2021 年 1 月 18 日提出

論文題目

東大寺領における年貢の代銭納化―美濃国茜部荘を例に―

綿貫友子研究室
学籍番号1722204E

氏名

久下千晶

要旨
本稿は、東大寺領美濃国茜部荘における年貢代銭納化がどのようなものであるかを明らかにしようとしている。
全体は序章と、第 1 章の第 1 節・第 2 節、第 2 章の第 1 節・第 2 節、終章から構成されている。
序章では、先行研究の中で茜部荘における代銭納の事例が、他の荘園と比較して寺家側が代銭納を認めなかった特殊例として挙げられていることについて述べ、果たして東大寺が茜部荘に対して現物納を求め続けたことは特殊といえるのだろうかと疑問を呈している。
第 1 章「中世社会における代銭納の成立と展開」では東大寺に関係する荘園に限定せず、中世社会における代銭納成立の要因とその展開について扱う。第 1 節「代銭納の成立条件」では代銭納成立の前提条件を、銭貨の普及と市場の発達という 2
つの観点から整理した。第一に 12 世紀以降、日宋貿易で北宋銭などの中国の銅銭が日本に流入し、決済手段として有用であることから銭貨の使用が広まり、1230 年代には銭貨の使用が定着したと推定されること、第二に市場発達によって、領主層の銭貨欲求が高まり、所領に対して代銭納を認め、また、積極的に要求していくことにつながることを述べた。第 1 節では、銭貨の普及と市場の発達が代銭納成立のために欠かせなかったことを提示した。第 2 節「各階級の代銭納要求とその背景」では中世社会を構成する荘園領主層・在地領主層・農民層それぞれからの代銭納要求とその背景について、例を挙げながら述べた。領主層からは貢納物の品質低下と輸送コストを背景に代銭納が要求された。在地領主層からは余剰生産物販売の利益・和市操作による中間利潤獲得欲求を背景に代銭納が求められた。農民層からは商品経済の浸透を背景に、代銭納要求が発生した可能性を指摘できる。
第 2 章「茜部荘における代銭納」では東大寺と茜部荘の関係をふまえながら、同荘の年貢代銭納について検討する。第 1 節「茜部荘と東大寺の関係」では、まず茜部荘の位置・東大寺領となった経緯等の項目を確認した。両者の関係が変化した点として地頭請所となったことが挙げられる。貞応 2 年（1223）に茜部荘が地頭請所となった理由として、荘内で発生する水害とその被害を軽減するための堤防工事の 2つがある。茜部荘が地頭請所であった 1266～1333 年頃は幾度となく相論を繰り返し、鎌倉幕府滅亡後の元弘 3 年（1333）、地頭職が東大寺のものとされたことを述べた。第 2 節「年貢の代銭納化」では、文永元年（1264）、同 5 年（1268）分の年貢納入の記録に特に注目して茜部荘の年貢納入の特徴について言及し、地頭代による年貢の質の低下・未進・遅済の傾向を指摘した。そして、預所賢舜と地頭代行村との間で起きた相論について触れ、各々の主張内容とそこに至った背景を述べた。在地側の主張は、荘内生産体制と代銭納との関わりを検討することを通じて、東大寺側の主張は、東寺との比較を通じて述べた。相論が発生した当時、茜部荘内では絹生産はほぼ行われず、稲作中心の生産体制であり、収穫された米を市場で換貨し、貢納する絹を調達していた。地頭代にとっては実態と見合わない現絹綿を求め続けられるのは好ま
しくなく、現物収取よりも代銭納入を訴えていた。一方で、東大寺が茜部荘に対して現物徴収を執拗に求めていたのは、以下の 3 つの理由があると考える。第一に茜部荘が百口学侶の衣服料所として非常に重要視されていたこと、第二に現物であればどのような質のものでもいいというのではなく、東大寺が満足できる美濃産の上質な現物にこだわっていたこと、第三に茜部荘が所当米を販売すれば、絹を現地市場から調達できている事実があり、現物納入が完全に不可能ではないこと、である。ゆえに、東大寺が現絹綿を求め続けたことは、東寺など他の荘園領主と同じように寺家の利益を最大限求めた結果であり、特殊な事例ではなく、荘園領主として自然な流れであると結論付けた。
終章では、第 1 章と第 2 章の総括をし、代銭納制の追究を通じて、現在の市場経
済のルーツの一部を知ることができたと思われること、本稿では対象の地域と年代を限定したため、今回対象の範囲外であった年代の代銭納については今後も考えてゆきたいとした。

目次

序章

問題意識と先行研究…………………………………………………………………1

第1章

中世社会における代銭納の成立と展開…………………………………………3

第1節

代銭納の成立条件………………………………………………………………3

第2節

各階級の代銭納要求とその背景………………………………………………5

第2章

茜部荘における代銭納……………………………………………………………13

第1節

茜部荘と東大寺の関係…………………………………………………………13

第2節

年貢の代銭納化…………………………………………………………………16

終章 …………………………………………………………………………………………34

参考文献 ……………………………………………………………………………………36

序章

問題意識と先行研究

鎌倉時代中期以降、特に 1270 年代以降、年貢の代銭納制が普及し、貢納物が直接的に市場に投下されたことで、中世社会は市場経済の段階に突入したと言われている
1。代銭納制について研究することは、現在の市場経済のルーツを知ることにつながるのではないかと考えた。
代銭納制について追究するうえで、当時最大の寺社勢力である東大寺の荘園に注目する。同寺の数ある荘園の中でも、美濃国茜部荘に焦点を当て、茜部荘における代銭納について、以下で論じていく。
先行研究の中でしばしば指摘されるのは、東大寺が茜部荘に対して銭ではなく、現絹を納めることを求め続けたということである。
佐々木銀弥氏は「荘園における代銭納制の成立と展開」2において代銭納の広範な成立と展開について述べられており、代銭納の成立における現地の在地領主層が果たした役割を検討している。米以外の年貢物で代銭納が行われた荘園と、在地領主側からの代銭納化要求があった荘園の具体例として複数の荘園を挙げるなかで茜部荘について言及している。その中で、「東大寺は執拗に現絹・綿納入を要求」 3したと指摘し、「茜部荘の現絹綿納と代銭納とは他の一般荘園のそれとは異なった特殊なからくり」
4があると述べている。茜部荘は田率所当米を販売した銭貨で絹を調達していた。在地側は二重の商品交換を経た現物納ではなく、所当米販売代金をそのまま絹 1 疋 2 貫
800 文の基準で納める 5ことを主張したが、東大寺側は、従来通り絹綿を購入し、納入することを求めた。在地側の主張を受け入れず、「 東大寺は尚、伝統的な賦課を固執し、所当米の販売により絹綿を調達貢納せしめていた」 6という。
神木哲男氏は「代銭納をめぐる二，三の問題」 7において、代銭納の成立と展開
が、荘園領主、在地領主さらに農民あるいは農業経営にどのような影響を及ぼしたのか、また代銭納成立の以前と以後とで荘園領主、在地領主、農民あるいは在地構造にどのような変化が認められるのかを検討している。在地側の動向とそれに対する荘園領主側の対応を述べるなかで、東大寺と茜部荘の代銭納をめぐるトラブルについて触れ、同荘からの代銭納要求に対して「寺家側は強く現物収取を要求」 8したと述べている。
そのため、同時代に、各地の荘園で代銭納が確認される中で、茜部荘は特殊な例として挙げられている。
1

このように、茜部荘における代銭納の事例は、他の荘園における代銭納と比較して特殊であるといわれているが、東大寺が代銭納を認めず現物納を求めたことは「特殊」といえるのだろうか。

1

桜井英治［2011］『贈与の歴史学

儀礼と経済のあいだ 』中央公論新社

2

佐々木銀弥［1962］「荘園における代銭納制の成立と展開」永原慶二・稲垣泰彦編『中世の社会と経済』東京大学出版会
3

注 2 に同じ。p.399

4

注 2 に同じ。p.405

5『大日本古文書家わけ第 18状。以下、『大日本古文書

東大寺文書之 5』弘安元年１２月８日、六波羅裁許家わけ第 18

東大寺文書之 5』は『大 5』と略記する。

6

注 2 に同じ。p.406

7

神木哲男［1975］「代銭納をめぐる二，三の問題」（神戸大学経済経営学会『国民経済雑誌』第 132 巻、第 3 号）
8

注 7 に同じ。p.78

2

第1章

中世社会における代銭納の成立と展開

第1節

代銭納の成立条件

代銭納が成立するために銭貨の普及は必要不可欠である。古代にも和同開珎をはじめとする本朝十二銭のような銭貨は存在したが、古代の銭貨は、主に都の造営や軍事にかかる費用捻出のために発行された。8 世紀中頃、和同開珎は畿内の主要部や地方
国衙近隣の交易の拠点といった限られた地域で流通し、限られた階層の交換手段として用いられた。地方では祭祀的にも利用された。古代銭貨の機能は、現在の貨幣の機能として考えられている「取引決済機能、価値貯蔵機能、価値尺度機能」 1とは異なっている。
一方、中世には 12 世紀以降、日宋貿易で北宋銭などの中国の銅銭が日本に流入したのをきっかけに使用が広まった。日宋貿易の主な輸入品は宋銭の他に、陶磁器・香料・絹織物・薬品・茶等がある 2。宋銭をはじめとする銅銭には貿易船の重量調整や貿易決済での端数処理の役割もあった。
銭貨が人々の生活に浸透する前は、米や絹などの商品貨幣が使われていたが、決済手段として有用であることから消費需要の高い非生産地を中心に銭貨の使用が広まり、物々交換より銭貨を媒介としたやりとりが増加し、広く銭が生活に取り入れられるようになった。
『百錬抄』の治承 3 年（1179）6 月条には「銭の病」という記載があり、宋銭が大量に流入し、人々の間に銭という認識が浸透していたことが考えられる。『玉葉』によると、同年 7 月、朝廷において、宋銭による沽価法を公認するかどうか、宋銭使用の可否についてが議論されたとされる。
人々が銭貨の有用性を認識し、使用するようになると、商品貨幣の価値が相対的に低くなる。価値が相対的に下がると、税として収取した米や絹等の現物を従来通りの価値で運用できなくなることや、市場の発達とともに品質の高いものは市場で売り、貢納に充てられるのは品質の低いものになることから、現物を基準に租税管理や資産運用をしていた領主層にとって宋銭の普及は好ましい事態ではなかった。
領主層が銭貨使用を禁止させようとしたことを示す史料に、建久４年（1193）７
月４日付後鳥羽天皇宣旨 3がある。

