Core Ethics Vol. 10（2014）

論文

対立型コミュニケーションと服従的説得型
コミュニケーションにおける通訳者の中立性の考察

飯

田

奈美子＊

1．問題の所在
コミュニティ通訳の倫理規程では、通訳者の客観性が厳しく求められ、通訳者の信条や価値観に根ざした主観的意図によって、正確な訳出という通訳行為を妨げない中立性が定められている。しかし、通訳者の中立性は、通訳者の信条や価値観に根差した主観的意図だけに左右されるものなのであろうか。
そのことを最も問われるのが、対人援助１の実践における専門家の意見とクライエントの要望が合致しない場合の通訳である。対人援助の実践では、クライエントの主体性を尊重し、クライエント自らが自己決定できるようなコミュ
ニケーション作りが重要とされるが（諏訪 2001:16-19）、実際には、専門家とクライエントの間に権力の非対称性があることから、そうしたコミュニケーション作りは難しい。異言語話者同士であれば、それはさらに困難なものとなる。そのため、第三者である通訳者が、専門家からクライエントに理解しやすい説明が行われるように協力したり、クライエントが理解できているか確認したりといった通訳行為以外の橋渡し、すなわち介入を行うこととなる（飯田 2012）。しかし、それはコミュニティ通訳の倫理規程に反する行為なのである。ここから、対人援助の目的を優先するか、通訳者の客観性を優先するかといった問題が現れることになる。
こうした問題関心から、本稿では、対人援助における専門家とクライエントのコミュニケーションにおける通訳者の中立性について考察することを目的とする。具体的には、二つの具体的な場面における通訳行為の中立性について考察する。一つは、コミュニケーションの役割を分け、通訳者が正確に訳出することに専念することで、中立性を担保しようとする場面についてである。そして、もう一つは、通訳者が正確、忠実に訳出するがゆえに中立ではないとクライエントからみなされる場面についてである。それらの場面を考察することで、通訳者の中立性が、通訳者の信条や価値観に根差した主観的意図によってだけ左右されるものではないことを明らかにする。

2．分析視角と方法
2-1 専門家とクライエントの関係
通訳者の中立性について考察するまえに、対人援助における専門家とクライエントの関係について、医療社会学者のエリオット・フリードソンの理論を手がかりに確認しておきたい。
フリードソンは『医療と専門家支配』で、医療における医師の専門家支配の様相を克明に記述している（Friedson
1970=1992）。フリードソンによれば、専門職とは、訓練を受け、専門職共通の価値と技術にアイデンティティを見出す人々で、専門家であるか否かは一定の専門職の価値を内面化しているかによって決定されるという（Friedson
1970=1992: 75）。そこから、クライエント自身が自分の問題を特異で重大な緊急事態と感じていたとしても、専門家は内面化された価値観により、問題を類型化し、ありふれた事態にすぎないとして処理するといったズレが生じる
キーワード：コミュニティ通訳、中立性、対人援助、対立型コミュニケーション、服従的説得型コミュニケーション＊立命館大学大学院先端総合学術研究科

