0 129.8 204.1 222.8 195.6 163.8 228.5 252.8 231.6 191.4 273.6 284.4 275.1 246.4

1998 164.6 199.4 162.1 130.1 209.0 226.8 200.3 166.2 232.2 248.7 238.5 202.5 273.6 291.0 275.6 242.8

1997 165.8 185.3 167.1 124.5 210.7 229.8 202.7 166.4 242.8 247.7 248.5 215.8 277.5 289.1 286.1 235.3

1996 170.6 189.5 178.7 124.2 210.3 232.5 201.7 169.2 242.4 248.7 254.3 210.5 271.9 288.0 273.5 237.3

1995 174.1 192.6 179.2 141.3 207.8 223.9 199.2 165.1 231.2 240.0 244.5 206.7 272.9 293.4 272.0 243.1

1994 170.0 183.5 168.1 143.4 207.3 224.2 192.9 170.3 233.4 248.6 239.5 207.1 270.1 299.0 278.5 235.7

1993 166.6 182.1 164.2 139.2 208.3 223.6 197.7 173.2 234.2 250.1 242.9 196.0 274.1 295.1 279.4 239.8

1992 165.0 186.0 161.2 134.7 203.6 223.0 195.7 161.9 226.0 246.6 231.7 180.8 276.2 283.9 274.3 241.9

1991 162.3 181.6 155.4 128.6 202.5 221.6 189.1 163.8 226.4 245.7 237.8 194.8 264.0 268.5 260.6 243.3

1990 160.8 177.1 152.0 128.4 196.3 211.5 184.0 156.2 232.7 248.4 242.0 200.7 255.7 266.7 255.7 241.9

年

表 21-3

ユースフル労働統計 2016

労働政策研究・研修機構（JILPT）

女性（単位：百万円）

同一企業型職業生涯の生涯賃金（60 歳まで、退職金を含めない）（続き）

－302－

-

2014

-

-

-

-

-

185.4 205.7 175.0 151.9 204.8 224.9 196.2 180.6 243.5 262.5 231.8 194.7

182.4 200.8 173.6 147.4 198.8 220.6 193.7 171.5 235.3 252.4 224.1 189.5

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

-

2013

2012 147.7 153.8 140.2 113.6 180.3 199.5 169.6 149.2 201.3 230.5 196.2 165.5 239.0 252.2 226.7 193.7

2011 141.5 161.5 131.6 123.3 181.4 201.0 171.8 146.6 204.7 232.1 197.7 167.9 243.3 261.2 233.8 194.6

2010 139.4 149.6 138.6 123.1 180.9 201.6 171.2 146.9 204.6 222.1 202.5 176.7 239.1 259.5 232.4 195.0

2009 144.9 164.8 142.3 123.9 181.0 200.8 169.4 150.6 204.9 221.7 204.0 174.4 238.7 254.3 232.1 207.1

2008 147.7 165.0 142.2 108.0 188.3 209.7 174.0 153.8 214.2 233.9 213.1 183.3 252.2 266.3 243.3 211.9

2007 146.9 166.6 140.9 114.9 189.6 208.6 177.3 155.9 214.9 238.4 210.8 179.8 256.1 275.0 248.3 215.5

2006 152.7 177.8 146.4 120.6 189.4 208.0 181.0 155.8 213.2 231.1 210.3 183.5 258.6 276.9 254.3 215.9

2005 148.0 174.9 145.2 119.5 189.9 211.5 180.8 152.7 215.3 234.4 210.3 184.1 255.2 275.4 252.1 216.1

2004 150.0 186.9 150.8 124.8 190.7 210.0 183.6 154.0 216.4 231.1 222.4 183.9 253.1 267.4 252.9 212.2

2003 154.0 175.5 150.4 128.5 194.7 213.7 189.6 155.6 218.0 231.6 225.4 188.9 260.4 280.4 260.6 216.5

2002 161.2 176.6 149.6 134.3 197.6 213.4 195.0 157.8 221.9 233.5 223.5 200.2 269.3 279.2 272.0 224.4

年

中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学卒
企業 1,000 100100
100100人 企業規 1,000
人 企業規 1,000
人 企業規 1,000
10-99
10-99
10-99
10-99 人
規模計 人以上 999 人
模計 人以上 -999 人
模計 人以上 999 人
模計 人以上 999 人
2001 163.4 181.4 155.7 129.3 202.4 218.3 194.8 160.0 228.1 240.6 233.0 191.0 273.1 292.7 270.4 227.9

表 21-3

ユースフル労働統計 2016

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016⑥

解説（補足）(1)

賃金の合計の仕方
本項の生涯賃金は、現在の各年齢の賃金を合計して求めたものである。職業生涯は数十年に及び、その間、物価水準や全体の賃金水準が変化する。にもかかわらず、現在の年齢別賃金を合計するというのは、本項の方法は、賃金水準を現在のものに合わせるという考え方に立つからである。過去の賃金は、過去から現在に至る間の平均賃金の増減分だけ調整すると考える。例えば、40 年前の 20 歳の賃金は、
その後 40 年間の 20 歳の平均賃金の増減率だけ増減させる。
結果的に、生涯賃金の平均は、現在の年齢別の平均賃金を合計すればよいことになる。
表 21-3 にみるような、例えば 2010 年と 1990 年の生涯賃金の差は、前者は 2010 年時点の賃金水準に、後者は 1990 年の賃金水準に合わされたものであるから、2010 年と 1990 年それぞれの時点における全体的な賃金水準の差ということになる。
本項の方法と違って、物価水準の違いを調整して生涯賃金を得ることも考えられる。過去と現在の消費者物価の増減率だけ、過去の賃金を増減し足し合わせる。現在 60 歳（或いは 65 歳）の者の生涯賃金というような限定をして行うことになる。このような計算で得た 2010 年で 60 歳の者の生涯賃金と、1990 年で 60 歳の者の生涯賃金の差には、職業生涯の期間、前者は概ね 1970 年～2010 年、後者は 1950～1990 年における経済の実質的な水準の差（物価では説明できない差）、さらに 1990 年と 2010 年の物価水準の差が反映される。差は、賃金の世代間の違いという観点でみることができる。他方、今年、学卒入職した者の生涯賃金というような見方は難しい。
(2)

ユースフル労働統計 2014 までの生涯賃金
ユースフル労働統計 2014 までは、
①フルタイム労働を続ける②うち同一企業で過ごす（同一企業型）－303－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016の２類型を想定し、①には賃金構造基本統計調査の一般労働者の統計を当てはめ、②には賃金構造基本統計調査の標準労働者の統計を当てはめていた。
賃金構造基本統計調査は 2005 年調査から雇用形態の調査事項を充実させ、一般労働者について次の区分で統計が作成され、利用できるようになった。正社員・正職員かどうかは事業所の判断による。
標準労働者の統計については従前どおりである。
一般労働者

雇用期間の定め

正社員・正職員

正社員・正職員以外無し
有り（82.5％）

無し（3.0％）

有り（11.8％）（2.8％）

注 1)（ ）内は 2015 年調査の場合の構成比2)短時間労働者もこの 4 区分の統計が作成されるようになった。

一般労働者の中には、正社員・正職員以外で雇用期間の定め有りの者が 1 割以上存在する。
今回、生涯賃金の計算をする職業生涯の類型として、①の‘フル
タイム労働を続ける’を、‘フルタイムの正社員を続ける’に絞り、正社員・正職員で雇用期間の定め無しの統計を充てることにした。
また、定年時に退職金を得てから平均的な引退年齢まで働く場合は非正社員としたが、これには、正社員・正職員以外で雇用期間の定め有りの賃金を充てた。
同一企業型については、賃金構造基本統計調査の標準労働者の統計が従来どおりの条件で作られていて、これを当てはめた。正社
員・正職員で雇用期間の定め無しに絞った標準労働者の統計がない
が、年齢と勤続年数から学卒入職後勤続していると判断される者であるから、特に 30 歳代ともなれば、事実上、雇用期間の定め無しの正社員・正職員と思われる。
下に、賃金構造基本統計調査の統計区分と、ここで生涯賃金を計－304－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

