モルガン・スタンレー
グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジあり）（為替ヘッジなし）（為替ヘッジあり）
予想分配金提示型（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型
追加型投信／内外／株式

モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジあり）、
モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジなし）
は、
NISAの成長投資枠の対象です。
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
くわしくは、販売会社にご確認ください。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）
をご覧ください。

販売用資料 2024.05

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは設定・運用は

三菱 UFJ モルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 2336 号
加入協会：日本証券業協会／一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会

三菱 UFJ アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 404 号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

ようこそ、
グローバル・プレミアム株式オープンへ
ファンドマネージャーからのご 挨 拶

正しい株式を選んで長く持つ
モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッド
イ ン タ ー ナ シ ョ ナ ル・エ ク イ テ ィ 運 用 チ ー ム
グ ロ ー バ ル・フ ラ ン チ ャ イ ズ 運 用 責 任 者

ウィリアム・ロック

正しい株式を選んで長く持つ−。これこそが株式投資の秘訣です。

私たちが目指しているのは、プレミアム企業に集中投資を行うことにより、正しい株式とは、有力な無形資産や価格決定力、高い利益率を裏付けに短 期的な相 場の変 動や景 気サイクルに左 右されない持 続的な果 実を

企業価値を拡大し続ける銘柄（＝プレミアム企業）の株式です。

獲得することです。中長期で運用成果を期待される投資家の方に、ぜひ
当ファンドをご検討いただきたいと考えています。

プレミアム企業の最大の魅力は、人々の生活に不可欠で、リピート購入される家庭用品や、サブスクリプション方式 で継続利用されるソフトウェアを提供*

していること等から、持続的な株価の上昇に加え、株式市場の下落局面において魅力的な下値抵抗力を期待できることにあります。

当ファンドが投資する「プレミアム企業」とは、高いブランド力、
有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、「プレミアム企業」とは・
・・
持続的にフリー・キャッシュフローを増大させることが期待される企業を指します。
＊ 製品やサービス等の一定期間の利用に対して代金を支払うこと。

ファンドの名称について、略称で記載する場合や各ファンドと言う場合があります。なお、総称して「グローバル・プレミアム株式オープン」
または「当ファンド」という場合があります。
略称

正式名称

略称

モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジあり）

正式名称

為替ヘッジありモルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジあり）予想分配金提示型（為替ヘッジあり）
予想分配金提示型

モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジなし）

為替ヘッジなし

モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジなし）予想分配金提示型（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型

1

競争力のあるブランドを持つ「プレミアム企 業 」
について高いブランド力
簡単に真似できないブランド力や、替えの利かないネットワークを確立した企業には価格決定力があるため、景気や市場環境に左右されにくく、着実に利益を増加させることができると考えます。
ブランド力を持つ企業の一例

レキットベンキーザー・グループ

ビザ

マイクロソフト（イギリス/生活必需品）（アメリカ/金融）（アメリカ/情報技術）

約200ヵ国・地域で使用される製品を提供する世界有数の日用消費財メーカー

2 0 0 以 上 の 国・地 域 で「 ビ ザ 」
ブ ラ ン ド を 展開する世界最大級の決済システム会社

圧倒的なシェア製品を数多く有する世界最大級のソフト
ウェア会社

・上記はプレミアム企業の一例を紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。
・国・地域はモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドの定義、業種はGICS（世界産業分類基準）で分類しています。
（出所）
各社HPを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

潤沢なフリー・キャッシュフロー

高い利益 率

潤沢なフリー・キャッシュフロー（企業が自由に使用できる資金）を有効に活用することができる企業であれば、企業価値の中長期的な成長に結びつけることができると考えます。

粗 利 益 率や投 下資 本 利 益 率 などが 継 続的に高い企 業であれば 、持続的に利益を増やすことができ、長期的な株価の上昇につながると考えます。

フリー・キャッシュフロー活用のイメージ図

投下資本利益率の例

株主配当、自社株買い、借入金の返済⇒株主還元、財務健全性の向上

利益

利益

10 億円

10 億円

投下資本

投下資本

50 億円

20 億円

投下資本利益率20％

投下資本利益率 50％=

上記はイメージ図であり、すべてを網羅するものではありません。

こちらの方が効率的=

M&A、新規プロジェクトへの投資⇒成長力の強化

企業の中長期的な成長フリー・キャッシュ
フローが潤沢な企業は …

ブランド力の強化のための投資⇒企業価値の向上＊＊投下資本利益率とは、企業が事業活動のために投じた資金から、どれくらいの利益を生み出したかを示す指標です。

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

2

（ ご参考 ）グローバル・フランチャイズについて

長期にわたる安定した良好な運用実績

P3~6、
9では、
市況推移の参考として先進国株式と比較しています。

下記は、モルガン・スタンレー・グローバル・フランチャイズ・コンポジット（本資料において、
グローバル・フランチャイズ）のパフォーマンスを表しています。
グローバル・フラン
チャイズは、「モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン マザーファンド（以下、
マザーファンド）」の運用指図権限の委託先であるモルガン・スタンレー・イン
ベストメント・マネジメント・リミテッドによって運用され、当ファンドが投資するマザーファンドと同様の運用プロセスを用いておりますが、
当ファンドの運用実績とは異なります。
また、
当ファンドの将来の運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
グローバル・フランチャイズの運用開始日は1996年3月31日。
＊コンポジットとは、運用のパフォーマンス測定のため、類似の投資目的、投資戦略に基づき運用される複数のファンドをまとめたものをいいます。
＊■ 運 用実 績グローバル・フランチャイズは、先進国株式よりも低いリスクで、高いリターンを上げてきました。
（期間：1996年３月末～ 2024年2月末）
3,500

3,000

2,500

リスク
（年率）

リターン
（年率）

グローバル・フランチャイズ

13.0%

13.4%

先進国株式

15.5%

8.3%

3,241

2015年 チャイナ・ショック

1996年3月末＝100として指数化

2008 年 リーマン・ショック

2,000

1,500

1,000

2000 年 IT バブル崩壊

714

500
100
0
1996年3月

2000年3月

2004年3月

2008年3月

2012年3月

2016年3月

2020年3月

3■ 年次リターン●●

グローバル・フランチャイズの年次リターンがマイナスとなったのは、2008 年、2018 年および 2022 年のみです。
グローバル・フランチャイズと先進国株式の年次リターンを比較すると、先進国株式がマイナスとなった年にグローバル・フランチャイズが先進国株式を上回っていることがわかります。
■グローバル・フランチャイズ（%）（期間：1997年～2023年） ■先進国株式
40

