『BJジャーナル』第4号（2021）〔研究・実践ノート〕

JSP(Japanese for Specific Purposes)の一考察―「職業目的の日本語（JOP）」の下位分類の整理を通して―黄

海洪（京都大学大学院）

要旨
日本語教育は LSP と ESP 理論の影響を受け, JSP 理論を独自に発展させた。しかし, JSP の定義と分類, JSP における JAP, JOP の位置付け, また, JAP と JBP の共通点と相違点, JPP と JVP については整理されていないまま, 論じられていることが多い。特に JPP と JVP についての記述がほとんどなく, 研究が進んでいないのが現状である。本研究は, ESP 理論を概観した上で, ESP 理論から JSP 理論への示唆, および JSP 理論の基本概念を整理し, JPP と JVP の枠組みの提示を試みた。
【キーワード】特定目的の日本語（JSP）, ビジネス日本語（JBP）, 高度専門就労目的の日本語（JPP）, 技能就労目的の日本語（JVP）, 日本語教育の細分化

1.

はじめに
日本語教育の世界では, 学習者数の増加にともない, 学習者の多様化が次第に進んでいる。

かつて日本語教育は中国, 韓国をはじめとする東アジア出身の学習者を中心に行われてきたが, 最近では, ベトナム, インドネシア, ネパールなどの東南アジアの学習者が急速に増えている。また, 学習の手段も対面授業の形式から, ZOOM などを利用した e ラーニングの学習形式が実施されている。さらに, 教材の内容も専門化が進み, 「IT ビジネス日本語」,「介護の日本語」といった特殊なニーズを考慮した日本語教育が行われるようになっている。要するに, 日本語学習者は地域的にも, 学習手段も, 学習内容も多様化が進んできている。
学習者の多様なニーズに応えるため, 日本語教育では, ESP（English for Specific Purposes）の影響を受け, JSP（Japanese for Specific Purposes）に対する関心が高まり, JSP が日本語教育
研究の一分野として関心を集めている。
JSP 研究のなかで, 重要な分野として, 「ビジネス日本語（Japanese for Business Purposes:
JBP）」がしばしば取り上げられている。日本において, JBP が注目を集めている要因は二つ考えられる。一つは, 日本企業が外国人の雇用に積極的になってきたことである。もう一つ
は, その流れに影響された留学生と外国人労働者の受け入れ拡大への政策変化である。
日本貿易振興機構（2018）(1)による日本企業の海外事業展開に関する 2017 年度日本企業の海外事業展開アンケート調査では, 約 70% の企業が外国人の雇用もしくは採用を検討しているという。それと相まって, 厚生労働省の発表によると, 2019 年 10 月末時点, 日本で働く
外国人労働者数は 165 万人を超え, 過去最高を更新した（厚生労働省, 2020）(2)。一口に外国

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人労働者と言っても, その在留資格による種類はさまざまである。165 万人という数値の内訳は, 以下の通りである。
(1) 身分に基づき在留する者(2) 技能実習

約 53 万人

約 38 万人(3) 専門的・技術的分野の在留資格(4) 特定活動

約 33 万人

約 4 万人(5) 資格外活動（留学生のアルバイト等） 約 37 万人
上記のうち, ビジネス日本語に対する需要が一番高いのは就労目的で在留が認められている「専門的・技術的分野の在留資格」を有する者と就労者の予備軍である身分に基づき在留する者及び外国人留学生であろう。
特に以前は外国人留学生が日本で学んだことを母国に持ち帰って活かすことを期待されていたが, 現在の留学生政策では, 留学期間終了後も日本に残り, 日本企業で働くことが求められている。経済産業省と文部科学省は, 2007 年から 2013 年までに, 優秀な外国人材を育てるため, 「アジア人財資金構想」を実施した（経済産業省, 2013）(3)。2015 年からは新たに「外国人材活躍推進プログラム」が実施され, 日本で就職を希望する外国人と外国人の採用に興味・関心のある企業等を結びつけることに力を入れている（内閣府, 2018）(4)。また, 文部科学省ほか関連省庁は 2008 年に「留学生 30 万人計画」を発表し, 2020 年までに, 外国人
留学生を 30 万人受け入れることを目標にしていた（文部科学省, 2008）(5)。外国人留学生の数はこうした政策により順調に増え, 2019 年 5 月 1 日時点で, 外国人留学生の数は約 31 万人に上り,「留学生 30 万人計画」という政府目標を達成した（文部科学省, 2020）(6)。JSP は学
習者が将来必要とする学習内容と言語教育を結びつけて実施する教授法であるため, 今後,
JSP に関する教育と研究はますます重要となると考える。
2.