3

建久四年七月四日

宣旨

応自今以後永従停止宋朝銭貨事、右左大臣宣、奉勅云々、自非止銭貨之交関者、争得定直法於和市哉、仍検非違使并京職、
自今以後永従停止者、

史料に「まさに自今以後、永く宋朝銭貨停止に従うべき事」とあるので、宣旨を出した段階で、直ちに宋銭使用を止めることを意図し、それに従わない場合には和市（時の相場）での値が定まらないとして検非違使や京職による取締りを示したのがわかる。しかし、宋銭使用は止まることなく拡大し、支配者層も銭貨を用いた生活を受容していくことになる。
『吾妻鏡』によると、嘉暦 2 年（1226）8 月 1 日に幕府は准布を止めて銅銭を用いるように命じ、寛喜 2 年（1230）朝廷が追認した 4ため、宋銭の使用が公的に認められた。1230 年代には銭貨の使用が定着したと考えられる。
代銭納の成立条件としては、また、市場の発達が挙げられる。先述したように代銭納成立の条件として銭貨の普及が挙げられるが、銭が普及するには使用する場、すなわち市場の存在が極めて重要である。銭を対価に、市場において消費欲求を満たす物を得られるからこそ、さらに銭貨欲求も高まる。
平安時代末期から鎌倉時代にかけて、稲作を中心とした農業生産力の向上、手工業の発達などに象徴される社会的分業の進展、日宋貿易による唐物・宋銭などの大量の輸入に基づいて、商品貨幣経済が一層発達すると、市は全国の荘園、公領内に成立するようになったとされる 5。
鎌倉時代以降、領主層が集住していた京都・奈良における商品流通の発展と性格について、佐々木氏は「多数の商工業座の成立し、洛中洛外手工業生産をはじめとする農耕生産物が盛んに流通し、その中でも領主層の奢侈的欲望の対象となった高級衣類の生産と流通が大きな割合を占めていた」 6と述べている。
豊田武氏は『増訂中世日本商業史の研究』 7において「近畿地方は、農業の収穫高も多く、農産物が豊富であったうえに、手工業の発達も著しかったことから交易が自然と盛んになった。公家や寺社等の古代領主がこの地方に集中し、多額の貢納を吸収していたことは、領主の消費経済をめぐる交換取引を一層活発にする基をつくった」と指摘し、「地方農村の定期市場は、農耕生産力の躍進を契機として、全国的に市場4

網確立の端緒を開き、さらにこれに伴う中小地主の勃興は、余剰生産物の市場投下を一層促進すると共に、貨幣流通の展開は市場取引をますます円滑にし、貢物としての貨幣獲得を旺盛ならしめて、荘官・百姓の市場利用度を増大させた」と述べている。
また、小野晃嗣氏は「中世に於ける奈良門前市場」 8において、「門前町は人的要素において寺院教団の成員である僧侶ならびにその隷属者を組織中枢として、これを囲繞集居する民衆をもってその構成要素とする。組織中枢の如何は門前町の大小を規定する。中世奈良は東大寺ならびに興福寺の二大寺院をその組織中枢として発展した。
平城京の東西市場は、延暦 5 年 5 月、平城京遷都とともに長岡京に移されたが、その東市の遺構は辰市として残存し、交換経済が充分発達せざる時代においては、奈良
門前の構成者は需要を、門前を西に離れた辰市に充足し得たであろうが、奈良門前の人口増大した中世に至っては、門前内部に市場の成立を必要とした」と東大寺・興福寺を中心とした寺社勢力とその支配下にいる人々が形成する市場について言及している。
京都・奈良における市場発達は、領主層の銭貨欲求を高め、所領に対しては代銭納を認め、また、積極的に要求していくことにつながる。現物と銭貨を交換する場として、在地での換貨と、運送途中で換貨が考えられる。どちらの場合も市場の発達が必要であり、特に地方の交易拠点における市場の発達は、代銭納を可能にするうえで重要であったと推定される。

第2節

各階級の代銭納要求とその背景

前節で述べたように、銭貨が普及し、市場が発達すると代銭納制が取り入れられる。
各階級の代銭納要求について検討していくうえで、まず、領主層の代銭納要求について述べる。現物納から代銭納に移行するタイミングは、現物を徴収するよりも銭で納めさせる方が有益な時である。そのような代銭納要求が起きる背景は、第一に貢納物の品質が低下したこと、第二に輸送コストである。
貢納物の品質ついてであるが、銭貨がどれ程普及しようとも、領主層が運用・保持するうえで満足できる高品質の現物が従来と変わらず納入され、市場での価値が保たれていれば、領主層から代銭納を要求する必要はない。しかしながら、銭貨が広範5に普及し、上質な絹等の現物が市場で相応の銭に換貨できるとなると、現物納される分は品質よりもただ納入することだけが重視され、より高値で売れる高品質なものは市場に流れてしまう。
輸送コストについてであるが、ここで考える輸送コストは輸送を担う者への対価支出だけでなく、輸送中の事故や悪天候等に伴う貢納物の減数・価値低下といった予測できない潜在的な危険性もふまえる。
現物は天候不順による収穫量で相場が変わること、長期保存ができないこと、といったマイナス面があり、管理・輸送に費用と手間がかかってしまう。現物から銭に代われば、運ぶ荷物の量を減らすことができる。年貢として納入する分の積載量を減らすことができれば、1 度の輸送で他の商品や移動したい人を運ぶことができる。
輸送方法として、船による海上輸送が活用されていた 9が、目的地までの道のりは危険が伴った。
現物年貢の輸送過程において発生した事故の例の 1 つとして、東大寺領筑前国碓
井封年貢米船は、暦応 4 年（1341 年）に瀬戸内海で海賊や波浪・大雨に遭遇して米を濡らし、淀津での販売で著しく価格の低落があったという記録が残っている 10。
また、東寺領伊予国弓削荘 11への年貢塩運送中における事故について、元亨 4 年（1324）正月 14 日付尊誉書状 12には、以下のように記されている。

（端裏書）「塩俵□（四）元亨 □ 正十四

尊誉」

尚々此船安穏上仕候ハ、一向三宝御計候上者、十二俵分ハ可有御免事也、（伊予弓削島荘）

十二俵塩事、承候了、但 此 塩 者、播磨なたにて、百余艘船逢大風候、皆方々々の御年貢米・塩、皆ぬらして候事、無其隠候、然而此十二俵ハ、ぬれたる分ニて候也、
己船をも可損候処、大師・三宝の御はからひ候ける哉らん、此一艘はかり無子細候
き、公私悦入候き、此たられたるふんハ、可有御免候哉、百余俵もそむせす候うゑ
（尤）

（有）

ハ、ぬれて候事、眼前候、 ■ 可 ■ 御免事、相構々々能様ニ可有御披露候、猶々々ぬれて候ハ、公人達皆御覧候たる事ニて候、能様ニ可有御披露候、毎事可奉申入候、
恐々謹言、
正月十四日

尊誉

6

塩年貢の運送を担った尊誉は、遭遇した海難の状況について、次のように述べている。播磨灘にて 100 余艘の船が、大風に遭い、どの船も年貢米・塩を濡らしてしまった。自身の船も破損するところであったが、大師・三宝の計らいであろうか、破損を免れ、100 余俵の積荷の塩のうち、12 俵は濡らした。この 12 俵の損失分については、免除してほしいと訴えている。
碓井封年貢米船の例・弓削島荘の例どちらからも、所領から奈良・京都へ向けて瀬戸内海を運航中に荒天の被害を受け、貢納物の減失・価値低下が発生したことがわかる。このように、現物輸送は危険と隣り合わせであった。
次に、在地側からの要求について述べる。荘園現地で生産したものは在地領主によって徴収され、地頭代等の在地有力者は生産物を市場で販売し、その販売代金としての銭が年貢納入額を超えると自己収入として活用できる。
佐々木氏は、在地側が積極的に代銭納を求めた例として、飯野八幡社領陸奥国好島荘と姉小路三位家領尾張国富田荘内北馬嶋などを挙げ、地頭側の代銭納要求は「第一に現地荘園における予想以上の銭貨流通と、地頭は勿論農民層まで生産物の販売、銭貨獲得の機会の増大、すなわち強制されたものであれ、或は自発的にであれ現地諸階級と商品流通との接触の進行を前提にしていること、第二には（中略）現地荘園の実際の生産と遊離した荘園領主の貢納物強制に対する抵抗が代銭納の一つの契機をなしていた」 13と指摘している。
一般的に地頭請所となるということは、一定額の年貢納入を請け負う代わりに在地の支配権を得ること 14である。地頭ならびに地頭代は年貢を納めさえすれば、領主側の荘園内立ち入りを拒むことができ、荘内を支配し、余剰生産物販売の利益を得られる。
ここで、在地領主が和市を操作し、利益を得ていた例として、高野山領紀伊国南部荘を挙げる。
南部荘は「早くから下司請所となっていたが、承久の乱に下司が京方に加担したため地頭が新補され、地頭は下司請所を踏襲して地頭請所権を得た。同荘は五辻斎院
領時代に湛増別当と湛盛別当兄弟の請所競望によって請負高は 300 石から 500 石にせり上げられ、増加分 200 石は色代納の慣習であった。その後高野山蓮華乗院もこの荘園から 100 石の収取権を得ると同時に、残り 400 石中の 200 石の現米分と 200石の色代納分を五辻斎院に進納する責任を負っていた。 弘安 5 年(1282)頃には実際7の貢納責任は地頭が負うようになっていた」 15という。
弘安 5 年（1282）7 月 2 日付蓮華乗院学衆訴状案 16 には、以下のような記録が残っている。