グローバル・フランチャイズと先進国株式の年次リターンがマイナスとなった年
先進国株式の年次リターンがマイナスとなった年

30
20
10
0
-10
-20
-30
-40
-50

1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 2023（年）グローバル・
フランチャイズ 26 ％ 16 ％ 25 ％ 30 ％2％
9 ％ 29 ％ 15 ％ 13 ％ 23 ％ 11％ ▲ 29 ％ 32％ 15 ％ 10 ％ 15 ％ 21％ 6 ％7％
6 ％ 27％ ▲1％ 31％ 14 ％ 23 ％ ▲17％ 17％
（a）
先進国株式
(b)

16 ％

24 ％ 25 ％ ▲13 ％ ▲17％ ▲ 20 ％ 33 ％

15 ％

9％

20 ％

9％

▲ 41％

30 ％

12％

▲6％

16 ％ 27％

5％

▲1％

8％

22％

▲9％

28 ％

超過収益率
（a）
-(b)

10 ％

▲8％

▲0％

4％

3％

2％

12％

2％

3％

16 ％

▲0％

1％

8％

▲1％

5％

8％

3％

▲0％

43 ％

19 ％

29 ％ ▲ 4 ％▲6％16 ％ 22％

▲ 2％

1％

▲18 ％

24 ％

1％ ▲ 6 ％グローバル・フランチャイズは、
運用報酬控除前、
米ドルベース、
配当および収益再投資のパフォーマンスを表しています。 ●先進国株式は、MSCI ワールド インデックス（税引き後配当込み米ドルベース）を使用しています。
MSCI ワールド インデックス（税引き後配当込み米ドルベース）
は、
グローバル・フランチャイズおよび当ファンドのベンチマークではありません。 ●計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。 ●運用実績におけるリターンは月次騰落率の平均を年率換算（月次騰落率の平均×12）
したものであり、リスクは月次騰落率の標準偏差を年率換算したものです。
●
●

（出所）
モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。指数については、「本資料で使用
している指数について」をご覧ください。表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。

【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

4

（ ご参考 ）グローバル・フランチャイズについて

長期にわたる安定した良好な運用実績●●

グローバル・フランチャイズは、株式市場の上昇局面では追随力をみせ、下落局面では下値抵抗力を発揮してきました。
また、右図のリーマン・ショックや米中貿易摩 擦といった株 式市場の下落局面別でみてみると、グローバル・フランチャイズは下落してから価格が元の水 準に戻る（回復）までの期間が 相対的に短く、優れた回復 力を見せてきたこともわかります。

■ 株 式 市 場が 上 昇・下落した月におけるパフォーマンス

リーマン・ショック&欧州債務危機前後（期間：1996年3月末～ 2024年2月末）

・株 式 市 場が “上 昇した” 月

2.9％

3.4％

・株 式 市 場が “下落した” 月

下落局面での下値抵抗力
グローバル・
フランチャイズ（期間：2007年10月末～2013年9月末）
200

米中貿易摩擦（期間：2018年1月末～2019年6月末）
120

3 5ヵ月で回復し
約 1. 5 倍に150

110

回復 、下落を繰り返しつつ約 1. 2 倍に

3 5ヵ月

先進国株式

－1.9％
グローバル・
フランチャイズ■ 下落局面別の月次 パフォーマンス

100

100

50

90

先進国株式

上昇局面での
追随力

－3.8％

0
2007年10月

2010年10月

71ヵ月

80
2018年1月

2019年1月

17ヵ月

先進国株式
グローバル・フランチャイズ
先進国株式において下落前を起点とし、月末ベースで下落前の水準を安定的に回復するまでの期間を計測しています。
●各期間の始点＝100として指数化●

1996年3月末以来の平均月次騰落率●

グローバル・フランチャイズは、
運用報酬控除前、
米ドルベース、
配当および収益再投資のパフォーマンスを表しています。 ●先進国株式は、MSCI ワールド インデックス（税引き後配当込み米ドルベース）を使用しています。
MSCI ワールド インデックス（税引き後配当込み米ドルベース）
は、
グローバル・フランチャイズおよび当ファンドのベンチマークではありません。

●●

5

■ 期間 5 年リターンの推移

グローバル・フランチャイズは、先進国株式と比較して、マイナスリターンの回数が少ないことがわかります。
円換 算ベース

米ドルベース（％）（期間：1996年3月末～2024年2月末）
40■ グローバル・フランチャイズ（期間：1996年3月末～2024年2月末）（％）
40■ グローバル・フランチャイズ

30

30

20

20

10

10

0

0

-10

-10

-20
1996年3月

グローバル・
フランチャイズ
（ご参考）
先進国株式

2002年3月

2008年3月

2014年3月

2020年3月

リターンが先進国株式を上回った回数の割合

5年リターン平均（年率換算）

リターンの
プラス回数

12.9%

276回

0回

98.9%

6.1%

218回

58回

ー

リターンの
マイナス回数-20
1996年3月

2002年3月

2008年3月

2014年3月

2020年3月

5年リターン平均（年率換算）

リターンの
プラス回数

リターンの
マイナス回数

リターンが先進国株式を上回った回数の割合

グローバル・
フランチャイズ

13.2%

258回

18回

98.9%

（ご参考）
先進国株式

6.5%

188回

88回

ー

●上記の先進国株式（米ドルベース）
はMSCI ワールド インデックス（税引き後配当込み米ドルベース）、先進国株式（円換算ベース）
はMSCI ワールド インデックス（税引き後配当込み円ベース）を使用しています。なお各指数は、グローバル・フランチャイズおよび当ファンドのベンチマークではありません。 ●上記のグローバル・フランチャイズ（米ドルベース）、グローバル・フランチャイズ（円換算ベース）は、運用報酬控除前、配当および収益再投資のパフォーマンスを表しています。 ●上記は、各月末における5年リターン（年率換算）を表しています。例えば、期間5年における2024年2月末のリターンは、2019年2月末～2024年2月末までの5年間のリターン（年率換算）を表しています。
（出所）
モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

