6≪中国株式型（TG）≫
運用実績（2024年3月末日現在）

運用方針
運用経過および今後の運用方針

騰落率（％）

（注1）

１年
△3.66

３年
△24.41

５年
6.53

設定来
190.96（注）運用開始日は2004年10月1日。

中国の証券取引所に上場されている企業の株式や中国経済の発展と成長に係わる企業の株式等を主な投資対象とする投資信託に主に投資することにより、中長期的な成長を目指します。
資金の流出入に合わせて、「ＨＳＢＣ チャイナ ファンド ＶＡ（適格機関投資家専用）」への投資を行いました。
当該ファンドへの投資比率は概ね高位を維持しました。
上記運用方針を継続し、「ＨＳＢＣ チャイナ ファンド ＶＡ（適格機関投資家専用）」への高位の投資比率を維持します。

≪世界債券型（TG）≫
運用実績（2024年3月末日現在）

運用方針
運用経過および今後の運用方針

運用実績

運用方針

運用経過および今後の運用方針

騰落率（％）

（注1）

３年
8.39

５年
11.92設定来35.26（注）運用開始日は2004年10月1日。

日本を含む世界各国の公社債を主な投資対象とする投資信託に主に投資することにより、FTSE 世界国債インデックス（含む日本 / 円ベース）を中長期的に上回る投資成果をあげることを目指します。
資金の流出入に合わせて、「グローバル・ソブリン・オープン ＶＡ（適格機関投資家専用）」への投資を行いました。
当該ファンドへの投資比率は概ね高位を維持しました。
上記運用方針を継続し、「グローバル・ソブリン・オープン ＶＡ（適格機関投資家専用）」への高位の投資比率を維持します。

騰落率（％）（注1）

１年
23.42

３年36.60（注）運用開始日は2006年9月1日。

５年39.62

設定来90.86

日本を除く世界各国の上場不動産投信（REIT= Real Estate Investment Trust）を主な投資対象とする投資信託に主に投資することにより、S&P 先進国 REIT 指数（除く日本、配当込み、円換算ベース）に連動した投資成果をあげることを目指します。
資金の流出入に合わせて、「ノムラ海外 REIT インデックス・ファンド VA（適格機関投資家専用）」への投資を行いました。
当該ファンドへの投資比率は概ね高位を維持しました。
上記運用方針を継続し、「ノムラ海外 REIT インデックス・ファンド VA（適格機関投資家専用）」への高位の投資比率を維持します。

≪マネープール型（TG）≫（注2）
運用実績（2024年3月末日現在）

運用方針
運用経過および今後の運用方針

2023年度

特別勘定決算のお知らせ

１．
運用環境（2023年4月～2024年3月）【日本株式市場】

１年10.66≪海外リート型（TG）≫（2024年3月末日現在）

新変額個人年金保険「リズナブール」

騰落率（％）（注1）

１年
△0.86

３年
△2.54

（注）運用開始日は2004年10月1日。

５年
△4.20

設定来△13.48

他の特別勘定で運用している資金の一時退避を目的とし、国内の公社債および短期金融商品等を主な投資対象とする投資信託に主に投資することにより、安定した投資成果をあげることを目指します。
資金の流出入に合わせて、「フィデリティ・マネー・プール VA（適格機関投資家専用）」への投資を行いました。
当該ファンドへの投資比率は概ね高位を維持しました。
上記運用方針を継続し、「フィデリティ・マネー・プール VA（適格機関投資家専用）」への高位の投資比率を維持します。

（注１）騰落率は、当月末における、上記各期間のユニットプライスの変動率を表しています。
（注２）「マネープール型（TG）」は株価、債券価格、為替等の変動の影響を受ける可能性が低いことを想定した特別勘定です。
ただし、低金利環境下（マイナス金利を含む）では、「マネープール型（TG）」の積立金の増加が期待できないだけでなく、諸費用の控除等により積立金が減少することもありますのでご注意ください。

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日本株式市場は上昇しました。
年度末の東証株価指数（TOPIX）は前年度末比 +38.19% の2,768.62ポイント（前年度末2,003.50ポイント）となりました。
日本経済のデフレ脱却への期待、円安による輸出企業の収益の改善期待、東証より株価が低迷している企業への企業ガバナンスの改善勧告がされたこと、また米国株式市場の上昇等を好感し、日本株式市場は日経平均株価が34年ぶりの最高値を更新するなど上昇しました。