高野蓮花乗院学衆等訴申
当院領紀伊国南部庄所済内二百石、任和市法、可運上色代銭由、雖蒙裁許、
地頭方背御下知、致難渋無謂事、副進（中略）
右、色代銭、可守和市法之田、御下知状、副以進上之、而御下知以後、年々未進
別紙注進之、去年分年貢、今年五月廿日代銭百貫、指六十五石運送之、如当時和市法者、百貫直米当四十石歟、此条守護代等返状顕然也、仍任御下知、以和市法可請取之（復）山、雖令返答、地頭方惣無叙用之儀、且地頭代返状分明也、凡南部与当山、往 複 僅
隔一両日、年中可運送之処、去年分年貢至今年之秋、不令弁済之条、尤招罪科者歟、所詮、両方以使者、可実検和市売買之由雖令申、地頭代不叙用之、自定法式非此分者、不可運送年貢之由、令申之条、非軽御下知哉、抑当院多年之欝訴、忽開愁眉、弥嗜学業、悦仏法中興之処、無殊子細、而被致地頭方越訴之条、愁訴何事如之、剰不奈
御下知、背和市法、任自由減色代之員数、対捍未進巨多之上、去年々貢全無済納儀之条、尤可有御炳誡者也、早任先度御下知、以和市法、若年中、若春中、可運送之、兼年々未進可令済之由、欲被仰下矣、仍言上如件、
弘安五年七月二日

学衆等

史料によると、色代銭について年々の未進があり、去年の未進分が今年 5 月 20 日に運送されたという。その時の和市に関する地頭代の非法を訴えている下線部の内容が特に注目すべきで、去年（弘安 4 年）分の年貢が、今年の 5 月 20 日、65 石として100 貫を運送してきたが、当時の和市は 100 貫で 40 石であったという。
100 貫で 40 石ということは、1 石当たり 2 貫 500 文の換算になるが、その和市で換貨した銭を 65 石分として納めると、100 貫＝65 石は 1 石当たり約 1 貫 538 文なので、実際とは異なる低い換算率で納入したことになる。

8

地頭代が色代銭分として 200 石の米を荘民から徴収し、1 石当たり 2 貫 500 文で販売すると、500 貫文を得る。そこから領家へ虚偽の和市（1 石当たり約 1 貫 538
文）で計算し、200 石を 307 貫 600 文で納入すると、差額 192 貫 400 文が地頭代の手元に残る。地頭代は荘園内を支配して、在地市場での和市を管理することで、代銭納をする過程において大きな利益を得られたのである。
以上のように、在地側からの代銭納要求が発生したのは、第一に在地での支配力を強くし、余剰生産物を手中に収めるため、第二に和市の操作で大きな利益を得られたため、すなわち、年貢を荘民から徴収し領家へ納める立場にある在地領主だからこそ得られた中間利益のためであると考える。
最後に、農民層からの代銭納要求について検討する。
正和 4 年（1315）の記録と推定される、丹波大山荘雑掌陳状案 17には、以下のような記載がある。
（端裏書）「大山雑掌返事」（々）

大山庄条 □（中略）
一同百姓等、以代銭、可弁御年貢之由事、（ 〃 〃 〃〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 ）此条、先雑掌、縦雖致非分之沙汰 、無寺家御免之御下文者、不足御信要、寄事於左右、令□□之条、非御沙汰之限、子細同前、（後略）

このように、大山荘の農民たちが代銭納を求めているが、寺家の許可がない限り認められないと雑掌は強調している。
嘉元 3 年（1305）に大山荘内に市場が成立した 18という。また、「丹波国大山荘の市場に嘉元 4 年頃、都維那法師なる住人らがいて下人を召し抱え、同荘西田井では
年貢米 5 斗を市庭兵衛なるものが独力で弁済していた」 19ということから、荘内には市場があり、資産力のある裕福な荘民がいたことが考えられる。
さらに、文保 2 年（1318）に大山荘内の一井谷では、年貢納入を百姓が領主に対して直接に請け負う百姓請が成立している 20。荘内には農民らの自治があり、自立していたことが推測できる。文保 2 年（1318）には代銭納入している記録 21も見られる。

9これらのことから、大山荘の農民らは在地市場との関わりがあり、銭貨使用が浸透していたのではないかと考える。現物と銭の間には常に和市の問題があり、時の相場によって価値が変動する。その変動をふまえて現物納より代銭納の方が有利であると農民らが考え、代銭納を要求したという可能性を指摘できる。
農民層の市場参加や財産について、網野善彦氏は「百姓の着た絹小袖」 22において「平安・鎌倉期に諸国で栽培された桑の本数は膨大で、養蚕と糸・絹・綿の生産は単位貢納品のためだけでなく、百姓自身の衣料を供給し、さらに貨幣の機能も含む活発な交易を目的として行われたことは間違いない」と述べている。また、同氏は 「日本
中世の桑と養蚕」 23において、絹の生産が日常生活と乖離して捉えられているため、貢納品以外の側面、例えば、百姓自身の養蚕と絹の生産、衣料としての使途、市場での交易もふまえて検討する必要があると主張し、中世に百姓の上層や巫女などの女性も広く絹を所持していたことを指摘し、諸事例から衣類は米・銭と同じく差し押さえるだけの意味を持つ財産であったと述べている。
絹が百姓自身の衣料として所持され、米・銭と同じく差し押さえるだけの意味を持つ財産であったことから、絹は上流階級だけが所持できた贅沢品ではなく、百姓らの価値ある財産として自分自身で使用したり、市場で売買されたりしたと考えられる。
脇田晴子氏は『日本中世商業発達史の研究』 24において「中世初期においては、在地領主の年貢売却、非自給品、箸修品購入を中心とする交易が、中央座商人に対して行なわれていたと考えられるが、中後期においては漸次農民層にも商品経済が浸透した」と述べており、この見解に首肯する。
そもそも農民が代銭納を求めるに至るには、農民の市場参加が前提となる。市場が発展したことや、銭貨が広範に普及したことから、農民層が貨幣を媒介とした交易に参加した可能性を指摘できる。在地市場において銭貨を用いた取引が行われるようになるためには、その土地の有力者や商人によって銭が持ち込まれ、また、生産力の向上により余剰生産物が発生することが必要であると考える。生産力の向上のためには道具の進歩や灌漑施設の整備を要するので、一農民だけで成し遂げることはできないであろう。そのため、荘園領主や在地有力者たちの商品・銭貨獲得欲求なしに、農民層からの代銭納要求が一次的に発生したとは言い難い。言い換えると、支配者層の10

積極的な商品・銭貨獲得欲求によって、在地に銭貨が流入し、農民層からも代銭納を求める事例の現れと言えるのではないかと考える。
以上のことから、荘園領主や在地領主の動向に応じて、農民層の市場参加の程度に差はあるが、商品経済が浸透した地域の農民層においては、代銭納要求が発生した
可能性を指摘できる。

1『現代用語の基礎知識』自由国民社、2020 年の「貨幣の 3 機能」の項目での説明によると、貨幣の 3 機能とは貨幣の理論的定義であり、取引の決済に用いることができる（取引決済機能）、少ない毀損で長期的に保存することが可能（価値貯蔵機能）、価値の表示単位となっている（価値尺度機能）といった特徴を満たすものを貨幣と呼ぶという。
2

伊瀬仙太郎[1949]『中国と日本』世界社

3『法曹至要抄中4『百錬抄』寛喜 2 年 6 月 24 日

5『日本大百科全書

6

第 2 巻 』 建久４年７月４日、後鳥羽天皇宣旨

ニッポニカ』小学館、「市」の項目。

佐々木銀弥［1962］「荘園における代銭納制の成立と展開」永原慶二・稲垣泰彦

編『中世の社会と経済』東京大学出版会
7豊田武[1952]『増訂中世日本商業史の研究』岩波書店

8

小野晃嗣[1989]「中世に於ける奈良門前市場」『日本中世商業史の研究』法政大学

出版局（初出9『史学雑誌』第 45 編

第 4 号、1934 年 4 月）

『国史大辞典』吉川弘文館、「交通」の項目での説明によると、荘園の発達とともに平安時代中期から鎌倉時代にかけては荘園の年貢の輸送が著しく増加したが、陸上輸送に比べて水上輸送は低廉であったから、各地に港津ができて、米などの重量物資は水路によることが多くなったという。
10『中村直勝氏所蔵文書

第２巻』暦応４年５月２４日、梶取乙王丸起請文

11

延応元年（1239）12 月、後白河天皇皇女の宣陽門院覲子内親王が伊予国弓削島荘を東寺に寄進したことで東寺領となった。（『東寺文書』延応元年 12 月、宣陽門院庁
寄進状）
12『東寺百合文書』元亨 4 年 1 月 14 日、□誉書状（『鎌倉遺文』尊誉書状、第 37 巻

28640 号）以下、『鎌倉遺文』は『鎌』と略記する。
13

注 6 に同じ。p.407

14『日本国語大辞典

第 2 版』小学館、の「地頭請所」の項目での説明によると、地頭が荘園領主・国衙に対して年貢の徴収納入を請け負う契約で、作柄の豊凶にかかわらず、一定額の年貢（請料）を進納し、代わりに契約地の管理・経営権を掌握する
たてまえであったという。
11

