施工技術の動向

5

路盤工・共同溝工（掘削工）
情報ボックス工
国土交通省総合政策局建設施工企画課

路盤工
ローラ，振動ローラ），路盤材等について施工実

１． はじめに態を調査した。

路盤は，交通荷重を分散させて安全に路床に伝えるのに重要な役割をはたす部分である。したが３． 施工形態って，十分な支持力を持ち，しかも耐久性に富む

施工フローを図―１に示す。

材料を必要な厚さによく締固めたものでなければ路盤工には，下層路盤および上層路盤の施工にならない。

先立って路面のかき起こし，これを敷均し締固め路盤は経済的にしかも力学的に釣合いのとれたかたちにするために，通常，下層路盤と上層路盤る不陸整正作業がある。
今回の調査から施工場所が歩道部の場合は，図―２に示すとおり人力施工が多い割合となっていに区分される。
本工法は，下層・上層の路盤材料の敷均しおよび締固め作業である。

る。また，車道部の場合は，図―３に示すとおり人力施工が非常に少ない割合となっている。

ここでは平成１１年度に調査を実施した路盤工についてその概要を紹介する。

２． 調査概要
調査は，建設省および運輸省（現国土交通省），

図―１ 施工フロー機

不材

陸場所（車道，歩道），施工方法（機械，人力），使用機械（モータグレーダ，ロードローラ，タイヤ

６
４ 建設マネジメント技術

2001 年 11 月号

層不陸路農林水産省の三省が合同で実施した。調査件数
は，３１９件あり，舗装工事における路盤工の施工

下

搬

整入

正盤工

上層機材

路整正盤工

搬
出

車道部の不陸整正および路盤工における使用機
図―２ 歩道部 施工方法
機械施工
23％

械については，従来どおりの施工形態を保っており，図―４〜６に示すとおりである。
モータグレーダ３．
１ｍ級にて不陸整正作業および敷均し作業を行い，ロードローラマカダム両輪駆動１０〜１２t およびタイヤローラ８〜２０t により人力施工
77％

締固め作業を行っている。
歩道部においては，人力等により敷均し作業を行い，振動ローラおよびタンパ等により締固め作

図―３ 車道部 施工方法
人力施工
4％

写真―１

不陸整正作業状況

写真―２

敷均し作業状況

写真―３

締固め作業状況

機械施工
96％

図―４ 路盤工 モータグレーダ規格
4.0ｍ
1％

2.2ｍ
1％

3.7ｍ
13％

2.8ｍ
4％

3.4ｍ
2％
3.1ｍ
79％

図―５ 路盤工 ロードローラ規格
マカダム〜8 t
0％

マカダム
12 t〜
6％

マカダム
8〜10 t13％
マカダム
10〜12 t81％

図―６ 路盤工 タイヤローラ規格
11〜30 t
6％

6〜8 t
0％

3〜4 t
2％

8〜20 t92％

建設マネジメント技術

2001 年 11 月号 ６５調査では確認されなかった。しかし，国土交通省

業を行っている。

では，情報化技術を建設施工に適用して，多様な４． 技術動向情報の活用を図ることにより，施工の効率化，品今回の調査で歩道部は，人力施工が主流である質の向上，安全性の確保，環境保全を含めた施工ことが確認された。車道部は，機械施工が主流で全体として生産性の向上を図る情報化施工の普及あり，使用機械の機種，規格の変化がないことが促進に向けた取り組みを行っており，新機種，新確認された。

工法の導入状況についても，その実態を把握していく必要があり今後も継続的な調査（モニタリン

５． おわりにグ調査）を実施し，施工実態を的確にとらえた上本工法は，従来から存在する標準的なものであり，新工法や開発機械の導入については，今回ので施工改善策についての検討を今後も行っていきたい。

