研著書，学術論文等の名称

単著，共著の別究業

績

等

発行又は発表の年月に関する事

発行所，発表雑誌等
又は発表学会等の名称

項概要（著書(欧文)）1. なし（著書(和文)）1. 社会福祉の理論と運 共営－社会福祉とはなにか－

2012年3月

筒井書房

社会福祉（学）の対象について再検討した。社会福祉学では、何が社会福祉（を含む公的支援）の対象であるかは、他のディシプリンの議論に基づくものと認識されているという指摘がある。本論は、社会福祉は独自に何らかの一定の状態を支援の対象とする補充性（先導性）の機能があり、対象を決定するための論理体系を有しないと社会福祉学は学としての整合性を得られないことを示した。そのうえで、言語論的転回以降の認識論上の問題や、再分配をめぐる正当性の問題など、社会福祉対象論が検討しなければならない課題を示した。
担当：第5章 社会福祉対象論の新局面監修：古川孝順
共著者：野口友紀子、金子光一、秋元美世、児島亜紀子、平塚謙一、小林良二、小松理佐子、西田恵子、熊田博喜、門美由紀、相馬大祐、飛永高秀、中村英三、柳愛貞、千葉真理子、後藤広史、上村麻耶、笹尾雅美、本多勇、伊部恭子

2. 再構 児童福祉－子 共どもたち自身のために－2014年2月

筒井書房

子育ての割り当て（誰が子育てを担うべきか）に関する主として海外の規範的な議論を踏まえて、子育て支援のあり方について論じた。今日、子育ては母親がその第一義的な責任を負っているが、そのようなあり方が歴史的に、また世界的に普遍的なものであるのか、家族ならば負担を強いられるのが妥当なのか、家族であればそれ以外の人と同じような自由は制限されて当然なのかなどの観点から問い直すことによって、社会的な支援の必要性を述べた。
担当：第2章 「子育てをめぐる家族と社会の役割」36～56頁
古川孝順、所貞之、平塚謙一、近江宣彦、和田上貴昭、上村麻耶、吉川かおり、潮谷恵美、小林英義、湯澤直美、山田勝美、伊部恭子、飛永高秀、中村英三、内田宏明、益田早苗

3. 社会福祉実践におけ 共る主体性を尊重した
対等な関わりは可能か－利用者–援助者関係を考える－

2015年2月

ミネルヴァ書房

ニーズについての従来の捉え方が、本質主義的として批判される。指摘されるようにニーズは相対的なものであるのか、ニーズの性格をめぐる議論は、ニーズをどのような位相で捉えるかによって異なる。まずニーズの位相と相対性の関係性を整理した。そのうえで、現実が構築されたプロセスにおける政治性、恣意性を指摘し、差別・抑圧と関わる現実を相対化してきた社会構築主義においても、ニーズとそれをもたらす状態との因果関係を想定することは可能であることを示した。
担当：第2章「満たされるべきニーズ／表明されないニーズ」（児島亜紀子と共著）
共著者：児島亜紀子、平塚謙一、桑島薫、門美由紀、山中京子、松田博
幸、岩本華子、本多勇、相馬大祐、伊部恭子（学術論文(欧文)）
1. なし
2.
3.
（学術論文(和文)）1. なし（紀要論文）
1. 福祉サービス民営化 単の利用者への影響をめぐる研究の動向とその意義について－
制度設計と民間団体の特徴の関連の検討の為の基礎的考察－

2005年2月

東洋大学大学院紀要 福祉サービス民営化（多元化）の影
第41集
響について検討するにあたり、必要（社会学研究科 全 となる基礎的な研究課題を提示し402頁）
た。
まず民間団体の特徴をみる為に用いられるいくつかの視点はオーバーラップするものや、因果の関係にあるものもあり、それらの諸概念を再整理する必要がある。さらに民間団体を導入することの効果（利益・不利益）がどのような人々に帰属するのか、そして法定制度外の市場やボランティアに関する理論が民間団体を法定制度に導入した場合にも援用できるのかを検討する必要があることを示した。
（167～180頁）