15

注 6 に同じ。p.410

16『大日本古文書家わけ第 1

高野山文書之 7』弘安 5 年 7 月 2 日、蓮華乗院学衆

訴状案
17『鎌』丹波大山荘雑掌陳状案、第 33 巻 25671 号。（東寺文書百合外）

18

注 7 に同じ。p.118

19

注 7 に同じ。p.128

20

注 5 に同じ。「大山荘」の項目。

21『鎌』（文保２年）、丹波大山荘年貢散用状写、第 35 巻 26819 号

22

網野善彦[2001]「百姓の着た絹小袖」『中世民衆の生業と技術』東京大学出版会（初出
23『日本農業全集』月報 21、農山村文化協会、1997 年）

網野善彦[1997]「日本中世の桑と養蚕」『歴史と民俗 14

神奈川大学日本常民文化研究所論集 14』平凡社
24

脇田晴子[1969]『日本中世商業発達史の研究』御茶の水書房

12

第2章

茜部荘における代銭納第1節

茜部荘と東大寺の関係

茜部荘は、現在の岐阜市茜部を中心とする地域に大同 4（809）～文明 13（1481）
年頃まで所在していた荘園である。もとは桓武天皇の勅旨田で、皇女朝原内親王に伝領されるが、弘仁 9 年（818）に同内親王の遺言により、東大寺に華厳会・法華会の料として施入された 1。施入されたときの墾田の面積は 117 町余である。しかし、河川の洪水や国衙の勘責等により、11 世紀の現作田は 30～40 町程に減少していた。
美濃国内の年貢には、米・絹・紙・陶器など多様な品目があった 2が、11 世紀後期以
降には絹の貢納が多くみられるようになり、その中でも茜部荘は康和 5 年（1103）に
東大寺百口学侶の衣服料所に宛てられ、以後、毎年絹 100 疋と綿 1000 両を年貢とす
る荘園となった 3。重要な料所とされた茜部荘は、「その終焉にいたるまで、他に異なる寺領として重要視された」4という。例えば、鎌倉期の建保 2 年（1214）で、現作田77 町 4 反余・定得田 50 町 1 反余・畠地 30 町、年貢は所当絹 100 疋・桑代綿 1000 両であった 5。この年貢絹は、茜部荘の史料からは荘内で生産されたことが確認できず、交易により東大寺へ貢納されたものと考えられる。
美濃国は良質な絹の産地であったが、上納する現絹を茜部荘現地で生産し、納めることはできておらず、市場で調達し、年貢を納めていた。茜部荘の生産体制と代銭納との関わりについては次節で述べる。
『岐阜県史

通史編

中世』によると、「久安年間（1145－1151）に預所を中心に支配組織が整った茜部荘は、12 世紀末の源平政権交代による動乱の影響をほとんど受けず、少なくとも建保頃（1213－1219）までは、寺家による支配が行われていた」 6という。しかし、貞応 2 年（1223）、東大寺別当勧修寺成宝の下文 7が茜部荘に下され、茜部荘は地頭請所となった。以下が、その史料である。

（端裏書）「請所下知状 勧修寺任下

貞応二 八月日」

茜部御庄住民等
可令早為地頭請所進済御年貢事

右、当御庄者、是為預所沙汰、依難弁百疋・千両、為地頭沙汰、任請文状、可令進済御年貢也、（中略）13貞応二年八月日

別当僧正前法務在判

訳すと次のようになる。
下す

茜部荘の住民ら

地頭請所として早く年貢を納めること。
茜部荘は預所の管理であったが、預所では絹 100 疋・綿 1000 両を徴収できないので、地頭の管理により、請文のとおり年貢を納めよ。
貞応 2 年 8 月

（中略）

日

別当僧正前法務在判

下文には、預所では 100 疋・1000 両の年貢を弁じがたいため、地頭に委任すると記載されている。地頭は荘園の管理権を得る代わりに、東大寺への年貢を担うこととなった。
地頭請所成立の理由としては、水害と堤防工事の 2 つが挙げられる 8。貞応 3 年（1224）、東大寺は去年の年貢絹 10 余疋について水損を理由に減免しており 9、領家側が年貢の減免を認めざるを得ないほど、茜部荘の水害による被害は大きかったものと推定される。水害被害が発生しないように、また、最小限に抑えるために堤防工事が行われた 10。工事には多くの農民が使役された 11が、在地の有力百姓を強制的に労働力として投入するのは預所にとっては難しく、在地の有力者である地頭に委任した方が、工事が円滑に進んだと考えられる。東大寺は茜部荘に年貢を完済させることを最も重視していた。茜部荘からの年貢徴収を断念すると、100 人分の絹綿を別の場所から徴収もしくは購入しなければならない。各所からそれほどの量の絹綿を確保するのは非常に手間と費用がかかる。加えて、美濃国特産の上質な絹という点も東大寺にとっては重要であったと考えられる。また、地頭に委託した方が、東大寺は煩雑な荘園経営から解放されるという利点があった。茜部荘を地頭請所にすることは、以上のような東大寺側の思惑があり、東大寺は地頭に年貢徴収を請け負わせ、現地での荘園経営を委任し、年貢を完済させることを期待したのであろう。
東大寺は地頭請所成立によって確実な年貢収取を意図していたが、文永期（1264－1275）には次第に守られなくなる。地頭代の年貢未進と現物年貢の品質をめぐる
14

対立が発生した。この対立については実際の納入額をもとに次節で述べる。
なお、清水久夫氏は、小泉宜右氏が「地頭請に関する一考察」 12において、請所成立の第一の原因を水害対策であるとし、「百姓を強制使役して築防工事を完成するためには在地有力者の力に頼らねばならなかった」と述べていることについて、「中途で再三東大寺による請所停止の訴訟が行われている」ということとの矛盾を指摘し、請所成立の原因を「地頭が旧下司の諸権利を受け継いだためであると解すべき」 13としているが、ここではどちらの要因も地頭請所成立に影響したと考える。
次節で述べる東大寺と地頭代の対立に関係するが、地頭請所停止の訴訟が行われたのは、地頭代行村が度重なる品質の悪い現物納入・年貢の未進・遅済をし、下された荘官が荘務をできず、東大寺が年貢収取できるように六波羅へ訴えたものである。
満額の年貢収取という東大寺の目的に矛盾はなく、旧下司の諸権利を継承した地頭の力を借り、堤防工事を進めることが安定した年貢収取につながると別当成宝は判断し下文を出したと考える。
東大寺は、年貢完済を主たる目的として訴訟と和与を繰り返していたが、正中 3年（1326）には地頭職廃止を主張するに至った 14。きっかけは元亨 3 年（1323）、長く地頭職にあった長井出羽法印静瑜が死亡したことである。これにより静瑜の子である出羽孫三郎泰朝と出羽大夫阿闍利桓瑜が地頭職をめぐって対立し、事実上、地頭職は二分されたが、その対立に乗じて長井惣領家が地頭職を手にすることになった。地頭職が度々交代するということは、すなわち訴訟の相手が代わってしまうことになる。新たな地頭は任免前のことに一切責任はないと主張するため、未進年貢について追及しようにも困難になってしまった。そこで東大寺側は、訴訟方針を変更し、地頭職の廃止を主張することになる。
鎌倉幕府滅亡後の元弘 3 年（1333）11 月 9 日、「茜部荘地頭職を百口学生供料と二季御談義料足として東大寺に寄進する。荘務は学侶が管領すべし」という後醍醐天
皇綸旨によって、地頭職は東大寺のものとされた。
東大寺と茜部荘の関係は、特に茜部荘が地頭請所であった内の 1266～1333 年ごろ
は幾度となく相論を繰り返していた。度重なる相論からわかるように、東大寺は茜部荘を上質な絹綿を徴収する所領として重視していたと考えられる。

15

第2節

年貢の代銭納化

東大寺の茜部荘における年貢収取形態を考えるうえでは、在地側と東大寺との関係が最も重要である。
貞応 2 年（1223）、茜部荘に地頭請所が成立してから文永年間（1264－1275）に至るまでの間は、年貢絹綿が納入されていた。しかし、東大寺にとってその内容は満足すべき状態ではなく、後述する文永元年（1264）分の年貢納入の記録のひとつである文永元年 10 月２日付美濃茜部荘年貢絹綿送状 15に示されるように、品質の悪いものが納められていた。清水氏が「すべての荘園領主は、上納されてくる年貢の量についてだけでなく、質についても大きな関心をもつ。地頭請所となって、領家側の荘官が荘園内に立ち入ることができなくなった場合、多様にわたる年貢物をひとつひとつの品物について、質をある一定以上に維持することはきわめて困難」 16と指摘しているが、同様のことが茜部荘の絹にも当てはまる。
前掲の文永元年 10 月 2 日付美濃茜部荘年貢絹綿送状には、納められた現絹のうち、
麁絹（品質の悪い絹、あらく織った絹）という理由で荘家に返却された額の記載がある。表 1 は、文永元年分の年貢納入について、『岐阜県史通史編中世』、476 ペー

ジの表を参考に、整理、作成したものである。表 1 からわかるように、文永元年 10 月
2 日に納めた年貢絹 20 疋に対して、絹 11 疋が返却されている。同年 12 月 19 日、26
日分も絹 21 疋に対して、9 疋 4 丈、10 疋がそれぞれ返却されている。納めたうちの約半分が品質を理由に返却され、東大寺側がより高質の現物を求めていたことがわか
る。

（表 1）
納入日

納入額

返却額

文永元年 10 月 2 日

絹 20 疋

絹 11 疋

三緯延絹 8 疋 4 丈
綿 100 両12 月 1 日

絹 21 疋
綿 100 両 本斤定

12 月 14 日

絹 10 疋

16

綿 100 両
12 月 19 日

絹 21 疋

絹9疋4丈

12 月 26 日

絹 21 疋

絹 10 疋

綿 160 両
文永 2 年 2 月 7 日

絹 23 疋

2 月 26 日

絹5疋4丈

3 月 13 日

絹4疋4丈
綿 10 両 本斤定

3 月 18 日

銭 14 貫 400 文（絹 6 疋分として）合計

絹 132 疋30 疋 4 丈

綿 470 両
延絹 8 疋 4 丈

品質問題に加えて、寺家側の不満はもう１点あり、それは納期の問題である。表 1からわかるように、返却分を考慮すると文永元年分の納入合計は、絹 101 疋、綿 470
両、延絹 8 疋 4 丈となる。第 1 節で述べたように、茜部荘の年貢額は絹 100 疋と綿1000 両である。そのため、絹以外の綿・延絹の納入は完済しておらず、半分にも満たない状態であったことが知られる。本来は年貢の全額を 10 月中に納める規定だったにも関わらず、未進分を翌年に延入する状態であった。このような年貢に関する質の低下・未進・遅済の傾向は、年々増大した。
茜部荘では、文永 2 年（1265）に年貢絹が部分的に代銭納化されていた記録が残っている。以下がそれを示した文永 2 年（1265）3 月 18 日付美濃茜部荘年貢絹代銭送状 （百巻本『東大寺文書』307 号）
である。（史料内の＜＞は半角表記を示す。）