ESP 理論について

2-1

ESP の定義

英語教育の分野では, ESP は実用英語教育法の一つとして注目されて久しい。ESP は 20 世紀の産物と言われているが, その歴史は実に古く, 遥か古代ギリシア・ローマ時代に遡ることができる（Dudley-Evans and St. John, 1998）。また, 15 世紀に既にオックスフォード大学で「ビジネスのための英語とフランス語」という ESP の教科書が存在していた（Howatt, 1984）。
ESP は, 当時の教養教育主流の言語教育に反して, 学習者のニーズに即した教授法など,
より実用的な観点が主張されたことから始まったという（深山ほか, 2000）。Hutchinson andWaters (1987) は ESP が現れた背景には以下の三つの事情があると述べている。
(1) 専門分野の英語に対する需要の拡大(2) 言語学の発展(3) 教育心理学の発展

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専門分野の英語に対する需要は第 2 次世界大戦後に大きく拡大していた。国際的英語によるコミュニケーションが頻繁に行われ, 言語学の発展にもつながった。そこで, 高等教育機関では EOP（English for Occupational Purposes）を焦点とした仕事に必要なコミュニケーショ
ン能力向上のためのコースが開設された。ESP のテキストブックとして, 語彙や文法を扱っ
た科学技術英語（EST：English for Science and Technology）のものとビジネス英語（EBP：English
for Business Purposes）のものが作られた。教育心理学においては, 学習者のニーズと関心は
学習意欲と学習効果に影響を与えていることがわかり, ニーズ分析が非常に重要視された。
1960 年代の半ばに, 国際的に英語の重要性が高まるなか, ESP が一つの研究分野として確立された。初期の ESP は主に理工系学生のニーズに応えるため, EST を中心に発展してきた。
その後, ビジネスの国際化にともない, EBP の重要性が高まっていった（Dudley-Evans and St.
John, 1998）。現在では, 医学英語（English for Medical Purposes：EMP）, 法律英語（English for
Legal Purposes：ELP）など, さまざまな分野の学習者を対象とした ESP 教育が展開されている。ESP では, 学習目的から必要な内容を絞って教育指導を進めていくので, 学習効率の向上につながるのである。
初期の研究については ESP の特徴に関して論じたものが多い（Hutchinson and Waters, 1987;
橋内, 1995; 野口・神前, 2000; 深山ほか, 2000）。Jordan（2002）からは ESP の分類に関する論述が多く（Jordan, 2002; 塩川, 2003; Belcher, 2006; 寺内ほか, 2010）, 近年では学習者に関する研究が多くなっている（石川・伊東, 2017）。
2-2

ESP の分類

専門分野と職業による ESP に関する分類として, Dudley-Evans and St. John（1998）の図を参照する。

English for Specific Purposes

English for Occupational Purposes

English for Academic Purposes

English for(Academic)
Science andTechnology

English for(Academic)
MedicalPurposesEnglish for(Academic)
Legal
PurposesEnglish forEnglish forManagement Professional
Finance and Purposes
Economics

English for
MedicalPurposes

図1

English for
Vocational
PurposesEnglish for Pre-Vocational Vocational
Business
EnglishEnglishPurposes

ESP の分類（Dudley-Evans and St.John, 1998, p.6）

図 1 は ESP を学術専門と職業専門の違いの観点から, 分類したものである。図からわかる
ように, ESP は EAP と EOP から構成される。EAP には EST, EMP, ELP など特定な学術専門