2. 政策対象としての単ニードの捉え方に関する考察－ニード表
明の要因の検討から2007年3月

東洋大学大学院紀要 社会構築主義など価値の普遍性を否第43集定する理論の影響から、ニード把握（社会学研究科、福 において利用者本人の表明を極端に祉社会デザイン研究 重視する見方が近年優勢であるが、科 全258頁）
こうしたニード把握の影響を検討する必要がある。本稿ではニード表明の抑制に着目した。先行研究でニード表明が抑制される要因や過程を説明する理論がある程度存在するが、価値の普遍性が否定されるならば、表明されていないニードが存在することは想定できない。しかし、人の行動が外的な要因により影響を受けることを実験により証明する理論などから、ニードの表明が抑制される可能性が示唆された。
（115～134頁）

3. 社会福祉の対象把握 単－価値の普遍性批判をめぐる考察（査読付き論文）

2009年3月

東洋大学大学院紀要 社会構築主義など価値の普遍性を否第45集定する議論よれば、予め措定した普（社会学研究科、福 遍的な「満たされるべき状態」と、祉社会デザイン研究 個々の状態を照射したときの乖離を科 全443頁）
ニードとする対象把握の理論体系が揺るがされる理路を明示化した。そして、当事者同士のニードの把握が可能であることを示唆する議論を検討し、同じ当事者であっても、他者の表明に基づかずにニードを把握することはできないことを示した。上
記から社会福祉学においてこの理論的な課題により対応してく必要性を提起した。
（83～97頁）

4. 子育て中の親のニー 単
ズ表明（査読付き論文）

2012年3月

東洋大学大学院紀要 社会構築主義など価値の普遍性を否第45集定する議論よれば、予め措定した普（社会学研究科、福 遍的な「満たされるべき状態」と、祉社会デザイン研究 個々の状態を照射したときの乖離を科 全443頁）
ニードとする対象把握の理論体系が揺るがされる理路を明示化した。そして、当事者同士のニードの把握が可能であることを示唆する議論を検討し、同じ当事者であっても、他者の表明に基づかずにニードを把握することはできないことを示した。上記から社会福祉学においてこの理論的な課題により対応してく必要性を提起した。
（83～97頁）

5. 構築主義ニーズ論に 単関する考察－表出されざるニーズの顧慮に向けて－（査読付き論文）

2013年3月

東洋大学大学院紀要 社会福祉学における従来のニーズの第49集
考え方を、専門家主義、パターナリ（社会学研究科、福 ズムとして批判し、社会構築主義に祉社会デザイン研究 基づいてニーズを捉える構築主義
科 全542頁）
ニーズ論が提唱される。これは本人のニーズを捉えるにあたり、本人がそのニーズについて最もよく分かっているということを強調するものである。そして、本人の表明によらずにニーズとみなすことを批判する。
しかし、ニーズ表明がなされたことには何らかの要因があるとする見方は、構築主義と矛盾するものではなく、構築主義に基づきつつ表明されないニーズの存在を認めることは可能であることを論じた。
（41～51頁）

6. 社会構築主義アプ
単
ローチによるニーズ理解に関する理論的考察

2014年12月

茨城キリスト教大学 社会構築主義は、現実が構築された紀要第47号（全279 プロセスにおける政治性、恣意性を頁）指摘し、差別・抑圧と関わる現実を相対化する半面で、ニーズの普遍性を否定する。これは表明されたものがニーズだとする捉え方に繋がる。
本稿はクレイム申し立てとその背後の状態に因果関係を想定するコンテクストの代表者であるベストの議論を踏まえて、社会構築主義の特徴は保持しつつも、表明されないニーズについて顧慮するためのロジックについて検討した。
（201～214頁）