2009年度編入

公共領域

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Core Ethics Vol. 10（2014）のである。
フリードソンは、専門家とクライエントの知識と価値観におけるこうした相違を、「教育的」相違、「文化的」相違という概念で説明している（Friedson 1970=1992: 102）。医師と患者の両者が同じ文化の行動様式を身に付け、健康や病気に対する同じ価値観を持ち、かつ適切な行動様式についての認識が共有されている場合、両者の違いは公的な専門教育を受け、職務経験を積んでいるかどうかに求められる。これが「教育的」相違である。そのため、患者の医学に対する造詣が深ければ深いほど、それだけ医師に近くなり、両者の相違はなくなっていくことになる。
一方、「文化的」相違は、両者の相違が公的な専門教育を受けたかどうかということだけではなく、健康や病気についての基本的な知識、診察に際しての手続き、患者と治療者の本来の役割といった諸前提それ自体の相違である。
例えば、医師からすれば、治療のために定期的な患者の受診が必要であったとしても、そもそも定期的に受診するという文化をもたない患者もおり、そのため、患者側で勝手に治療を中断したりするといったことが、「文化的」相違では起こりうるのである。
飯田奈美子（2010）は、中国帰国者に対する通訳について行った調査で、通訳者が患者に対して、薬の服用の説
明を医師の代わりに行っている事例を紹介している。そのとき通訳者は服薬の重要性を医師から患者に説明してほしいと訴えたのだが、医師からはただ「必要だから」としか説明してもらえなかった。医師にとって服薬は治療を行う上で最も基本的な行為であるので、服薬の重要性を説明すること自体の意味がわからず、説明すらしてもらえなかったのである。ここには、フリードソンのいう「文化的」相違がある。そのため、通訳者は「文化的」相違を埋めるための説明を補ったのであるが、これは正確に忠実に訳していくというコミュニティ通訳の倫理規程から逸脱していると説明できる。
とはいえ、クライエントが言語的マイノリティである場合、選択肢が極端に少なかったり、あるいは援助者が行政や公的機関に属しているとクライエントの方から関係を断ち切ることができなかったりする場合もあり、そのことを通訳者が理解して両者を橋渡しすることを求められる場合もある。例えば、クライエントは不親切な医師の援助を断り、別の病院に行くという選択肢も理論上はありうる。しかし、実際のところ通訳サービスが使える病院が限られていたり、交通機関をうまく利用できないために通院できる病院が極端に少なかったりといった理由から、別の専門家の援助を求めるという選択肢はないに等しいのである。
このように対人援助において、専門家とクライエントの関係性は、もともと権力の非対称性があるにもかかわらず、
クライエントが言語的マイノリティであることにより、援助先の選択肢が狭まり、援助の方向性や援助者の態度に納得していなくても、その関係性をクライエント側から終わらせることができないという特殊な関係性にあるといえる。
2-2 通訳者の中立性について
通訳者の役割期待２の一つに中立性がある。様々な倫理規程においても中立性は掲げられている３。しかし、どの倫理規定にも中立性の詳細な定義や説明はなく、通訳者のイデオロギーや信条、関心によって通訳者が助言をしたり、発言を変えたりしないといったような「やってはいけないこと」の示唆にとどまっている。また、倫理規程によっては、通訳者や翻訳者は発言や記載の内容には責任がなく、それが不快であったり明らかな嘘であっても、個人的に関与していると責任を感じたり、内容を変えたりすべきではないと念を押しているものもある４。さらに、通訳者が自分の家族や親族、友人など親しい人の通訳を行う際にも公平な通訳を行うことができないとする倫理規定もある５。
中立性について、サンドラ・ヘイルは、通翻訳者の個人的な感情や意見、信条、関心が、正確な訳をするという主目的を妨げないようにするため、客観性を厳しく順守する義務が倫理規程に強く反映されると述べている（Hale2007: 120）。もっとも、メッテ・ルビンが述べるように、いかなる通訳者も「完全に自分を見えない存在にすることができないのと同様、完全に『中立』とはなり得ない」（Rudvin 2002: 223）ものでもある。
倫理規程が通訳者に期待するのは、通訳者が自分の主観性を認識し、通訳者の個人的判断のせいで発話を忠実に翻訳する能力を妨げないよう自分自身をコントロールすることである。従って、倫理規程によっては、通訳者の主観性が利益相反を作り上げ、正確な通訳をすることが不可能だと思う場合は、その仕事を辞退することすら推奨さ

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対立型コミュニケーションと服従的説得型コミュニケーションにおける通訳者の中立性の考察れているのだ。
このように厳しく規定されている中立性であるが、果たして中立性を脅かすのは通訳者の主観だけなのだろうか。
次節からは、対人援助の二つのコミュニケーション形態における通訳行為をもとに、そのことについて考察していく。
2-3 研究方法
本稿で用いる資料は、多言語コミュニティ通訳ネットワーク６で開催された 2006 年 10 月から 2011 年 2 月までの事例検討会 18 回分７の対人援助場面 34 事例である。その中から、対立型コミュニケーション、説得型コミュニケー
ションにおける通訳行為の事例８をいくつか挙げながら、通訳者の中立性について考察していく。
なお、事例報告者には本研究の目的、IC レコーダーによる録音、さらに調査結果の報告方法について説明し同意を得ている。

3．対立型コミュニケーションにおける通訳行為の考察
3-1 分析枠組み専門家とクライエントのコミュニケーションがスムーズにいかない対人援助場面の一つに、法廷通訳がある。法廷通訳は法廷場面で行われる通訳であり、例えば、被告人が外国人である刑事裁判においては被告人の発言を日本語に訳し、裁判官、検察官、弁護人、証人などの発言を外国語に通訳するものである。
法廷内では、検察官も弁護人も、すべてのやりとりが裁判官の指示に従って行われており、これは通訳人においても同様である。それゆえ、裁判官の指示や許可なく自由に要通訳者に聞き直したり、問いかけたりすることは許されない。つまり、法廷は裁判官という第三者によって極めてコントロールされたコミュニケーションが成立している場なのである。このような場での通訳の特徴として、灘光洋子は、①通訳人の中立性の確保、②専門的な法律
用語や制度、③制度化されたやりとり、④厳格なまでの正確性、⑤文化的勢力格差の構造を挙げている（灘光2001）。つまり、厳格な正確性が求められ、原発言に省略や編集を一切施さず、話し方のスタイルも保持することが要求され、要通訳者二者のどちらかの視点に偏ることなく通訳することが求められているのである。
このような厳格な正確性を求められるのは、第三者である裁判官が公正に審理を行うためだと考えられている。
吉田理加は、通訳者は二つの言語の談話の円滑な進行を支えるために「補償的訳出」を行っているが、裁判官は、情報が透明な状態で加工されずに通訳人という透明な「導管」を通って出てくるという「導管モデル」にこそ法的信憑性（legal evidentiality）が存在するという法イデオロギーを信奉していると述べている（吉田 2007）。
以上の法廷通訳の事例にみられるような、両者の意見が対立しているために、ときには第三者が調停や裁定を行うこともあるコミュニケーションを、対立型コミュニケーションと名付ける。対立型コミュニケーションにおける通訳者の役割期待としては、厳格な正確性、どちらにも偏らない中立性があるといえる。そうした対立型コミュニケー
ションの事例を次項で考察する。
3-2 事例検討
事例 1：児童相談所における紛争場面の通訳
児童相談所から国際交流団体に通訳派遣依頼があり、通訳相談員として勤務している通訳者（日本語−英語）が、児童虐待をしたという理由で親権を喪失している父親（アメリカ人）が離れて暮らしている児童の面会を求める話し合いの場面の通訳を行った。
児童相談所と父親の話し合いはこれが最初ではなく、以前から双方の意見は対立しており、今回も話が進まない状態だった。通訳時間は 2 時間という条件だったが、実際は 3 時間もかかり、また、予想以上の参加人数で、複数人数が発言するのを通訳しないといけなかったことが通訳者の負担となった。さらに、一方が延々と話し続けたり、通訳者が訳出をしている間に発言をかぶせてきたりしたことに対して、通訳者が会話の取り仕切りをしなければならないことがあった。児童相談所、父親側それぞれ弁護士は付いていたが、父親側は二人の弁護士を連れてきており、その内一人は通訳チェッカーとして同席していた。通訳者は事前に通訳チェッカーが15