算している区分との関係を示す表を載せておく。
使用する
賃金構造基本統計調査の統計
一般労働者

正社員・正
職員で
正社員・正
職員以外で

雇用期間の定め

無し
有り

生涯賃金
フルタイム正社員

生涯賃金
2014 まで
フルタイム

無し
有り

フルタイム非正社員

うち標準労働
者

同一企業型

一般労働者
同一企業型

なお、本節末尾に、ユースフル労働統計 2014 までと同じフルタ
イム労働を続けた場合の生涯賃金も、参考表として掲げておく。ユースフル労働統計 2014 の表 21－1 を更新したものである。
(3)

フルタイムの非正社員を続けた場合
学校卒業後フルタイムの非正社員となり、そのままフルタイムの非正社員を続けた場合の 60 歳までの生涯賃金（退職金を含めない）
も計算した（図 21-5）。男性は中学卒、高校卒、高専・短大卒は 1
億 3 千万円、大学・大学院卒 1 億 5 千万円で、女性は中学卒、高校卒は 1 億円、高専・短大卒で 1 億 1 千万円、大学・大学院卒で 1 億
2 千万円である。企業規模別には、男性大学・大学院卒でも 10～99
人規模１億 3 千万円、1,000 人以上１億 6 千万円と、規模間の違いが正社員の場合に比べて少ない。

－305－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

生涯賃金（非正社員 60 歳まで注、退職金を含めない）

図 21-5

男性

百万円

150
131.9

147.0

125
101.1
100

女性

128.2

126.7

121.3
105.1

99.7

75

注：学校を卒業しただちにフルタイム非正社員として就職し、60 歳で退職するまでフルタイムの非正社員を続ける場合

50
25
0
中学卒

高校卒

高専・短大卒 大学・大学院卒

企業規模別
百万円

男性

中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学・大学院卒

非正社員

180
160
140
120
100
80
60
40
20
0
1,000人以上
百万円

女性

100-999人

非正社員

10-99人中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学・大学院卒

160
140
120
100
80
60
40
20
0
1,000人以上

100-999人

10-99人

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」－306－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

（単位：百万円）

中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学・大学院卒
企業 1,000 100企業規
1,000
100
企業規
1,000
100企業規1,000 10010-99 人
10-99 人10-99 人10-99 人
規模計 人以上 999 人
模計 人以上 -999 人
模計 人以上 999 人
模計 人以上 999 人

男性

生涯賃金（60 歳まで注、退職金を含めない）－307－

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
注：学校を卒業してただちに就職し、60 歳で退職するまでフルタイム労働を続ける場合（正社員とは限らない、同一企業継続就業とは限らない）。ユースフル 2014 までの表 21-1 を更新したもの。

2000 198.0 249.4 199.8 179.8 219.1 267.1 213.7 185.7 224.7 277.1 218.0 197.5 279.0 322.6 264.3 219.9

1999 197.1 249.3 197.1 179.6 218.6 266.1 213.1 186.4 227.4 276.6 224.5 198.3 280.7 324.6 265.4 225.3

1998 201.3 248.7 201.9 183.2 223.1 272.2 218.7 189.1 234.3 283.8 234.3 201.9 287.6 333.9 272.8 228.4

1997 207.4 254.2 209.3 188.1 229.3 275.8 224.7 195.9 239.2 284.6 239.4 208.8 292.5 337.5 277.3 233.1

1996 205.6 253.9 208.8 185.8 228.2 273.4 222.0 195.7 238.6 279.1 238.8 209.6 290.9 335.1 273.8 233.0

1995 202.8 247.4 205.1 185.1 226.5 270.0 221.6 194.7 238.7 282.6 237.1 209.8 290.7 335.4 273.6 231.0

1994 201.8 239.2 206.6 184.3 225.0 266.8 221.3 193.1 236.7 278.0 235.1 208.9 290.7 332.8 274.5 234.7

1993 201.0 239.4 204.7 183.2 223.4 265.8 219.9 190.8 237.1 279.8 236.2 207.3 289.6 332.5 273.1 232.9

1992 200.3 240.0 201.8 182.9 223.4 266.5 218.4 191.5 240.0 284.2 237.7 210.6 288.8 333.3 271.9 230.1

1991 197.3 240.5 199.3 177.2 221.2 263.9 216.1 187.6 234.5 279.2 231.2 203.9 285.6 330.0 267.9 226.9

1990 189.4 233.0 190.4 169.0 211.8 253.8 206.6 178.6 226.5 271.9 220.5 198.6 277.0 320.6 259.1 222.7

年

参考

ユースフル労働統計 2016

労働政策研究・研修機構（JILPT）

男性

生涯賃金（60 歳まで注、退職金を含めない）（続き）（単位：百万円）－308－

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
注：学校を卒業してただちに就職し、60 歳で退職するまでフルタイム労働を続ける場合（正社員とは限らない、同一企業継続就業とは限らない）。ユースフル 2014 までの表 21-1 を更新したもの。

2014 178.3 211.3 176.0 167.3 197.3 238.1 190.4 166.2 204.6 238.9 199.0 178.2 258.9 297.5 238.1 196.4

2013 177.6 226.6 175.6 159.9 193.0 232.6 186.1 163.9 201.1 233.4 195.1 179.0 254.2 291.2 235.7 196.1

2012 173.0 211.6 172.8 160.1 192.4 233.0 185.1 161.8 203.7 239.5 199.0 175.6 254.4 293.0 236.5 194.3

2011 170.9 213.6 173.3 156.5 193.0 235.5 186.8 161.5 205.0 245.2 198.9 176.4 256.1 299.2 239.0 190.3

2010 177.1 226.0 179.1 159.6 195.2 241.6 190.1 162.7 204.1 242.2 200.4 177.1 254.1 294.8 238.7 195.8

2009 171.3 209.5 175.1 157.0 190.4 233.5 184.3 161.0 200.4 237.0 197.2 174.6 251.8 290.6 238.4 196.2

2008 184.9 232.1 183.2 168.3 203.9 249.6 197.3 172.4 216.4 255.0 213.7 187.2 266.6 310.0 250.9 208.3

2007 184.9 228.9 189.3 167.4 205.8 252.8 199.1 173.0 219.7 255.1 215.6 191.3 270.5 316.2 251.1 212.1

2006 183.3 229.3 184.0 168.3 206.1 256.1 198.7 172.8 221.1 267.1 212.4 192.8 271.0 316.3 252.3 209.1

2005 184.0 233.1 184.0 167.7 205.8 257.2 198.8 172.0 221.2 266.2 214.4 192.4 270.1 313.9 252.6 208.1

2004 185.4 236.9 187.4 168.3 205.7 256.8 200.2 174.2 216.4 260.9 212.7 189.5 266.5 308.8 254.0 206.8

2003 185.2 240.2 187.9 166.6 205.9 258.1 201.2 173.5 216.3 261.7 215.1 188.6 266.7 311.5 253.0 209.5

2002 187.8 237.1 192.5 168.6 208.2 257.7 203.1 175.6 220.9 264.7 221.5 188.1 269.5 310.8 257.3 211.5

年

中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学・大学院卒
企業 1,000 100企業規
1,000
100
企業規
1,000
100企業規1,000 10010-99 人
10-99 人10-99 人10-99 人
規模計 人以上 999 人
模計 人以上 -999 人
模計 人以上 999 人
模計 人以上 999 人
2001 195.0 249.9 196.8 176.3 216.1 266.0 210.7 181.9 226.4 275.5 222.4 193.8 278.4 321.8 264.7 217.2

参考

ユースフル労働統計 2016

労働政策研究・研修機構（JILPT）

（単位：百万円）

97.3 137.9 183.9 133.6 117.7 168.1 200.9 170.6 143.1 212.6 232.3 225.0 184.1

1991 109.4 149.8 110.0－309－

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
注：学校を卒業してただちに就職し、60 歳で退職するまでフルタイム労働を続ける場合（正社員とは限らない、同一企業継続就業とは限らない）。ユースフル 2014 までの表 21-1 を更新したもの。

2000 119.1 144.3 124.1 107.7 144.1 174.9 139.9 122.5 174.2 204.8 176.5 152.2 229.1 255.5 245.9 183.3