進上
茜部御庄御年貢絹代銭事
合

17

（四）

（文）

銭拾肆貫肆佰文＜御絹陸疋分壱疋別弐貫 □ 佰 □ ＞
右去年分、所進上如件、
文永二年三月十八日

沙弥教願（花押）

意味は次のようになる。
進上致します茜部庄における年貢絹の代銭のことについて
合計

銭 14 貫 400 文＜絹６疋分

１疋につき 2 貫 400 文＞

右、昨年の分について謹んで申し上げますところは、以上の通りです。
文永 2 年 3 月 18 日

沙弥教願（花押）

史料には、昨年分の年貢として年貢絹６疋分が代銭納され、絹１疋あたり銭 2 貫 400文に換算することが記載されている。
文永 2 年分として、文永 2 年（1265）11 月 22 日には絹 20 疋、綿 100 両が納められている 17。この年の年貢納入も年内に完済されず、翌年まで持ち越され、文永 3 年（1266）正月に絹 15 疋、綿 110 両が納入された 18が、同年正月１６日付茜部荘年貢
綿送進状 19に「先進百拾両内、六十両返給て候ハ、庄家へ下つかわして候ヘハ、定さたし進候覧、御絹内十五疋返下候了、」とあることから綿 110 両に対して 60 両、絹15 疋はそのすべてが返却されたことが知られる。その返却分を同年 2 月 18 日に絹15 疋を 39 貫文で、綿 65 両の内わずか 5 両分だけを 1 貫 50 文で納めている 20。同年
正月 16 日付の記録では、綿 60 両を返却との記載があるが、2 月 18 日付の代銭納記録で「返却分 65 両の内 5 両」との記載があるように、なぜ 60 両から 65 両になっているかは不明であるが、品質不足として返却された追加分が 5 両あったと考えられる。絹 1 疋あたりに換算すると、銭 2 貫 600 文なので、前掲の文永 2 年（1265）3
月 18 日付の代銭納入よりは高値で計算されていることがわかる。また、文永元年（1264）分の年貢納入に続き、文永 2 年（1265）分も年貢の品質低下・未進・遅済が起きていたと言える。
地頭請所成立によって確実な年貢収取を意図していた東大寺にとって、このような状況は好ましくなく、預所賢舜が文永 3 年（1266）6 月、六波羅探題に訴訟を持ち込
18

んだことを始まりに、預所賢舜と地頭代行村との間で対立が発生し、相論となった。
東大寺側である賢舜は六波羅探題への申状 21で、第一に、地頭代行村は先例に背いて粗悪な絹綿を運上しており、また、年貢の未進、年内究済することもないこと、第二に在地では有力百姓が非法を行っていること、第三に代官を現地に下したが、寺家の命令に従わないことを訴えた。これらを理由に、地頭請所停止の裁許を求めた。この申状の中に「凡当庄為地頭請所者、全非武家之御口入、」とあるように、賢舜は、茜部荘が地頭請所となったのは幕府の干渉によるのではなく、別当の判断で行ったにすぎず、地頭請所とするか否かは東大寺別当の権限内にあると主張している。
これに対して六波羅探題は、地頭代行村に陳弁を命じ 22、地頭長井泰茂にも地頭代を召し上げて事情を明らかにすべきと命じた 23。しかしながら、地頭側からの返答はなく、翌年の文永 4 年（1267）に賢舜はさらなる申状 24を六波羅へ送った。
この時の申状の内容を、以下で整理する。
茜部荘は百学生供の料荘として重要な寺領であるという。地頭代行村は一荘を収公して雑掌の荘務を妨げている。文永 3 年（1266）分の年貢絹綿が未進であり、参洛のうえ算用し、未進分を償うべきとの下知をしたところ、参上したにもかかわらず算用を遂げずに逃げてしまった。このような所業は改易するに足るものである。また、武家の口入という証拠文書はなく、なぜ寺家の命に背き、寺領を押領するのかと述べている。
この請所は貞応年中、別当成宝が一旦地頭に宛行ったものの、永代の請所ではない。別当成宝の次の別当である道尊から数えて 6 代の別当の間は、雑掌を荘園に下し、直接荘務を行ったという。別当定親の時は「前地頭代依為簾直之仁、年貢所済可
為憲法之間、又被宛行了、」とあるように、前の地頭代は廉直で年貢納入を忠実に行ったため再び宛行ったと記されている。この 3 年は地頭代である行村の奸謀不法が甚だしく、茜部荘の年貢は 10 月以前に運送させ、維摩会聴衆分は維摩会以前に納め、残りは 11 月中に納める決まりであるが、行村はそれに背いている。とりわけ去年（文永 3 年）分は、絹も綿も現在に至るまで未進のままである。翌年になって収納することは重罪に値する。そのうえ、納めたものは麁品で、定め置いた分限に相違している。早く地頭の自由押領を停止され、寺家雑掌の年貢収納を可能にし、地頭代を召し上げて去年未進分を糺返されたい。
預所賢舜はこのように六波羅へ訴えた。この申状をそえて、東大寺も、地頭代行
19

村の押領を停止し、百口学生料絹等を犯用した罪により、重科に処すことを訴え出た
25。
別当道尊から 6 代の間は雑掌を荘園に下し、直接荘務を行ったということは、地頭請所でありながらも荘官が現地で荘務を行うことができ、荘園運営に介入していたということである。領家側の荘官が荘園内に立ち入れない場合と異なり、東大寺は地頭代が私利私欲に走り、年貢納入を怠らないよう荘官を派遣し支配力を維持していた。廉直な地頭代へ年貢納入を任せたことで東大寺の現地支配力が低下し、その状況を引き継いだ地頭代行村は、荘官を派遣し荘務をさせていた時期よりは、押領等、東大寺に背く行動を起こしやすかった可能性が指摘できる。預所賢舜の申状とともに領家である東大寺も訴え出るほど、茜部荘の年貢収取に悩まされ、貢納物の品質低下・未進・遅済についてを解決したかったと言える。
東大寺の訴訟に対して六波羅は、度々地頭代行村へ陳状を要求し、参洛を命じていたが、一向に応じなかった。文永 4 年（1267）10 月、地頭代行村は初めて陳状を提出する 26。行村は、地頭代の押領という賢舜の主張には理由がないこと、去年分の年貢絹綿未進分はすでに参上して究済していること、また、前々の雑掌の時はなかったのに賢舜の時に初めて年貢を地頭に納めてはならないとの命令を荘家に下したことで、荘民がその命令に従ったことで年貢納入を遅らせたのでこちらの不法ではないと主張している。
これまでにみたように茜部荘の年貢は、文永 2 年（1265）に文永元年（1264）分を部分的に代銭納化したことを始まりに、翌年以降も一部代銭納化している。しかし、東大寺は現物収取を求め、現物の品質不足・未進・遅済を激しく非難している。
さらに、文永 5 年（1268）分の年貢納入においても、代銭納化が見られる。表 2 は、
文永 5 年分の年貢納入について、『岐阜県史通史編中世』、482 ページの表を参考に、整理、作成したものである。
（※は、10 両別 2 貫 100 文を基準に小数点以下を切り捨てて納入額を計算した。）

（表 2）
年月日

納入額

返却額

文永 5 年 10 月 4 日

絹 10 疋

絹2疋

20

綿 50 両11 月 14 日

本斤定

綿 3 両 2 分不足

絹 20 疋
延絹 2 疋 4 丈
綿 130 両12 月 20 日

本斤定

綿 2 両不足

絹 23 疋

絹3疋

綿 30 両
綿代 15 貫文
文永 6 年正月 7 日（※約 71 両）

スリ銭 200 文

絹 10 疋代銭 26 貫文
綿代 6 貫文（※約 28 両）

本斤 10 両別 2 貫 100 文
正月 26 日

絹 23 疋

内見絹 3 疋色代 20 疋代 52 貫文
4 丈別 1 貫 300 文
綿 50 両代銭

本斤定10 貫 500 文
3 月 21 日

絹 12 疋

内見絹 2 疋見絹 6 疋

残 10 疋代銭 26 貫文
綿 100 両4 月 12 日

本斤定

代銭 21 貫文

絹 10 疋代銭 26 貫文
綿 40 両代銭 8 貫 400 文
延絹 6 疋代銭 12 貫文

合計

絹

4 丈別 1 貫文

102 疋（総計は 108 疋だが、6 疋

絹5疋

は寺家側が延絹とした 27）

見絹

綿

スリ銭

延絹

約 499 両6疋
200 文

14 疋 4 丈

文永 5 年（1268）の間は現物納の割合が大きいが、同年 12 月 20 日分は綿が代銭納され、翌年からはほとんどが代銭納で、文永 5 年分を総計すると、納入絹 102 疋の内 50 疋分を 130 貫文、納入綿約 499 両の内約 289 両分を 60 貫 900 文、延絹 1421疋 4 丈の内 6 疋分を 12 貫文でそれぞれ代銭納入している。
地頭代行村は文永 6 年（1269）4 月 12 日付茜部荘年貢絹綿代銭送状 28の末尾に「右、文永五年分、皆進上如件、」と記し、年貢を満額納入したとしている。
しかしながら、品質不足で返却された分や綿の不足分を差し引くと、絹 100 疋・
綿 1000 両の茜部荘に課された年貢額をすべて納めたとはいえない。さらに、この年も納期が守られず、翌年にわたって納められていた。
ここで、当時の茜部荘の生産体制と代銭納の関わりについて検討する。
茜部荘の立地は、南側を尾張国との国境に沿って流れる木曽川の流域にあり、北の扇状地加納と、西の自然堤防鶉に囲まれた水田地帯で、木曽川及びその支流の小河川の洪水のたびごとに冠水するという自然条件があった 29という。茜部荘は水害の多い地域であり、第 1 節で触れた貞応 3 年（1224）の水損による年貢減免を東大寺が認めた例があるように、冠水による被害は大きかったと思われる。
また、永治 2 年（1142）10 月茜部荘住人等解案 30には「南堺尾張河内在桑原悉流
失、（中略）近年度〃頻有大洪水、御公驗内九條在家敷地等、已以流失了、御年貢絹綿無力弁済」とある。南堺の川が氾濫し、桑原がことごとく流失したこと、近年大洪水が度々あり、在家敷地も流され、年貢絹綿を弁済することが困難になったことが記されている。
これに対して東大寺が年貢の減免を認めたかどうかは不明であるが、このように水害で桑原が流失したことは、茜部荘の生産体制に大きな影響を与えたと考えられる。具体的には稲作中心の生産体制へと変化したと考えられる。
文永 3 年（1266）から始まった相論に下った裁定を記した文書に、茜部荘の現絹綿の調達方法と当時の現状を示す記録が残っている。以下がそれを示した弘安元年（1278）12 月 8 日付六波羅裁許状 31である。

