「学び続ける教師」を支えるために「学び続ける教師」を支えるために－教員研修の在り方を考える－
研修部 授業改善研修チーム
木村花栄  西尾昭宏  吉田源美柴田朱美  北島恵美子
「資質能力の向上を目指す教員一人ひとりをいかに支援することができるか」これが、平成  年度に立ち上がった授業改善研修チームに求められた課題であった。本稿では、授業改善研修の３年間を振り返り、今後目指す方向性を確認していきたい。
〈キーワード〉  授業改善、講座設計、ｅラーニングⅠ ２つの研修の形
平成  年３月「教員研修の在り方検討会報告書」および平成  年２月「福井県教育研究所機能強化策の提言」を受け、研修部授業改善研修チームは、平成  年度から平成  年度にかけて「教員の自主的な研修のための環境を整備し、教員の研修意欲を向上させる」ことを目標に掲げてきた。年間約  本の専門研修を講義中心
から実践型ロールプレイング方式（実践型集合研修）へと方向転換するとともに、本数も４分の１以下に絞り込
み、教職員としての実践的な資質や力量および教科等の専門性の向上を目指した。一方、研修の機会を保障し、教職員として必要な基礎的・基本的な内容を身に付けることを目指して生まれたのが通信型研修である。以下、それぞれの研修について述べていく。

Ⅱ 実践型集合研修について
１ 研修講座の精選にむけて  「教員研修の在り方検討会報告書」では、見直しの方向性として「①個々の教員の資質能力の向上を学校全体の教育力の向上に資するよう、協働による校内研修を充実させる仕組みを構築すること」「②教員のニーズを把握するとともに既存の研修の精査等を図ることにより、教員の意欲を引き出し、やりがいのある研修となるよう内容を見直すこと」が挙げられた。それを受け、平成 ～ 年度中期計画が出され、「教職員としての資質や力量および教科等の専門性の向上」を目指して、年度ごとの目標を掲げ、研修の実施とその見直しを行ってきた。

【平成年度目標】【平成年度目標】【平成年度目標】

模擬授業を取り入れたロー
ルプレイングなどの受講者参加型の実践的な研修を行い、教育現場で授業改善に取り組む教員を育成する。

通信型研修を事前研修に位置
づけ、実践型集合研修の研修
効果を高める。また、訪問研
修と連携して、校内研究会での研修内容の伝達を図る。

研修講座の体系および内容を検証、改善する。

－ 23 －

福井県教育研究所研究紀要（2017 年 3 月 122 号）

平成  年度には  講座あった「専門研修」を平成  年度には  講座とし、新たに「実践型」であることを前面に打ち出した「実践型集合研修」 講座を加え、合計  講座を実施した。講義を中心とした従来の研修方法に比べて、実践型の方が「講師満足度」「資料満足度｣「進行満足度」の評価が高く、平成  年度には全ての講座を「実践型集合研修」として  講座、平成  年度には  講座を実施した。また、研修直後のアンケート調査に加え、研修後２～３か月をめどに )$; での追跡調査を行い、さらに平成  年度からは、研修効果および研修内容の活用状況を把握するため、電話での聞き取りや、訪問による追跡調査も行ってきた。
これにより、学校での研修内容の活用状況を具体的に知ることができ、また訪問研修による支援に接続しやすくなった。さらに、学校現場におけるニーズを的確に把握して、次の講座設計に反映させることができ、
3'&$ のサイクルを回しやすくなった。

２ 平成  年度から平成  年度における３年間の実施状況
実践型集合研修実施に際し、重点的に取り組む課題として、以下の３点を基本方針とした。
 教職員の力量向上 ・実践的な演習を取り入れた、現場ですぐに役立つ内容
・現場のニーズに合った内容  研修目標の明示

・受講者が習得する知識・技能の明確化
・研修目標を達成するために最適な講師を選定 通信型研修や訪問研修との連携による研修効率の向上
 ・通信型研修を予習教材に位置付け
 ・訪問研修への接続 
表１は３年間の実績である。教員の多忙化解消と研修の充実に向け、年ごとに講座数・実施日数を絞る一方、研修効果の更なる充実を図るために、通信型研修を事前研修としたり、訪問研修につなげたりしてきた。