1999 117.8 143.5 123.7 106.3 143.4 174.2 139.8 121.9 172.4 204.0 174.3 151.0 226.8 244.0 242.0 190.8

1998 117.0 145.9 118.5 108.2 143.8 177.2 137.9 122.7 176.0 204.5 179.7 153.0 228.6 246.1 246.6 192.2

1997 118.7 146.0 123.0 107.8 145.6 181.8 138.3 129.3 178.7 206.8 184.3 152.7 230.1 243.0 254.0 185.5

1996 117.7 144.7 120.8 107.3 146.4 181.1 138.8 123.8 176.5 202.2 182.2 152.0 228.3 241.5 244.5 191.2

1995 117.1 146.5 120.0 106.8 143.8 181.2 137.3 126.6 178.0 206.4 183.7 153.4 228.4 249.7 241.8 191.1

1994 117.1 151.3 119.6 105.6 145.3 177.9 136.3 127.9 176.2 207.4 181.0 151.6 224.0 245.9 238.4 191.2

1993 114.5 149.9 117.4 102.7 142.8 183.4 142.2 124.2 173.0 205.3 176.9 148.7 222.0 244.6 241.2 184.4

1992 113.5 150.4 114.4 102.2 140.8 185.2 136.9 116.6 172.1 206.2 176.0 147.2 223.7 245.0 244.0 184.0

91.6 131.5 180.4 121.9 110.8 162.3 195.8 164.0 138.3 207.0 224.3 217.4 183.4

中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学・大学院卒
企業 1,000 100企業規 1,000 100
企業規 1,000 100企業規 1,000 10010-99 人
10-99 人10-99 人10-99 人
規模計 人以上 999 人
模計 人以上 -999 人
模計 人以上 999 人
模計 人以上 999 人

女性

生涯賃金（60 歳まで注、退職金を含めない）（続き）

1990 104.1 149.2 104.8

年

参考

ユースフル労働統計 2016

労働政策研究・研修機構（JILPT）

女性

生涯賃金（60 歳まで注、退職金を含めない）（続き）（単位：百万円）－310－

99.1 124.7 144.8 124.2 112.7 158.9 184.4 160.0 139.3 199.3 224.2 201.0 166.0

99.0 125.5 143.0 124.4 113.4 158.0 180.2 158.9 138.4 197.5 219.9 195.6 162.8

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
注：学校を卒業してただちに就職し、60 歳で退職するまでフルタイム労働を続ける場合（正社員とは限らない、同一企業継続就業とは限らない）。ユースフル 2014 までの表 21-1 を更新したもの。

2014 116.5 126.1 118.7 109.4 130.5 146.2 130.6 117.8 160.6 185.3 159.0 139.9 200.5 226.0 194.2 161.7

2013 114.2 136.6 114.9 101.8 127.0 143.1 126.1 115.2 157.4 179.7 157.6 138.6 196.0 223.4 189.2 161.9

2012 110.9 131.1 116.6

2011 107.4 126.5 109.1 100.1 125.1 144.2 124.6 112.7 159.8 187.5 160.1 138.4 199.5 227.0 198.2 160.5

2010 111.4 129.7 113.9 102.3 126.2 148.7 124.1 114.4 160.1 186.6 160.7 140.8 198.0 223.1 198.8 162.1

2009 110.5 126.8 115.7

2008 111.9 127.9 114.6 103.5 128.1 148.8 127.1 116.5 163.8 190.1 164.8 143.7 201.8 227.5 201.4 168.7

2007 109.2 130.2 108.7 102.7 128.1 148.8 126.7 116.8 165.1 191.2 165.8 144.2 210.8 234.0 213.2 177.5

2006 109.4 131.1 110.7 101.5 126.9 147.6 126.1 115.8 163.6 192.2 162.7 144.0 208.9 232.1 216.8 169.1

2005 110.4 124.6 113.9 102.9 126.5 149.6 125.7 114.0 165.9 194.9 164.9 144.7 210.1 230.4 215.9 174.1

2004 112.5 126.6 116.5 104.4 130.8 155.5 131.4 117.5 165.3 195.7 166.4 143.9 210.6 231.1 218.9 174.5

2003 114.0 135.1 118.8 105.0 133.0 160.7 134.4 117.9 167.5 196.6 170.5 145.1 215.0 241.4 226.3 174.6

2002 114.1 134.2 116.7 107.1 134.2 164.2 134.3 118.7 170.9 199.3 174.7 147.7 219.4 244.3 232.0 176.6

年

中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学・大学院卒
企業 1,000 100企業規
1,000
100
企業規
1,000
100企業規1,000 10010-99 人
10-99 人10-99 人10-99 人
規模計 人以上 999 人
模計 人以上 -999 人
模計 人以上 999 人
模計 人以上 999 人
2001 115.7 138.6 118.5 105.7 142.4 173.3 138.0 121.4 172.1 202.4 174.7 149.1 224.5 256.4 238.2 176.7

参考

ユースフル労働統計 2016

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 201621.2 雇用者の平均引退年齢①

指標の解説
雇用者の引退年齢の平均を推計する。

②

指標の作成結果
推計結果は図 21-6 のとおりである。1975 年以降、5 年ごとに計算した。
図 21-6

雇用者の平均引退年齢

（歳）
68

男性

67
66

女性

65
64
63
62
61
60
0

1975

1980

1985

1990

1995

2000

2005

2010

(年)

資料：総務省「国勢調査」③

作成結果の説明
男性は、1985 年が一番早く、それ以降は徐々に遅くなり、1995

年から 2000 年にかけて早まったものの、2005 年、2010 年と遅くなった。女性も、1995 年から 2000 年にかけてはほぼ同じであったが、1990 年以降一貫して遅くなる傾向にある。
④

指標の作成方法
平成 10 年版国民生活白書にならい以下のようにして求めた。
まず、50 歳以上の雇用者について、人口に占める雇用者の割合

を 5 歳階級別に求める。この比率を、50～54 歳＝100 になるように換算する。例えば、1995 年の場合、人口に占める雇用者の割合（雇用者／人口）は、
50～54 歳 0.765、55～59 歳 0.709、60～64 歳 0.457、……
－311－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

なので、50～54 歳を 100 とすると、55～59 歳 92.7、60～64 歳 59.8、……
となる。
次に、これらの値について各年齢階級間の差をとり、それを隣り合った年齢階級の中央値の年齢間の引退者数（50～54 歳の雇用者
を 100 とする割合、以下同じ）とする。今の例では、1995 年で100-92.7＝7.3％の雇用者が、50～54 歳の中央値（52.5 歳）と 55～59 歳の中央値（57.5 歳）の間に引退する、と考える。さらに、
52.5 歳から 57.5 歳までの５年間は、各年、同じ数の者（＝7.3÷5）が引退するとし、また、52.5 歳から 1 年間で引退した者は、計算上、53.5 歳で引退したものとする。こうして、53.5 歳から 57.5 歳
までの各歳の引退者数を設定する。
以上より、50～54 歳の雇用者を 100 とする 53.5 歳以降の各年齢における引退者数が設定される（上限は、92.5 歳を最後に全員引退とした。）。年齢を当該年齢の引退者数で加重平均し、それを平均引退年齢とする。
⑤

指標のデータ指標の作成結果は次のとおりである。
表 21-4
年
1975
1980
1985
1990
1995
2000
2005
2010

雇用者の平均引退年齢
男性
67.9
67.1
66.5
66.6
67.2
66.8
67.1
67.6

（単位：歳）
女性
64.1
63.7
63.0
63.0
63.6
63.7
64.0
64.8

資料：総務省「国勢調査」－312－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016⑥

参考：平均引退年齢についてOECD の資料に、労働者の引退年齢の国際比較がある（表 21-5）。

これによると、日本の実引退年齢は他国に比べ高い。
表 21-5

実引退年齢及び公式引退年齢（単位：歳）

国

実引退年齢（2007～2012 年） 公式引退年齢（2012 年）
男性

女性

アメリカ

65.0

65.0

イギリス

63.7

63.2

男性

女性
66

65

61.2

ドイツ

62.1

61.6

65.083

フランス

59.7

60.0

65

日本

69.1

66.7

OECD 諸国平均

64.20

63.06

65
64.65

63.47

資料：OECD「Ageing and Employment Policies – Statistics on average effective age ofretirement」
注：実引退年齢は、5 年間に 40 歳以上の者が労働力を離れた平均年齢。公式引退年
齢は、加入期間に関わらず公的老齢年金を受給可能な年齢。