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同席することを知らされておらず、慣れない状況での通訳に戸惑った。
事前連絡なく通訳チェッカーを連れてきたとのことだが、父親側は弁護士を同席させており、訴訟体制で交渉にあたっていることが分かるため、この事例を対立型コミュニケーションとして位置づけることが可能と考えられる。
訴訟社会であるアメリカでは、一方が雇った通訳者以外に対立側が通訳チェッカーを雇い、通訳内容をチェックす
ることは日常的に行われているが（武田 2008:228）、管見限り、日本では、ビジネス分野でさえ通訳チェッカーを利用することはあまりなく、コミュニティ通訳ではまずありえない。
このような対立的な事例の場合、言葉が戦略的に使われることがある。つまり、双方が自らの言い分が勝っていることを言語を駆使して証明しようとするのである。そのため、弁明や正当化、防衛などの機能を持たせるために、攻撃的に話したり、描写的、叙述的な表現をあえて使用する間接的話法を用いる場合もある。こうした戦略的な場
では、発言の効果を考慮しながら訳出を行わなければならず、それゆえに、その意図までもきちんと理解して通訳しているかどうか、つまり正確で忠実な訳かどうかが重要になってくるのである。
この事例では、訴訟体制で臨んでいる父親側に対して、児童相談所側の返答が揺らいだり、意味不明な内容があったりしたので、通訳者はだんだんと父親の言うことが正しいのではないかと感じてしまったとのことだった。通訳者は「中立」な立場に立たなければならないことは分かっており、自分の意見などは出さないようにしたが、気持が揺れ動いてしまったことを反省していた。
対立型コミュニケーションにおいては、第三者による調停や裁定がされる場合もあり、その審理が公正に行われるためには、厳格な正確性のある訳出が望まれるのである。そのためには、通訳者が双方の言い分を正確に通訳するためには、司会者役を置く、話をまとめたりする調整役を置くなどの話し合いの場の設定を行う必要があると考える。また、上記のように、訴訟体制をとっている側とそうでない側では、言語的戦略レベルが異なっており、やりとりがスムーズにいかなかったり、どちらか一方の言い分ばかりが強くなってしまったりといったことが起こりうる。要通訳者間で権力の非対称性がある場合、言語戦略的レベルが異なることも多い。そのため、次の事例のよ
うに、両者の言語的戦略がある程度均衡になるような言語的アドボケイト役が必要となる場合もある。
事例 2：離婚調停の通訳
日本人男性と結婚した女性 C さん（フィリピン人）が、DV 被害を受け、離婚調停を行った。通訳者は DV 被害に対する支援を行っている支援団体の通訳者（フィリピノ語 ‐ 日本語）である。離婚調停では、C さんに加えて、調停員の男性 1 人、女性 1 人に C さんの弁護士、通訳者が同席した。調停委員からは、DV 被害の状況
やなぜ離婚したいのか、やり直す気持はないかが聞かれた。C さんは話をしていると興奮状態になり話が飛んでしまうことがあった。その度に通訳者が話を時系列に直したり、思いだせる範囲でいいからと女性に促しながら話をまとめていった。
この場面では通訳者が、話を時系列的に並べなおしたり、思いだせる範囲でいいからと女性に対してアドバイスを行ったりしている。離婚調停場面では、夫側妻側の双方の意見を調停員が聞き、裁判官のしきりのもと両者の間に入って調停案を示すなどして、当事者間で公正かつ具体的な合意を成立させ、紛争の自主的任意的解決をはかろうとする。そのため調停員は離婚を望む経緯や修復の意思がないかなど細かな話を聞いていくこととなる。クライ
エントが調停員の役割をよく知らなかったり、DV 被害の傷が癒えていなかったりすると、思い出しただけで興奮状態になり、調停員に理解できるような話ができない場合がある。そのため、このような場合には、きちんと話す能力を補うために、アドボケイトの役割を担う人間が必要になる。
この事例では弁護士が同席していたが、弁護士は積極的にアドボケイトを行っていない。こうした場面で弁護士は、調停場面特有の対話形式について説明をしたり、どのように話せば効果的に自分の意図が通じるかなどを細かくア
ドバイスすることが求められる。特に DV 被害者は心身に深い傷を負っている場合が多いので、DV 被害者支援においては、アドボケイト行為が重要であるとされている（岩瀬 2010）。つまり、DV 被害者特有の不安な気持ちを落ち着かせたり、権利を守るなどのサポートがアドボケイト役には求められるのである。しかし、通訳者がこのような