7. 日本の社会福祉にお 単ける対等性概念の形成過程に関する理論的考察

2021年9月刊行 常磐大学人間科学部 社会福祉において1980年代末以降に紀要人間科学第39巻 展開された社会福祉の抜本的改革第一号（社会福祉のパラダイム転換）が展開された。特に1997年以降の社会福祉基礎構造改革を受けて、社会福祉のサービス利用に契約制度が導入された。その結果として利用者と支援者との社会関係において、非対称性が反転しているという事態も指摘される。そうした事態がもたらされる背景としての社会構造の変容（社会の近代化）の過程を、先進諸国と比較しつつ、理論的に考察した。

（紀要研究ノート）
1. 茨城県地域における 共ソーシャルワーカーの勤務実態－質問紙
調査の結果から－2023年3月発行 『人間科学』第40巻 茨城県地域におけるソーシャルワー第2号
カーを対象として実施した調査に基づき、調査協力者の属性等、待遇・勤務条件、業務内容の専門性、キャリア形成、満足度・継続意思、国家資格の取得状況について分析して報告している。
共著者：（辞書･翻訳書等）
1. なし

平塚謙一・若林功

（報告書･会報等）
1. ｢公的介護保険の共サービス利用に関する調査｣第一次報告書

2004年2月

東京都立大学人文学 公的介護保険サービスの利用状況に部社会福祉学研究室 ついて把握するために層化無作為抽（全8頁）
出によって抽出した全国325の保険者を対象とした質問紙調査を企画・実施した。その調査結果を基に、支給限度額消化率（サービス利用率）の要介護度別、地域別の傾向に関する記述統計量についてまとめたものである。サービス利用単位数のみでなく支給限度額消化率も要介護度が高いほど高かまる傾向がある（要介護度4で最も高い）こと、地域別にみると、支給限度額消化率は九州、北陸、北海道に高く、東海、東北、近畿、四国などに低く、最大で12％以上の差があること等を示した。
担当：1～8頁
共著者： 平塚謙一、稲葉昭英、小林良二

2.

理論部門「社会福祉 単サービスの民営化」
報告

2005年10月『日本社会福祉学会 2005年3月に行われた日本社会福祉学関東部会ニュースレ 会関東部会研究集会の理論部門「社ター』23号
会福祉サービスの民営化」における日本社会福祉学会関 議論の報告である。
東部会
当日に以下のような議論がなされ（全6頁）た。サービス供給において各供給部門が等質化（同質化）するという知見を構成原理に着目して導出したもの、そして政策的意図や制度設計という次元に着目して同じくサービス供給の均質化（同質化）を導出しもの、またそうした多元化の是非を人間の福祉についての思想から捉えたものである。上記を受けて自身の所感を述べている。
（4～5頁）

2004年10月

日本社会福祉学会第 社会福祉法人は、措置制度下では、52回全国大会 制
行政の強い統制を受け独自性や自主度・政策①部会性が抑制されてきたことが指摘さ（於東洋大学）
れ、福祉ミックス論においては行政部門（法定部門）に分類されることもある。2000年より施行された介護保険には、NPO法人などが新規に参入したが、一部には法定制度（あるいは擬似市場）においてはNPO法人といえども独自性や自主性が大きく抑制されると指摘される。しかし、世界的には民間団体の特徴、そしてそれを規定する制度は多様であり、今後民間団体を規定する制度と民間団体の特徴との関係性を検討していく必要性を示した。

（国際学会発表）
1. なし（国内学会発表）
1. 福祉サービス民営化 単の利用者への影響をめぐる研究の動向とその意義について－
公私関係の類型化論を手がかりとして－2. 公的支援の対象設定 単の基準とニーズ表明の条件