また、内閣府「高齢者の地域社会への参加に関する意識調査」（2013 年）では、高齢期の就労について就労希望年齢を調べている（表 21-6）。

－313－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

表 21-6

就労希望年齢（単位：％）

60 歳ぐらいまで

11.8

65 歳ぐらいまで

21.4

70 歳ぐらいまで

23.6

75 歳ぐらいまで

10.1

76 歳以上2.7

働けるうちはいつまでも

29.5

無回答

1.0

資料：内閣府「高齢者の地域社会への参加に関する意識調査」（2013 年）
注：全国の 60 歳以上の男女が対象（有効回収数 1,999 人）。設問は「あなたは、何歳ごろまで仕事をしたいですか」。

これによると、「働けるうちはいつまでも」が 29.5％と最も多く、次いで「70 歳ぐらいまで」が 23.6％、「65 歳ぐらいまで」が 21.4％などとなっている。

－314－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 201621.3 生涯労働時間①

指標の解説
本項は、学校卒業後すぐに就職し、平均的な引退年齢まで、フル

タイム労働を続けるとしたときの総労働時間を推計する。
②

指標の作成結果
60 歳までと 61 歳以後に分けて推計した。男女別、学歴別にまとめた結果を図 21-7 に示す。また、時系列的推移を図 21-8 に示す。
③

作成結果の説明
図 21-7 をみると、学歴別では、男性が高校卒 10.8 万時間、大学・大学院卒 9.3 万時間、女性が高校卒 9.5 万時間、大学・大学院卒
8.5 万時間などとなっており、学歴が高いほど就業開始年齢が遅くなるため、それだけ生涯労働時間は短くなっている。企業規模別にみると、大きな格差はみられないが、企業規模が大きいほど短くなる傾向にある。
④

指標の作成方法
生涯労働時間の推計は、「賃金構造基本統計調査」による一般労働者の年齢階級別所定内労働時間及び超過労働時間を用いて行った。6 月における労働時間であるため、まず、「毎月勤労統計」の 6月の労働時間と年平均労働時間の比率を用いてこれを年平均月間
ベースに変換した。次に、年平均月間ベースに変換した所定内労働時間と超過労働時間を 12 倍して合計したものを、当該年齢階級における各年齢の年間労働時間と考え、入職年齢から平均引退年齢まで合計した。平均引退年齢は、「21.2 雇用者の平均引退年齢」による。そこで平均引退年齢を計算していない中間年は、直線補間して得た年齢とした。
⑤

指標のデータ
推計結果は表 21-7 のとおりである。

－315－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

図 21-7

生涯労働時間（2015 年）

千時間
120

100
61歳以降

80

60歳以前
60

40

20

0
中学卒

高校卒

高専・
短大卒

大学・
大学院卒

中学卒

高校卒

高専・
短大卒

大学・
大学院卒

女性

男性

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」、「毎月勤労統計調査」、総務省「国勢調査」

図 21-8

生涯労働時間の推移

千時間
130

男性

120
中学卒
110

高校卒

100
高専・短大卒
90
大学・大学院卒
80
70
600

90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15
年

－316－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

千時間
130

女性

120
110
中学卒

100
高校卒
90
80

大学・大学院卒

高専・短大卒70
600

90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15
年

企業規模別
千時間
100

男性（大学・大学院卒）

100-999人

95

10-99人90
1,000人以上
85

80

75

700
90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15
年

女性（大学・大学院卒）

千時間
100
95
90
100-999人

10-99人8580
1,000人以上
75
700

90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15年

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」、「毎月勤労統計調査」、総務省「国
勢調査」

－317－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

表 21-7

生涯労働時間（1／8）（単位：千時間）

企業規模計
年

総計

1,000 人以上

100-999 人

10-99 人60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
総計
総計
総計
まで 以後
まで 以後
まで 以後
まで 以後

男性 中学卒1990 122.9 110.4 12.5 117.4 105.7 11.8 123.3 110.7 12.7 124.7 112.1 12.6
1991 120.6 108.0 12.6 116.3 104.2 12.1 121.8 109.1 12.8 121.7 109.1 12.6
1992 117.9 105.3 12.7 112.8 100.4 12.4 117.6 105.0 12.6 120.0 107.2 12.8
1993 116.0 103.2 12.7 111.1 98.6 12.5 116.1 103.3 12.8 117.8 105.0 12.8
1994 115.4 102.5 12.9 111.3 98.5 12.8 116.4 103.3 13.1 116.3 103.4 12.9
1995 116.1 103.0 13.1 113.4 100.3 13.1 116.7 103.5 13.2 116.4 103.4 13.1
1996 117.4 104.3 13.2 113.8 100.4 13.4 118.2 104.7 13.5 118.4 105.4 13.0
1997 114.1 101.6 12.5 111.1 98.5 12.7 114.4 101.9 12.5 114.9 102.3 12.5
1998 112.5 100.3 12.2 111.3 99.3 12.0 113.2 101.0 12.2 112.4 100.2 12.2
1999 112.2 100.2 12.0 112.3 100.5 11.8 114.0 101.9 12.1 112.2 100.2 12.0
2000 112.8 100.9 11.9 113.3 101.1 12.2 113.1 101.3 11.9 112.9 101.0 11.9
2001 113.2 101.0 12.1 110.9 99.2 11.7 114.0 101.9 12.1 113.4 101.3 12.1
2002 114.1 101.8 12.3 111.1 99.0 12.2 115.7 103.3 12.4 114.2 101.9 12.3
2003 113.5 101.1 12.4 111.2 98.6 12.6 112.1 99.6 12.4 113.0 100.7 12.4
2004 115.0 102.3 12.6 114.0 101.0 13.1 115.5 102.9 12.6 114.4 101.9 12.6
2005 113.5 100.9 12.6 112.0 100.2 11.8 114.8 102.1 12.6 113.3 100.6 12.6
2006 114.6 101.8 12.8 113.8 101.1 12.8 115.6 102.7 12.9 114.7 101.9 12.8
2007 114.8 101.8 13.1 111.7 99.1 12.5 117.3 104.1 13.2 114.5 101.4 13.1
2008 114.7 101.5 13.2 112.8 100.0 12.8 114.7 101.6 13.1 115.3 102.0 13.3
2009 111.7 98.7 13.0 108.1 95.2 13.0 114.4 101.3 13.1 111.9 98.9 13.0
2010 114.5 101.2 13.3 115.3 102.3 13.0 115.2 101.8 13.4 114.1 100.8 13.4
2011 115.6 101.8 13.7 113.5 99.9 13.5 116.5 102.8 13.7 115.4 101.7 13.8
2012 116.5 102.1 14.4 111.4 97.5 13.8 118.1 103.9 14.2 118.0 103.4 14.6
2013 117.6 103.1 14.5 113.8 99.8 14.0 122.1 107.6 14.5 116.9 102.3 14.5
2014 117.9 103.4 14.6 114.6 100.5 14.1 118.3 103.9 14.4 118.9 104.1 14.8
2015 117.3 102.5 14.8 115.8 101.7 14.1 117.6 102.9 14.7 117.3 102.4 14.9

－318－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

表 21-7

生涯労働時間（2／8）（単位：千時間）

企業規模計
年

総計

1,000 人以上

100-999 人

10-99 人60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
総計
総計
総計
まで 以後
まで 以後
まで 以後
まで 以後