上記は、グローバル・フランチャイズのパフォーマンスを表しており当ファンドの運用実績とは異なります。また、当ファンドの将来の運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。指数については、「本資料で使用
している指数について」をご覧ください。

【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

6

（ ご参考 ）グローバル・フランチャイズについて

経営陣の質を重視した運用 ー投資判断の源となる綿密な企業面談ー●●

プレミアム企業はフリー・キャッシュフローが潤沢で、その活用方法に関して経営陣の自由度が高いため、
プレミアム企業ほどガバナンスが重要です。
経営陣が経営判断を誤る事のないように経営の持続性やガバナンスの重要課題に対し、運用チームは積極的に関与しています。

■ 経 営陣に求める要素（例）■ レキットベンキーザー・グループとの面談 事 例
年月
ブランド維持・強化への注力適正な報酬2018年3月と11月

投資先面談者

面談の議題

報酬決定の責任者

報酬関連会合（計3回）●経営陣の報酬決定基準を変えて、業績向上と、
過大な報酬の抑制を目指した。
●CEOの報酬を削減。

2018年3月

CEO

ファイザー案件
ファイザーのコンシューマー・ヘルスケア事業を買収する計画に関して、買収価格の高さを勘案し、買収後の財務悪化と業績悪化懸念から、買収を止める
ように促した。

2018年8月

CEO、衛生・
家庭用品ヘッド

経営戦略●衛生・家庭用品事業に関して、過去の投資不足を指摘し、今後の努力を促した。

●

利益成長よりも利益率を重視する姿勢規律ある
資本活用

上記の写真はイメージです。

■ 運 用チームの活 動実 績（期間：2 0 2 3 年 1月～ 2 0 2 3 年 12 月）

ベビー用ミルク工場
具体例を参照しながら、商品の安全性管理の向上を確認。
●宣伝広告規制（1歳以下の乳児の親に対する広告の規制）に伴う業績の影響を議論。
●

2018年11月

サステナビリティの責任者

2019年1月

会長、CEO●

経営戦略●2018年8月に衛生・家庭用品事業に関して過去の投資不足を指摘し、今後の努力を促し、その後の進展を確認。
●

379回

1,737回

経営陣との面談回数

株主議決権行使件数（全戦略合算）

125回

161回

2019年4月

CEO、家庭用品ヘッド

ESG関連のテーマについて＊
エンゲージメント を行った回数

経営陣による提案に反対した件数

2019年6月

会長

CEO退任
退 任 理 由 を 確 認 。個 人 的 な 問 題 で あ り 、事 業 に悪影響を及ぼすもので無い事を確認。

新CEOを選定したプロセスと、決めた要因を確認。

（出所）
モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成＊機関投資家が投資先企業などに対して行う、事業環境等に関する深い理解に基づく「建設的な目的を持った対話」●上 記は2024年2月末現在における組入上位銘柄のうち、
当運用戦略において運用チームが積極的に関与した企業の一例を紹介したものです。
したがって、
個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。
【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

7

運用チームのご紹介～メンバーのご紹介（一部）～

William Lock
運用チーム責任者

Vladimir Demine
ＥＳＧリサーチ責任者

経験豊富な運用チーム（15名）ときめ細かいクライアント・サービスを提供する専任のポートフォリオ・スペシャリスト（12名）が在籍しています。
2024年2月現在。
メンバーは予告なしに変更になる場合があります。

●

グローバルな運用体制を構築する「モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント」▪モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント（MSIM）
は、モルガン･スタンレーの資産運用部門で、世界20ヵ国以上に拠点を構え、1,390名以上の運用プロフェッショナルを擁する世界有数の資産運用会社です。
▪MSIMは、世界各国の政府機関、機関投資家、企業および個人投資家を含む多種多様な顧客層に対して、長期的に優れた運用パフォーマンスおよびサービス、ならびに包括的な資産運用ソリューションの提供に努めています。
▪またMSIMは欧米諸国の投資家のみならず、
中東、
アフリカ、
アジア・太平洋地域にまで幅広く顧客を有します。
（2023年12月末現在）（出所）モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

8

（ ご参考 ）グローバル・フランチャイズについて

代表ファンドの運用状況■ ポートフォリオのセクター配分（2024年2月末現在）■ 保有銘柄全体の地域別売上高比率

顧客の嗜好の変化や景気変動に左右されにくい、高いブランド力を持つ企業が多いセクターの組入れが多くなっています。

■ クオリティ特 性 ＊1

先進国ばかりでなく、新興国での売上高比率も約3割となっています。

クオリティの高いプレミアム企業へ投資を行っているため、投下資本利益率などが先進国株式と比較して相対的に高くなっています。

（2023年12月末現在）
25.7
24.1

情報技術
生活必需品

17.7
15.1

金融
ヘルスケア

11.1

一般消費財・
サービス
コミュニケーション・
サービス

2.1

14.1

日本

3.1%
英国

7.4

エネルギー 0.0

3.8

■

■

グローバル・フランチャイズ
先進国株式

1.9

5

10

15

20

25

30

業種はGICS（世界産業分類基準）のセクター分類に基づいています。

●

設備投資額／
売上高
（％）

4.1
6.8

■

不動産 0.0 2.3
（％） 0

15.3%

30.1

■

公益事業 0.0 2.4

0.0

欧州

（除く英国）

48.4

売上粗利益率
（％）

3.9%

4.2

素材 0.0

20.7

北米

49.2%

2.4%

10.9

0.8

26.2%

53.3

投下資本利益率
（％）

新興国

その他
先進国

17.6

12.1

資本財・サービス

現金

＊2

20.1

6.5

グローバル・フランチャイズ
先進国株式●「地域別売上高比率」
は、各銘柄ごとの売上地域割合に対して当該銘柄の保有比率（現金等を除く）
をかけた後、
売上地域ごとに合算しています。 ●国・地域はモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドが定義した区分に基づいています。 ●新興国の企業の株式が組み入れられる場合があります。