表１ 平成 ～ 年度 専門研修及び実践型集合研修の実績
平成  年度平成  年度平成  年度研修講座日数※１（前年度比較）  ９４日（－４９日）  ５０日（―４４日）
  ４４日（－６日）
専門研修（講座数）

    ５８     ０

     ０

実践型集合研修（講座数）     ２２    ４２    ４０

合計（前年度比較）  ８０講座（－５３）

 ４２講座（－３８）


４０講座（－２）

教科に関する講座数   ５０（％）

   ２６（％）    ２６（％）

教科外に関する講座数   ３０（％）

   １６（％）    １４（％）



特別活動等    ３

    ３

    ３

内

学級経営・教育相談   １３    ４

    ４訳 ,&7その他

    ４

    ２

    ２

   １０    ７

    ５

定員 人（ 人）※２

    人    人

受講延べ人数 人（ 人）      人    人

総合満足度（満点４に対し）

専門 ・実践型      ※３

    ※１ 半日開催等も１日開催とカウントする。 ※２、※３（ ）実践型集合研修の受講延べ人数

－ 24 －

「学び続ける教師」を支えるために

平成  年度以降、削減の対象とした研修講座は以下のとおりである。
①通信型研修、訪問研修等で対応が可能なもの
②他の機関が主催する研修での対応が可能なもの
③受講者のニーズに合わず、研修効果が低いもの
④継続して行った結果、研修内容が行き渡り、講座の役割を終えたと判断したもの  上記以外の講座については、授業実践につなげることを目指し、研修講座の進行に演習を組み込むなどして「実践型集合研修」とした。

３ 研修の効果測定について
本所では、これまで、研修後にすぐ行う直後アンケートと  月に )$; で行う追跡調査アンケートを実施してきた。その内容は以下のとおりである。
  直後アンケート 
６つの調査項目「講師」
「演習」
「資料」
「進行」
「内容理解」「総合」に対する満足度を４段階で評価し、「満足」「どちらかというと満足」「どちらかというと不満」「不満」をそれぞれ、４点、３点、２点、１点と点数化し、成果の指標としている。図１は、それぞれの項目において、高い評価（満足度の３または４）を得た回答数の全体に占める割合をグラフにしたものである。

講師満足度
100.0%
98.0%
96.0%

演習満足度

98.0%

98.0%

96.4%
95.7%
95.1%95.3%

94.0%

資料満足度

進行満足度

内容理解度

総合満足度

98.9%

97.7%

97.5%

95.1%
94.8%
94.3%
94.2%

98.6%

96.2%
95.0%

92.0%

94.8%

90.6%

90.0%
88.0%
86.0%

H26

H27

H28

図１ 直後アンケートにおいて高い評価を得た割合

図１から分かるように、どの年度も ％近い成果 表２ 追跡調査アンケート質問紙の内容
質問１ 研修内容の活用度と成果の現れ  を上げており、平成  年度は、平成  年度に比較し ①活用し、すでに成果が現れている。

て、特に講師満足度や演習満足度、総合満足度での割 ②活用したが、まだ成果は現れていない。
③まだ活用していないが、今後活用する予定である。

合が上がっている。演習の効果的・効率的な研修の実 ④活用する予定はない。

施が可能となるように、研修内容・方法等の見直しを 質問２ 研修内容の伝達①校内研修等で、他の教職員に研修内容を報告した。

行った結果である。課題の発見・解決に向けた主体的・ ②職場全体ではないが、所属する学年や教科会等で研修内容を伝えた。
協働的な演習や協議をなるべく多く取り入れ、班分け ③集団には報告していないが、同僚等に個人的に研修内容を伝えた。
④研修内容について、他の教職員にはまったく伝えていない。