男性 高校卒1990 110.9 98.5 12.4 104.6 93.1 11.5 111.2 99.1 12.2 115.3 102.7 12.6
1991 109.1 96.9 12.3 104.0 92.6 11.4 109.8 97.6 12.1 113.2 100.7 12.5
1992 106.7 94.2 12.5 100.9 89.2 11.7 106.5 94.1 12.4 111.0 98.4 12.6
1993 105.5 93.0 12.6 100.0 88.0 12.0 105.5 92.9 12.6 109.5 96.9 12.6
1994 105.3 92.6 12.7 100.3 88.1 12.2 105.8 93.1 12.7 108.7 95.9 12.7
1995 106.5 93.5 12.9 102.0 89.4 12.6 106.8 93.8 13.0 109.3 96.3 12.9
1996 106.8 94.0 12.7 101.3 89.1 12.2 107.0 94.3 12.7 110.7 97.8 12.9
1997 104.8 92.4 12.4 100.9 88.8 12.2 105.4 93.0 12.4 107.3 94.9 12.5
1998 103.4 91.4 12.0 100.4 88.7 11.7 103.6 91.7 11.9 105.5 93.4 12.1
1999 103.6 91.7 11.9 100.2 88.6 11.6 103.6 91.8 11.8 105.8 93.7 12.0
2000 104.6 92.8 11.8 101.8 90.1 11.6 105.0 93.3 11.7 106.5 94.7 11.8
2001 104.3 92.4 11.9 100.4 89.0 11.4 104.6 92.7 11.9 106.7 94.7 12.0
2002 104.8 92.8 12.1 100.8 89.2 11.6 104.8 92.8 12.0 107.4 95.2 12.2
2003 105.0 92.9 12.2 100.7 88.9 11.8 104.2 92.1 12.1 106.3 94.1 12.2
2004 106.1 93.7 12.4 103.0 90.9 12.1 106.5 94.2 12.4 107.5 95.1 12.5
2005 105.0 92.8 12.2 102.2 90.5 11.7 105.0 93.1 11.9 107.0 94.5 12.5
2006 106.1 93.5 12.5 102.8 90.6 12.2 106.4 94.0 12.5 108.0 95.3 12.7
2007 106.7 93.9 12.8 103.2 91.0 12.2 107.5 94.7 12.7 108.3 95.4 12.9
2008 106.3 93.4 12.9 103.9 91.5 12.4 105.9 93.1 12.8 108.3 95.1 13.1
2009 102.9 90.0 12.8 99.7 87.3 12.4 103.5 90.6 12.9 104.7 91.8 12.9
2010 105.5 92.6 13.0 103.1 90.6 12.5 106.2 93.1 13.2 106.6 93.6 13.0
2011 105.8 92.4 13.4 102.9 89.9 12.9 106.0 92.8 13.3 107.6 94.1 13.6
2012 106.9 93.1 13.8 103.0 89.7 13.3 108.1 94.1 14.0 109.4 95.4 14.1
2013 107.9 93.8 14.1 104.2 90.6 13.6 108.7 94.6 14.1 110.3 95.7 14.5
2014 107.5 93.3 14.2 103.8 90.3 13.5 108.1 94.0 14.1 110.5 95.8 14.6
2015 108.1 93.6 14.5 105.0 91.2 13.8 108.0 93.6 14.4 110.5 95.7 14.8

－319－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

表 21-7

生涯労働時間（3／8）（単位：千時間）

企業規模計

年

総計

1,000 人以上

100-999 人

10-99 人60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
総計
総計
総計
まで 以後
まで 以後
まで 以後
まで 以後

男性 高専・短大卒
1990 102.4 90.7 11.7 98.5 87.5 11.0 102.2 90.7 11.5 105.3 93.4 12.0
1991 100.4 89.0 11.4 96.6 86.0 10.6 99.8 88.5 11.3 104.0 92.3 11.7
1992

99.1 87.3 11.7 95.3 84.5 10.9 97.7 86.3 11.4 103.4 91.2 12.2

1993

98.3 86.1 12.2 93.7 82.4 11.3 98.6 86.3 12.3 100.6 88.3 12.3

1994

98.1 86.0 12.2 94.7 82.9 11.8 97.7 85.4 12.3 100.8 88.7 12.2

1995

99.5 86.9 12.6 96.3 84.1 12.2 99.0 86.6 12.4 102.0 89.2 12.8

1996

99.6 87.3 12.4 95.6 84.0 11.6 99.1 86.8 12.3 102.7 90.3 12.4

1997

97.9 85.9 12.0 96.7 84.6 12.1 97.2 85.3 11.9 99.7 87.6 12.1

1998

96.9 85.3 11.6 94.7 83.2 11.4 96.8 85.2 11.6 98.3 86.5 11.7

1999

97.1 85.6 11.5 95.5 84.1 11.4 96.3 84.9 11.3 98.9 87.3 11.5

2000

97.9 86.3 11.6 96.4 84.5 11.9 97.3 86.1 11.2 99.5 87.7 11.7

2001

97.5 86.1 11.4 95.5 84.3 11.2 97.2 85.9 11.3 99.4 87.7 11.6

2002

98.3 86.5 11.8 95.9 84.3 11.6 97.8 85.9 12.0 100.5 88.7 11.8

2003

98.0 86.2 11.7 95.9 84.1 11.8 95.9 84.7 11.3 99.7 87.8 11.9

2004

98.2 86.2 12.0 97.2 85.0 12.2 97.1 85.3 11.8 100.2 88.1 12.1

2005

96.8 85.0 11.8 96.1 84.4 11.7 95.7 84.1 11.6 99.0 87.1 12.0

2006

98.2 85.9 12.2 96.5 84.5 12.0 98.0 85.8 12.2 99.7 87.4 12.3

2007

99.0 86.5 12.6 97.4 85.5 11.9 98.9 86.2 12.7 100.6 87.8 12.8

2008

98.3 85.8 12.5 98.1 85.4 12.7 97.2 84.9 12.3 100.2 87.6 12.6

2009

96.4 83.9 12.4 94.8 82.7 12.1 96.3 83.6 12.8 97.9 85.6 12.3

2010

98.1 85.3 12.8 96.6 84.4 12.2 97.6 84.6 12.9 99.4 86.5 12.9

2011

97.9 84.9 13.0 96.2 83.6 12.6 97.3 84.3 13.0 100.5 87.3 13.2

2012

99.9 86.2 13.6 97.9 84.7 13.2 99.6 86.2 13.4 102.1 88.2 13.9

2013 100.0 86.4 13.6 98.9 85.1 13.7 99.6 86.2 13.5 102.0 88.1 13.9
2014

99.7 85.9 13.8 97.6 84.4 13.2 99.2 85.3 13.9 102.0 87.8 14.2

2015

99.8 85.7 14.1 98.6 84.6 14.0 98.9 84.8 14.1 102.7 88.3 14.3

－320－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

表 21-7

生涯労働時間（4／8）（単位：千時間）

企業規模計

年

1,000 人以上

100-999 人

10-99 人総計

60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
総計
総計
総計
まで 以後
まで 以後
まで 以後
まで 以後