共同溝工（掘削工）
施工実態を調査した。

１． はじめに共同溝は，激増する自動車交通に対処するた
め，路面の掘り返しを規制し，道路に占有する各種の公益物件（電気，電話，ガス，水道，下水，３． 施工形態
施工フローを図―１および掘削作業イメージを図―２に示す。

工業用水等）を効率的，機能的に整理集約して，今回の調査では掘削工において，クラムシェル

道路構造の保全と円滑な道路交通の確保を図るこ

油圧式により施工を行っていた個所について，クとを目的に施工される。

ラムシェルテレスコピック式による施工形態が確

共同溝の施工は，いわゆる開削工法により地表認された。また，バックホウおよび小型バックホ面下に地下掘削を行い，切梁，山留め等によってウによる施工を行っていた個所については，従来掘削面の安定を図り，その内空に２種類以上の公どおりの施工形態を保っており，図―３，４に示益地下埋設物件を共同で収容することを目的とすすとおりである。

る地下構造物を築造する工法である。
ここでは，平成１１年度に調査を実施した共同溝工（掘削工）についてその概要を紹介する。

バックホウクローラ型山積０．
８m3およびクラム
シェルテレスコピック式クローラ型平積０．
４m3にて掘削・積込作業を行い，小型バックホウクロー
ラ型山積０．
０８m3により掘削・集土作業を行って２． 調査概要

いる。

調査は，建設省（現国土交通省）が実施した。
調査件数は，３１件あり，共同溝工事における開４． 技術動向

削工法のうち，土留覆工方式（路面覆工を設置し今回の調査では，バックホウおよびクラムシェて施工する場合）および土留開放方式（路面覆工

ルテレスコピック式にて開削工法で行われる施工を設置しないで施工する場合）の掘削工の施工方実態を確認することができたが，現場条件により法（土留覆工，土留開放），使用機械（バックホシールド工法が採用される場合もあり，今後の動ウ，クラムシェル，小型バックホウ）等について向を注視する必要がある。

６６ 建設マネジメント技術

2001 年 11 月号

図―１ 施工フロー

図―３ バックホウ規格（山積m3）

土留杭設置

1.00
６％

覆工板設置

覆工板撤去

掘削工

土留杭撤去

基礎砕石工

占用物件工事

1.20
３％

0.45
３％

0.50
３％
0.60
７％

0.80
78％

図―４ 小型バックホウ規格（山積m3）
足場・支保工

鉄筋工

型枠工

路面復旧

0.28
16％

覆工
板開閉工

0.06
３％

0.07
６％

0.10
３％

0.08
72％

防水工・内防水

伸縮継手設置

コンクリート工

防水工・外防水埋戻工

図―２ 掘削作業イメージ

バックホウ ・掘削 クラムシェル ・掘削・積込・積込

土留

バックホウ施工

土平落し
土平落し

掘削補助・掘削
小型ＢＦ ・集土クラムシェル施工

湧水処理
埋設物

土砂基面整正建設マネジメント技術

2001 年 11 月号 ６７

写真―１

バックホウ積込作業状況

写真―２

バックホウ掘削作業状況

写真―３

小型バックホウ集土作業状況の処理，既存の地下埋設物件の処理あるいは沿道家屋等への影響についても細心の注意が必要である。

５． おわりに本工法は，従来から存在する標準的なものであるが，現場条件が多様化しており，新機種，新工法の導入状況についても，その実態を把握していく必要があり今後も継続的な調査（モニタリング調査）を実施し，施工実態を的確にとらえた上でまた，共同溝は，都市内の幹線道路の車道下に設置される場合が多く，他の都市内土木工事と同施工改善策についての検討を今後も行っていきたい。

様に作業の空間的，時間的制約が多く，道路交通情報ボックス工
ここでは，平成１１年度に調査を実施した情報ボ

１． はじめにックス工についてその概要を紹介する。

情報ボックスとは，道路管理の高度化を図るとともに，民間の全国的な光ファイバーネットワー

２． 調査概要

クの構築を支援するもので，管理用光ファイバー調査は，建設省（現国土交通省）が実施した。と電気通信事業者等の光ファイバーが敷設可能な調査件数は，２２７件あり，情報ボックス工事に空間をいう。