における人数構成を検討したことも一因だと考えら

質問３ 児童生徒や他の教職員の変化（ 複数可）

れる。一方、平成  年度における進行満足度は、高①児童生徒の学ぶ意欲や行動などに、変化が見られた。
②職場の同僚等の意識や仕事ぶりなどに、変化が見られた。

い評価を得た割合が ％と低く、所員の今後の研鑽 ③特に変化は見られない。
質問４ 自分の意識や行動の変化が必要である。ただし、進行満足度の平均は （ 点 ①見方や考え方などの意識変化があり、指導や校務運営のやり方などが変わった。
満点）となっており、低い評価（満足度の２または１）
 ②見方や考え方などの意識変化はあったが、まだ行動の変化にはいたっていない。
③研修内容について意識してはいるが、考え方や行動が変化したとはいえない。

が集中しているわけではない。

④特に自分の意識や行動を変えようとは思っていない。

－ 25 －

福井県教育研究所研究紀要（2017 年 3 月 122 号）

 追跡調査アンケート
受講後の教員の変化を見るために、「研修内容

90 (%)の活用度」「研修内容の伝達度」「児童生徒の変容 80

83.4

80.3
76.7
自己変容度

度」
「同僚の変容度」「受講者の変容度」の５つの70

項目について調査を行っている。
 表３ 追跡調査アンケート結果       （） 60
調査項目

+

+

+

研修内容の活用度（活用度）

  

研修内容の伝達度（伝達度）

  

50

児童生徒の変容度（生徒の変容度）   
同僚の変容度（同僚の変容度）

  

受講者の変容度（自己の変容度）

  



41.2

40

34.7

30

25.8

20

表３、図２は追跡調査アンケートをまとめたも 10
  のである。平成  年度は、「活用度」
、受講者や
児童生徒の「変容度」が平成  年度と比べると、


13.4

伝達度

生徒変容度

40.6

活用度

25.1

22.9

21.4

15.9
11.1

12.1

11.8

平成26年

平成27年

同僚変容度

0

大きく上昇した。また、自己の「変容度」に関し
ては、目標値に近くなった。だが、「活用度」は

平成28年

図２ 追跡調査アンケート結果

「今後活用予定」と回答する割合が高く、目標値到達には至っていない。さらに、「伝達度」は低く、同僚
の意識や行動の変容にまで至っていないのが現状である。アンケートの回答には、「伝達する相手がいな
い」「研修会などでは伝達していないが、近くの同僚には個人的に伝えた」などの記述も見られ、伝達度の
実態を明らかにする工夫が必要である。さらに、①追跡調査の実施時期が妥当であるかどうか、②受講者の
具体的な活用場面や方法を踏まえた調査であるか、の２点についても見直す必要がある。
 研修の効果測定における目標値の適正さについて
平成  年３月に文科省が出した『独立行政法人教員研修センターが達成すべき業務運営に関する目標
（第５期中期目標）』の中で、Ⅲ（２）「研修の目標とする成果の指標」について、「以下に掲げるような方法を基本として研修ごとに定め、達成状況を把握するとともに、その達成を図る」とある。
・受講者に対して、研修終了後に研修内容・方法、研修環境等についてのアンケート調査等を実施し、％以上から「有意義であった」などのプラスの評価を得るほか、％以上から「大変有意義であった」の最高評価を得る。
・受講者に対して、研修終了後、相当の期間内に研修成果の活用状況等についてのアンケート調査等を実施
し、％以上から「センターでの研修成果を効果的に活用できている」などのプラスの評価を得る。
（文部科学省「独立行政法人研修センターが達成すべき業務運営に関する目標」（）S より引用。下線は執筆者による）


上記２点を一つの目安としてみれば、本所の効果測定目標値に設定した値は適正であったと判断できる。しかし、全ての項目において、満足度３と４（プラスの評価）を ％以上得ることはまだできておらず、また％以上から最高評価（本所の場合は「満足（ 点）」）を得るのは難しい。
－ 26 －

