クローズアップAchievements
成果왘 かつて、低迷期を乗り越えるたびに新たな発展を遂げてきた半導体製造装置産業。史上最大と言われた半導体不況を乗り越え、産業全体が目覚しい回復を示す中、新たな市場の方向性と可能性が見えてきました。こうした状況の中、東京エレクトロンが従来から持つ強みと戦略的なマーケティング活動により、当社の実績は産業全体の回復を凌駕いたしました。

市場の回復を超える成長を達成+18.4%

暦年 2003 年における東京エレクトロンのウェーハプロセス用製造装置の売上は前年比で 18.4 ％の増加となり、世界市場の成長率3.6 ％を大きく上回る結果となりました。2003 年の市場全体を見渡すと、年の後半からメモリおよび今後の市場ドライバーの一つとなるデジタル家電用の半導体投資が活発となりました。この分野における当社の圧倒的なテクノロジーリーダシップにより、市場回復の恩恵をフルに享受することができました。
暦年2003年 世界市場向けウェーハプロセス装置出荷額の伸び（十億米ドル）15+2.2%11.8

10512.0+18.4%
1.70東京エレクトロン
出典： Gartner Dataquest (2004年4月) GJ04312
装置本体売上のみ。サービス・パーツ売上は含まず。

暦年2002年

2.0

暦年2003年

トップ10
装置メーカー

1. 前年比成長率は Gartner Dataquest 社のデータに基づいています。
2. 当社のウエーハプロセス用製造装置売上とは、ウエーハプローバを除く半導体製造装置の売上です。

半導体製造装置部門の地域別売上高構成比

TEL Basic Data

100%
8.2

東京エレクトロンの基本データ
80%

22.6

8.7

20.4
29.1

8.0

欧州

11.9

北米

8.8

中国・東南アジア

11.1

6.6

60%

7.7

23.6

6.8
21.2

台湾

18.4
18.6

40%

20%

9.7

14.4
7.1

15.7

31.7

29.7

26.7

2001
3月期

2002

2003

33.3

日本

0%

8

FPD 製造装置売上を含む。

Tokyo Electronwww.tel.com

韓国

2004

アジア大きく伸長した半導体製造装置
アジア向けの売上+79.6 %（日本）+16.6 %（アジア／パシフィック）

暦年2003年 日本およびアジア／パシフィック市場向け
ウェーハプロセス装置出荷額の伸び(十億米ドル)

60

+0.9%
日本
+46.2%

アジア／パシフィック

4.81 4.86

40
3.14

20+79.6%
0.35+16.6%

2.15

0.70 0.82

0.62

0
東京
エレクトロン

トップ10
装置メーカー

東京エレクトロン

トップ10
装置メーカー
暦年2002年

出典：Gartner Dataquest (2004年4月) GJ04313
装置本体売上のみ。サービス・パーツ売上は含まず。

暦年2003年

前年比成長率は Gartner Dataquest 社のデータに基づいています。

東京エレクトロンの力強い回復を可能にした大きな要因の一つは、日本を含むアジア地域における当社の高いプレゼンスです。
21 世紀突入を境に、半導体メーカーの製造拠点が低コストでの生産を可能とするアジアへシフトしてきたことに加え、日本の半導体メーカーも製品戦略を見直すことにより再びその勢いを盛り返してきました。こうした市場の動きが、アジアにおいて強力な販売・サービス網を展開する当社への追い風となり、高いパフォーマンスを達成することにつながりました。暦年2003 年の日本におけるウェーハプロセス用製造装置市場の伸びは 32.0 ％、日本を除くアジア市場における伸び率は3.4 ％でしたが、当社の売上はこれら二地域における伸び率をはるかに上回りました。

300mm ウェーハ対応装置―
多くの装置セグメントで製品シェア No. 1
TEL 300mm装置

市場シェア
コータ／デベロッパ

売上高

2002年3月期

TEL 300mm装置

2004年3月期

層間絶縁膜エッチング装置

熱処理成膜装置

洗浄装置
メタルCVD装置
0%

25%

No. 1

50%

ウェーハプローバ
75%

半導体チップの製造コストを下げるために、半導体メーカーの投資は従来の 200mm ウェーハ装置から 300mm ウェーハ装置へとシフトしつつあります。東京エレクトロンでは、市場の回復とともに到来する本格的な 300mm 時代を見据え、競争力のある 300mm 対応製品のラインナップ構築に注力してきました。当社の 300mm 装置全てにおいて、この 2 年間でシェアの向上を図った結果、多くのセグメントで世界 No. 1 のシェアを達成しています。