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対立型コミュニケーションと服従的説得型コミュニケーションにおける通訳者の中立性の考察

アドボケイト行為をしてしまうと、調停員には、クライエントの発言を通訳者が誘導しているように見えてしまう。
この事例の通訳者自身も DV 被害の経験があり、支援をしてあげたい気持ちが強かったこともあるが、第三者が調停を行う場面では、しっかりとした役割分担を行うことによって通訳者が中立に立っていることを示し、クライエ
ントの証言の信憑性を高めていくことが求められるのである。
以上から、対立型コミュニケーションにおける通訳でのポイントは、以下の三点に集約される。
① コミュニケーションを統制するために会話を取り仕切る司会役や話をまとめる調整役を通訳者以外に担わせること。
② 言葉が戦略的に使用されることもあるため正確に訳出していく必要があること。
③ アドボケイト役を通訳者以外の者が担うこと。
しかし、こうした対立型コミュニケーションにおける通訳の手法が裏目にでるような、つまり、中立に立ち、正確に訳出するからこそ、クライエント側から中立に立っているとは思われなくなるような事例もある。そのことを次節では検討する。

4．服従的説得型コミュニケーションにおける通訳行為の考察
4-1 分析枠組み対人援助場面では、共通の問題解決のために、専門家が情報を伝え、その情報をもとにクライエントが選択を行うといったことがある。たとえば、そうした場面として、病院における治療行為が挙げられるだろう。しかし、そうした場面における選択肢は制度的構造によって限定されていたり、強制性を帯びている場合がある。このような場合、専門家はクライエントを専門家の意図する方向に説得して問題解決を図ろうとする。このような説得を目的とするコミュニケーションを説得コミュニケーション９という。説得とは送り手が言語などのメディアを用いて非強制的に受け手の態度や行動を自分の意図する方向に何かしらの論拠を示した上で納得させて変化させようとする社会的影響・行為・過程である（深田 2002）。説得コミュニケーションのレベルは個人間（個人と個人、個人と複数）から社会レベル（組織から大衆、組織間）まで幅広くある。
フリードソンは、個人間、専門家とクライエント間の説得コミュニケーションについて独自の理論を述べている。
フリードソンによれば、専門家 - クライエント関係には、専門家が身につけている視点とクライエントとの考え方との違いや、教育的文化的相違があることから緊張関係が基本的に生じる。フリードソンは、これを説得の問題であるとし、専門家以外の一般人に対して説得を行うには、権威を行使しなければならないと述べる（Friedson
1970=1992: 100-1）。すなわち、専門家に対しては、共通の知識価値基準によって論拠を立証していくことで説得できるが、一般の人々は専門的判断に必要な教育と経験を持たないため、論拠の立証による説得ができない。そのため、専門家は、証拠の提示による説得を省き、制度的手段による権威を行使することによって問題解決をはかろうとするのである。
対人援助の場での問題解決には、クライエントの主体性が必要であり、自らの問題を自分でどのように解決していくかについての自己決定が必要になってくる（Biestek,, 1957=1996）。もともと対人援助の場では、パターナリズ
ム的に専門家の意見にクライエントが従う従属的な関係性や、専門家にお任せしてしまう依存的な関係性が多かった（佐藤 2004: 40）。しかし、このような関係性では人間性が十分に尊重されないということで、個別的な援助においてクライエント自身の人格を尊重し、クライエント自らの意思と選択のもとに最善の援助を受けることができるようにしていこうとする方向が模索されるようになった 10。そのため、近年では、クライエントが主体的に問題を解決するにあたり、解決方法や生きる道を自己決定できるように援助していくことが専門家に求められるようになっている 11。
しかし、専門家が公的・制度的手段による権威を行使して問題解決を図る関係性がなくなったわけではない。そのため、このような解消しがたい関係性がある中で、いかにクライエントの人格を尊重し、クライエントの意思と