「学び続ける教師」を支えるために

４ アンケートを生かした研修講座設計   追跡調査アンケート
追跡調査アンケートを見ると、研修後の活用度を測ることができる。受講者が学校で実践できることを目指した実践型集合研修であるので、追跡調査の中でも「研修内容の活用度」「児童生徒の変容度」「受講者の変容度」に着目したい。前述したとおり３項目とも平成 年度に比べると効果は上がっているが、残念ながら十分活用されているとはいえない。平成  年度の研修直後アンケートを見ると、「情動面が大切という話があったが、学習に関心がない生徒をどう学習に向かわせるか、知りたい」「英語でのコミュニカテ
ィブな授業実践例は進学校や国際科のある学校のものが目立っているが、職業系、困難校での実践があれば紹介していただきたい」などの意見があった。受講者は、講義内容は理解できるが、実践するに当たり、実際の状況に応じて活用するのが難しく感じたのではないだろうか。講座を企画・運営するときには、受講者の実践、活用につながるように受講者の指導上の不安感を解消する配慮が必要である。
そこで、平成  年度の講座内容の反省を生かして平成  年度の講座を企画し、活用度が上がった講座
について検証してみたい。
  研修講座企画の実際
研修講座の振り返りをもとに、講座設計の見直しを図り、研修講座の活用度を高めることに成功した例として、「中学校社会科研修講座」を挙げる。
平成  年度 中学校社会科研修講座「思考ツールを活用した授業づくり」
目標 ・比較・分類などの思考の型に有効な思考ツールとその活用方法を理解できる。
    ・思考ツールを活用した思考力育成の社会科授業案を作成できる。
内容①思考ツールを活用した授業の視点と方法（講義）
  ②思考ツールを活用した社会科授業案づくり（演習）
  ③授業案の共有化（グループ協議）
＜研修直後の受講者の声＞
・公民の授業でとにかく考えさせたいと思っていたので、まずはシミュレーションをして取り組んでみたい。
・思考ツールについてはまだ知る人ぞ知るテーマなのかもしれないが、自分的には以前から興味があり、
実にタイムリーな講座で良かった。
≪講座担当者による平成  年度研修講座の振り返り≫
研修直後アンケートを見ると、思考
平成２７年度 中学校社会科研修講座の効果測定

力や表現力の育成に「思考ツール」が有効であるという内容について関心〔研修直後調査〕

4.0

は高かった。しかし、演習の満足度が
低く、社会科の先生の実践例やアド
バイスの必要性を感じた。追跡調査
アンケートを見ると、活用度もあま
り高いとはいえない。
「自己変容度」
を高め、実践に生かすためには、演習

〔追跡調査〕 活用度

伝達度

生徒変化

同僚変化

自己変化

3.8以上 ○

◎

◎

60%以上

36%以上

26%以上

21%以上

90%以上

3.5以上 －
3.5未満 ▲

○
・

50%以上
50%未満

31%以上
31%未満

21%以上
21%未満

17%以上
17%未満

84%以上
84%未満

研修直後アンケート

追跡調査アンケート
生徒の 同僚の 自己の

講師

演習

資料

進行

理解

満足 活用度 伝達度 変容度 変容度 変容度

○

－

○

○

○

○

の内容を充実させる必要がある。
－ 27 －

○

・

◎

・

・

福井県教育研究所研究紀要（2017 年 3 月 122 号）≪講座企画に向けた講座担当者の行動≫平成  年度の講座を企画する際、サブタイトルや目標は大きく変えず、演習内容やグループ協議を再考した。また、講師の選定にあたり、平成  年度中学校社会科研修講座講師がアドバイザーとして研究に携わり、また教育課程研究指定を受けている（平成  年度）学校の研究集会に参加した。思考ツールの具体的
な実践例を紹介している発表者であれば、受講者に具体的で適切なアドバイスを期待できると考え、講師を依頼した。  以上の流れを受け、平成  年度中学校社会科研修講座は、次のように工夫された。