100%

市場シェア

製品の市場シェアは、当社の調査によるものです。

新規受注構成比
200mm装置 Vs. 300mm装置
100%80%60%

55524548

2002

2003

40200mm装置受注

60300mm装置受注

8340%

20%
170%
20013月期

2004

Annual Report 2004

9Achievements
成果
バブルの崩壊以降、東京エレクトロンでは企業体質を改善するために、全グループを上げ왘 ITて様々な改革を推進してきました。製造リードタイムや開発期間の短縮など、あらゆるビジネスサイクルを加速させ、市場ニーズの変化に素早く対応するとともに、効率的なオペレーションを追求しています。

たな卸資産回転日数を 39 日短縮–39日（2002 年 3 月期 Vs. 2004 年 3 月期)

東京エレクトロンでは、キャッシュ・フローの改善を目的として、在庫の削減を徹底的に実施してきました。在庫内容を十分に精査し健全化に努める一方、製品在庫を中心とした販売を強化したことにより、2002 年 3 月期末と比較すると、2004 年 3 月期末のたな卸資産が 222 億円圧縮されました。また、たな卸資産回転日数も 111 日から 72 日へと劇的に向上しました。製造サイクルタ
イム短縮プロジェクトも順調に進んでおり、当面の目標となる製造リードタイム「60 日」が十分達成可能な状況となっています。

たな卸資産及びたな卸資産回転率（日）1118972（億円）

5,297

5,0004,606（億円）

4,178

1,500
1,274

2,500

1,118

1,052

1,000500

たな卸資産
回転日数
連結売上高00
2002
3月期

TEL Basic Data

2003

期末たな卸資産2004

販売費及び一般管理費と対売上高比率
(%)
32.1

東京エレクトロンの基本データ

28.9
22.3(億円)

5,297

5,000

4,606
4,178
1,339(億円)

2004 年 3 月期より、サービス子1,500

会社におけるフィールドエンジニア

1,329
1,179

2,500

リングに関わる費用の一部を販売費

1,000500002002
3月期

10Tokyo Electron

www.tel.com2003

2004

及び一般管理費から売上原価に区分販売費及び一般管理費の対売上高比率変更しました。過年度との比較のた連結売上高して計算した場合の対売上高比率は販売費及び一般管理費25.0 ％になります。

めに販売費及び一般管理費に引き戻2004 年 3 月期に固定費を 140 億円圧縮

140 億円東京エレクトロンでは、この 3 年間、2000 年までの急激な市場拡大に対応して膨らんだ固定費の圧縮を実施してきました。2004
年 3 月期には、人件費、減価償却費、また「集中と選択」の考えに基づく研究開発費の削減を中心に、単年度で 140 億円の固定費削減に成功しました。すでに当社のコアではなくなった不採算ビジネスからの撤退に加え、国内および米国における製造拠点の整理統合を行いました。さらに、昨年度から「3 年間で製造コスト 30 ％削減」を目標にかかげ、製造プロセスの見直しと最適化を進めています。

生産性・効率性が 18.5 ％向上+18.5%（2001 年 3 月期第 3 四半期 Vs. 2004 年 3 月期第 4 四半期）

従業員数及び一人当たり連結売上高
（百万円）
59.7

5045.8（億円）

60

41.1

5,297

5,000

40

4,606
4,178
10,171

10,0538,870（人）2,5000
2002
3月期

2003

2004

従業員一人当たり
連結売上高

連結売上高

2004 年 3 月期の後半から半導体メーカーの設備投資意欲が急速に回復したことを受けて、製造装置メーカーとしても急激な生産増加局面を迎えることとなりました。これに対して東京エレクトロンでは、製造リードタイムの短縮、製品デザイン・プロセスの見直しを実施し、人員増を伴わない生産能力増強に成功しました。過去最高の売上高を記録した
2001 年 3 月期、その第 3 四半期の連結売上高と、当第 4四半期の売上高はともに 1,800 億円台の同レベルとなりましたが、当期は 3 年前と比較して約 1,400 人少ない人員数で生産拡大を実現しました。これは 18.5 ％の生産性・効率性の向上を意味します。

従業員数

四半期ベースの営業利益率推移(%)
30

2012.2
8.3

105.1

2.6

1.5

3.4

0
0.5-1.6-10-6.7-20-9.4-15.2-23.3-30

2002
3月期

2003

Annual Report 2004

2004

11

The Challenge to Become a Highly Profitable Company
高利益企業へのチャレンジ왘 東京エレクトロンは、中長期的な経営目標をグローバルレベルでの高収益体質の構築においています。利益の源泉となる売上を拡大するための成長戦略と合わせて、利益を最大化するためのコスト圧縮戦略を進めることにより、市場環境の良い時期には最大のリターンを享受し、市場の調整期においても安定的なリターンを確保できる企業体質を目指します。