（端裏書）「弘安元年十二月八日」
東大寺領美濃国茜部庄雑掌与地頭代頼広相論請所并年貢絹綿等事（中略）
一

見絹・綿色代間事（先）

右、雑掌則地頭近年以減直代物、致其弁之上、背 □ 例、過十月中参期、或年中、或及明春、令遅済之条、無其謂、所詮任仁治二年地頭請文并貞應領家22

下如状、可収納見絹・見綿之由申之、頼廣亦見絹・見綿之条、地頭請文雖在之、自貞應之以来、少々者見物、其残者、以色代弁来之條、返抄分明也、全非新儀、就中、近年絹・綿高直之間、以田所当米、令買絹・綿之條依難叶、
如当国々領傍例者、四丈別雖為七百文色代、至当庄者、存別忠、四丈別以一（直カ）

貫四百文、致其弁之間、壱疋別相当弐貫八百文者也、全非減 真 歟、以見絹・（参）

見綿可収納之由、於被申者、庄内百姓等、雖一人不可安堵、次 □ 期事、自十（明春）

月維摩会弁始之、或年内、或及□□ 三四月之条、為先例之旨陳之者、云仁治
地頭請文、云貞應領家下知、共以可弁色代之旨不載間、任彼請文、以見絹・見綿、可令収納、近年絹・綿事者、米又為高直歟之由、雑掌所申雖似有子細、
貞應以後、成来色代事、雑掌不詮申歟、就中、近年絹・綿高直之間、以田率（之）所当、弁見絹・見綿事、庄家不可合期之旨、頼廣令申 □ 歟、非無其謂歟、然者、以折中之法、於絹者、壱疋別代銭参貫文、至綿者、以見綿、年内所致其
弁之状、下知如件、
弘安元年十二月八日
左近将監平朝臣（花押）陸奥守平朝臣（花押）

この史料には、見絹綿色代に関する雑掌と地頭代頼広のそれぞれの主張と、それに対する裁定が記載されている。ここでは下線部の記載に特に注目する。
地頭代頼広は、以下のように主張した。近年絹・綿の値が高いので、田から穫れる所当米をもって絹・綿を買うことは困難である。当国の国衙領においては、絹 4丈の色代銭は 700 文である。しかし、当荘においては、寺家に忠勤を尽くして 4 丈
別 1 貫 400 文の代銭をもって納入しているから、1 疋別 2 貫 800 文となり減直では全くない。（現物納で）見絹・見綿を収納すると申されるならば、荘内の百姓らは一人も安心して生活できない。
このように、所当米の販売によって銭貨を得て、その後、絹を調達していたことから、米は生産されていたが、絹はほとんど生産していなかったと推定される。地頭代頼広の訴えから、絹綿の価格高騰により東大寺が求めるだけの現物を確保することが難しい状況であったことが知られる。地頭代側にとっては現状に見合わない現物収取であるから、在地側は代銭納を望んでいた。
23

神木氏は 13 世紀末期における美濃・尾張地方の絹の価格高騰について「当時の養蚕経営＝絹生産がきわめて不安定な生産条件のもとでおこなわれていたのであって、この点からみるかぎり、当時の絹製品の高騰は需要の増加というよりは、むしろ主としてこのような不安定な供給の結果もたらされた」 32と述べている。
近年、絹綿の価格が上がり、購入して現物納入するのは困難と在地側が訴えているのは、絹の価格評価が上がり値段が高騰したのではなく、安定した供給がなされな
かったということである。
また、神木氏は美濃国大井荘の生産構造について述べるなかで、永仁 3 年（1295）の「大井荘検注名寄帳」における百姓名分の記載を例に挙げ、13 世紀末期に桑原から新田へ転換したことを指摘し、揖斐・杭瀬両河川の堤防の修築や灌漑施設の整備といった施策によって可能になったと指摘している 33。
このように大井荘では 13 世紀末期に桑畠から新田への転換が行われている。
大井荘は、東西を揖斐川・杭瀬川に挟まれた地域に位置し、荘内を大小河川が流れているという環境で、茜部荘と同じく河川の氾濫に見舞われやすい地域であった。
茜部荘の生産体制が変化したことを明確に示す史料はないが、大井荘の例は、同じ美濃国で立地条件も近似している茜部荘にも、同様の傾向が当てはまると推測され、代銭納が初めて見られる文永 2 年（1265）前後から 13 世紀末期にかけて茜部荘の生産体制が変化した可能性を指摘できる。
かつては茜部荘内で絹を生産していたと考えられるが、前掲の史料の例にあるよ
うに、米を生産し販売していたこと、納入する現絹綿を市場から調達していたことから、水害による桑原流失をきっかけに稲作中心の生産体制へと変化した可能性が指摘できる。この点に関して、佐々木氏も茜部荘の生産は「荘南部の河川の氾濫による桑原流失のため稲作中心に切り換えられた」 34と述べている。
以上のように、13 世紀後半頃の茜部荘内では、絹をほとんど生産していなかったと考えられ、同荘内では稲作中心の生産体制であり、収穫された米を市場で換貨し、それによって得た銭貨で貢納する絹を調達していた。地頭代にとっては現絹綿を求め続けられるのは好ましいことではなく、現物収取よりも代銭納入をと訴えていた。
前掲史料にあるように、文永 3 年（1266）からの相論には、絹は 1 疋別代銭 3 貫文、綿は見綿をもって年内に納入すべし、という裁決が下された。
この裁決に納得がいかなかった東大寺は、弘安 2 年（1279）正月、現絹綿納入と24

済期の問題を訴えた 35。さらに、同年 4 月には「東大寺大仏殿において、同音心経一万巻の転読（読み抜き）を行うことを定め、宿願（茜部荘の年貢完納）を祈願した」
36という。六波羅は、地頭代が換算した 1 疋別 2 貫 800 文よりも高い 1 疋別代銭 3 貫文を命じているが、これを不服とするということは、やはり東大寺は代銭額の高低という点ではなく、現物収取にこだわっていることがわかる。
建長 3 年（1251）、東大寺が年貢絹の現物収取について言及している記録 37があり、以下がそれを示す史料である。

起請
法華会々料絹事
右、件料絹、当于時、代銭高下相論、太以見苦次第也、於自今以後者、如旧例可
為見絹、於代銭者、永遠可停止之、即於現絹者、以四両二分之絹、可有其沙汰、此事限来際所令起請也、若至于違乖此儀之輩者、各可罷蒙神罸冥罸、且

政所御請文之状

如此、向後明鏡、不可過之者歟、仍起請文状如件、建長三年十一月十八日

年預五師「慶賢」（花押）（後略）

この記録から、法華会料としての絹について、代銭納を認めず、4 両 2 分の絹を現物で徴収することを決めていることが知られる。
代銭納を認めない理由は「代銭高下相論、太以見苦次第也」と記されているように、代銭納の換算率を設定するときに在地側と相論になることを非常に不快なことととらえていたからである。
天候や不作、在地市場における商品価格の変化等、状況によって現物を銭にする
換算率は上下し、その結果として納入される額が増減することは望まれなかったのであろう。現物を収取し、不安定な和市に左右されないことが求められたといえる。
史料の法華会料がいずれの料所のものを指すのかは判明しないが、東大寺の会料に対する現物徴収志向を示すと考えられる。
神木氏は、東大寺が現物納を執拗に求めた理由について、輸送コストの面を指摘し、「茜部庄においては、東大寺の年貢収取は米の場合約 250 石であり、絹で代納されれば町別 2 疋で計絹 100 疋となり、（中略）さらに代銭納が実施された場合は貨幣
25

額総計約 300 貫となる。美濃の場合はこれを馬背で輸送しなければならないが 、すべて奈良へ現送したとすれば、米の場合必要人馬は約 400 人・400 頭であり、現絹の場合は人 2 人・馬 2 頭、貨幣の場合は約 15 人・15 頭を要することになる。いいかえ
れば、米、貨幣、絹の輸送コストの比は 200：7：1 であり、米は論外としても,貨幣の場合でも現絹輸送の 7～8 倍の輸送コストがかかり、代銭納の実施による貨幣現送
は現絹現送にくらべてきわめて不利であって、この点からみるかぎり、東大寺が現絹収取を強く要求したことは当然」 38と述べている。
第 1 章第 2 節で述べたように、重量のある米等の現物は代銭納になると、輸送が簡便になり、海上輸送であれば、船により多く積載できる利点がある。しかしながら、陸上輸送で銭より少量で価値の高い絹が徴収の対象である茜部荘には、当てはまらない。そのため、輸送コスト削減のために東大寺が代銭納を求めることはなかったと考える。
茜部荘だけでなく、13 世紀後半以降、年貢の代銭納制が各地で行われるようになった 39が、その中から、ここでは東寺領荘園に注目し、茜部荘と比較検討する。
茜部荘で代銭納が初めてみられた文永 2 年（1265）前後の時期（1260～1300 年）
における東寺領の代銭納例として、伊予国弓削島荘と若狭国太良荘が挙げられる。
弓削島荘では文応元年（1260）に年貢塩を代銭納した記録 40が残っている。史料には、