【外国株式市場】
米国株式市場は上昇しました。年度末の NY ダウ工業株30種は前年度末比 +19.63% の39,807.37ドル（前年度末33,274.15ドル）となりました。米国のインフレの鈍化が鮮明になってきたことから、FRB（連邦準備制度理事会）による利上げが打ち止めになる一方で、景気が底堅い動きを見せたこと等から、年度前半米国株式市場は上昇しました。
その後、秋口にかけて雇用市場の強さから長期金利が上昇したこと等を受けて軟調に推移する局面もありましたが、12月の FOMC（連邦公開市場委員会）の経済物価見通しにおいて2024年に利下げの見通しを発表したことや、米国経済のソフトランディン
グ（軟着陸）、生成 AI 市場拡大への期待等から、米国株式市場は最高値を更新して上昇しました。
欧州株式市場は上昇し、独 DAX 指数は +18.32%、仏 CAC 指数は +12.06%となりました。年度前半は ECB（欧州中央銀行）による利上げが株式市場の重荷になっていましたが、米国株式市場の上昇等の影響を受けて上昇しました。秋口にかけては、欧州の景気減速に対する懸念や米国株式市場の下落等の影響を受けて、欧州株式市場は下落しました。
その後、米国株式市場の上昇等を好感し欧州株式市場は上昇しました。

【日本債券市場】
日本債券市場は、10年国債の金利が上昇（価格は下落）し、年度末には0.727%（前年度末0.351%）となりました。
日本経済がデフレ経済から脱却したことを受けて、YCC（イールドカーブ・コントロール）の柔軟化（金利上限の拡大）、超金融緩和政策の修正を行ったこと等から、日本の長期金利は上昇しました。

【外国債券市場】
米国債券市場は、10年国債の金利が上昇（価格は下落）し、年度末には4.200%（前年度末3.468%）となりました。
インフレの鈍化が鮮明となったことから、FRB（連邦準備制度理事会）は政策金利の引き上げの打ち止めをしたものの、景気が堅調な中、インフレを抑え込む為に、FRB は政策金利を「高く、長く維持する」との見方が市場で台頭し、秋口に長期金利は10年金利で5% 近くまで上昇しました。
その後、FOMC（連邦公開市場委員会）において利下げの見通しが示されたこと等を受けて、長期金利は10年金利で4%を割り込む水準まで低下しました。2024年に入ると物価の下げ渋りが見られたこと等から、米国の長期金利は反発して年度末を迎えました。
欧州債券市場は、独10年国債の金利がやや上昇（価格は下落）し、年度末には2.298%（前年度末2.292%）となりました。年度前半は、インフレを鎮静化する為に ECB（欧州中央銀行）が政策金利を引き締めていたことや米国の長期金利の上昇の影響等を受けて、欧州の長期金利は上昇しましたが、2023年年末にかけて、欧州景気の減速や米国長期金利の低下等の影響を受けて欧州の長期金利は低下しました。
2024年に入ると米国長期金利の上昇等の影響を受けて欧州の長期金利は反発し、年度を通じてはほぼ横這いの動きとなりました。

【外国為替市場】
米ドル / 円相場は、米ドル高円安となり、年度末には151.41円（前年度末133.53円）となりました。年末にかけて米国の長期金利の低下により一時的に円高となる局面はあったものの、日銀が超金融緩和の修正後も緩和姿勢を維持する方針を示したことから、日米金利差に大きな変化がないとの見方等により、米ドル高円安の展開となりました。
ユーロ / 円相場は、ユーロ高円安となり、年度末には163.24円（前年度末145.72円）となりました。
日欧金利差に大きな変化がないとの見方等により、ユーロ高円安の展開となりました。

２．特別勘定資産の内訳（2023年度末）
区

日本株インデックス型
（TG）
金 額
構成比
14.73795.3
39100.0分

現 預 金・ そ の 他株
式
公社
債
外国株
式
外 国 公 社 債
そ の 他 の 証 券
貸付金合計（単位：百万円、％）日本株アクティブ型
（TG）
金 額
構成比
04.7
995.3
10100.0