＊1 投下資本利益率、売上粗利益率、
設備投資額／売上高は、金融セクターを除く直近値。
計算方法：グローバル・フランチャイズ、
先進国株式ともに、（分子となる数値を加重した上で合計）／（分母となる数値を加重した上で合計）。
＊2 投下資本利益率＝EBITA／（有形固定資産＋運転資金）、
金融セクターを除く。
EBITAは税引き前・利払い前・無形資産減価償却前の利益。
投下資本利益率の計算方法は、
モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドの運用チームが企業の営業の継続のために必要な資本に対する利益率を重視し、ROOCE (Return on Operating Capital
Employed)を用いて計算しており、一般的な計算方法とは異なります。そのため、一般的な計算方法で計算された投下資本利益率とは結果が異なる場合があります。
（出所）
モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
上記は、グローバル・フランチャイズ運用戦略を用い、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドが運用している代表的なファンドのポートフォリオです。したがって、当ファンドのポートフォリオの状況ではありません。また、当ファンドの将来の運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。先進国株式は、MSCIワールド インデックスを使用しています。MSCI ワールド インデックスは、
グローバル・フランチャイズおよび当ファンドのベンチマークではありません。指数については、「本資料で使用している指数について」をご覧ください。
【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

9Column

コラ ム

過去のデータが示す相対的にディフェンシブなセクター
2008年9月の米リーマン・ブラザーズの破綻を契機とし、世界経済は100年に1度といわれる深 刻な景 気後退に陥りました。
「金融危機時の先進国株式の12ヵ月先予想EPS（一株当たり利益）変化率」
を見てみると、企業業績が軒並み下がった環境下でも、ヘルスケア、生活必需品、情報技術（ソフトウェア・サービス）といった一部のセクター（およびサブセクター）ではほぼ横ばいという結果になりました。
■ 金融危機時の先進国株式の12ヵ月先予想EPS（ 一株当たり利益）
変化率

＊

（%）
20

0

-20

-40

-60

-80

-100

-120

ヘルス
ケア

生活
必需品

公益事業

電気通信
サービス

エネルギー

情報技術
全体

資本財・
サービス

全体

素材

金融

一般消費財・
情報技術
情報技術
情報技術
サービス （ソフトウェア・（テクノロジー・ハード（半導体・半導体
サービス） ウェアおよび機器） 製造装置）（出所）
モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成＊上記の変化率は2007年10月末の値と2009年2月末の値の変化率です。
上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
業種は、GICS（世界産業分類基準）で分類しています。上記の点線より右側は、情報技術のサブセクターです。
【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

10

～私たちの生活にかかせないプレミアム企業～

組入銘柄のご紹介（2024年2月末現在）

Windowsでおなじみのソフトウェア企業

世界最大級のクレジットカードブランドを持つ会社

マイクロソフト

アメリカ

▪銘柄概要

情報技術

ビザ

アメリカ

▪銘柄概要

金融

米国のソフトウェア企業。基本ソフトの「Windows」のみならず、タブレット端末「Sur f a ce」、ゲーム機「Xbox」、インターネット電話「Skype」など、幅広い製品・サービスを提供する。
また、「Azure」
や「Microsoft 365」といったクラウド･サービスを提供している。

1958年に創業し200ヵ国・地域以上で決済テクノロジーを提供する企業。
クレジット＊
カードの国際ブランドでは世界最大級のシェアを誇る。
シングルサインオン でカード決済を可能とするアプリ「Visa Checkout」など、
積極的な技術開発を行うことでオンライン決済サービスも提供する。

▪投資のポイント＊一度のログインで複数のアプリケーション等がセキュリティを確保しながら使用できる仕組み。

⃝ビジネス向け製品・サービスは世界中で普及しており、業務上必要不可欠である
ことから、強い価格決定力を持つ。加えて、近年売上が好調な「Azure」や「Microsof t 365」といったクラウド・サービスは、サブスクリプション（定額課金）型で提供されており、継続的に安定した収益が見込めることを評価。
⃝2 020年のコロナ・ショック以降、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展や、今後多くのビジネスでクラウド化が進むことが想定されるなど、成長の余地があると考えられる。また生成AI大手のオープン
AI社に投資しており、生成AIの普及は今 後の業績向上要因とみている。

■ 株 価と一株当たり利益の推移（現地通貨 建て）
1,500
1,200

▪投資のポイント⃝クレジットカードの事業は、店舗の取り扱いや消費者の保有が多いブランドには競争優位性があり、新規参入が難しく競合が少ない。世界で高いシェアと強い
ブランド力をもつ同社は、競争優位性が維持されやすいと考えている。
⃝コロナ・ショック以降、インターネットショッピングや非接触型決済の増加が、追い風になることに加え、決済時の手数料率が一定であることから、物価上昇
による手数料収益の増加が期待される。

■ 株 価と一株当たり利益の推移（現地通貨 建て）2012年2月17日=100として指数化
期間：株価 2012年2月17日〜2024年2月29日
一株当たり利益 2012年度〜2023年度●米国株式はS&P500株価指数

1,000

マイクロソフト

800

900

1,324

600

600

米国株式

400

374

300
7.92

一株当たり
利益
9.17 9.82
（米ドル）

100
5.80
4.68
0 2.69 2.66 2.63 2.43 2.59 3.06 3.67
2012年2月 2014年2月 2016年2月 2018年2月 2020年2月 2022年2月 2024年2月

ビザ

2012年2月17日=100として指数化
期間：株価 2012年2月17日〜2024年2月29日
一株当たり利益 2012年度〜2023年度●米国株式はS&P500株価指数

983

米国株式

374

200
100

1.14 1.72

1.95

2.28

2.60 3.10

4.13 4.85

4.50 5.28

6.67

8.70

一株当たり
利益
（米ドル）

0
2012年2月 2014年2月 2016年2月 2018年2月 2020年2月 2022年2月 2024年2月

11医療研究開発現場にフルラインナップで研究開発向け製品を提供

サーモ・フィッシャー・サイエンティフィック

▪銘柄概要

強力なブランド力を持つ日用品メーカー
アメリカ

ヘルスケア

プロクター・アンド・ギャンブル
（Ｐ＆Ｇ）

▪銘柄概要

アメリカ

生活必需品

米国の科学機器・試薬メーカー。過去の積極的な買収 合併により医療 研究開発
現場の川上から川下に至るまで幅広い製品・サービスを提供する業界大手の一社。
新型コロナウィルスを含むウィルスや病原体に対する薬品や検査用製品の原材料・部品を提供。また、新型コロナウィルス検査キットも生産。