平成  年度 中学校社会科研修講座「実践！思考ツール活用術」
目標・比較・分類などの思考の型に有効な思考ツールとその活用方法を理解できる。    ・思考ツールを活用した思考力育成の社会科授業案を作成できる。
内容 ①思考ツールを活用した授業の視点と方法（講義）
  ②思考ツールを活用した社会科の授業実践について（報告・演習）
  ③思考ツールを活用した社会科の授業案づくり（演習）
  ④授業案の共有化（グループ協議）
  ⑤研修の振り返り（協議）
◎演習内容やグループ協議を充実させるための工夫
・４ ～５人グルー プを構成す るときには、 若手の先生 と経験を積ん            だ先生とのバランスを考えた。
・授業案づくりを円滑に行うために、「②思考ツールを活用した社会            科の授業実践について（報告・演習）」で、教科書にある教材で思考ツール（7 チャート、クラゲチャート）を体験した。
（ 分間）  ・授業案づくりのときには、まずは個人で考えた後、グループで個人の            
考えを出し合って一つにしぼり、具体化した。
（ 分間）
・グループでの授業案を発表し、共有化した。
（ 分間）



＜研修直後の受講者の声＞
・昨年も思考ツールの講座を受けたが、今日の実践の数々を見て、実践しようと思えた。また、演習で先生たちとの交流を通して深められたのもよかった。
・実際に生徒に行っている実践についての講座はとてもためになる。このような企画があればまた受講したい。
＜追跡調査時（聞き取り）の受講者の声＞
・歴史の授業などで思考ツールを活用している。秋の指導主事訪問では古代の農民の負担についての授業で思考ツールのピラミッドを使ってランキングを行い、それをもとに話し合い活動や発表
を行う。㻌











≪講座担当者による平成  年度研修講座の振り返り≫
研修直後アンケートを見ると、授業実践事例を紹介するなど、具体的に中学校社会科の授業の実際に即した内容を多く扱ったことや、演習の際の、適切なアドバイスが功を奏し、講師や演習内容、総合的な満足度が上がった。


－ 28 －

「学び続ける教師」を支えるために

この中学校社会科研修講座について、追跡調査アンケートを見ると、平成  年度に比べ、平成  年度は、
「研修内容の活用度」「児童生徒の変容度」「受講者の変容度」の３項目の評価が高くなった。講座担当者の振り返りとそれに基づいた講座設計により、受講者の内容理解度が上がり、受講内容の活用・実践につながったと思われる。
５ 効果を高めるために 
平成  年度以降、集合研修の数を減らす一方、研修の効果を高めるために、３つの研修を組み合わせることを提案してきた。通信型研修で学んだ基礎的・基本的な内容を、実践型集合研修で体験し、個別の問題については訪問研修で対応する、という流れである。この中で、実践型集合研修が効力を発揮するためには、講師、受講者をまとめ、調整する力が所員に求められる。以下、平成  年度からの３年間を振り返ることで見えてきた課題を挙げる。
 講座前の目標の明確化と振り返り   受講者が目的意識をしっかりと持ち、また、講師が研修テーマをきちんと把握した上で講義･演習を行い、両者のミスマッチを防ぐために、研修目標を明確な言葉で表現することが重要である。また、このことは、研修講座を企画する所員が、研修意図に沿って研修を運営していくためにも大切な意味を持つ。受講者が講
座選択の手がかりとする研修講座案内冊子でも目標や研修内容を明確に表記し、通信型研修との関わりを示す必要がある。また、受講者が研修効果を実感するために、講座当日の最初と最後での自己の変容をより具体的に視覚化できるとよい。
 受講者と講師のつなぎ   進行や演習の在り方は、受講者の理解度を大きく左右する。したがって、研修テーマにおける受講者の実
態と講師が求める水準との差をどのように埋めていくかについて、講師との綿密な打合せが必要である。
適切な時間配分はもちろん、資料配付のタイミングにいたるまでの細かな配慮が必要である。
  所員の力量アップ
研修講座の企画力・運営力において、所員の力量アップは欠かせない。社会が求めていること、学校が求めていることなど、様々な角度から研修講座のテーマを拾い上げていく感度のよさと、研修講座運営におけるファシリテーターとしての力量を上げていかなければならない。
 研修内容や研修効果の伝達へのアピール    実践型集合研修が目指しているのは、学んだことを授業実践につなげることである。多くの受講者に伝達して欲しいが、受講者任せでは難しい。校内改善に向けて複数体制で取り組むためにも、複数参加が効果的だと考える。校内研修会や校外研究会で伝達する場合もあるが、受講者がより伝達しやすい方法を考える必要がある。平成 ・ 年度小・中国語科書写の講座において、講師が実践した授業を簡潔にまとめたＤＶ
Ｄを配布したところ、受講者が多くの場所でそれを用いながら伝達していたことが分かった。ある小学校の書写主任は、研究発表の場で、「講座でもらったＤＶＤを見せることで、学校内での教員同士の共通理解がスムーズに行われ、書写教育への意識が変わり、環境も変わった」と発表していた。