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分野がある。EOP はさらに職業専門性の観点から EPP と EVP の二つに分けられる。EPP と
EVP の違いについて, 寺内ほか（2010）の解説によると, 医者, 弁護士, エンジニアなどの職
業専門家のためのものは EPP に該当し, 店員や電話のオペレーターなどの一般の職業人のために準備されるものは EVP に該当する。EPP はさらに, 具体的に EMP と EBP に細分化できる。また, EVP は職業前と職業中の二つの場合がある。EBP は EOP の一つのジャンルであり,
EPP と EVP とも関連している。
EPP と EVP の大きな違いについて, 深山ほか（2000）は以下のように例をあげながら説明している。「たとえば, EPP は, 医学の分野の研究者が外国の雑誌などの文献を読まなければならない, あるいは学会発表をしなければならない場合であり, EVP は外交官ですぐに外国に赴任しその外国語を現実に使用しなければならない場合に準備されるプログラムである。」（p.17）。
2-3

ESP の特徴

Dudley-Evans and St. John（1998）は ESP の変化的な特徴を以下の 4 点列挙している。これは学習者の置かれた状況によっては必要とされない場合もある。
(1) 特定された分野に関連するか, そのために用意されること(2) 一般英語とは違った教授法を使えること(3) 学習者が成人であること(4) 英語初級者ではなく, 中級あるいは上級者をターゲットにすべきであること
また, いかなる場合でも必要とされる絶対的な特徴も存在している。それは以下の 3 点である。
(1) 学習者のニーズ分析に基づいていること(2) ジャンルが認められること(3) ESP が提供できる教授法と言語活動を利用できること
以上の特徴から, ESP は英語教育の方針と理念であり, 多元性と多様性をもっているといえる。ESP は多くの要素から構成され, 特定分野での使用を前提とした言語技能の育成を目的とすることが多い。
3.

JSP 理論の発展
日本語教育は, ESP と LSP（Language for Specific Purposes）理論の影響を受け, JSP（Japanesefor Specific Purposes）理論を独自に発展させた。LSP は, その方法, 内容, 目的, 教材, 指導法,
評価実践が全て特定のニーズに基づいている。LSP の一般的な例としては, ビジネス日本語,
医療のためスペイン語, 観光のための中国語, 航空交通管制官のための英語などがある（Widdowson, 1983）。
JSP は「目的別日本語」,「目的別日本語教育」,「専門日本語」,「特定目的の日本語」,「特61

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定の専門分野・領域のための日本語」など, 研究者によって呼び方が異なる。中條ほか（2010）
は JSP を「目的別日本語」と呼んでいる（p.53）。佐野（2009）は, JSP の理論的なよりどころとなる英語教育分野の ESP 関連の研究文献を振り返り, それに基づいて, JSP を「目的別日本語教育」と称し, 「明確な特定のニーズに基づく日本語教育」と定義している（p.10）。宮副ウォン（2002）は香港の大学で開講された日本語コースを「専門日本語（JSP）コース」と呼んでいる（p.4）。春原（2006）も, JSP を「専門日本語」と訳し, 日本語教育における, 一
般日本語（JGP：Japanese for General Purposes）と専門日本語という用語法のゆれについて検討している。JGP は, 言語使用に関して, 「より汎用性や流通性, 代替性, 交換性を持ったもの」であり, 一方で, JSP はより限定的であり, 言語の使用範囲が狭いと述べている（p.13）。
上田 (1996) は「日本語教育部会」（日本研究・京都会議）総括の部分に, 特定の専攻の日本語学習者に焦点を当て「特定目的の日本語」というサブタイトルを用いて, 日本語教育についての考えをまとめている。それと同じ呼び方にしているのは銭（2006）である。銭（2006）
は田地野・水光（2005）に基づき, 「特定目的の英語」を「特定目的の日本語」へ変更し, JSPの日本語訳としている。そのほか, 阿久津ほか（2005）は「「科学技術日本語」とは, 「特定の専門分野・領域のための日本語（Japanese for Specific Purposes: JSP）」としての「科学技術日本語」（Japanese for Science and Technology）である」と述べている（p.650）。
3-1