男性

大学・大学院卒1990

92.3 81.0 11.3 89.2 78.6 10.7 92.7 81.5 11.2 97.1 85.4 11.7

1991

91.3 80.1 11.2 88.4 78.0 10.4 91.6 80.5 11.1 95.4 83.7 11.7

1992

90.3 78.8 11.5 87.7 76.7 11.0 90.5 79.2 11.3 95.2 83.5 11.8

1993

89.4 77.8 11.6 86.6 75.6 11.0 90.3 78.7 11.7 92.9 81.2 11.8

1994

89.9 78.2 11.7 88.1 76.6 11.5 90.2 78.5 11.7 93.1 81.3 11.8

1995

90.8 78.9 11.9 88.8 77.3 11.4 90.7 79.0 11.8 93.8 81.6 12.2

1996

90.1 78.5 11.7 87.9 76.5 11.4 90.3 78.8 11.5 93.7 81.7 11.9

1997

89.5 78.1 11.4 87.8 76.6 11.2 89.7 78.4 11.3 91.9 80.4 11.6

1998

89.5 78.1 11.3 87.7 76.7 11.1 89.7 78.4 11.3 91.6 80.1 11.5

1999

89.2 78.0 11.1 87.5 76.8 10.7 89.3 78.2 11.2 91.5 80.3 11.2

2000

89.8 78.9 11.0 88.3 77.6 10.7 90.4 79.4 10.9 92.2 80.9 11.2

2001

89.9 78.9 11.1 88.1 77.4 10.8 89.9 79.0 11.0 92.5 81.2 11.3

2002

89.3 78.3 11.1 87.6 77.0 10.6 89.1 78.2 10.9 92.8 81.2 11.6

2003

90.0 78.6 11.3 87.2 76.6 10.6 89.6 78.5 11.1 92.4 80.7 11.8

2004

90.0 78.7 11.3 88.6 77.7 10.9 89.6 78.5 11.1 92.5 80.8 11.7

2005

90.3 78.7 11.6 89.4 78.1 11.2 89.5 78.1 11.4 93.2 81.2 12.0

2006

91.5 79.7 11.8 90.5 79.0 11.5 91.4 79.7 11.7 93.0 81.1 11.9

2007

91.8 79.8 12.0 90.6 78.9 11.6 92.0 80.0 12.0 93.6 81.3 12.3

2008

91.6 79.5 12.0 90.8 79.1 11.8 91.2 79.1 12.1 93.6 81.4 12.2

2009

89.8 77.7 12.1 88.7 76.8 11.9 89.9 77.9 12.1 91.6 79.3 12.3

2010

90.6 78.5 12.1 89.2 77.5 11.7 91.1 78.9 12.2 92.6 80.1 12.5

2011

91.6 79.0 12.6 90.8 78.4 12.4 91.6 79.1 12.6 93.7 80.7 13.0

2012

92.5 79.4 13.1 90.7 77.9 12.8 93.3 80.2 13.2 95.6 82.1 13.5

2013

92.5 79.3 13.2 91.2 78.4 12.8 92.8 79.7 13.2 94.5 80.9 13.5

2014

92.7 79.3 13.4 91.5 78.4 13.1 92.8 79.4 13.4 95.1 81.3 13.8

2015

92.6 79.0 13.7 91.6 78.2 13.3 92.9 79.2 13.7 95.4 81.5 13.9

－321－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

表 21-7

生涯労働時間（5／8）（単位：千時間）

企業規模計
年

1,000 人以上

100-999 人

10-99 人総計

60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
総計
総計
総計
まで 以後
まで 以後
まで 以後
まで 以後

女性

中学卒

1990 103.7 99.4

4.3 94.2 90.5

3.7 104.1 99.8

4.3 106.1 101.7

4.4

1991 102.4 97.8

4.5 94.2 90.1

4.0 102.7 98.1

4.6 104.6 100.1

4.6

1992 100.1 95.3

4.8 92.6 88.3

4.3 99.4 94.7

4.7 103.2 98.4

4.8

1993

99.7 94.7

5.0 91.2 86.8

4.4 99.5 94.5

5.0 102.4 97.4

5.0

1994

99.5 94.2

5.2 91.8 87.0

4.8 99.4 94.1

5.3 101.5 96.3

5.3

1995

99.7 94.2

5.5 92.9 87.7

5.3 99.6 94.0

5.5 101.5 96.0

5.5

1996 101.2 95.6

5.6 93.3 88.0

5.4 100.7 95.1

5.5 103.4 97.7

5.6

1997

98.4 93.1

5.3 92.2 87.2

5.0 98.1 92.8

5.3 100.6 95.1

5.4

1998

97.4 92.1

5.3 91.0 85.9

5.1 96.6 91.3

5.3 99.3 93.9

5.4

1999

97.4 92.0

5.4 91.3 86.3

5.0 98.9 93.4

5.5 97.8 92.5

5.3

2000

98.7 93.4

5.3 92.1 87.1

5.0 99.4 94.0

5.4 100.0 94.7

5.4

2001

98.4 92.9

5.5 92.0 86.8

5.2 98.2 92.8

5.5 100.4 94.8

5.6

2002

99.1 93.5

5.6 91.7 86.4

5.3 99.5 94.0

5.6 101.1 95.4

5.7

2003

98.1 92.4

5.7 92.2 86.7

5.5 97.7 92.0

5.7 99.4 93.6

5.8

2004

99.0 93.1

5.9 86.1 80.4

5.7 99.1 93.3

5.8 100.4 94.4

6.0

2005

97.4 91.4

6.0 89.8 84.0

5.8 97.6 91.6

6.0 99.2 93.2

6.1

2006

97.9 91.9

6.0 95.6 89.4

6.2 98.9 92.8

6.1 98.2 92.2

6.0

2007

98.9 92.6

6.2 95.5 89.3

6.2 99.2 92.8

6.3 99.8 93.7

6.2

2008 100.1 93.7

6.4 96.7 90.6

6.1 99.8 93.4

6.4 101.9 95.3

6.6

2009

98.8 92.3

6.5 93.8 87.5

6.3 99.5 93.0

6.5 100.3 93.7

6.6

2010 100.8 94.2

6.6 98.8 92.5

6.3 99.5 92.7

6.7 102.4 95.7

6.7

2011 100.2 92.8

7.5 95.6 88.2

7.4 100.1 92.7

7.4 102.1 94.6

7.5

2012 102.8 94.7

8.1 96.7 88.9

7.8 102.8 94.5

8.2 104.9 96.7

8.3

2013 104.0 95.6

8.4 101.5 93.4

8.0 104.1 95.8

8.3 105.0 96.3

8.6

2014 103.0 94.3

8.7 97.4 89.0

8.4 103.0 94.3

8.6 105.4 96.5

8.9

2015 103.2 94.3

8.9 98.6 90.1

8.5 104.0 95.2

8.9 105.0 96.0

9.0

－322－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

表 21-7

生涯労働時間（6／8）（単位：千時間）

企業規模計
年

1,000 人以上

100-999 人

10-99 人総計

60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
総計
総計
総計
まで 以後
まで 以後
まで 以後
まで 以後

女性

高校卒

1990

94.7 90.6

4.1 85.0 81.6

3.4 96.3 92.1

4.1 99.1 94.8

4.3

1991

93.9 89.6

4.3 84.9 81.2

3.6 95.2 90.8

4.4 97.6 93.1

4.5

1992

92.3 87.7

4.6 84.5 80.5

4.0 92.7 88.0

4.7 96.3 91.5

4.8

1993

91.8 86.9

4.9 83.8 79.6

4.2 92.5 87.6

4.9 95.5 90.4

5.1

1994

91.6 86.5

5.1 84.6 80.2

4.4 92.3 87.1

5.2 94.9 89.6

5.3

1995

92.0 86.7

5.3 85.2 80.5

4.8 92.7 87.3

5.4 95.0 89.6

5.5

1996

92.5 87.2

5.3 85.2 80.3

4.8 93.4 88.0

5.4 96.1 90.6

5.5

1997

90.9 85.6

5.3 84.8 80.0

4.8 91.4 86.1

5.3 93.6 88.2

5.4

1998

90.3 85.0

5.3 84.5 79.7

4.8 90.8 85.5

5.3 92.8 87.5

5.4

1999

90.5 85.3

5.2 85.2 80.4

4.8 91.1 85.9

5.3 92.7 87.4

5.3

2000

91.4 86.1

5.3 86.1 81.4

4.7 92.2 87.0

5.3 93.3 88.0

5.3

2001

91.5 86.1

5.4 86.4 81.5

5.0 91.7 86.3

5.4 93.8 88.3

5.5

2002

92.4 86.9

5.6 86.6 81.4

5.1 92.7 87.1

5.6 94.9 89.2

5.7

2003

92.0 86.3

5.7 86.1 81.1

5.1 91.9 86.2

5.7 94.0 88.2

5.8

2004

92.4 86.5

5.8 87.4 82.2

5.2 92.7 86.8

5.9 94.4 88.4

6.0

2005

91.2 85.3

5.9 87.6 82.2

5.4 91.5 85.6

6.0 92.8 86.8

6.0

2006

92.2 86.1

6.1 88.9 83.2

5.7 92.4 86.4

6.0 93.8 87.6

6.2

2007

92.6 86.4

6.2 89.0 83.2

5.8 92.9 86.6

6.3 94.5 88.1

6.3

2008

92.5 86.1

6.4 89.8 83.7

6.1 92.0 85.7

6.3 94.1 87.6

6.5

2009

90.5 84.1

6.4 87.3 81.3

6.0 90.5 84.1

6.4 92.6 86.0

6.6

2010

92.2 85.6

6.6 89.1 82.9

6.2 92.5 85.9

6.6 94.0 87.3

6.7

2011

92.7 85.3

7.4 90.0 83.1

6.9 92.7 85.4

7.4 94.2 86.7

7.5

2012

94.4 86.3

8.1 90.7 83.0

7.6 95.0 86.8

8.2 96.4 88.2

8.2

2013

94.6 86.3

8.3 90.4 82.6

7.8 95.3 86.9

8.4 97.0 88.5

8.5

2014

94.7 86.0

8.6 91.5 83.2

8.3 94.9 86.2

8.7 97.2 88.3

8.9

2015

94.8 85.9

8.9 92.3 83.8

8.5 94.7 85.9

8.9 96.8 87.6

9.1

－323－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

表 21-7

生涯労働時間（7／8）（単位：千時間）

企業規模計
年

1,000 人以上

100-999 人

10-99 人総計

60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
総計
総計
総計
まで 以後
まで 以後
まで 以後
まで 以後