米国を基盤とする世界最大級の日用品メーカー。
おむつの「パンパース」、消臭剤の「ファブリーズ」、食器用洗剤「ジョイ」、ヘアケアの「パンテーン」やスキンケアの「ＳＫ-Ⅱ」など、日本でもおなじみの日用品ブランドを有する。

▪投資のポイント▪投資のポイント⃝研究所向け製品・サービスや、専門臨床検査、分析機器などの事業は、行政規制への対応や信頼性の高い技術力が求められることから、参入障壁が高く、同じ製品がリピートされる傾向が強い。加えて、消耗品の売上も多いことから、安定した需要が見込まれる。
⃝2 023年、多くのライフサイエンス企業は、顧客であるバイオテクノロジー企業の資金難による需要減と、コロナ禍の終了による想定外の在庫増加に直面。しかし、同社はフルラインナップで製品を提供できる強みを持つことから、業績は次第に回復すると予想。
⃝人 口の高齢 化や医 療に対する継 続的な需要を勘案すれば、ヘルスケア企業は全体として長期的なファンダ
メンタルが優れ、特にライフサイエンスは、より複雑な薬や遺伝子治療への継続的な移行から恩恵を受けるとみている。
・画像はイメージです。

⃝日常生活に欠かせないブランド力の高い商品を多く提供しており、そのブランド力を背景とした強い価格決定力が高い粗利益率につながっていることを評価。
⃝過度な設備投資などを抑えていることからフリー・キャッシュフローが潤沢であり、2023年時点で67年にわたり連続増配するなど、株主還元にも積極的。
⃝eコマースやデジタルを活 用した販 売やマーケティング分 野に注 力していることから、ブランド力の向上につながると評価。また商品の品質向上に向けた投資も奏 功している。コロナ禍以降のコスト上 昇に応じて値上げしても販売量の低下は限定的で、売上額・シェアを増やしている。

■ 株 価と一株当たり利益の推移（現地通貨 建て）■ 株 価と一株当たり利益の推移（現地通貨 建て）

1,200
1,000

2012年2月17日=100として指数化
期間：株価 2012年2月17日〜2024年2月29日
一株当たり利益 2012年度〜2023年度●米国株式はS&P500株価指数

サーモ・フィッシャー・
サイエンティフィック

1,011

800
600
400

400

300

2012年2月17日=100として指数化
期間：株価 2012年2月17日〜2024年2月29日
一株当たり利益 2012年度〜2023年度●米国株式はS&P500株価指数

米国株式

374
Ｐ＆Ｇ

米国株式

245

200

374

一株当たり
200
20.25 18.24
16.57 利益
16.39
100
5.74 6.34
3.73 5.23（米ドル）
7.77 8.80
3.70 3.82
0
2012年2月 2014年2月 2016年2月 2018年2月 2020年2月 2022年2月 2024年2月

100
3.80 3.91

3.91 4.08

3.76 3.82

4.17 4.37

5.12

5.76

5.86 5.99

一株当たり
利益
（米ドル）

0
2012年2月 2014年2月 2016年2月 2018年2月 2020年2月 2022年2月 2024年2月（出所）
Bloombergのデータ、
モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの資料、企業ＨＰを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
国・地域はモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドの定義、業種はGICS（世界産業分類基準）で分類しています。上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。上記は指数を使用しています。指数については、「本資料で使用している指数について」をご覧ください。上記は当ファンドの理解を深めていただくため、2024年2月末時点の当ファンドの組入銘柄の中から、株式時価総額と業種分散等を考慮して紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。運用方針は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

12当ファンドの運用実績（ ページ等にてご確認いただけます。 ）最新の運用実績は委託会社のホーム（2024年2月末現在）

基準価額および 純資産総 額の推移

為替ヘッジあり

為替ヘッジなし（円）
70,000（期間:2012年2月17日～ 2024年2月29日）（億円）
3,500

（円）
70,000（期間:2012年2月17日～ 2024年2月29日）（億円）
3,500

60,0003,000

60,0003,000

50,0002,500

50,0002,500

40,0002,000

40,0002,000

30,0001,500

30,0001,500

20,0001,000

20,0001,000

10,000500

10,000

500

0

0

0

2012年2月17日

2015年10月5日

基準価額（左目盛）

2019年5月31日

基準価額（分配金再投資）（左目盛）

2023年1月26日

0

2012年2月17日

2015年10月5日

2019年5月31日

2023年1月26日

純資産総額（右目盛）●基準価額、
基準価額（分配金再投資）は、1万口当たりで運用管理費用（信託報酬）
控除後の値です。 ●信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。 ●基準価額（分配金再投資）
は、
分配金
（税引前）
を再投資したものとして計算しています。

■ 分配金実績（1万口当たり、税引前）
2019年2月 2020年2月 2021年2月 2022年2月 2023年2月 2024年2月 設定来累計
為替ヘッジあり

400円

400円

400円

400円

400円

400円

4,300円

為替ヘッジなし

500円

600円

500円

500円

700円

800円

6,300円運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

●13

基準価額および 純資産総 額の推移

（為替ヘッジあり）予想分配金提示型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型（円）
19,000（期間:2020年10月21日～ 2024年2月29日）（億円）
1,200

（円）
19,00016,000900

16,000900

13,000600

13,000600

10,000300

10,000300

7,000
2020年10月21日
基準価額（左目盛）

0
2021年10月26日

2023年11月7日

2022年11月2日

基準価額（分配金再投資）（左目盛）（期間:2020年10月21日～ 2024年2月29日）（億円）
1,200

7,000

0

2020年10月21日

2021年10月26日

2022年11月2日

2023年11月7日

純資産総額（右目盛）●基準価額、
基準価額（分配金再投資）は、1万口当たりで運用管理費用（信託報酬）
控除後の値です。 ●信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。 ●基準価額（分配金再投資）
は、
分配金
（税引前）
を再投資したものとして計算しています。

■ 分配金実績（1万口当たり、
税引前）
2023年9月 2023年10月 2023年11月 2023年12月 2024年1月 2024年2月 設定来累計（為替ヘッジあり）予想分配金提示型