実践型集合研修は、受講者が他者と交わり広い視野を得て、自分たちの常識の問い直し、学び直しをするた
めの、大切な機会の一つである。残念ながら、その数は限られているが、教員が自主的に学ぶ場として、貴重な時間を割いて受講するのに見合うだけの効用をいかに提供していくか、常々考えていかなければならない。
－ 29 －

福井県教育研究所研究紀要（2017 年 3 月 122 号）

Ⅲ 通信型研修について
１ 通信型研修の変遷について
「次世代の児童・生徒を育てる力のある教員を育成する研修システムの確立」の施策の一つとして始まった「通信型研修」は、「調査・研究」「企画・作成」「評価・改善」を継続しながら、現在に至っている。
これまでの概要の変遷は次の通りである。

平成  年度 ・ＬＭＳ・クラウド・学習理論等平成  年度・動画編集方法                ８月配信開始 
・配信方法等検討               ４８講座配信

平成  年度１００講座配信 ・活用状況、満足度           ・研修効果、改善点

平成  年度            ＋２４講座配信    ・講座内容修正・削除平成  年度（予定） １００講座限定配信  ・講座精選、内容改善
・教職員全員が受講すべき講座を設定
・レポート課題・レポート様式設定
・研修効果の測定、活用状況調査
・集合研修の代替研修として設定

２ 通信型研修の現状について  受講登録と受講状況
平成  年度  月末段階での登録・受講状況および受講登録者の校種別状況は、次の表４、５の通りである。
表４において平成  年度  月末と平成  年度 月末とを比較すると、登録状況は ％→％、
受講状況では ％→％と、いずれも上昇していることが分かる。
また、表５の校種別状況からは、全ての校種において登録率が上がってきていることがわかる。このことから、県内において、通信型研修の認知度が上がり、少しずつ浸透してきた傾向にあるということができる。

－ 30 －

「学び続ける教師」を支えるために  表４ 登録と受講状況
平成 28 年 12 月末現在の人数

全教職員数

平成 27 年度 12 月末の登録率・受講率（全職員数における登録・受講率） （学校基本調査より）

登録状況（登録率）

４，３５９人（５４．９％）７，９３５人 ３６．５％

受講状況（受講率）

４，６７９人（５９．０％）

７，９３５人      １２．３％


表５ 受講登録者の校種別状況平成  年 12 月末現在の人数

全教職員数

平成 27 年度 12 月末の登録率・受講率（全教職員数における割合） （学校基本調査より）

幼

稚

園

２４人 （６．２％）

３８１人

１．２％

小

学

校

２，００７人（６３．６％）

３，１５８人

４２．３％

中

学

校

１，２３７人（６５．６％）

１，８８７人

４８．１％

校

７６０人（４５．２％）

１，６８２人

２７．８％

特 別 支 援 学 校

１８２人（２９．０％）

６２８人

１５．８％

そ の 他 教 育 機 関   １４９人（７４．９％）

１９９人

５８．０％

合    計(人)４，３５９人（５４．９％）７，９３５人

３６．５％

高

等

学

 通信型研修視聴の延べ人数の推移
次の図３は、通信型研修視聴の平成  年度の延べ人数および平成  年４月から平成  年  月までの月別延べ人数の推移を表したグラフである。
平成28年12月
平成28年11月
平成28年10月
平成28年09月
平成28年08月
平成28年07月
平成28年06月
平成28年05月
平成28年04月
平成28年03月
平成28年02月
平成28年01月
平成27年12月
平成27年11月
平成27年10月
平成27年09月
平成27年08月
平成27年07月
平成27年06月
平成27年05月
平成27年04月
平成26年度最終