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選択が十分いかせるような援助を可能にするかが、対人援助の課題となっているといえる（富樫 2004; 中村 2000; 辻
他 2011 等）。
以上のような、専門家が公的・制度的な権威を用いる対人援助場面を、ここでは服従的説得コミュニケーションと名付ける。次項では、このようなコミュニケーションの中で、通訳者が中立に立ち、通訳行為を行っていくにあたって出来する問題を、具体的な事例を用いて考察する。
4-2 事例検討
対人援助ではクライエントの主体性を尊重し、クライエントが自己決定を行うことで問題解決に進んでいくアプ
ローチがとられていることは先に述べた。しかしながら、服従的説得コミュニケーションにおいては、クライエン
トと専門家の間には問題解決についての交渉の余地はあまりなく、クライエントが一方的に専門家の問題解決方法を受け入れなければならない。このような場面で、通訳者が中立に立ち、正確忠実に通訳すると、クライエント側の反発を招いてしまうことがある。
事例 3：自傷他害の恐れのある DV 被害者
DV 被害者女性 D さん（中国人）は統合失調症の既往があり、自傷他害のおそれがあるため緊急措置入院になった。通訳者は以前からこの女性の DV 被害の相談支援をしている相談員兼通訳者（日本語−中国語）である。
その後の措置入院の通訳も行ったのだが、医師が措置入院の告知と入院のルールについての説明を行った。しかし、その態度がとても威圧的で話し終わるとすぐに部屋から出て行ってしまった。D さんはなぜ自分がこんな目にあわないといけないのかという感じの目で訴えてくるので、通訳者がもう一度部屋に入りなおして、相談員として入院についての説明を行った。
精神科入院には、任意入院、応急入院、医療保護入院、措置入院の 4 つの形態があり、そのなかでも措置入院は、入院させなければ自傷他害のおそれのある精神障害者に対して、精神保健指定医 2 名の診断の結果が一致した場合、本人の同意なく入院させることができる、都道府県知事による行政権の強制措置の一つである。
措置入院の場合、必ず医師からクライエントに対して措置入院の決定についての告知が行われる。この事例での医師の告知の仕方は、公的・制度的権威を利用しながらの服従説得的なものであり、それを忠実に訳した通訳者は、自分もその権威を利用し、服従的説得に加担しているような感覚に陥ったという。さらに、この通訳者は DV 被害者支援の相談員としてこの D さんの相談を受けていた経緯があり、そのこともあって D さんから専門家の権威を通訳者も利用するような態度を責められているように感じた。そのため、D さん側に立って話をするために、もう一度部屋に入り直して、今後の見通しや入院についての相談を行ったのである。
以上の事例から、服従的説得コミュニケーションにおいて、正確かつ忠実に通訳することは、専門家側に立つことを意味するのではないかと考える。ここで通訳者がとった行動は、そうしたバランスを水平にしようとするものであったととらえることができる。
事例 4：電話で複雑な内容の通訳
生活保護の受給者 E さん（中国残留邦人）が、海外渡航をし、その間の保護費を返還しなければならなくなったことについて、
ケースワーカー（以下 CW）に電話をかけてきた。初めは片言で CW と直接話しをしていたが、E さんがだんだん興奮してきたため、CW は福祉事務所の通訳者（日本語−中国語）に保護費を返還しなければならないことを E さんに説明するよう依頼した。通訳者は、CW の言うとおりに説明したが、E さんに理解してもらえなかった。以後、E さんは通訳者を避けるようになった。
生活保護は、病気や障害など様々な理由で生活困難に陥っている人に対して、経済的支援をするとともに自立の助長も行う制度である。生活保護受給者の海外渡航については、平成 20 年最高裁判決により、一時的滞在であれば、生活保護の適用が認められるようになっている 12。この事例はそれよりも前の出来事であるが、一時的な国外滞在