0円

0円

0円

10円

10円

10円

1,100円（為替ヘッジなし）予想分配金提示型

100円

100円

100円

100円

150円

150円

3,890円運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

●

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

14当ファンドの運用実績（ ページ等にてご確認いただけます。 ）最新の運用実績は委託会社のホーム

資産構成

組入上位10ヵ国・地域

為替ヘッジ
あり
株 式
コールローン他

94.4%
5.6%

比 率
（為替ヘッジ （為替ヘッジ
為替ヘッジ
あり）
なし）
なし
予想分配金
予想分配金
提示型
提示型
96.0%
94.2%
95.9%
4.0%
5.8%
4.1%

組入上位10業種

業 種
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

（2024年2月末現在）

情報技術
生活必需品
金融
ヘルスケア
資本財・サービス
一般消費財・サービス
コミュニケーション・サービス
－
－
－

国・地域
1 アメリカ2 イギリス
3 ドイツ
4 フランス5 オランダ
6 イタリア
7
－
8
－
9
－
10
－

比 率
（為替ヘッジあり） （為替ヘッジなし）
為替ヘッジあり 為替ヘッジなし
予想分配金提示型 予想分配金提示型
71.9%
73.2%
71.8%
73.1%
7.3%
7.4%
7.3%
7.4%
6.3%
6.4%
6.3%
6.4%
5.6%
5.7%
5.6%
5.7%
3.0%
3.0%
3.0%
3.0%
0.3%
0.3%
0.3%
0.3%
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－

組入上位10銘柄（組入銘柄数：38銘柄）
比 率

比 率

（為替ヘッジ（為替ヘッジ
為替ヘッジ 為替ヘッジ
あり）
なし）
あり
なし
予想分配金 予想分配金
提示型
提示型（為替ヘッジ（為替ヘッジ
為替ヘッジ 為替ヘッジ
あり）
なし）
あり
なし
予想分配金 予想分配金
提示型
提示型

24.5%
19.5%
17.1%
17.0%
13.4%
2.1%
0.7%
－
－
－

25.0%
19.9%
17.4%
17.3%
13.7%
2.1%
0.7%
－
－
－

24.5%
19.5%
17.1%
17.0%
13.4%
2.1%
0.7%
－
－
－

24.9%
19.8%
17.4%
17.3%
13.7%
2.1%
0.7%
－
－
－

銘 柄

国・地域

業 種

1 マイクロソフト
アメリカ 情報技術
2 SAP
ドイツ 情報技術
3 アクセンチュア
アメリカ 情報技術
4 ビザ
アメリカ 金融
5 インターコンチネンタル･エクスチェンジ アメリカ 金融
6 フィリップ･モリス･インターナショナル アメリカ 生活必需品
7 レキットベンキーザー･グループ イギリス 生活必需品
8 サーモ･フィッシャー･サイエンティフィック アメリカ ヘルスケア
9 アボットラボラトリーズ
アメリカ ヘルスケア
10 ベクトン･ディッキンソン アメリカ ヘルスケア

7.9%
6.3%
5.9%
5.7%
4.2%
4.1%
3.7%
3.4%
3.4%
3.2%

8.0%
6.4%
6.0%
5.8%
4.3%
4.1%
3.7%
3.4%
3.4%
3.3%

7.9%
6.3%
5.9%
5.7%
4.2%
4.1%
3.7%
3.4%
3.4%
3.2%

8.0%
6.4%
6.0%
5.8%
4.3%
4.1%
3.7%
3.4%
3.4%
3.3%

国・地域はモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドが定義した区分に基づいています。 ●比率は純資産総額に対する割合です。 ●業種は、
GICS（世界産業分類基準）で分類しています。
コールローン他は未収・未払項目が含まれるため、マイナスとなる場合があります。 ●表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。

●●

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

15

ファンドの目的・特 色ファンドの目的

信託財産の成長を目指して運用を行います。

ファンドの特 色
特色

世界各国の株式のうち、
プレミアム企業の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指します。
▪当 ファンドにおいて「プレミアム企業」とは、高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー・キャッシュフローを増大させることが期待される企業を指します。
※競争優位の無形資産は、競合他社と自社の製品・サービスとを差別化することに寄与するため、収益力の源泉となり、また、競合他社による模倣や複製が困難であるため、収益力を持続させる役割を担います。

特色銘柄の選定に際しては、長期保有を視野に徹底的なボトムアップ・アプローチ を行い、利益成長の持続可能性を多面的に分析します。
＊1▪収 益性、財務内容の分析に加え、保有する無形資産や経営陣の質などから利益成長の持続可能性を多面的に分析します。

運用プロセス

世界各国の上場株式より調査対象を選定

世界各国の上場株式†調査対象ユニバース（300 銘柄程度）●定量分析によるスクリーニング●財務データにより、収益性や資産の効率性などの観点から絞り込みを行う

等

クオリティ
（優位性）の評価●運用チームによる直接取材を重視

個別銘柄分析・評価
バリュエーション評価●企業の持つ収益力およびその持続力を調査・分析し、フリー・キャッシュフロー創出力を評価●特に、保有する無形資産の優位性、経営陣の質を重視した調査分析を行う▶無形資産の優位性（価格決定力、新規参入・競合に対する耐久力など）▶経営陣の質（無形資産の構築・改善に対する取り組み姿勢、資本政策など）

バリュー（割安性）の評価
ポートフォリオ（20 ～ 40 銘柄程度）●割高水準での投資を回避▶フリー・キャッシュフロー利回り＊2、ディスカウント・キャッシュフロー・モデル＊3、EV ／ NOPAT比率＊4等を使用して評価†金融商品取引所上場（これに準ずるものを含みます。
）
株式をいいます。
※左 記は2024年2月末現在のものであり、
将来変更される可能性があります。また、
一部簡略化して記載している部分があります。

▪原 則として、厳選した20～40銘柄に集中投資を行います。
 式の組入比率は、▪株
原則として高位を保ちます。
＊１【ボトムアップ・アプローチ】 投資対象となる個別企業の調査、分析に裏付けられた投資判断をもとに銘柄選定を行い、その積み上げによりポートフォリオを構築していく方法です。
＊２【フリー・キャッシュフロー利回り】 1株当たりフリー・キャッシュフロー／株価＊３【ディスカウント・キャッシュフロー・モデル】 将来にわたって生み出すフリー・キャッシュフローを現在価値に割り引いて企業価値を評価する手法を用いたモデルのことです。
＊４【EV／NOPAT比率】 EV（企業価値）がNOPAT（税引後営業利益）の何倍かを表す指標です。
（EV（企業価値）
は「Enterprise Value」の略称で、株式時価総額+ネット有利子負債（有利子負債から現預金等のすぐにキャッシュ化可能な資産を差し引いた金額）で定義されます。
）