女性

高専・短大卒1990

88.2 84.2

4.0 81.5 78.0

3.6 88.3 84.3

4.0 92.3 88.1

4.1

1991

86.8 82.6

4.2 80.6 77.0

3.6 87.6 83.4

4.2 90.6 86.2

4.4

1992

86.6 82.1

4.5 82.0 77.8

4.2 85.7 81.3

4.4 90.7 86.1

4.7

1993

86.0 81.2

4.7 80.7 76.4

4.3 86.3 81.6

4.7 89.3 84.4

4.9

1994

85.9 81.0

4.9 80.8 76.4

4.4 85.8 81.1

4.7 89.2 84.1

5.1

1995

86.2 81.0

5.2 81.7 77.0

4.7 86.5 81.4

5.1 89.0 83.5

5.5

1996

85.9 80.8

5.2 81.4 76.4

5.0 86.1 81.0

5.2 89.0 83.8

5.3

1997

84.7 79.5

5.2 81.2 76.3

4.8 84.5 79.3

5.2 87.2 82.0

5.2

1998

85.0 79.9

5.1 81.6 76.7

4.9 85.0 80.0

5.0 87.3 82.0

5.3

1999

85.4 80.1

5.2 81.4 76.9

4.5 85.8 80.5

5.3 87.6 82.3

5.3

2000

85.7 80.6

5.1 83.4 78.4

5.0 85.5 80.5

5.0 87.6 82.3

5.3

2001

85.7 80.5

5.2 83.2 78.2

5.0 85.0 80.0

5.0 88.0 82.6

5.4

2002

86.0 80.6

5.4 82.3 77.5

4.8 85.9 80.5

5.5 88.0 82.6

5.5

2003

85.5 80.1

5.5 82.6 77.3

5.3 85.1 79.7

5.4 87.4 81.8

5.6

2004

86.6 80.9

5.7 83.1 77.8

5.3 86.0 80.4

5.6 88.9 83.0

5.9

2005

86.0 80.3

5.7 85.0 79.3

5.7 85.3 79.6

5.7 87.5 81.7

5.8

2006

86.6 80.6

6.0 85.1 79.3

5.8 86.3 80.3

6.0 88.1 82.0

6.1

2007

86.7 80.6

6.1 85.1 79.4

5.7 86.3 80.2

6.1 88.3 82.1

6.3

2008

86.6 80.4

6.1 85.7 79.6

6.0 85.8 79.7

6.1 88.5 82.2

6.3

2009

85.9 79.6

6.3 84.7 78.6

6.1 85.3 79.1

6.2 87.8 81.5

6.4

2010

86.9 80.4

6.5 85.9 79.5

6.4 86.0 79.6

6.4 89.0 82.4

6.6

2011

87.4 80.2

7.2 86.3 79.3

7.0 86.7 79.5

7.2 89.4 81.9

7.4

2012

88.5 80.7

7.8 86.4 79.0

7.4 88.5 80.7

7.8 90.6 82.4

8.2

2013

88.6 80.5

8.1 86.9 79.1

7.8 88.4 80.4

8.0 90.3 82.0

8.2

2014

88.4 80.0

8.4 86.9 78.8

8.1 87.5 79.2

8.3 90.7 82.1

8.7

2015

89.1 80.4

8.7 87.4 79.1

8.3 88.3 79.7

8.6 91.4 82.5

8.9

－324－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016

表 21-7

生涯労働時間（8／8）（単位：千時間）

企業規模計
年

1,000 人以上

100-999 人

10-99 人総計

60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
60 歳 61 歳
総計
総計
総計
まで 以後
まで 以後
まで 以後
まで 以後

女性

大学・大学院卒

1990

82.1 78.3

3.8 77.8 74.3

3.5 82.1 78.3

3.8 85.2 81.2

4.0

1991

81.1 77.0

4.1 77.9 73.9

4.0 80.3 76.4

3.9 83.9 79.6

4.3

1992

81.4 77.1

4.3 78.4 74.3

4.0 81.3 77.0

4.3 84.3 79.7

4.5

1993

80.5 76.0

4.6 76.5 72.4

4.2 81.2 76.6

4.6 82.8 78.1

4.7

1994

80.7 75.9

4.9 77.5 72.9

4.6 80.5 75.8

4.8 83.5 78.4

5.1

1995

81.0 76.0

5.0 78.9 74.1

4.8 80.5 75.6

4.9 83.5 78.2

5.3

1996

80.3 75.5

4.7 77.1 72.7

4.5 80.3 75.7

4.6 83.1 78.0

5.1

1997

79.6 74.8

4.8 77.7 72.9

4.8 79.2 74.5

4.7 81.5 76.6

4.9

1998

80.9 75.8

5.1 78.5 73.6

4.9 81.1 76.0

5.0 82.1 76.8

5.2

1999

80.8 75.9

4.9 79.0 74.2

4.8 80.6 75.8

4.9 82.7 77.6

5.1

2000

81.0 76.0

5.0 79.1 74.3

4.8 81.1 76.0

5.0 82.3 77.4

4.9

2001

81.2 76.0

5.1 79.3 74.6

4.7 80.7 75.7

5.0 83.1 77.7

5.4

2002

80.5 75.4

5.2 78.7 73.9

4.8 80.9 75.7

5.2 82.1 76.8

5.3

2003

80.5 75.4

5.2 78.8 73.7

5.1 79.6 74.7

4.9 82.3 76.8

5.4

2004

81.7 76.2

5.4 80.2 74.8

5.4 81.3 76.1

5.3 83.6 77.9

5.7

2005

81.9 76.3

5.6 80.8 75.3

5.5 81.2 75.7

5.5 83.5 77.7

5.8

2006

82.5 76.7

5.9 81.4 75.8

5.7 82.4 76.7

5.7 83.8 77.5

6.2

2007

82.3 76.3

6.0 81.3 75.5

5.9 81.8 75.9

5.8 84.0 77.7

6.3

2008

82.6 76.4

6.2 82.1 76.2

5.9 82.2 75.9

6.3 84.2 77.9

6.3

2009

81.8 75.5

6.3 80.5 74.4

6.1 81.9 75.6

6.3 83.0 76.6

6.4

2010

82.7 76.3

6.4 82.0 75.6

6.4 82.5 76.2

6.3 83.8 77.3

6.5

2011

83.7 76.5

7.2 83.0 75.9

7.1 83.6 76.5

7.1 84.5 77.2

7.3

2012

83.8 76.0

7.8 82.1 74.6

7.6 84.4 76.6

7.8 85.8 77.8

8.0

2013

83.8 75.8

8.0 82.4 74.7

7.6 83.8 76.0

7.8 85.7 77.4

8.4

2014

84.2 75.9

8.4 83.4 75.2

8.2 84.2 75.8

8.4 85.4 76.8

8.5

2015

84.5 75.9

8.6 82.6 74.5

8.0 84.8 76.1

8.7 86.9 77.8

9.1

資料：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」、「毎月勤労統計調査」、総務省「国勢調査」－325－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 201621.4 コーホートの別にみた生涯労働時間①