小学校

中学校

高等学校

特別支援

平成28年度12月まで
平成27年度最終
平成26年度最終
0

0

200

400

600

800

図３ 通信型研修視聴の延べ人数の推移

－ 31 －

500 1000 1500 2000 2500 3000

1000

1200

(人)

福井県教育研究所研究紀要（2017 年 3 月 122 号）

平成  年度･平成  年度ともに、４、５月は基本研修の事前教材として位置づけていること、７、８月の夏季休業中は、実践型集合研修の事前教材として位置づけていることもあり、延べ人数が増えている。特
に今年度は、その傾向が顕著である。この点からも、基本研修、実践型集合研修と連携し、演習の比率を高めることがこの通信型研修の一つの効用であると考える。
  「学校で視聴している」という現状
次の図４は、平成  年４月から平成  年  月までの平日の視聴開始時刻と件数をグラフにしたものである。この図からは、平日の８時から  時までに約８割が視聴していることが分かる。このことにより、通信型研修は、「学校で視聴している」という現状が浮かび上がってきた。これは、通信型研修が、「現場を離れることなくスキルアップすることができる」という当初の目的に適ったものであることを示している。
（件）

3000
2500
2000
1500
1000
500

0

00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 (時)図４ 平日の視聴開始時刻と件数（Ｈ～Ｈ）
３ 視聴数の多い講座について
平成  年  月に通信型研修を配信してから現在までの期間、各講座の受講者数を集計し、事後アンケート
で受講者の声を聞いてきた。下の表６は、視聴数の多い講座について、その講座のタイトル、①は他の研修との関わり、②は受講者の声をまとめたものである。受講者の声については、「今後の業務に活用したいと思われた内容」「この研修を受講して新しく知ったことや考えたこと」について記載した。

表６ 視聴数の多い講座（上位５つ）
「これで納得！アクティブ・ラーニング」～能動的な学びの視点と考え方を学ぶ～①

３年目研修、アクティブ・ラーニング研修講座、高等学校芸術科書道研修講座②

・ＡＬのプロセスや留意点を意識した授業作りをしていこうと思う。
・「授業のかたち」の講座の中で出てきたプロセスを活用していきたい。
・「分散型リーダーシップ」を新たに知った。リーダーとリーダーシップの違いも明確になった。
・「パラダイム転換」教師は学習環境と学習方法のデザイナーであるということを知った。

－ 32 －

「学び続ける教師」を支えるために「学級づくりシリーズⅠ」～学級づくりのストーリーを知る～① ２年目研修、学級経営研修講座
② ・Ｑ－Ｕ、アサーショントレーニング等が参考になった。
・普段手がかからない子には、承認の声かけを欠かさないようにしていきたいと思った。
・「横糸を作るしかけ」「ピア・サポート」が参考になった。

・ブロークンレコード法や児童に公平に注目すること、エンカウンター等を取り入れていきたい。
「キャリア教育の基礎」～主体的に学ぶ意欲を高める指導～
① 初任者研修、５経年研修、 経年研修
② ・特別支援教育における「キャリアプランニング・マトリックス」に通じるものがあった。
・第７章「キャリアガイダンスのススメ」のケース対応が参考になった。



・小学校低学年でも、子どもたちに伝えていけることが多々あると感じた。 ・有名な方の言葉や経歴など、知らなかったことがたくさんあった。
・スウェーデンのようなキャリア教育のあり方を生徒指導に生かしていきたい。

・「失敗は成功の反対ではなくて、成功の一部である」という考え方がとても役に立った。

「ファシリテーションの基礎」～安心と信頼の構築から、意欲と力を引き出す支援術～① ２年目研修、３年目研修、 経年研修
② ・ファシリテーションのスキル（準備段階での安心・信頼の構築や合意形成方法）
・ZLQZLQ が大切であることを知った。