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対立型コミュニケーションと服従的説得型コミュニケーションにおける通訳者の中立性の考察に際しては、渡航費用をその間の保護費を上回らない範囲で収入認定する必要がある。この事例では、クライエン
トはその収入認定についての要望があったため、CW と話がしたかったのだと推測できる。しかし、専門家側は、要望について聞くというのではなく、制度の説明を公的・制度的権威を利用することによって説明し、説得を行おうとしたのである。
さらにこの場面での問題として、電話でのコミュニケーションだったことが挙げられる。電話での通訳は、そばに専門家がいて通訳者が専門家の話した通りに通訳しても、相手には姿が見えないため、通訳者が話しているように錯覚されてしまうのである。そのため、通訳者が専門家の権威をもっているように思われてしまったのだと考えられる。
こうした錯覚から、問題解決が失敗に終わったり、信頼関係を構築できなかったりすると、それが通訳者の責任と思われてしまうことがある。このような誤解を避けるためにも通訳者は中立に立って通訳を行っているということをアピールする必要にせまられる。しかしながら、通訳者の責任を回避するという消極的理由のために通訳者は正確に忠実に訳す役割を行っているとアピールしても、このような服従的説得型コミュニケーションにおいて、通訳者の「中立性」を理解してもらうことは極めて難しいのである。
事例 5：行政の説明間違いにより通訳拒否
F さん（ろう者）は、外国人障害者特別給付金を今年度いっぱい受け取ることができるという説明を福祉事務
所職員から聞き、受給手続きを行った。その際、福祉事務所の通訳者（手話）は、その手続きの通訳を行った。
しかしその後、受給資格がなかったとして、受給した 1 年間分の全額返還命令がだされた。F さんは、「自分は受給するつもりはなかったが、通訳者が勧めたから申請した。こんなことになって迷惑だ」と言って怒り、通訳者を避けるようになった。職員から F さんに通訳者は通訳しただけであるという説明があったが、その後もF さんは通訳者を拒否し続けた。そしてその後別の手当についても通訳者不在時に辞退届がだされた。
通訳者は行政職員の説明を忠実に訳出して伝えただけだが、F さんは通訳者が間違った情報を伝えたと思いこみ、F さんの信頼をなくしてしまったことにショックを受けた。この事例においても行政職員の説明自体が公的・制度的権威を利用した説明説得であったため、通訳者が中立を心がけて忠実に通訳をしても、クライエントの立場からすれば、「行政側」の立ち位置にいると見られてしまったのである。そして、通訳者が「行政側」の立ち位置にいると認識されたことでクライエントからの信頼をなくし通訳者の同席を拒否されるようになった。通訳者はその後、他の機関の通訳派遣を利用するように行政側に提案していたが、どの通訳者もいない時に手当受給の辞退届がだされてしまった。そのため通訳者は自分のせいでクライエントが不利益を被ったのではないかと心配することになってしまったのである。
以上の二つの事例からわかるとおり、公的・制度的権威を利用した説明説得の場合、通訳者が正確忠実に通訳をしただけでは、通訳者の立ち位置は専門家寄りになってしまう。このような場合、中立の立ち位置にいるためには、
通訳者は意識的にクライエント側に寄る必要がでてくるのである。しかし、このような構造的関係性を専門家は認識しておらず、通訳者が意識的にクライエント寄りの立ち位置で専門家に接すると、今度は逆に専門家に通訳者が中立的ではないという感じを与えてしまうことになる。
事例 6：通訳者の質問によって筆談に変更されてしまった
G さん（ろう者）が社会保険庁から送られてきた職歴の記載に漏れがあるとのことで相談に行った際の通訳。
通訳者は、聴覚障害者の通訳派遣センターから派遣された通訳者（手話）。G さんはなかなか会社名を思い出すことができず、それに対して窓口職員がイライラした様子を見せていた。話の中で職員の説明に不明な点があり、通訳者が G さんに確認をとって、その点について質問したところ、職員は徐々にヒステリックになっていき、「今まで筆談で意思疎通できていたのに、あなたみたいな通訳者はきてもらわなくてもいい！」と言われ筆談に変更されてしまった。

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窓口職員の説明の中で、前回相談に来た時に会社名が分からなくても漏れていた年金の手続きができ、年金が増額されていることが分かった。通訳者は、G さんに通訳者から話を確認していいかときいてから、なぜ今回は会社名が分からなければならないかの説明を求めた。この行為は、通訳者が職員の公的・制度的権威を利用した説明に対して不備を見つけ、そのことを質問によって指摘したことを意味し、そのために窓口職員から、通訳者は専門家の権威に対して対抗する立場であると見なされてしまったと考えられる。通訳者は、自分の行為のせいで通訳を切られてしまい筆談に変更になったことについて反省した。
このように通訳者がクライエント側に立つことで、専門家からの信頼を失うこともある。異文化保健プログラム（CCHCP）倫理規程では、発言者の内容が通訳者にとっては不快であったり、明らかな嘘であっても、通訳者が客観性を持ち、通訳者自身の感情や意見によって正確な訳出を妨げないことが中立性の意図とされている。しかしながら、服従的説得コミュニケーションにおいては、通訳者が客観性をもって忠実に通訳をしても、クライエントからは「公平」だとは思われない。しかし通訳者がクライエントと専門家間の情報量や発言量を公平にしようとする
何らかの行為を行うと今度は専門家の反発を招く場合もある。服従的説得コミュニケーションにおいてはどのようにすれば専門家とクライエント双方の信頼を得ながら、通訳行為を行いうるかについてさらなる考察が必要である。

