資料シリーズNo.193

第９章

日本エステティック協会1

第１節

協会の概要

一般社団法人日本エステティック協会（以下、「協会」と記載）は、1972 年に「日本エステティシャン協会」として発足した。その後、2001 年に「日本エステティック協会」に改称し、2008 年には法人格を取得し現在に至っている。
エステティシャンの職能団体である本協会は、法人会員約 125 社、認定校約 130 校、個人会員約 14,000 人 2で構成されており、エステティシャン個人が主な会員である。法人正会員となっている法人には、学校法人と株式会社が多い。
協会の主な活動は、①エステティックの理論・技術に関する教育研修事業、②エステティックに関する資格認定事業、③会報・図書等によるエステティックに関する広報事業、④エステティックの理論・技術に関する研究開発事業、⑤国内外のエステティックに関連する諸団体との連携事業などである 3。
これらの事業は、それぞれ担当する委員会が決められている。例えば、協会主催の研修やセミナーなどの企画を考えるのは、「エステティック・インスティチュート」、協会のテキストやシラバスなどの作成を担当するのは「教育委員会」、認定フェイシャル・ボディ資格の運営に加え、エステティックを消費者に身近に感じてもらえるような新しい検定を企画するのが「検定委員会」と、委員会ごとに担当する事業内容が明確にすみ分けられている。事務局の仕事は、理事会で決議された制度や案件を実際に進めていくことである。
協会の理事は合計 27 人で、これに加え幹事が 3 人いる（2016 年 6 月改選）。理事の構成は、法人正会員として属する美容関連の企業の役員や、認定校の役員･教職員、大小のエステティックサロンオーナーで、理事職を無報酬で務めている。調査時点では、協会には 13 人の専属職員が在籍している。

1

以下の記述は、2016 年 3 月 4 日に一般社団法人日本エステティック協会で実施したインタビュー調査の際に聴取した内容と、その際に入手した資料に基づいている。特に記載しない限り、協会の取組みやそれに関するデータは、インタビュー調査時点の状況を記述している。
2
最も会員数が多かった時期には、正会員数が 18,000 人いた。現在はそれよりも 4,000 人ほど減少している。その原因の一つとしては、認定校の学生数の減少に伴う、入会者数の減少が考えられる。
3
エステティック業界には日本エステティック協会以外にも以下の関連業界団体が存在する。
①公益財団法人エステティック研究財団：厚生労働省の管轄で、エステティックに関わる研究を行っている団体である。
②日本エステティック機構：試験制度の認証を行っている、経産省管轄の団体である。
③日本エステティック業協会：エステティックサロンを中心とする団体である。
④日本エステティック工業会：エステティック関連機器及び化粧品等を扱う企業が集まる団体である。
このうち日本エステティック工業会と日本エステティック業協会と、主たる会員がエステティシャン個人で得有る本協会とが集まって、日本エステティック振興協議会を構成している。この振興協議会は、業界の行政に対しての窓口になったり、業界のガイドラインであるエステティック業統一自主基準を作成したりしている。
本協会とこれらの関連団体との間には、とくに深い接点はない。

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第２節

エステティック業界の状況

業界に通底する課題としては、エステティック業界を志望する人材が少ないことが挙げられる。
近年は、そもそも美容専門学校を志願する学生の数が減少傾向にある。図表９－１は、美容学校の入学定員数と入学志願者数の推移である。美容専門学校の入学志願者数は、1990 年から 2000 年にかけて急速に伸びている。1990 年代の中頃から、東京・原宿で起きた「原宿美容室戦争」と呼ばれたムーブメントを皮切りに、1999 から 2000 年にはテレビ番組の影響もあって「カリスマ美容師ブーム」がおとずれた。それにともなって、美容専門学校を目指す学生が急増したものの、そのブームの終焉と比例するかのように、美容専門学校への入学志願者数も減少し続けている（ビューティ総研（2015）『高校生・保護者、高校教諭、美容専門学校生、美容専門学校教諭に聞いた美容業界で働くということ』）。