・普段の仕事の場面でも、協働して取り組むときに大いに活用できると感じた。
・発言チケットは良いと思った。



・リーダーには２種類のタイプがあり、ファシリテーター型リーダーという考え方があることを知った。
・授業や短学活などの進め方にファシリテートの考え方を取り入れたい。
「人権教育」～いじめを予防する学級づくりをめざして① 初任者研修、 経年研修、人権教育研修講座
② ・「私の宝物」をお互いに伝え合う授業は、とてもよいと思った。
・「ほめほめシャワー」の授業は、何度も繰り返し行うことで効果があることが実感できた。
・ホワイトボードで自分の意見を書かせた話し合いや *RRGE\H いじめの方法について理解できた。
・低い自尊心、認められたい欲求など、いじめる生徒側にも心の問題があると再確認した。
・スクールカーストなど言葉でしか知らないことが現場ではありうるということが分かった。
・「教室は例えて言えば○○○だ」川柳や、紹介されたクラス通信の内容などを取り入れていきたい。

視聴者の意見を集約すると、通信型研修を受講することで、具体的な事例を日々の業務に生かすことができ、「取り入れていきたい」という意欲にもつながることが見えてきた。通信型研修のコンセプトの一つに、「基礎的で汎用的な内容を研修すること」がある。視聴者の意見を受け、今後も発信内容を省察し、日々の授業改善に役立つ内容を発信していきたい。
４ これからの通信型研修
今年度は、ふるさと教育や主権者教育、ソーシャルスキルの実践など、新しい教育課題に対応した講座を配信し、これからの通信型研修に向かって歩みを進めている。また、アクティブ・ラーニング講座においては、
内容を刷新し、常に最新の情報を配信しようと努めてきた。また、実践型集合研修や基本研修の事前教材として、基礎的な部分を通信型研修で受講するというスタイルも定着しつつある。
教育相談担当者の研修においては、この通信型研修を視聴してレポートを提出することを位置づけている－ 33 －

福井県教育研究所研究紀要（2017 年 3 月 122 号）

事例もあり、研究所以外の機関が企画する研修講座においてもこの通信型研修が活用された。今後は、特別教育支援センターや幼児教育支援センターなど、他機関と連携し、様々な形で活用されていくことが期待される。
「いつでも、どこでも、どんな端末からでも研修ができる」を掲げ、配信から  年半が経った通信型研修。
今後さらに効果的な研修の在り方を探り、時代の流れに応じた充実したコンテンツを配信していきたい。

Ⅳ 結び
社会が求める新たな学び、その学びを現実のものとするための教育課題、変化に対応する学校づくり。これらはそのまま、教員自身が学び、考えるべきこととして迫ってくる。いきおい教員は自らを振り返り、足りないものは補い、もてるものを磨かざるを得なくなる。そのとき、授業改善研修チームが役に立てるとすれば、研修という形をおいて他はない。
平成  年度からの３年間は、実践型集合研修と通信型研修という新しいスタイルの研修を提案し、形にしていく３年間であった。所員にとってそれはすべて「学ぶ」ことから始まった。専門的な力量向上という以前に、「そこにないけれど必要なもの」を探りながら進んできた３年間である。当然のことながら、協働、ということを切り離して考えることはできなかった。
さて、平成  年度は、福井県教育研究所自体も新しい体制でスタートすることになる。実践型集合研修においては、先端研究の成果を世に問うことになるだろうし、通信型研修は、研修体系全体の中にしっかりと組み込
まれていくことになる。様々なことが変わり、何を目指すべきかを見誤りそうになる中で、ただ一つ、「先生方を支援することにつながるか」ということだけは見落としてはならないことである。

《引用文献》
○文部科学省「独立行政法人研修センターが達成すべき業務運営に関する目標（第５期中期目標）」  S
《参考文献》
○「教育研究所の機能強化に関する議論の記録」  福井県教育研究所機能強化検討委員会
○「教員研修の在り方検討会報告書」（）教員研修の在り方検討会
○水野幸郎  「教育研究所は先生方を支援することができるか」『研究紀要』第  号、福井県教育研究所
－ 34 －