正文案
東寺御領伊与国弓削島明年公用銭事
合百肆拾貫文者
右、件公用銭者、壱箇年分也、（後略）とあり、公用銭 1 年分として 140 貫文が代銭納入されたことが知られる。
また、太良荘において初めて代銭納が見られるのは、文永 7 年（1270）2 月 20 日付若狭太良荘運上銭支配状 41であり、史料には以下の記載がある。

（端裏書）「太良庄運上銭支配＜文永七年二月廿日＞」
太良庄
26

文永六年所当米未進、
同七年二月廿日到来、代銭参貫文内一貫三十四文＜三上人・預主殿等去年衣服未下分、＞（後略）

史料には、文応 6 年の年貢米が未進であること、同年 7 月 20 日が到来し、代銭納された 3 貫文の内 1 貫 34 文は三上人・預・主殿らの去年分の衣服代として支払われたことが記されている。
このように東寺領で代銭納された例があるが、弓削島荘と太良荘はどのような料所とされたのだろうか。
東寺には数多くの所領が存在した 42が、建治元年（1275）7 月 28 日付東寺供僧連
署申状案 43には、（前略）以伊予国弓削嶋・安芸国新勅旨田、永被寄附当寺見住供僧供料候畢、
若狭国多羅庄者故開田法親王被寄附之、大和国平野殿庄者故菩提院大僧正為潅頂之布
施拝領之、而私寄附之、以四ケ所、不定伝領之仁、不混寺家本領、一向為新補供僧供料地、（後略）と示されており、弓削島荘、安芸国新勅旨田、太良荘、大和国平野殿荘の 4 か所
が供僧方料所であることが知られる。そこから徴収された年貢は、供僧らへ支給されたが、支給項目の内、衣服料を銭貨によって支給するという慣行が早期に成立したという特徴がある。
佐々木氏は、弓削島荘の真行房定宴の書状 44を例に挙げ、東寺においては「三上人以下の衣服代は年貢塩販売代銭の中から支給することが慣習化しており、文永前後には衣服料の優先的な銭貨支給慣行が成立した」 45と述べている。
すなわち、東寺は供僧らの衣服代として優先的に銭を支給し、その銭は年貢物を販売して調達していた。
東寺が衣服料を銭貨支給していた例は他にも存在する。文永 4 年（1267）の伊予
弓削島荘運上物支配状 46の中には、
27

「一三上人并承仕二人・主殿衣裳料
六貫二百十文＜半年分月別一貫三十五文＞」との記載があり、三上人・承仕二人・主殿の衣裳料として 6 貫 210 文（月ごと 1
貫 35 文で半年分）が支給されたことがわかる。
文永 11 年（1274）の史料 47によると、塩 54 俵 8 升は現物で支給され、塩 3 俵 4斗 8 升分は供僧・三上人・公文・預に口別銭で支給（三上人衣服代 9 文を含む）
し、三上人へ 200 文・預二人へ 4 文・主殿へ 2 文を衣服代として銭貨支給したという。
弓削島荘と同じく東寺の供僧方料所である安芸国新勅旨田からの年貢においても、弘長 2 年（1263）1 月 9 日付の支配状 48の項目の中に、「弓削島下向御使定善糧
料等料銭二貫被召之内、一貫五百文定善給之、五百文承仕二人衣裳可給之云々、」という記載がある。史料には、弓削島へ下向した定善に銭 2 貫文が支給され、その内訳は、1 貫 500 文が定善への給料、500 文が承仕二人への衣裳代であると記されている。文永 2 年（1265）の史料 49にも、以下のような記録が残っている。

（折紙）新勅旨
文永二年御年貢内（之）前進十五貫文＜同六月十日進 □ 、＞
支配
四百五十文

六月御影供捧物代

三百五十文

同月五日御湯分

五百十五文

三上人・承仕二人・主 □ 一人衣服料

（殿）

三百文

三上人分各百文

百四十文

承仕二人各七十 ■

（文）

六十 ■

（文）

主殿

（後略）

この史料によると、銭貨支給されているのは御影供捧物代 450 文、御湯代 350
文、三上人・承仕二人・主殿一人への衣服料 515 文であり、ここでも衣服代が銭貨支給されている。

28

銭貨で支払われなかった時もあるが、その時であっても、東寺は衣服代に関して
銭貨を基準に現物の配分を考えていたといえる。以下の 2 つの例がそのことを示す史料である。
文永 6 年（1269）2 月 23 日付安芸国新勅旨田年貢米算用状 50には「一石一斗四升
三上人・承仕・主殿等一ケ月衣服料一貫三十二文代」とあり、三上人・承仕・主殿ら
1 か月分の衣服料 1 貫 32 文代として米 1 石 1 斗 4 升が支払われた。
文永 10 年正月 11 日付の史料 51には「一石三斗四升四合

三上人・預・主殿衣服代

一貫三十四文分」とあるように、三上人・預・主殿の衣服料 1 貫 34 文分として米で1 石 3 斗 4 升 4 合が支給された。
このように、供僧への衣服代を現物で支給する時も、東寺は銭貨支給を基準として現物に換算している。
以上に紹介した、衣服代を銭貨支給したこと・銭貨基準で換算し現物支給したことを示す史料からも、東寺が衣服料を銭貨で支給することに積極的であったことがわ
かる。
東寺が衣服料を優先的に銭貨支給していたということは、衣服料に充てる絹綿の現物収取・現物給付を強く求めていた東大寺とは対照的である。
佐々木氏は「領主層は自家消費分の米は現物年貢として徴収するため、京都市場での年貢米販売による銭貨の獲得には限度があり、港湾市場や地方荘園市場で換貨させ代銭納させる必要性が見出せる。荘園領主は銭貨さえ所持しておればあえて自己支配荘園からの貢納に依存する必要がなくなりつつあった」 52と述べており、衣服料に関して同様のことが東寺にも当てはまると考える。
絹の特産地として伊勢国・尾張国・美濃国が挙げられ 53、それらの地にかかる東寺領としては伊勢国川合荘・大国荘、尾張国大成荘があるが、供僧方料所からの年貢か
ら衣服代が配分されていることから、東寺は満足できる質かつ必要分を満たす量の現物を所領から調達することは難しかったと思われる。すなわち、東寺は自身が支給する衣服料をどのように調達するかということに関して、現物納でまかなうよりも、銭貨で支給するほうが有利であったといえる。そのため、必要衣服を同寺領である荘園
からではなく、市場から入手する必要があった。むしろ年貢を代銭で徴収、もしくは、現物収取し、換貨したのちに、市場で購入する方が得策だと考えたため、衣服料

29

の銭貨支給がなされた。衣服料の銭貨支給が早期に成立し、銭貨基準での配分が実施されていたのは、東寺の銭貨獲得欲求を示していると考えられる。
京都には領主層の奢侈的欲望に呼応した高級衣服の座が多く存在し、生産と流通が活発であったから、必要衣類を市場でも調達できたのであろう。市場の高級衣類を得るために銭貨獲得欲求が高くなると、銭が東寺のもとにある状態が寺家にとって最重要であるから、現物を市場で換貨して銭を得る場合でも、在地市場・輸送途中で換貨し代銭納される場合でも、どちらでも問題ない。代銭納の場合であれば、各地の荘園から現物を運ぶ際のコストを削減し、天候や事故による商品価値減損のリスクを回避することもでき、東寺側から代銭納を拒む理由はないと考えられる。
弓削島荘は年貢塩が徴収されていたように、塩の一大生産地であった。東寺はその土地に適した比較優位のある生産をすることで利益を大きくした。年貢塩が代銭納された時も上記のように銭貨獲得欲求が高い時は、代銭納入を認め、その銭貨を有効利用していたと考えられる。
結局のところ、領家にとって大事なのは自身の所領に課した年貢が満額納められ、荘園領主にとっての利益を最大化できることである。
東大寺と東寺のそれぞれの衣服料について、調達する過程は違うが、領主層の欲望を満たす上質で高級な衣類を求めているということは、共通している。東大寺は質・量ともに求める基準を満たしている茜部荘が所領であったため、現物調達にこだわり、東寺は市場から必要衣類を調達することを最善ととらえ、その資金源を確保す
ることを重視したといえるのではないか。
以上、東大寺領における年貢の代銭納化について、美濃国茜部荘を例に検討した。
先行研究において、茜部荘の代銭納は、他の荘園の代銭納と比較して「特殊」であるといわれていることは序章で述べた通りである。中世日本で発生した代銭納の事
例を概観し、初めて代銭納入された時期と訴訟の数の多さに注目し、茜部荘と他の荘園とを比べると、茜部荘の例は、代銭納よりも現絹綿納入を求め続けて幾度もの相論にまで発展していることが異例であるため、特殊といわれるのであろう。また、茜部荘は地頭請所となりながらも、荘官が在地で荘務を行っていた時期が存在したことも、他の荘園とは異なる点といえる。

30

しかしながら、東大寺と茜部荘の関係に注目し、順を追って東大寺が茜部荘に現絹綿を求めた理由を整理すると、東大寺が現物納入を求めたことは、東寺など他の荘園領主と同じように寺家の利益を最大限求めた結果である。相論による疲弊や裁判のために荘官を派遣する度にかかるコストを鑑みても現物収取を求めていた点から、美濃産の絹綿を確保したいという東大寺のある種のブランド志向を伺うことができる。
東大寺が茜部荘に対して荘内生産体制の実態に見合わない現物徴収を執拗に求めていたのは、以下の 3 つの理由があると考える。
第一に、茜部荘が百口学侶の衣服料所として非常に重要視されていたからである。もし、東大寺が新たにいずれかの所領または市場から 100 疋・1000 両の絹綿を調達するとなると極めて大変でコストがかかる。第二に、ただ絹綿の数量を確保できればどのようなものでも構わないのではなく、東大寺が満足できる美濃産の上質な現物にこだわっていたこと、第三に、茜部荘が所当米を販売して銭を獲得し、その銭で絹を現地市場から調達できている事実があり、現物納入が完全に不可能ではないこと、以上 3 点から東大寺が茜部荘に現絹綿を求め続けたことは「特殊」ではなく、荘園領主として自然な流れだと考える。
ここまでの検討から、東大寺は、状況に応じて和市が変動するという懸念がつきま
とう銭による代銭納よりも、安定した価値のある上質な現物を確保することに注力したことが確認され、このことは東大寺領における年貢代銭納化の特徴の 1 つと考えることができるのではないか。