図表９－１

美容専門学校の入学定員数と入学志願者数の推移（単位：人）

資料出所：文部科学省編『学校基本調査報告書 初等中等教育機関、専修学校･各種学校編』

このように、そもそも美容専門学校の入学志願者が少ないなか、とりわけ、エステティック業界を志願する学生の数は少ない。協会は、その一つの要因として、エステティシャン資格が国家資格ではないために、子どもの進路選択として保護者に対して訴求力が低いことを挙げている 。子どもが美容業界での就職を考える際に、親としては、例えば同じ美容業界であるならば美容師のような国家資格の取得をすすめるだろうと考えられる。こうした、職業の入り口段階での人材流出の抑止力になりうるものとして、本協会では認定資格制度の拡充－73－
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を位置づけている。認定資格制度を整備することにより、エステティシャンの技術が公的なものとして世間に認知され、有能な人材を確保することをねらいとしている。

第３節

協会で運営している資格

１．資格の種類と内容
エステティシャン資格が国家資格でない現状を受け、協会主導で認定資格制度を充実させてきた。現在の認定資格は、1994 年 4 月より制度化が始まった。
協会が認定するエステティシャン向けの認定資格には、①認定トータルエステティックア
ドバイザー、②AJESTHE 認定上級エステティシャン、③AJESTHE 認定エステティシャン、④AJESTHE 認定フェイシャルエステティシャン、⑤AJESTHE 認定ボディエステティシャン、の 5 つがある。このほかに、AJESTHE 認定講師といった講師資格制度が存在する。図表９－２にエステティシャン資格取得のプロセスをまとめた。

図表９－２

エステティシャン資格取得までの流れ

資料出所：協会資料より

以下では、協会が運営するこれらの資格について、a.概要、b.評価手法、c.受験要件・資格取得要件、d.合格者 4の４点から詳述していく

4

認定エステティシャンに関しては、合格者に関する情報は割愛する。

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資料シリーズNo.193①認定トータルエステティックアドバイザー

a.概要
教育現場や、サロンでのエステティック指導者を目指す人のために設けられている上位資格（2017 年度より）。

b.評価手法［実技試験］
下記の場面・テーマから 1 つ選択し、プレゼンテーションとロールプレイングを行い、その後、質疑に答える。試験時間は 20 分で、1 人づつ順次審査を行う。

◎サロンスタッフへの指導①皮膚トラブル

②栄養と肌との関連③接客マナー④売り上げの作り方◎サロンでの接客①初回来店時（更新促進）②既存客対応（リピート対応）◎サロンでのクレーム対応①肌トラブルへのクレーム②従業員からのクレーム◎お客様への販売①化粧品の推奨②コースメニューの販売［筆記試験］
ケーススタディに対するトリートメントプランおよび栄養・運動・ホームケアの質問に対して回答を記載する。フェイシャル、ボディそれぞれのケースにつき 10 問、合計 20 問の問題が出題され、試験時間は 60 分である。フェイシャルについては、①シミ・敏感、②シワ、③たるみ、④大人ニキビなどの項目が、ボディについては、①セルライト、②むくみ、③サイズダウンなどの項目が出題され、出題内容は試験実施日や会場によって変更される。

c.受験要件・資格取得要件①上級エステティシャン資格を取得していること②上級エステティシャン資格取得後、サロンにおける 実務経験（＝サロンでの施術および接客、顧客管理など）が 2 年以上または通算 5 年以上あること

d.合格者
毎年約 60 人が試験を受け、合格率は 70％ほどである。

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資料シリーズNo.193②AJESTHE 認定上級エステティシャン
a.概要
AJESTHE 認定エステティシャン資格の上位資格として位置づけられており、2014 年度に新設された。エステティックの理論や技術に関するすべての知識を理解し、かつ、実践する能力を備える者に与えられる資格である。
b.評価手法
筆記試験と実技試験の両方が 2 日間（連日ではなく別日程）にわたって課せられる。筆記
試験は、4 肢択一のマークシート形式である。一方、実技試験は、フェイシャル、マニキュア、メイクアップ、ボディ・ワックス脱毛の 5 課目であり、諸資格よりも試験課目数が多い。
c.受験要件・資格取得要件
同試験の受験要件は、以下の 3 つのいずれかに該当する必要がある。
1. 認定校 1,000 時間以上コースまたは CIDESCO 国際認定校コース修了者
2. 認定校 300 時間以上コース修了者で、AJESTHE 認定エステティシャン資格取得後 2 年以上の実務経験を有する者
3. AJESTHE 認定エステティシャン資格取得後 2 年以上、または通算 5 年以上の実務経験者で、本試験の対策講座（5 日間）を受講した者

d.受験者
各地の認定校での試験と年 1 回の一般試験を併せて、毎年約 650 人が受験する。受験者のほとんどは、認定校の 1,000 時間以上コースの修了者で、約 600 人が認定校で受験している。