5．おわりに対立型コミュニケーションにおける通訳行為では、コミュニケーションの統制がとれる環境を作り出すことで、通訳者が正確に通訳することに専念し、中立に立つことができ、そうすることで発言者の発言内容の信憑性が確保されることがわかった。しかし、服従的説得型コミュニケーションにおける通訳行為で公的・制度的権威を利用した説得が行われる場合は、通訳者自身もその権威を利用しているようにクライエント側に思われてしまい、その結果、中立ではないと認識され、信頼を喪失してしまうのであった。このように通訳者の中立性は通訳者の信条や価値観の主観的意図によって左右されるものではなく、どのような対象者かどのような内容か、どのようなコミュニケー
ション方法が採用されているかによっても、通訳者の中立性は左右されるのである。
もちろん多くの通訳倫理が謳うように、通訳者の主観的な意見によって正確な訳出がされないことは問題である
し、通訳者の権力性 13 についても十分に考慮する必要がある。特に、専門家が行う説得には公的・制度的権威を利用し、クライエントを服従させる要素が含まれていることについて、専門家自身も気づいていない場合が多い。また、クライエントにおいても、通訳者の役割を正確に理解していない場合もあるだろう。しかし、専門家にこうしたことに気づいてもらい、クライエントに通訳者役割を理解してもらうなどの対策を取ったとしても、それで通訳者が専門家からもクライエントからも中立になることができるといえるのだろうか。もしかしたら、「中立」という概念自体が、通訳者と専門家、クライエントの関係を難しくしているのではないだろうか。専門家とクライエントの間に権力の非対称性がある関係性において必要とされるのは、中立性（neutrality）ではなく、情報量、発言量についての公平性（impartiality）ではないかと考える。中立性を保つ要件として、通翻訳者は発言に対して責任を持たな
いし、個人的な意見を述べないとしている（AUSIT: オーストラリア通訳翻訳者協会）ことや、発言内容が間違いや不道徳と思ってもその判断を保留し、それに対する意見は述べないこと（CCHCP: 異文化保健プログラム）がある。
これらの要件は、通訳者が要通訳者両者の発言内容に対して不干渉であることを求めるものである。発言内容について通訳者が自らの意見を述べることは、問題解決の主体はあくまでもクライエントと専門家であり、通訳者が意見を述べることでクライエントの代理人となり、クライエントが問題解決の主体から排除させられてしまう危険性があるので行ってはならない。しかし、クライエントが自ら問題解決を行っていくために、必要な情報を収集し、自らの意見を発言できる環境を整備することに対して通訳者が参与することも、対人援助の専門家とクライエントという関係性においては必要ではないだろうか。そうだとすれば、対人援助の場では、意識的に公平な構造を作り出していかなければならないだろう。通訳者がどのようにその構造を作り出していくかについては、中立性、公平性の概念についての考察をさらに深めつつ検討していく必要があると考える。本稿ではその検討までは行えなかったので、次稿の課題としたい。

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飯田

対立型コミュニケーションと服従的説得型コミュニケーションにおける通訳者の中立性の考察

注１

ここでいう対人援助とは医療、福祉、教育等援助業務を指す。望月は、対人援助という実践活動とは、当事者（被援助者）の自己決定を前提に、その当事者にとって選択された行動の成立とその選択肢の拡大を促進する作業であると述べている（望月 2009: 142-3）。

２

通訳者の役割について、溝口は、通訳者の役割には「訳し方」と「関わり方」という 2 つの機能があると指摘している（溝口 2009）。
前者は通訳者の「言語的」機能であり、後者は「社会的」機能である。また、アンジェレーリは、言語処理面だけに通訳研究の焦点が当てられてきたことを問題視して、「社会的な実践としての通訳」「言語、文化、そしてコミュニケーションにおける社会的要素を調整する役割を果す通訳者」という概念を提唱している（Angelelli, 2004）。このことは「訳し方」だけでなく「関わり方」という社会的機能も含めた役割を果たす通訳像を提案している（溝口 2009）。

３①オーストラリア通訳翻訳者協会（AUSIT）1999「（#4）通訳者および翻訳者は専門家としての全ての業務において公平性を遵守する。」②全米司法通訳者／翻訳者協会（NAJIT）「法廷通訳者および翻訳者は訴訟手続きの場では公平性と中立性を保ち、関係者との不必要な接触を避けて公平、中立の態度を示し続けなければならない。法廷通訳者及び翻訳者は、自分が関わっている事件に関して話をすることは慎む。」③アメリカ国際医療通訳協会（IMIA）1987 年制定 2006 年改正「4. 通訳者は、自らの家族または個人的に関係のある人物の影響により公平性を保てない場合、業務を引き受けない。5. 通訳者は、自らの意見を差し挟んだり、患者に助言したりしない。」④医療通訳士協議会倫理規程「3 . 公平性 医療通訳士は、すべての人に対して公平に通訳を行う。また、患者等や医療従事者の会話の内容や、状況等を最も把握している存在であることを認識し、その立場を利用して特定の恩恵を被らない。」
４

オーストラリア通訳翻訳者協会（AUSIT）の倫理規程では、公平性に関連する責任として、以下のことを掲げている。①通訳者や翻訳者は、クライエントの発言や書いたものに対して責任を持たない。 ②通訳者や翻訳者は、求められるか否かにかかわらず、業務に関連する事柄や人物について、いかなる意見も述べたり書き記したりしない。とある。また、異文化保健プログラム（CCHCP）では、発言されたことに対して通訳者が同意しておらず、それが間違いやウソ、不道徳だとさえ思ったとしても、通訳者はその判断を保留し、それに対する意見は述べず、全てを正確に通訳するとしている。
５

医療通訳士協議会倫理規程「4．業務遂行能力の自覚と対応 医療通訳士は自己の業務遂行能力を自覚し、中立性を保てない場合や、自らの能力を超える場合は、適切な対応を講じ、あるいはその業務を断ることができる。」

６

多言語コミュニティ通訳ネットワークは 2006 年に設立された団体であり、コミュニティ通訳を行っている者や通訳に関係している者を集めて研究会や研修を行うことを主な活動内容としている。