2006年8月

東洋大学社会福祉学 ニードの捉え方として表明されたも会 第2回（通算6のをニードとする見方が近年優勢で回）大会第二分科会 あるが、この見方を政策が採用する「歴史・制度」ことの影響について明らかにする必（於東洋大学）要がある。本研究はその接近方法の一つとして、ニードの表明が抑制されることがあるかどうか検討した。
先行研究の検討・考察の結果、ニードの表明が抑制される可能性が示された。そしてこの場合、表明された場合にニードとする見方を政策が採用すれば表明されないニードが対応されないことになるという示唆が得られた。

3. ニーズ概念の再規定 単―ニーズ概念の位相と相対的なニーズ論の検討―

2011年10月

日本社会福祉学会第 ニーズという言葉は社会福祉の実践
59回秋季大会 理論1 において広く使われ、社会福祉学に部会おいても中枢概念の一つとして、重（於淑徳大学）要な位置を占めている。このニーズという言葉が、多義的であることが、利便性をもたらしている側面もある。しかし他方で、ニーズのこのような多義性が及ぼす弊害にも目を向けなければならない。本研究はニーズという言葉が孕む問題、そして近年生じてきたニーズという言葉にまつわる課題を踏まえ、ニーズ概念を検討することを通して、社会福祉における対象の規定のあり方について考察した。

4. 表明されないニーズ 単をめぐる理論研究－
構築主義ニーズ論の検討－

2013年9月

日本社会福祉学会第 構築主義ニーズ論は直接的にはキツ
61回秋季大会 理セらによる厳格派を根拠とするが、論・思想1部会
ここではニーズ表明（クレイム申し（於北星学園大学） 立て）と状態との間の因果関係は否定される。ニーズ表明のない人に対する介入の論拠は失われる。他方で社会構築主義には、クレイム申立と状態の間の因果関係を認める立場もある（コンテクスト派）。この立場も現実が構築されたプロセスにおける政治性、恣意性を指摘し、差別・抑圧と関わる現実を相対化する有効性は保持している。現実を相対化しつつ、ニーズと状態との因果関係を想定することは可能であることを示した。

5. 社会福祉におけるリ 単
バタリアニズムの支援者への影響― 改革の文化的側面に焦点化して ―2016年9月

日本社会福祉学会第 リバタリアニズムは経済的自由と文
64回秋季大会 理化的自由とを標榜し、前世紀後半以論・思想1部会
降こうした政策がグローバルに進展（於佛教大学）し、日本の社会福祉基礎構造改革もそうしたなか推進された。先行研究
ではこうした改革の文化的側面における問題が、日本では特に深化してしまうことが示唆される。本研究では、先の改革で導入された利用者／支援者間の対等性が、日本では財と貨幣の等価交換でも貨幣を支払う側が優位とされること、＜ヨソ＞の人々への関心の弱さなどから、利用者／支援者関係において役割や権利・義務等が前面に表れ、支援者を＜全体性＞ある人間とみる視点を退けてしまうことを指摘した。

6. 近代化と利用者／支 単援者関係の変容

2018年9月

第26回日本介護福祉 社会福祉における利用者と支援者の学会大会 第1分科 関係性は、社会福祉基礎構造改革を会「介護福祉の基経て、前世紀の措置の時代から変容礎・思想」してきている。しかし一部には改革（於桃山学院大学） の行きすぎに対する指摘もなされている。本研究では、現在の日本における改革の影響について、特に利用者と支援者の関係性に着目して検討した。具体的には社会福祉基礎構造
改革は社会福祉における近代化を推進するものと捉えることができるが、日本における状況は近代化の必然の帰結であるのか、近代化を導いた啓蒙思想以降の近代、現代の思想を参照して検討した。また近代化を推進してきた先進諸国と比較することによって日本の特徴を捉えた。