指標の解説
およそ 40 年の長期にわたる職業生涯における総労働時間は、その間の社会経済情勢、或いは労働時間法制の変化から影響を受けるはずであるが、21.3 で推計した生涯労働時間は、同じ年（2015 年の生涯労働時間であれば 2015 年）の年齢階級別の労働時間を合計したものである。
本項は、コーホート（出生時期を同じにする集団）の別に、生涯労働時間を推計する。1940 年生まれの人の平均的な就業開始年齢と引退年齢を推計し、その間の毎年の年間総労働時間の推計値を合計する。同じことを 1950 年生まれ、1960 年生まれなどについても行い、比較を試みる。それぞれには、職業生涯の間の社会経済情勢や、労働時間法制の影響が反映される。
②

指標の作成結果
学校卒業後すぐに就職し、引退まで中断なく働いた場合の、コーホートの別にみた生涯労働時間の推計値は図 21-9 のとおりである。
図 21-9コーホート別にみた生涯労働時間

資料：総務省「国勢調査」、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」、「毎月勤労統計調査」、｢就労条件総合調査」、文部科学省「学校基本調査」－326－

労働政策研究・研修機構（JILPT）

ユースフル労働統計 2016③

作成結果の説明
結果をみると、誕生年が遅くなるにつれ、生涯労働時間は短くなる。1930 年生まれの人は 12 万時間程度働いたが、1990 年生まれの人は 10 万時間程度まで短くなっている。また、いずれの誕生年においても、男性の労働時間の方が女性よりも長い。
なお、誕生年が 1950 年以降の労働者の生涯労働時間は、年間労働時間についての推計値を含んだ結果である。
④

指標の作成方法
まず、各年に生まれた人の平均就業開始年齢、平均定年年齢、平均引退年齢を求める。次に、就業開始から引退するまでの各年齢について、その年齢に対応する年の賃金構造基本統計調査等により、その年齢における年間労働時間数を計算する。最後に、各年齢の年間労働時間数を合計する。
（平均就業開始年齢）
文部科学省「学校基本調査」（卒業後の進路に関する調査）によって、各年の中学卒、高校卒、高専卒、短大卒、大学卒、大学院修了者の就職者数が得られる。卒業時の年齢を中学卒 15 歳、高校卒
18 歳、高専・短大卒 20 歳、大学卒 22 歳、大学院修士修了 24 歳、同博士修了 27 歳と置くことで、学卒就職者の誕生年を逆算できる。
これを利用して、同じある年を誕生年とする学卒就職者数を学歴別に求めることができる。各学歴の就業開始年齢（卒業時の年齢）を
その学歴別学卒就職者数をもって加重平均して得た年齢を、その年を誕生年とする者の平均就職開始年齢とする。
この方法で、1988 年（直近のデータ 2015 年－大学院（博士修了）
27 年）までの平均就業開始年齢を求める。それ以降は、1988 年ま
での時系列変化から推計した次式を使って求めた。

－327－

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ユースフル労働統計 2016

＜男性＞

Y＝19.07＋0.050t
R2＝0.89（ ）は t 値（311.1）（16.3）＜女性＞

Y＝18.14＋0.073t（370.3）（29.5）

R2＝0.96（ ）は t 値

Y：平均就業開始年齢
t ：年（1954＝0） 推計期間：1954～1988 年（平均定年年齢）
厚生労働省「就労条件総合調査」（2004 年以前は「雇用管理調査」）
による一律定年制の年齢別適用労働者構成比から、毎年の平均定年年齢を推計する。平均定年年齢だけさかのぼることで、逆に、各年について、当該年を誕生年とする労働者の平均定年年齢を求めることができる。2016 年以降の平均定年年齢は、過去の時系列変化か
ら次式を推計して求めた。1998 年から 60 歳定年制が施行されたことから、推計期間は 1998 年以降とした。なお、定年年齢の上限を65 歳とした。
＜男女共通＞

Y＝60.15＋0.04t（1367.5）（9.7）

Y：平均定年年齢

R2＝0.86（ ）は t 値

t：年（1998＝0）推計期間：1998～2015 年（平均引退年齢）
引退年齢は、「21.2 雇用者の平均引退年齢」の考え方を利用し、この指標から逆算することで、各年について、その年を誕生年とする労働者の平均引退年齢を求めた。2011 年以降の平均引退年齢については、過去の時系列変化から推計した次式を使って求めた。
＜男性＞

Y＝66.5＋0.034t（1046.4）
（7.9）

＜女性＞

R2＝0.73（ ）は t 値

Y＝62.8＋0.068t（1183.2）（18.6）

Y：平均引退年齢

R2＝0.93（ ）は t 値

t：年（1985＝0）推計期間：1985～2010 年－328－

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ユースフル労働統計 2016

（各年齢における年間労働時間数）「賃金構造基本統計調査」から男女別、年齢階級別の月間総実労働時間数（6 月）が得られる。これに毎月勤労統計の年平均総実労働時間数と 6 月分の総実労働時間数の比を乗じて、年平均ベースの総実労働時間数を男女別、年齢階級別に推計する（所定内と所定外それぞれ個別に推計して合算）。
1969 年以前と 2016 年以降については、次のようにして年平均ベースの総実労働時間数を男女年齢階級別に推計する。
まず、1970～90 年（74～79 年を除く）の年齢計区分の年平均総
実労働時間数の実績から、次の式で表される年平均総実労働時間数のトレンド A を得る。
＜男性＞

Y＝194.0－0.26t＋5.16d（117.6）（-1.63）（3.36）R2＝0.82（ ）は t 値＜女性＞

Y＝181.4－0.27t＋3.67d（136.0）（-2.15）（2.96）R2＝0.82（ ）は t 値
Y：月間総実労働時間 t：年（1970 年＝1）
d：ダミー変数（1970～73＝1、80～90＝0）
推計期間：1970～1990 年（74～79 年を除く）

同様に、1991～2015 年（91,98～99,09 年を除く）の年平均ベースの総実労働時間数の実績から、次の式で表される年平均総実労働時間数のトレンド B を得る。
＜男性＞

Y＝178.6－0.17t（365.1）（-4.30）R2＝0.49＜女性＞（ ）は t 値

Y＝168.1－0.18t（446.8）（-5.87）R2＝0.64（ ）は t 値

推計期間：1991～2015 年（91,98～99,09 年を除く）

トレンド A を 1969 年以前に伸ばして、1969 年以前各年の年平均
総実労働時間数を得る。トレンド B を 2016 年以降に伸ばして、2016
年以降各年の年平均総実労働時間数を得る。

－329－

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ユースフル労働統計 2016

一方、1970～2015 年各年の年平均ベースの年齢階級別総実労働時間数について、年齢計と各年齢階級の比率を求め、さらにその平均値を得る。
最後に、1969 年以前各年、2016 年以降各年のトレンドを延長して求めた年平均総実労働時間数に、各年齢階級について求めた比率の平均値を乗じて、当該年齢階級の年平均ベースの総実労働時間数とする。
なお、平均就業開始年齢のように、小数点以下の桁のある年齢の場合は、小数点以下の年数をもって、当該年齢の労働時間数を按分する。
⑤

指標のデータ
本項の推計結果は次のとおりである。
誕生年

表 21-8
総計

コーホート別にみた生涯労働時間

男性
定年
まで

定年後

総計

女性
定年
まで

定年後

定年
年齢

千時間

千時間

千時間

千時間

千時間

千時間

歳

1930

116.1

98.0

18.2

104.9

94.7

10.2

58.5

1940

111.4

97.2

14.2

101.1

94.0

7.1

60.3

1950

107.6

93.4

14.2

98.0

89.5

8.5

60.8

1960

103.7

89.4

14.2

94.1

85.0

9.1

61.1

1970

102.2

88.3

13.9

92.9

83.3

9.6

61.5

1980

100.8

87.3

13.6

92.0

81.9

10.1

61.9

1990

99.2

86.0

13.3

91.1

80.6

10.5

62.4

資料：総務省「国勢調査」、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」、「毎月勤労統計調
査」、｢就労条件総合調査」、文部科学省「学校基本調査」－330－

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