７

事例検討会は 2006 年 10 月〜 2011 年 6 月まで計 21 回開催されている。参加者は毎回 10 名程度であり、通訳者が多く、音声言語（中国語、英語、ポルトガル語など）だけでなく手話通訳者も多く参加している。また、通訳者以外にもコミュニティ通訳に関係のある人々（通訳コーディネーターや通訳教育者等）が参加している。以下のサイトを参照。mcinet, 2012,「事例検討会とは」,（2013 年 9 月 6 日取得 ,http://mcinet.info/）.
８

ここで取り上げる事例は、事例報告会で使用された事例発表のレジメをもとに筆者がテーマに関係のある部分をまとめたものである。
なお、個人や地域が特定されないように、一部名称の変更を行っている。

９

コミュニケーション・スタディーズでは、コミュニケーションの技術的な側面やマス・コミュニケーションによる技術の問題を対象とする研究が多くなされてきた。しかし、近年、コミュニケーション・スタディーズの新たな主題として、権力とコミュニケーションが注目されている（中西 2011）。これは、コミュニケーションという社会過程を権力行使過程として把握し、コミュニケーション過程を権力現象として読み解くことが主な視座となっている。そこで、注目されているのは説得コミュニケーション研究である。説得コミュニケー
ションでは、主にレトリック批評研究が行われている。レトリック批評とは、話者や筆者が、目的を達成するために、どのように話し、書いたか、その戦略や手段を分析したり、コミュニケーションによる特定の効果（影響）が、どのように達成されようとしたか、あるいは達成されたかを分析するものである。

10

C. ロジャーズの人間中心アプローチ／パーソンセンタードアプローチ（Person-Centered Approach:PCA）は心理カウンセリングだけ

でなくソーシャルワーク分野においても援助技術として取り入れられていった。
11

例えば、社会福祉倫理綱領においても、社会福祉士の行動規範として「5．利用者の自己決定の尊重」が述べられている。社団法人日本社会福祉士会, 2013,「倫理綱領と行動規範」,（2013 年 12 月 7 日取得, http://www.jacsw.or.jp/01_csw/05_rinrikoryo/）.

12

最高裁判所第一小法廷平成 20 年 2 月 28 日判決（平成 17 年（行ヒ）第 47 号、保護申請却下処分取消等請求事件）（江口 2009）13

通訳者の権力性について、ブルース・アンダーソンは通訳者がコミュニケーションの手段を独占し、「操作」する能力を持ち、その場にいる当事者たちが持ちえない「権力」を有すると指摘している（Anderson 1976: 218-221）。また、武田珂代子は東京裁判において日本人通訳者の訳出をチェックするモニター制度がもうけられたのは、日本人通訳者の能力や「中立性」、「公平性」を信用せず、日本人被告に有利な通訳をするのではないかと疑っていたからだと分析し、その背景にあるものとして、通訳者が有するコミュニケーションを操作する「権力」を挙げている（武田 2008: 190-1）。

21Core Ethics Vol. 10（2014）

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飯田

対立型コミュニケーションと服従的説得型コミュニケーションにおける通訳者の中立性の考察

Discussing an Interpreterʼs Neutrality in Dealing with AdversarialType and Persuasive-but-Submissive-Type Communications
IIDA Namiko
Abstract:
The code of ethics for community interpreting specifies neutrality, but it has been shown that interpretersinterfere in communication when participants, specialists and their clients hold different levels of power. In thisstudy, using case examples, the writer discusses two types of communication to clarify the conditions thatprevent interpreters from staying neutral. The first case illustrates an adversarial setting; it shows how
interpreters can concentrate on accurate interpretation and maintain their neutrality when they do not take on
the role of moderator or advocate and other people do so instead. The second case involves persuasive-butsubmissive-type communication. Experts usually explain matters from their positions of official andinstitutional authority so that, even when interpreters make faithful and accurate translations, clients do nottrust the interpretersʼ neutrality and the interpreters tend to lose the clientsʼ trust. One could argue thatinterpretersʼ neutrality changes not only by their subjective intentions but also by the people who are involvedin the conversations, the contents of their interactions and how well the communication goes.

Keywords: community interpreting, neutrality, human support scenes, adversarial-type-communication,
persuasive-but-submissive-type communication

対立型コミュニケーションと服従的説得型
コミュニケーションにおける通訳者の中立性の考察
飯

田

奈美子

要旨：
コミュニティ通訳の倫理規程には中立性が定められているが、対人援助の専門家とクライエント間の権力の非対称性という特殊な関係性の中でのコミュニケーションにおいて通訳者の介入行為が明らかにされている。本研究では、通訳者が中立でいられない状況を明らかにするため、事例検討により、二つのコミュニケーション形態について考察を行った。一つ目の対立型コミュニケーションは、司会者役やアドボケイト役を通訳者以外で配置すること
で通訳者が正確に訳出することに専念し、中立に立てるのだった。二つ目の服従的説得型コミュニケーションは、専門家の説明が公的・制度的権威を使用した説得が行われることにより、通訳者は忠実正確に訳出しても、クライエントから中立であると思われず信頼を喪失してしまうのであった。通訳者の中立性は通訳者の主観的意図によって左右されるだけではなく、対象者や内容、コミュニケーション方法によって決まってくるといえる。

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