1『大 1』弘仁 9 年 3 月 27 日、酒人内親王施入状（『岐阜県史』史料編、古代中世

３、p.1、「茜部荘古文書」1 号）
2『日本歴史地名体系

21 巻

岐阜県』平凡社、1989 年の「美濃国」の項目での説

明文によると、「延喜式」で、9 世紀後半ごろの美濃国は紙麻・絹絁・陶器・雑薬などを貢進していることが、同国の特色として注目されるという。
3『大 6』大治 5 年 3 月 13 日、東大寺文書諸荘并絵図目録

4

『岐阜県史

5

通史編

中世』岐阜県、1969 年。以下、『岐』と略記する。p.432『東大寺続要録』建保２年 5 月、東大寺領諸荘田数所当等注進状（『鎌』第 4 巻

2107 号）
6『岐』p.462

7『大 14』貞応 2 年 8 月、東大寺別当勧修寺＜成宝＞下文案（『鎌』第 5 巻 3143

号）
31

8

『岐』p.4669『大 14』貞応 3 年 2 月 16 日、東大寺政所下文案10『大 14』正安 2 年 2 月、茜部荘地頭代沙弥迎蓮＜伴頼広＞重申状案には、「固築堤而遁水害之難」との記載がある。
11『京都大学文学部所蔵東大寺文書 1』建武２年９月５日、東大寺学侶等起請文案

12

小泉宜右[1973]「地頭請に関する一考察」（日本歴史学会『日本歴史』298 号）吉

川弘文館
13

清水久夫[1977］「鎌倉時代における荘園年貢の代銭納化と在地領主制の展開」（法政大学史学会『法政史学』29 号）、注 17
14『大 14』正中３年３月９日、東大寺衆徒等申状土代15『大 7』文永元年 10 月 2 日、茜部荘年貢絹綿送状16

注 13 に同じ。p.27

17『大 7』文永 2 年 11 月 22 日、茜部荘年貢送状18『大 14』文永 3 年正月、茜部荘年貢絹綿送状19『狩野亨吉氏蒐集文書20『大 14』文永３年２月１８日、茜部荘年貢絹綿代銭送状

21『大 1』文永３年６月、茜部荘預所賢舜申状案22『大 14』文永３年６月１８日、六波羅御教書案23『大 14』文永３年１２月６日、六波羅御教書案24『大 14』文永４年７月、茜部荘雑掌申状土代25『大 14』文永４年７月、東大寺申状案

26『大 14』文永４年１０月、茜部荘地頭代伊藤行村陳状案

27『岐』p.483

28『大 14』文永 6 年 4 月 12 日、茜部荘年貢絹綿代銭送状

29『岐』p.43030『大 14』永治 2 年 10 月、茜部荘住人等解案

31『大 5』弘安元年 12 月 8 日、六波羅裁許状

32

神木哲男[1980]『日本中世商品流通史論

18 巻』文永３年１月１６日、茜部荘年貢綿送進状―荘園商業の展開と生産構造―』神戸大学研究双書刊行会編、有斐閣、p.90
33
34

注 32 に同じ。P.91、92
佐々木銀弥［1962］「荘園における代銭納制の成立と展開」永原慶二・稲垣泰彦

編『中世の社会と経済』東京大学出版会、p.406
35『大 14』弘安２年正月、東大寺学侶等越訴状案（後欠）36『岐』ｐ.498

37『大 3』建長 3 年 11 月 18 日、東大寺法華会会料絹代銭起請（『鎌』第 10 巻 7377

号）
32

38

神木哲男［1975］「代銭納をめぐる二，三の問題」（神戸大学経済経営学会『国民経済雑誌』第 132 巻、第 3 号）p.82
39

佐々木氏は、14 世紀までに代銭納が見られた例として、227 の荘園を挙げている。注 34 に同じ。p.486～495
40『大日本古文書家わけ第 10

東寺文書之 3』文応元年７月、法橋定喜伊豫弓削

島庄公用銭請文案。以下、『大日本古文書家わけ第 10

東寺文書之 3』は『大東3』と略記する。（『鎌』第 12 巻 8538 号）
41

『大

42

東 1』文永 7 年 2 月 20 日、若狭太良荘運上銭支配状『日本歴史地名大系

27 巻

京都市』平凡社、1981 年の「東寺」の項目での説明によると、鎌倉時代以前に成立した東寺領に、摂津国垂水荘・伊勢国川合荘・同大国
荘・越前国高輿荘・同蒜島荘・山城国拝師荘・同上桂荘・同八条院町・同東寺領巷
所・大和国高殿荘・同平野殿荘・尾張国大成荘・常陸国信太荘・若狭国太良荘・丹波
国大山荘・同野口荘・同葛野荘・播磨国矢野荘・備前国新見荘・同鳥取荘・周防国美和荘・同秋穂二島荘・伊与国弓削島荘・肥前国鹿子木荘、といった 24 の所領があっ
た。
43

『大

東 3』建治元年 7 月 28 日、東寺供僧連署申状案

44『大東 3』（年未詳）11 月 15 日、真行房定宴書状45

注 34 に同じ。p.395

46

『東寺文書

2 巻』文永 4 年 10 月、伊予国弓削島庄運上物用途支配状（『鎌』第13 巻 9794 号）以下、『東寺文書2 巻』は『東 2』と略記する。

47

『大

48

東 3』文永 11 年、伊豫弓削島庄年貢監支配注文『東 1』弘長 2 年 1 月 9 日、安芸国新勅旨田年貢米支配状（『鎌』第 12 巻 149号）
49『東 1』（文永２年）、安芸国新勅旨田年貢銭支配状（『鎌』第 13 巻 9297 号）

50『東 2』文永 6 年 2 月 23 日、安芸国新勅旨田年貢米算用状（『鎌』第 14 巻 10388

号）
51『教王護国寺文書

1 巻』文永 10 年正月 11 日、安芸国新勅旨田年貢米支配状

（折紙）
52

注 34 に同じ。p.397～400

53

網野善彦[1997]「日本中世の桑と養蚕」『歴史と民俗 14化研究所論集 14』平凡社、p.9

33

神奈川大学日本常民文

終章
以上、第 1 章で中世社会における代銭納の成立と展開について検討し、第 2 章にて東大寺における年貢の代銭納化について美濃国茜部荘を例に検討した。
終章では、第 1 章・第 2 章をそれぞれ総括する。
まず第 1 章では、代銭納成立の前提条件を、銭貨の普及と市場の発達という 2 つの観点から述べた。銭貨は 12 世紀以降、日宋貿易で北宋銭などの中国銅銭が日本に流入し、決済手段として有用であることから銭貨の使用が広まり、1230 年代には銭貨の使用が定着したと推定される。市場発達によって、領主層の奢侈的欲望を満たす商品が充実し、領主層の銭貨欲求が高まり、所領に対して代銭納を認め、積極的に銭を要求していくことにつながる。銭貨の普及と市場の発達が代銭納成立のために必要不可欠であるということが言える。
また、各階級による代銭納要求を検討することで、銭貨使用が浸透し、代銭納成立の前提条件を満たしていれば、現物納よりも代銭納を求めることが確認された。
第 2 章では、東大寺と茜部荘の関係を重要視し、茜部荘における年貢の代銭納化に関して、東大寺の現物納を求めた主張の妥当性を検討した。検討を進めるうえで、
東大寺と同じく有力寺社勢力であった東寺を比較対象とした。両寺社の衣服料に注目すると、調達する過程は違うが、領家の欲望を満たす上質で高級な衣類を求めているということは、共通していることがわかる。すなわち、領家にとって最も重要なのは量目を満たす年貢が満額納められ、荘園領主にとっての利益を最大化できることである。
検討の結果、東大寺は、安定した価値のある上質な現物を確保することに注力したことが確認され、このことは東大寺領における年貢代銭納化の特徴の 1 つといえるのではないかと考える。
繰り返しになるが、東大寺が茜部荘に対して現物を求めたことは、「特殊」ではな
く、他の荘園領主と同じく上質な現物をコストを抑えて入手したいという動機に基づ
く、荘園領主として自然な要求である。
荘園領主は在地の生産体制や在地との相論も考慮するが、地頭請所となった他の荘園の領主は、在地との紛争や支配力を維持して荘園運営を継続することよりも、荘園経営を地頭に一任し、一定額の年貢を受け取ることを優先した。定額の年貢が納入されることが重要で、地頭請所としたことで納入される現物の品質維持に必要な在地
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での支配力を失った領主は、むしろ代銭納される方が、銭貨を市場で必要物品と交換できるため好都合であった。
いずれにせよ荘園領主も地頭代等の在地領主も自身の利益を最大化することが行動原理となっており、現在の市場経済のルーツの一部を知ることができたと思われる。
本稿では、数ある東大寺領の中でも茜部荘に限定し、さらに対象年代も茜部荘で代銭納が初めてみられた文永 2 年～弘安元年（1265～1278 年）頃と限定されている。そのため、今回対象の範囲外であった年代の代銭納については今後も考えてゆき
たい。

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参考文献

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通史編

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清水久夫[1977］「鎌倉時代における荘園年貢の代銭納化と在地領主制の展開」（法政大
学史学会『法政史学』29 号）
豊田武[1952]『増訂中世日本商業史の研究』岩波書店
脇田晴子[1969]『日本中世商業発達史の研究』御茶の水書房

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