③AJESTHE 認定エステティシャン
a.概要
エステティックに関するフェイシャル・ボディ両方の基礎的な理論と技術を理解し、実践する能力を有する者に与えられる資格である。
b.評価手法
筆記試験と実技試験が課される。筆記試験は、４肢択一のマークシート形式の「エステティシャンセンター試験」といい、外部機関である「日本エステティック試験センター」（以下、「試験センター」と省略）が、本試験の問題作成と実施を行なっている。実技試験では、フェイシャルとボディの手技、およびコンサルテーションシートの作成を試験センターが試験－76－
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する。

c.受験要件・資格取得要件
同資格を取得するには、次の 3 つの要件を満たす必要がある。
1. エステティシャンセンター試験に合格している者
2. 協会認定校での 300 時間以上コースの修了、または実務経験 3 年以上を有する者
3. 日本エステティック協会の正会員である者

この「エステティシャンセンター試験」の受験要件は、協会認定校の「300 時間以上コースの修了者」、「実務経験者」、「試験センターの登録養成校の修了者」のいずれかに該当することである。
受験時には、本協会の会員でなくても受験できるが、資格取得を申請するには本協会の正会員になる必要がある。なお、協会認定校の 1,000 時間以上コース受講者は、「エステティシ
ャンセンター試験」の受験が任意となり、AJESTHE 認定上級エステティシャンの実技試験に合格することで、認定エステティシャンの資格を付与される。

④認定フェイシャルエステティシャン・⑤認定ボディエステティシャン

a.概要
2 つの資格に共通して求められる知識は、衛生面および安全面の知識とエステティックの基礎知識である。それに加え、①認定フェイシャルエステティシャンにはフェイシャルケアの基礎知識が、②認定ボディエステティシャンにはボディケアの基礎知識が求められる。

b.評価手法
試験内容は、４肢択一、マークシート形式の筆記試験のみである。

c.受験要件・資格取得要件
受験時の要件は、エステティックについて学習している者、またはエステティック関連業に従事する者とされている。個人申込で受験した者は、同試験に合格した後に資格申請する
際には、以下の 3 つのいずれかの要件に該当する必要がある。

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1. 認定校または理・美容師養成施設で 60 時間以上のエステティック課程を修了した者
2. 800 時間以上の実務経験者（週 40 時間換算で 6 ヶ月を目安とする）
3. AJESTHE 登録教室において所定の認定フェイスエスティシャンコース・認定ボディエスティシャンコース（60 時間以上）を修了した者
協会に認定された専門学校（＝認定校）の 300 時間以上コースを修了しておらず、エステティシャンセンター試験の合格証を所持していない資格保持者は、正会員として本協会に入会できないが、その代わり准会員として入会することができ、協会が紹介しているサロン賠償責任保険にも加入できる。
d.合格者
これら 2 つの資格保有者は、協会認定校を経ないでエステティックサロンに勤務しているスタッフや、化粧品店従業員、自社で人材教育が行なわれている企業の社員に多い。