JSP の定義と分類

全米日本語教育学会によれば, 「広義に解釈すると, JSP はビジネス, 科学, 政治, 国際関係などの専門分野に特化した日本語コースである」。日本語教育学会は, JSP は専門の職務や特殊な目的のための日本語の教育を指し, その目的に合致した対象者, 内容および方法が採られると定義している。佐野 (2009) は, Hutchinson and Waters（1987）や Dudley-Evans and St.
Johns（1998）の ESP の概念を参照し, 35 年間にわたる JSP 分野での日本語教育の経験に照らし JSP の定義と分類についての考えを述べている。佐野の分類によると, JSP は大きく, 専
門別日本語教育（Japanese for Academic Purposes: JAP）, 職業別日本語教育（Japanese for
Occupational Purposes: JOP）と生活者のための日本語の三つに分けられる。
JAP の学習者グループは, 専門領域を持つ大学院生や研究者が中心であり, 理工系,
人文学系, 社会科学系のそれぞれにまた細分化された領域がある。JOP には, 多様な職種が含まれる。ホテル観光業やサービス業従事者, 証券会社など金融業関係者,
自動車などの製造業従事者, 会計士, 弁護士, 工場労働者, 介護士, 等の例が挙げられる。このグループに特徴的なのは, 職業だけでなく職位によってもニーズが変化することがある。また, いわゆるビジネス日本語の対象者だけでなく, 技術研究

生や工場労働者など, 職業に従事する目的で日本語学習をするものはすべてこの領域に含まれる。生活者のための日本語領域には, 定住者のほか, 駐在員配
偶者や研究者の配偶者などのグループがある。
（佐野, 2009, p.12）
佐野の分類は対象別日本語教育という視点から, 高度外国人材・ビジネス関係者・生活者といった日本語学習者の属性に焦点をあてたものである。JSP の 3 領域はそれぞれに重なり

62

『BJジャーナル』第4号（2021）と連続性があり, 完全に独立して存在していないという点には注意を要する。佐野の分類では, ビジネス日本語は JOP の下位分野にあたる。一方で, 粟飯原は『応用言語学事典』によるビジネス・ジャパニーズに関する解釈に基づき, ビジネス日本語を JSP の下位分類に位置づけている（粟飯原, 2009）。ただし, 便宜的に, ビジネス日本語を上位概念にあたる JOP で呼んでいる。
佐野（2009）や粟飯原（2009）は JOP と JBP の関連性について触れただけにとどまり, 両者の線引きについては曖昧な点が残っている。また, JOP をさらに職業専門性の観点から, 一
般職業目的と特定職業目的の二つに細分化できることについては考察されていない。そして,佐野（2009）は特定職業の対象として, 会計士, 弁護士などの高度専門技術職につく就労者と介護士や工場労働者などの技能職につく就労者を一つと見ている。しかし, 実際には高度専門技術職と技能職で求められる日本語は異なる。そのため, JSOP をさらに二つのグループに細分化する必要がある。そこで, 田地野・水光（2005）の大学英語教育目的の ESP 分類を参考にし, 日本の社会実情に照らし合わせて, 細分化された JSP の再分類を以下のように試みた。

特定目的の日本語（JSP）

学術目的の日本語

職業目的の日本語

（JAP）

（JOP）

一般学術目的の日本語（JGAP）

一般職業目的の日本語（JGOP）

特定学術目
的の日本語（JSAP）

ビジネス日本語
（JBP）

図2

特定職業目
的の日本語
（JSOP）

高度専門就労技能就労目的の日本語 目的の日本語
（JPP）
（JVP）

JSP の再分類

図 2 で示すように, 特定目的の日本語は大きく「学術目的の日本語（JAP）」と「職業目的の日本語（JOP）」の二つに分けられる。そのうち,「学術目的の日本語（JAP）」は特定できる学術分野の有無によって, 「一般学術目的の日本語（JGAP）」と「特定学術目的の日本語（JSAP）」の二つに分類される。
一方,「職業目的の日本語（JOP）」は「一般職業目的の日本語（JGOP）」と「特定職業目的の日本語（JSOP）」の二つに分けられる。いわゆる「ビジネス日本語（JBP）」は, 特定の分野に特化しない, 一般的なビジネス・パーソンに必要な日本語であることから, 「一般職業63『BJジャーナル』第4号（2021）