7. 自由と規制―アメリ 単カにおけるリバタリアニズムの分析

2019年9月

日本社会学理論学会 近年、日本では広範な分野におい第14回大会 一般報 て、統一基準に即した計画化、透明告3（於東洋大学） 化等を要求する、規制・管理が強化されている。また人々の価値観も変容させ、私的領域への介入も強化されてきている。こうした構造改革の背景として、とりわけ米ソ冷戦構造崩壊後のアメリカの影響が指摘される。アメリカは植民地建設あるいは建国以来、自由を標榜してきた（リバタリアニズムがアメリカの古い思想に近いとされる）。それにもかかわらず、今日アメリカでは規制・管理が強化されている。本研究では、このような一見矛盾した事態がもたらされたことは、リバタリアニズムという思想の内容自体にも、その要因があったことを指摘した。

8. 日本における「小社 単会化」と近代的制度その乖離がもたらす影響に関する考察―
社会福祉におけるサービス利用契約制度の導入を例として―2021年9月

日本社会学理論学会 日本は社会の諸側面における近代化第16回大会を目標とした改革を進めてきた。しZoomによる口頭発表 かし現状で近代社会に近づいているとする評価は少なく、今後も近代社会というより内に閉ざされた無数のいわば「小社会」が乱立した状況になることも予測される。他方で現在の日本では広範な領域における構造改革が一層推進されている。そうした近代化を推進する政策と、社会の実情に乖離が生じている。本研究
は、そうした乖離がもたらす影響について、旧来パターナリスティック（家父長主義的）と批判されてきた社会福祉の領域における、サービス利用者と支援者との社会関係の変容を企図した（近代的な）サービス利用契約制度の導入を例として考察する。

9. 茨城県地域における 共ソーシャルワーク専
門職のキャリア形成に関する研究 一次
報告

2022年8月21

日本社会福祉教育学 茨城県地域におけるソーシャルワー会
カーのキャリア形成、特に外的キャ第18回大会 自由研 リア（職種・職位等の客観的に把握究できる職業上の経歴）及び現在の仕発表事に対する意識等について明らかにZoomによる口頭発表 することを目的とした研究である。
調査協力者は、茨城県内の社会福祉施設・機関・病院からランダムサンプリングにより標本抽出を行い、534か所の社会福祉施設等を抽出し、それらに勤務するソーシャルワーカー1名に回答を依頼する形としている。
調査票の配付対象534名、有効回答数
は119票（白紙提出4票を除く）、有効回答率は22.3％であった。
その調査の結果について口頭発表を行った。
共同発表者：

平塚謙一・若林功（演奏会･展覧会等）
1. なし（招待講演･基調講演）
1. なし（受賞(学術賞等)）
1. なし

助成を受けた研究等の名称（科学研究費採択）
1. なし（競争的研究助成費獲得(科研費除く)）

1. なし

代表，分担等の別研

究活

種類

採択年度

動項
交付・受入元

目交付・受入額概要

（共同研究･受託研究受入れ）

1. なし（奨学･指定寄付金受入れ）

1. なし（学内課題研究(共同研究)）

1. 茨城県地域における 研究代表
ソーシャルワーク専 者
門職のキャリア形成に関する研究（学内課題研究(各個研究)）

1. なし（知的財産(特許・実用新案等)）

1. なし

2020年度 常磐大学 415,000円 本研究は以下について明らかに～2021年することを目的とする。茨城県
度地域においてソーシャルワーカーの国家資格（社会福祉士・精神保健福祉士）を所持している人が、どのような機関・施設等に勤務して、どのような職務に従事しているのか。また大学等で社会福祉学等を修学して国家資格取得には至っていないものの実際にソーシャルワーカーの職種に就いている人が、具体的にどのような職務に従事しているのか。そして（国家資格所持の有無は別にして）ソーシャルワークに従事する人が、現在に至るまでどのようなキャリアを歩んできているのかである。
本研究では上記について、文献研究、質問紙調査及び聴き取り調査を通じて明らかにすることを目的とする。
（現代社会学科 若林功先生との共同研究）