⑥認定講師
a.概要
AJESTHE 認定講師は、協会認定校の 300 時間以上コースの指導・監督を、さらに上位資格である認定指導講師は、1,000 時間以上コースの指導・監督ができる知識と技術を習得していると認められた者に与えられる資格である。
b.評価手法いずれの資格も、試験前に講習を受けた後、理論試験（認定講師は「指導要領作成」、認定指導講師は「指導計画書作成」）、実技試験（認定講師は協会の「基本手技」、認定指導講師は「プレゼンテーション」）が課される。どちらの試験も、協会本部が実施している。
c.受験要件・資格取得要件
上記の講習を受講するには、正会員であることが求められる。それに加えて、認定講師の場合は、認定上級エステティシャン、または認定トータルエステティックアドバイザー資格、認定指導講師の場合は、認定講師および認定トータルエステティックアドバイザー資格の両方が必須である。
試験合格後に資格申請を行なう際に、認定講師は、認定上級エステティシャン、または認定トータルエステティックアドバイザー資格取得後、2 年以上の実務経験が必要となる。一方、認定指導講師の場合は、認定講師資格取得後 2 年以上の認定校での講師経験を有さなくてはならない。
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なお、後述するとおり、2017 年度から 2 つの講師資格は一本化される予定である。

d.合格者数
いずれの資格も受験者は年間 30 人ほどで、合格率は年によって大きく異なる。同資格が設置された 2005 年当初、受験者数は多かったが、その後減少傾向にある。現在、認定指導講師では約 300～350 人が、認定講師では約 200～250 人が協会に登録されている。

以上、協会が運営する主な認定資格の種類と概要について述べてきた。これらの資格取得のための試験内容を検討するのは、主に協会内の「教育委員会」であるが、これ以外に、「本部講師」と呼ばれる関係者が存在する。以前は約 30 人の本部講師がすべての試験内容を企画し、問題を作成し、採点・評価まで一貫して行っていた。
現在は、教育委員会が定めた講座や試験の内容にもとづいて、本部講師は試験官を担当しているが、2016 年度からは新たな体制となるので、本部講師と教育委員会との関係性も変わると考えられる。

２．研修・セミナー等教育訓練活動との連動
上述したように、資格試験の受験要件や取得条件に挙がっていた、300 時間以上コースや1,000 時間以上コースというエステティシャン養成のための２つのコースは、協会から認定された専門学校である認定校で修了する必要がある。この認定校のカリキュラムは、協会が編纂するテキストの内容と連動している5。
認定校として協会から認可され、これら 2 つのエステティシャンコースを設置するためには、法人会員入会と認定校申請手続き（図表９－３）をした後、各コースの講師規定条件（図表９－４）を満たさなければならない。

5

今後、カリキュラム構成が 2018 年度に改訂されるため、それにともない同年にテキストも改訂する。今回のテキストの改訂では、科目の内容に関しては大きくは変わらないが、時間数の割り振りが変わる予定である。
また、現在策定中の職業能力評価基準の内容も、テキストに反映させていく予定である。

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図表９－３

法人正会員及び認定校申請手続き

資料出所：日本エステティック協会(2015)『AJESTHE 認定校マニュアル 2015 年度』

図表９ー４
名称AJESTHE
認定講師

認定講師に関する規定
役割

職務基礎〈必修教育〉を踏まえ、・300・1000時間以上コースの理論・技術を協会
専門性の高いプロのエステティシャンを の教材を基に指導指導・養成できる講師
・基本を踏まえながら、応用力を活かし実践的に理論・技術を指導・協会が認める有資格者の指導および管理・付託を受けて協会または認定校が実施する上級E実技試験を協会登録試験官として運営・監督
・エステティックコンテストの審査

資料出所：日本エステティック協会(2015)『AJESTHE 認定校マニュアル 2015 年度』。

前述した 認定講師と認定指導講師の資格保持者の有無が、認定校における 2 つのコース実施の可否と連動している。
こうした講師資格保持者を抱える認定校のために、協会は講師向けの研修を提供している。
この研修は、上記の認定講師資格や認定指導講師資格の保持者、および認定校で勤務する講師を対象にして実施されている。
そのほかに、非会員も含めた資格試験受験者に対して、各資格試験の対策講座などを実施している。