市場の変化に対応する成長戦略
東京エレクトロンの成長は、エレクトロニクス産業の進化や外部環境の変化に合わせて、自らが進化することによりもたらされてきました。現在当社を取り巻く環境には、さらなる変化が生じています。半導体市場のドライバーである PC やモバイル機器に加えて、新たな潮流 − デジタルコンシューマー製品の台頭です。
こうした市場変化を捉えた成長戦略を敷くことにより、東京エレクトロンは新たな進化を図っていきます。ライフタイムの短いデジ
タルコンシューマー向けの半導体チップ製造にはスケーラブルで短納期生産が可能な製造装置を、また PC やモバイル機器により快適な操作環境を提供する高性能・高スピードチップの製造には革新的なテクノロジーに基づくプロセス装置を…というように、多様化・高度化する顧客ニーズに応える新製品創出を加速していくことで収益拡大を実現します。

TEL 40年のイノベーション
（億円）
8,000

6,000

インターネットの普及

半導体用途の広がり

大型汎用コンピュータ

PC

携帯電話

デジタルコンシューマー製品
自動車他

TEL 連結売上高
グローバリゼーション

4,000
商社機能を有すると同時に自社製品の開発・製造メーカーとしての地位を築く
2,000

半導体の新しいアプリケーションの登場によりさらに成長技術サポートを付加価値とする専門商社
0FY 65 66 67 68 69 70 71 72 73 74 75 76 77 78 79 80 81 82 83 84 85 86 87 88 89 90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04

TEL Basic Data

2004 年 3 月期のテクノロジー・ハイライト

東京エレクトロンの基本データ○新型コータ／デベロッパ CLEAN TRACK LITHIUS の量産出荷スタート○液浸技術の実用化に向けて共同開発に参画○ MEMS 事業のマーケティングを開始○マスクコータ／デベロッパ CLEAN TRACK ACT M をリリース

12Tokyo Electron

www.tel.com

予測――半導体市場は今後 4 年間で 41 ％伸長（2003 年 Vs. 2007 年）
1990 年代後半における半導体市場の成長を牽引したのは、インターネットの普及に伴う PC 市場の拡大と携帯電話市場の爆発的な成長でした。今後の半導体市場は、PC や携帯電話に加えて、通信、デジタルコンシューマー製品、自動車などの新しいアプリケーション向けに力強く成長していくと予想されています。さらに注目すべきことは、半導体チップの出荷個数とメモリのビット成長率が、半導体出荷額の成長とは比べものにならないほど高くなるということです。

用途別半導体需要予測（十億米ドル）

250
191

200
150

218

207

235

166
141

100
5002002

2003

2004

2005

2006

2007

予測
産業用その他
自動車
通信
PC・データプロセス
デジタルコンシューマー製品

出典： 電子情報技術産業協会（2004年5月）

目標――過去最高の営業利益率を超え、ワールドクラスの高利益率の実現を目指す

当社の営業利益率推移
(%)
2520

16.7%

1510

構造改革

50-5

86 87 88 89 90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04

半導製造装置市場
調整期

調整期

調整期

調整期

半導体関連産業は「シクリカル・グロース」という言葉で表されるように、アップ・ダウンを繰り返しながら成長していくビジネスです。今後半導体チップが使われる分野が拡大することによって、サイクルの振幅が狭くなっていくと予想されていますが、サイクル自体はなくならないと考えています。
こうした状況の中、東京エレクトロンが目指すのは、過去最高の営業利益率を塗り替え、さらにワールドクラスの高利益率を実現することです。このゴールに向けて以下の 3 点に注力します。
○研究開発を強化し、既存製品のさらなる差別化と新製品の市場投入を加速する。
○保守サービスビジネスを強化し、収益性を向上させる。
○引き続き構造改革を実施し、スリムになった企業体質を継続的に維持する。
現在継続中の構造改革を完遂することにより、当社はグローバルレベルでの高利益企業を目指します。

近年の新製品

2000

2002

2002

2004

2004

プラズマエッチング装置
Telius

熱処理成膜装置
TELFORMULA

プラズマ処理装置
Trias SPA

コータ／デベロッパ
CLEAN TRACKLITHIUS

マスクコータ／デベロッパ
CLEAN TRACK ACT M

Annual Report 2004

13