世界株式型
（TG）
金額
123
24

構成比
4.4
95.6
100.0

新興成長国株式型
（TG）
金 額
構成比
04.4
1695.617100.0

４．
保有契約高（2023年度末 /8勘定合計）項
目
新変額個人年金保険合計分

現 預 金・ そ の 他
株
式
公社
債
外国株式
外 国 公 社 債
そ の 他 の 証 券
貸付金合計

中国株式型
（TG）

世界債券型
（TG）

海外リート型（TG）

マネープール型
（TG）

金

金

金

金額
033構成比4.295.8100.0

額066構成比4.695.4100.0

額055構成比4.395.7100.0

額
11820構成比
10.090.0
100.0

区

分

利息配当金等収入
有価証券売 却益有価証券 償 還 益
有価 証券評価 益
為替差益
そ の 他 の 収 益
有価証券売 却損
有価証券 償 還損
有価 証券評価 損
為替差損
そ の 他 の 費 用
収支差額
区（単位：百万円）

日本株インデックス型（TG）
金 額
037010日本株アクティブ型
（TG）
金 額
1103

中国株式型
（TG）

世界債券型
（TG）

分

利息配当金等収入
有価証券売 却益有価証券 償 還 益
有価 証券評価 益為替差益
そ の 他 の 収 益
有価証券売 却損
有価証券 償 還損
有価 証券評価 損
為替
差損
そ の 他 の 費 用
収支差額（注）金額は百万円未満を切り捨て。

金額

000△0

金

額

000

世界株式型
（TG）
金額

033

海外リート型
（TG）
金

額

00101

新興成長国株式型
（TG）
金 額
0013
マネープール型
（TG）
金額

00△0

金額
133133≪日本株インデックス型（TG）≫
運用実績

運用方針
運用経過および今後の運用方針

騰落率（％）（注1）

１年
42.99

３年
36.09

５年
84.38

設定来243.57（注）運用開始日は2004年10月1日。

国内の株式を主な投資対象とする投資信託に主に投資することにより、日経平均株価に連動した投資成果をあげることを目指します。
資金の流出入に合わせて、「インデックスファンド２２５」への投資を行いました。
当該ファンドへの投資比率は概ね高位を維持しました。
上記運用方針を継続し、「インデックスファンド２２５」への高位の投資比率を維持します。

≪日本株アクティブ型（TG）≫（2024年3月末日現在）

３．特別勘定の運用収支状況（2023年度末）

数
2323

５．
特別勘定の運用状況

運用実績（注）金額は百万円未満を切り捨て。構成比は小数点第2位を四捨五入。

件（注）金額は百万円未満を切り捨て。

（2024年3月末日現在）

区（単位：件、百万円）

運用方針
運用経過および今後の運用方針

騰落率（％）

（注1）

１年
23.78

３年
23.22

５年70.91

設定来
172.18（注）運用開始日は2004年10月1日。

国内の株式を主な投資対象とする投資信託に主に投資することにより、東証株価指数を中長期的に上回る投資成果をあげることを目指します。
資金の流出入に合わせて、「フィデリティ・日本成長株・ファンド VA3（適格機関投資家専用）」への投資を行いました。
当該ファンドへの投資比率は概ね高位を維持しました。
上記運用方針を継続し、「フィデリティ・日本成長株・ファンド VA3（適格機関投資家専用）」への高位の投資比率を維持します。

≪世界株式型（TG）≫
運用実績（2024年3月末日現在）

運用方針
運用経過および今後の運用方針

騰落率（％）（注1）

１年
18.59

３年
41.59

５年
64.85

設定来
142.35（注）運用開始日は2006年9月1日。

日本を含む世界各国の高い配当利回りが期待できる企業の株式を主な投資対象とする投資信託に主に投資することにより、中長期的な成長を目指します。
資金の流出入に合わせて、「アムンディ・世界好配当株式ＶＡ（適格機関投資家専用）」への投資を行いました。
当該ファンドへの投資比率は概ね高位を維持しました。
上記運用方針を継続し、「アムンディ・世界好配当株式ＶＡ（適格機関投資家専用）」への高位の投資比率を維持します。

≪新興成長国株式型（TG）≫
運用実績（2024年3月末日現在）

運用方針
運用経過および今後の運用方針

騰落率（％）（注1）

１年
16.97

３年
△5.08

５年
15.59

設定来
121.96（注）運用開始日は2006年9月1日。

新興成長国企業の株式を主な投資対象とする投資信託に主に投資することにより、中長期的な成長を目指します。
資金の流出入に合わせて、「ＧＩＭ・ＢＲＩＣＳ５・ファンド（適格機関投資家転売制限付）」への投資を行いました。
当該ファンドへの投資比率は概ね高位を維持しました。
上記運用方針を継続し、「ＧＩＭ・ＢＲＩＣＳ５・ファンド（適格機関投資家転売制限付）」への高位の投資比率を維持します。