目的の日本語（JGOP）」の範疇に入るであろう。
また, 職業に求められる専門性に鑑み,「特定職業目的の日本語（JSOP）」は, 「高度専門就労目的の日本語（JPP）」と「技能就労目的の日本語（JVP）」の二つの下位分野に分けることができる。前者は「高度専門職」,「法律・会計業務」などの在留資格を所有する, または目指している学習者への日本語教育を指す。後者は「技能実習」,「介護」などの在留資格を持つ学習者を教育の対象者とする日本語教育である。
佐野（2009）は, 生活のための日本語を JSP の下位分類の一つとして分類したが, 本研究では, JSP の傘下から除外することにした。その理由として, 平山（2013）が生活日本語を「日本での日常生活において最低限必要となる日本語で, 実践のコミュニケーションを重視した日本語」と定義しているように, 生活日本語いわゆるサバイバル日本語であり, 一般目的の日本語（JGP）に近い側面を持っている。そのため,「永住者」などの日本で定住する人に限らず, 何年間にわたり日本で生活する必要がある中長期在住者も必要とされる日本語だと判断したからである。
3-2

JSP における JAP と JBP の位置づけ

JSP は JAP と JOP から構成される。JSP の典型例として, ビジネス日本語が取り上げられることが多い。ビジネス日本語は正確に言うと JBP であり, JOP の下位分野である。滝内（2017）は「「ビジネス日本語」という用語に対しての定義づけ, 領域は統一されたものがな
く, 共通認識がもたれていない状況である」と指摘している。先行研究におけるビジネス日本語の定義は, 概ね広義と狭義の二つに分けられる。
李（2002）は, 「ビジネス日本語とは, 日本語によりビジネス・コミュニケーションを行うもので, そこには日本的人間関係や日本的取引慣行なども絡み合っている」（p.247）と述べている。堀井（2008）はビジネス日本語を仕事上の目的を達成するために必要な日本語とし, 就職活動やビジネスマナーの養成を含めるものだと定義している。特にフルタイムでの仕事の経験がない留学生を対象にする場合, 就職活動や仕事に必要な社会人基礎力の育成およびビジネスマナーを教えることが必要不可欠であると述べている。神崎ほか（2011）は「BJとは外国人留学生が社会人として企業で働くために必要な能力であり, そのなかには AJ, CJ（キャンパスジャパニーズ）, LJ（ライフジャパニーズ）といった技能的な能力, 問題解決能力や日本の学生・社会人として必要な常識が含まれ, 加えてビジネスに特化された知識（つまり, 一般的に言われる BJ）も包括されている」（p.9）と主張している。これらの解釈はビジネス日本語を広義的に捉えている。
一方, ビジネス日本語を狭義的に捉える見方もある。高見澤（1994）は, ビジネス日本語を簡単に「仕事のための日本語」とみなしている（p.8）。小野塚（2017）「日本語教育においてビジネス日本語が指す内容には, ビジネス場面でコミュニケーションを行うための日本語である」（p.12）と述べている。ビジネス日本語研究会はビジネス日本語を「企業での業務活
動/いわゆるビジネスを始め, 様々な仕事の現場で必要とされる日本語力」であると定義している。
以上のように, ビジネス日本語という用語には明確な定義がなく, 専門家によって解釈が異なる。上記の定義の共通点を探してみると, 「コミュニケーション」というキーワードが64