おける掘削および埋戻し締固め，ハンドホールお本工法は，本体を単管構造等の単空間方式とよび管路材の設置について，施工方法，使用機械し，本体内にさや管を配置する標準部とハンドホ（バックホウ，トラック）等について施工実態をール等の接続部を含めた構造を築造する工法であ調査した。

る。

６８ 建設マネジメント技術

2001 年 11 月号

図―１ 施工フロー舗
装版
破砕

掘

土留

削工

基
礎
砕
石工

本
体
管設
置

ハン
ドホー
ル
設
置

図―２ バックホウ規格（山積m3）
さや管
設
置

埋
戻し・
締
固ダン
プ
ト
ラック
運
搬

舗

1.0 0.022
0％ 1％

0.600％

装工

0.45
5％

0.044
0％

0.055
0％

0.08
2％
0.11
4％

0.50
10％
0.13
27％

ダン
プ
ト
ラック
運
搬

0.2851％

図―３ 管路材設置事例○上から布設
本体管を設置後，さや管を本体管内に上から１本ずつ布設し，その上に蓋を設置する。
作業方法の特性から，本体管に蓋があるトラフなどのコンクリート部材に限られる。
蓋

さや管
本体管
○引込み（FEP管）
本体管を設置後，コイル巻きドラムからさや管を引出し，本体管に直接引入れる。さや管の引込みには，ウインチを使用し，動力で布設を行う。
作業方法の特性から，さや管はケーブルドラムから直接引入れられるFEP管に限られる。
ケーブルドラム

本体管さや管

ハンドホール

ハンドホール○差込み（VU管）
さや管を継手と接着しながら布設を行う管材の設置に行われる。さや管をダクトスリーブ奥まで差込んだ後（①），本体管を接合（②）
する。その後は，さや管・本体管の接合を繰返し行う。
作業方法の特性から，本体管とさや管の同時施工となる。
本体管ダクトスリーブ②
ハンドホール

①
③

本体管

さや管
③

建設マネジメント技術

2001 年 11 月号 ６９

写真―１

バックホウ掘削作業状況

写真―３

管路材（本体管）設置作業状況

写真―２

ハンドホール設置作業状況

写真―４

管路材（さや管）設置作業状況

業を確認することができましたが，今後，管路材

３． 施工形態の設置に要する手間や作業日数の縮減および現地施工フローを図―１に示す。

状況に対応した管路材による施工事例が多く予想

今回の調査では，図―２に示すとおり，バックされる。今後の動向を注視する必要がある。

3ホウクローラ型山積０．
２８m にて掘削および埋戻し作業を行い，トラッククレーン装置付４t 積・２．
９t 吊にてハンドホールおよび管路材の設置作業を行っていることが確認された。

５． おわりに本工法は，歩行者空間および交通安全の確保，路上工事の削減による渋滞の減少，良好な都市景

管路材の設置作業としては，図―３に示すとお観の形成，通信の安全性，信頼の向上が図られる

り本体管を設置後さや管を本体管の上から布設す工法であることから，施工性の向上が今後も期待る方法，本体管を設置後コイル巻きドラムからさされるものである。このため，新工法，新技術のや管を引出し本体管に直接引込む方法，本体管の導入が引き続き行われることや使用される現場が設置と同時にさや管を差込みながら布設する方法

多種，多様になることも予想されるため，施工の等が確認された。

動向については常に実態を把握する必要がある。
今後も継続的な調査（モニタリング調査）を実施

４． 技術動向

し，施工実態を的確にとらえた上で施工改善策に

今回の調査では，図―３に示す管路材の設置作

７０ 建設マネジメント技術

2001 年 11 月号

ついての検討を今後も行っていきたい。