特色

モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドに運用指図の権限を委託します。

▪モ
 ルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッド（所在地：英国ロンドン）
は、モルガン･スタンレー･インベストメント･マネジメントの欧州拠点です。
▪モ ルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントは、世界各国に拠点を持つグローバル総合金融機関であるモルガン・スタンレーの資産運用部門で、株式運用において大手の資産運用グループの一つです。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

16

特色

為替 ヘッジの有 無により、「 為替 ヘッジあり」「、（ 為替 ヘッジあり）予想分 配 金 提 示型」、および「 為替 ヘッジなし」、「（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型」
があります。
▪「為替ヘッジあり」
「、（為替ヘッジあり）
予想分配金提示型」
は、外貨建資産について、原則として対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。為替ヘッジに関しては、委託会社が行います。
※一部の通貨については、
その通貨との相関が高いと判断される代替通貨により対円で為替ヘッジを行うことがあります。

▪「為替ヘッジなし」「、（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型」
は、外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いません。
特色「為替ヘッジあり」「、 為替ヘッジなし」
は、年1回（毎年2月23日（休業日の場合は翌営業日））
決算を行い、収益の分配を行います。
「（為替ヘッジあり）
予想分配金 提示型」「、
（為替ヘッジなし）
予想分配金 提示型」
は、毎月の決算日（毎月23日（休業日の場合は翌営業日））の前営業日の基準価額に応じた分配をめざします。
為替ヘッジあり、為替ヘッジなし■ 分
 配対象額の範囲は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。
）
等の全額とします。
■ 委
 託会社が基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して、分配金額を決定します。
■ 原
 則として、配当等収益の水準を考慮して分配します。
（ただし、分配対象収益が少額の場合には分配を行わない場合もあります。
）（為替ヘッジあり）
予想分配金 提示型、
（ 為替ヘッジなし）
予想分配金 提示型
■ 分
 配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
■ 原
 則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、下記の金額の分配をめざします。ただし、分配対象収 益が少額の場合には分配を行わないことがあります。また、決算日にかけて基準価額が急激に変動し、以下に記載された分配金額が分配対象額を超える場合等には、
当該分配金額としないことや分配を行わないことがあります。
※基 準価額が右記の一定の水準に一度でも到達すればその水準に応じた分配を続ける、というものではありません。
※分配により基準価額は下落します。そのため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。
※基 準価額の値上がりにより、分配金の支払い準備のために用意していた資金を超える分配金
テーブルに該当することによって資金が不足する場合等は、テーブル通りの分配ができないことがあります。
※右 記表に記載された基準価額および分配金額は、予想に基づくものであり、将来の運用の成果を保証または示唆するものではありません。

決算日の前営業日の基準価額
10,500円未満
10,500円以上11,000円未満
11,000円以上12,000円未満
12,000円以上13,000円未満
13,000円以上14,000円未満
14,000円以上15,000円未満
15,000円以上

分配金額（1万口当たり、税引前）基準価額の水準等を勘案して決定
50円
100円
150円
200円
250円
300円

将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります。

ファンドの
しくみ

ファミリーファンド方式により運用を行います。

ファミリーファンド方式とは、受益者から投資された資金をまとめた投資信託をベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、マザーファンドにおいて実質的な運用を行う仕組みです。
なお、当ファンドはモルガン・スタンレー グローバル・プレミアム
株式オープン マザーファンドを通じて実質的な運用を行います。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

17

収 益 分 配 金に関する留意 事 項● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われます

投資信託から分配金が支払われるイメージ

ので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

投資信託の純資産● 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すもの
ではありません。

分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。
分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。

※右記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。
分配準備積立金 ： 当期の①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益のうち、当期分配金として支払わなかった残りの金額をいいます。信託財産に留保され、
次期以降の分配金の支払いに充当できる分配対象額となります。
収 益 調 整 金 ： 追加型投資信託で追加設定が行われることによって、既存の受益者への収益分配可能額が薄まらないようにするために設けられた勘定です。

● 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
前期決算日から基準価額が上昇した場合

10，
500円

投資信託説明書（交付目論見書）
をご参照ください。
（注）
普通分配金に対する課税については、

10，
550円
期中収益
（①+②）
50円
＊50円

＊500円
（③＋④）

前期決算日から基準価額が下落した場合

分配金100円

10，
500円

10，
450円

＊500円
（③＋④）

＊450円
（③＋④）

10，
400円
配当等収益
① 20円
＊80円

分配金100円
10，
300円
＊420円
（③＋④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊50円を
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額450円

前期決算日＊分配対象額
500円

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

普通分配金 ： 個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金 ：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本（特別分配金） 払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。

分配金※元本払戻金（特別分配金）
は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、元本払戻金
その金額だけ個別元本（特別分配金）が減少します。
分配金
また、
元本払戻金
（特別
支払後
分配金）
部分は非課税
基準価額扱いとなります。
個別元本

当期決算日
分配前
＊80円を
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額420円

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金

投資者の
購入価額
（当初個別元本）【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

投資者の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）
分配金
支払後
基準価額
個別元本

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投 資リスク■ 基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。

ファンドの基準価額の変動要因として、
主に以下のリスクがあります。
株価変動リスク株式の価格は、国内および国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式の価格が変動すれば当ファンドの基準価額の変動要因となります。
為替変動リスク「為替ヘッジあり」「、（為替ヘッジあり）
予想分配金提示型」
投資する株式は、世界各国の現地通貨建等のものとなります。外貨建資産に投資を行いますので、為替変動リスクが生じます。
これらの外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかりますが、設定や解約等の資金動向、為替ヘッジのタイミングおよび範囲、ならびに市況動向等の要因により、完全に為替変動リスクを排除することはできません。
また、円金利がヘッジ対象となる外貨建資産の通貨の金利より低い場合、円とヘッジ対象となる外貨建資産の通貨との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。ただし、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。
「為替ヘッジなし」「、（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型」
投資する株式は、世界各国の現地通貨建等のものとなります。外貨建資産に投資を行いますので、投資している有価証券の発行通貨が円に対して強く
（円安に）
なれば
当ファンドの基準価額の上昇要因となり、弱く（円高に）なれば当ファンドの基準価額の下落要因となります。
上記のリスクは主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。