３．資格の水準向上のための取組み
上述してきたように、協会では数多くの資格を運営している。これらの資格の水準を日々変化するエステティック業界の現状に適合させていくために、協会では以下のような資格の統合や新試験への移行といった取組みを行なっている。
まず、認定講師と認定指導講師の 2 つに分かれている講師資格を、2017 年度から一本化していく。講師資格保持者の増加、昨今のエステ技能の向上を鑑み、講師資格のレベルを引き上げる必要があると考えたためである。最終的には、認定講師のレベルをその上位資格である認定指導講師のレベルに引き上げる形で一つの資格に統合する。
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また、前節で述べたように、認定トータルエステティックアドバイザーは、指導者の育成という従来からの目的に鑑み、2017 年度から受験資格に一定の実務経験を要件として掲げ、試験内容も変更する予定である。
このようにして資格の水準を向上させることは、協会の信頼向上にもつながる。例えば、協会では、「安心・安全・信頼」を保証できるサロンを消費者に紹介するために、登録サロン制度を設けている。現行では、「アジェステメンバーズサロン」とその上位レベルのサロンとして「アジェステプレミアムサロン」の 2 つのタイプがある。図表９－６は、この 2 つのサロンの登録条件である。

図表９―６

アジェステメンバーズサロン／プレミアムサロンの登録条件

資料出所：協会 HP より作成。

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図表９－６からもわかる通り、協会が運営する認定資格保持者が、そのサロンでどの程度勤務して施術しているかが、登録サロンの条件の一つとして定められている。そのため、認定資格の水準向上は、認定サロンの技術向上につながり、ひいては協会の信頼度を上げる役割を果たしている 6。

第４節

職業能力評価基準の策定

１．策定のきっかけ
2015 年 11 月に、包括的職業能力評価制度委員会（エステティック業）が発足し、今後、エステティック業についての職業能力評価基準が策定される。
職業能力評価基準の策定によって、就業者のキャリアを可視化させることは、エステティシャンの就業意欲向上に通じる。エステティック業界が抱える一つの課題として、現実のエステティックの仕事と就業以前に抱いていた理想との乖離に悩んで離職する従業員が多いことが挙げられる。例えば、美容師や理容師は、学生時代にもサロンに通った経験があるため、その仕事がどのような仕事であるかは想像しやすい。しかし、若者がエステティックを経験する機会はまれである。そのため、就職してから自分の思い描いていた仕事と違うと感じ、辞めてしまう従業員が多いという。
従って、職業能力評価基準の策定には、エステティシャンの業務内容が入職前の段階で可視化でき、就業前後の仕事のイメージにおけるギャップを低減させることが期待できる。また、実務者にとっては、今いる自分のステップから次のステップに移行するには何をすればよいかを客観的に把握することが可能となり、就業意欲のさらなる向上が期待される。

２．策定にあたっての留意点
現在、職業能力評価基準の策定にあたって、職業能力評価基準と協会が運営する認定資格制度との連携について審議を進めている。例えば、レベル 1 に該当する認定資格が認定エステティシャン、レベル 2 が認定上級エステティシャン、レベル 3・4 が認定トータルエステティックアドバイザーというような職業能力と認定資格との互換を検討している7。
こうして策定された職業能力評価基準がより多くの人々に活用されるためには、内容の充実さと誰にとってもわかりやすい明瞭さが求められる。また、そのような明瞭な職業能力評
価基準と現在の認定資格制度を連動させなくてはならないが、利用者にとってのわかりやす6プレミアムサロンの登録条件の一つとして、施術者の 50％以上が協会の認定資格の保持者であることが求められる。協会としては、さらに認定サロンの信頼度を上げるため、施術者全員が資格保持者である、「アジェステプレミアムサロン」よりもさらに上位ランクに位置する認定サロンの設置を検討している。
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現在策定中の職業能力評価基準で対象としている職種は、主にエステティシャンである。エステティシャン以
外にも、エステティックの仕事には、フロント業務（受付・接客）や企業の本部で行なわれる様々な業務がある。今後はこれらの職種に関しても検討したいと協会は考えている。

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さを優先すると、今まで協会が築き上げてきた認定資格制度の長所が損なわれる可能性もあるので、過去の蓄積を担保しつつ、評価基準の内容をわかりやすくすることを念頭に置きながら、利用のしやすさと質の担保の両立を目指して策定を進めている。

第５節

資格運営や能力評価に関わる今後の課題

協会では、職業能力評価基準の策定とともに、技能検定制度の導入も検討している。現在のエステティックに関する資格は全て民間資格であるため国家資格にしてほしい、という声が加盟企業や会員個人から以前から挙がっている。しかし、それには法律制度の改定を伴うため、現実には難しい状況である。

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