■ その他の留意点● ファン
ドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響する場合があります。

● 当ファンドのお取引に関しては、
クーリングオフ（金融商品取引法第37条の6の規定）の適用はありません。
●当 ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

19

■ リスクの管理 体 制
委託会社では、ファンドのコンセプトに沿ったリスクの範囲内で運用を行うとともに運用部から独立した管理担当部署によりリスク運営状況のモニタリング等のリスク管理を行い、ファンド管理委員会およびリスク管理委員会においてそれらの状況の報告を行うほか、必要に応じて改善策を検討しています。
また、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策を策定し流動性リスクの評価と管理プロセスの検証などを行います。
リスク管理委員会は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
なお、運用委託先で投資リスクに対する管理体制を構築していますが、委託会社においても運用委託先の投資リスクに対する管理体制や管理状況等をモニタリングしています。
【本資料で使用している指数について】●先進国株式 ： MSCI ワールド インデックス
当指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
●米国株式 ： S&P500株価指数
GICS（世界産業分類基準）： Global Industry Classification Standard（"GICS"）は、MSCI Inc.とS&P(Standard & Poor’s）
が開発した業種分類です。GICSに関する知的財産所有権はMSCI Inc.およびS&Pに帰属します。
写真等提供（P2、11、12）： アフロ●【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

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お申込みメモ※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。

ご購入の際は、投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。

購入時

購入単位

信託期間

■為替ヘッジあり/為替ヘッジなし
無期限（2012年2月17日設定）■（為替ヘッジあり）
予想分配金提示型/（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型
2037年2月20日まで（2020年10月21日設定）

販売会社が定める単位販売会社にご確認ください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額※基準価額は1万口当たりで表示されます。

繰上償還■為替ヘッジあり/為替ヘッジなし
各ファンドの受益権の総口数が、当初設定時の10分の1または10億口を下回ることとなった場合等には、信託期間を繰上げて償還となることがあります。
■（為替ヘッジあり）
予想分配金提示型/（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型
各ファンドの受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には、信託期間を繰上げて償還となることがあります。

換金単位

換金時

販売会社が定める単位販売会社にご確認ください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

決算日

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して５営業日目から販売会社においてお支払いします。

申込締切時間申込について原則として、午後３時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
※ただし、2024年11月５日以降は、以下の通りとなります。
原則として、午後３時30分までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
なお、販売会社によっては異なる場合があります。

換金制限

各ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みに制限を設ける
場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
また、信託金の限度額に達しない
場合でも、各ファンドの運用規模・運用効率等を勘案し、市況動向や資金流入の動向等に応じて、購入のお申込みの受付を中止することがあります。

その他

申込不可日

ロンドン証券取引所、ロンドンの銀行、ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行のいずれかが休業日の場合には、購入・換金はできません。

■為替ヘッジあり/為替ヘッジなし
毎年2月23日（休業日の場合は翌営業日）■（為替ヘッジあり）
予想分配金提示型/（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型
毎月23日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配■為替ヘッジあり/為替ヘッジなし
年１回の決算時に分配を行います。
■（為替ヘッジあり）
予想分配金提示型/（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型
毎月の決算時に分配を行います。
販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。
モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジあり）、
モルガン・
スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジなし）
は、NISAの「成長
投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。
くわしくは、販売会社にご確認ください。
モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジあり）
予想分配金提示型、
モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型
は、NISAの対象ではありません。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

スイッチング各ファンドおよびモルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン＜隔月決算型＞（為替ヘッジあり）
予想分配金提示型、モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン＜隔月
決算型＞（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型の間でのスイッチングが可能です。販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングの取扱いを行わない場合があります。
手続・手数料等は、販売会社にご確認ください。なお、換金時の譲渡益に対して課税されます。

【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

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ファンドの費用※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。

◎お客さまが信託財産で間接的に負担する費用◎お客さまが直接的に負担する費用

換金時購入価額に対して、上限3.30％（税抜 3.00％）
販売会社が定めます。
くわしくは、販売会社にご確認ください。

信託財産
留保額

ありません。

運用管理費用(信託報酬)

保有期間中

購入時

購入時
手数料

各ファンドの日々の純資産総額に対して、年率1.980％（税抜 年率
１.800％）
をかけた額

以下の費用・手数料についても各ファンドが負担します。
・監査法人に支払われる各ファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料
その他の費用・ ・有価証券等を海外で 保管する場合、海外の保管機関に支払
われる費用
手数料
・その他信託事務の処理にかかる諸費用 等※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※運用管理費用(信託報酬)および監査費用は、日々計上され、各ファンドの基準価額に反映されます。為替ヘッジあり/為替ヘッジなしについては、毎計算期間の最初の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時に各ファンドから支払われます。
（為替ヘッジあり）
予想分配金提示型/（為替ヘッジなし）
予想分配金提示型については、毎決算時または償還時に各ファンドから支払われます。
※ファンドの費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、各ファンドが 負担する費用(手数料等)の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

委託会社(ファンドの運用の指図等)

三菱UFJアセットマネジメント株式会社

受託会社(ファンドの財産の保管・管理等)

株式会社りそな銀行

販売会社(購入・換金の取扱い等)

下記の三菱UFJアセットマネジメントの照会先でご確認いただけます。

三菱UFJアセットマネジメント株式会社 ●お客さま専用フリーダイヤル：0120-151034(受付時間／営業日の9:00 ～17:00) ●ホームページアドレス：https://www.am.mufg.jp/

本資料に関してご留意いただきたい事項●本資料は、三菱UFJアセットマネジメントが作成した販売用資料です。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。 ●本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。 ●本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成
しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。 ●投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。 ●投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。

【本資料に関してご留意いただきたい事項】の内容を必ずご覧ください。

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◇MHS-148091-00SA-202405◇

14809113-PR

FP24-00591