『BJジャーナル』第4号（2021）

何度も出現していることから, ビジネス日本語におけるコミュニケーションの重要性を示唆している。アカデミックジャパニーズ（JAP）とビジネス日本語（JBP）がしばしば対比される。JBP と JAP の相違点について, 経済産業省（2011）(7)は以下のように説明している。
(1) JAP と JBP の共通点
「高度な日本語力の習得」という点が, JAP と JBP との共通点である。JAP は, 大学という場所・研究という分野で, JBP は企業という場所・労働という分野で, 高度な日本語力を駆使して仕事ができることを目指す。どちらも, 高度かつ大量の情報の中から必要な情報を収集したり, 情報を精査・整理して分かりやすくまとめたり, まとめた情報や自身の意見を発信したりする能力が求められる。
(2) JAP と JBP の相違点
JAP との違いを踏まえた JBP の特徴は以下の 5 点である。
① ビジネスに関係する語彙や表現を習得する必要がある。
② 日本語そのものがうまくなることや, 教養を深めることより, 「日本での就職活動ができるようになる」, 「仕事ができるようになる」という実利的な目的がより注目される。
③ 日本のビジネスの背景にある文化や習慣, 考え方, 振る舞い方など, 言語以外のことも学ぶ必要がある。
④ 社会人教育やキャリア教育という点を含めて考える必要がある。
⑤ 「大学と企業社会の違い」,「留学生の母国と日本の違い」という 2 種類の異文化性を整理しつつまとめて学習する必要がある。
JBP の研究は EBP に比べ, かなり遅れている。その背景としては, 以前は外国人観光客数が少なく, また英語を話すことができる観光客が高い割合を占めていたため, 日本人スタッフが英語を話すことで必要なコミュニケーションができていたことによる。加えて, 「職業目的の日本語教育」（佐野, 2009）という考え方が社会に浸透していなかったことが考えられる。また, EBP の場合, BELF（Business English as a Lingua Franca）という考え方もあるように,
英語によるビジネスコミュニケーションはネイティブ・スピーカー同士よりも, ネイティ
ブ・スピーカーとノンネイティブ・スピーカー, またはノンネイティブ・スピーカー同士の間で行われる場合が多い。一方, 日本語によるビジネスコミュニケーションは, ネイティ
ブ・スピーカーがコミュニティーに存在する場合がほとんどであるため, 母語話者の言語使用レベルに見合う言語運用能力が必要になる。つまり, EBP によるコミュニケーションは一
般的に国や相手話者の母語にかかわらず, 世界的に行われているが, アメリカ英語, イギリ
ス英語, インド英語など多様である。一方, JBP は主に日本国内で母語話者を相手に行われている。その分 JBP は EBP にくらべ, 統一性が高い。
3-3

JSP の対象者

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JSP の教育対象の境界線は曖昧で, 区別のつかない分析対象が混在している。山崎（2008）
は, 専門日本語教育の対象は外国人留学生と日本人学生, 外国人労働者とその家族, 日本人
労働者など「対象と分野は大きな広がりを見せている」と述べている（p.22）。大島（2007）
は大学院留学生対象の日本語教育と学部留学生を対象とする日本語教育を区別して論じている。前者は「「専門日本語」JSP 系列」とし, ESP・EAP の手法を取り入れることができると述べている。一方で, 学部留学生を対象とする日本語教育は日本語母語話者大学生への国語教育と同じ位置付けとし, 「アカデミック・ジャパニーズ AJ 系列」の一部として捉えている（p.110）。大島（2007）では, 大学院留学生を対象とする日本語教育は JAP の範疇で論じられているが, 学部留学生を対象とする日本語教育は JAP の分析対象からはずされている。
大島（2007）と違って, 江口（2006）は, 人文学部留学生を対象とする必修日本語を JSP として論じている。
赤城（2009）は, 弁護士・看護師・海外図書館司書を対象とする日本語教育を JOP 教育の具体例として例示した。また「ホテルの日本語」も JOP 教育の一環として提示されている。
赤城（2016）はビジネス日本語, 外交官の日本語, 宣教師の日本語の学習者を JOP の分析対象とし, JOP 学習者は高等教育機関に属する者と社会人の学習者がいると広範囲に捉えている。赤城（2016）はさらに, フライトアテンダント（CA）, ホテルのフロントスタップ（FS）,
ベルスタップ（BS）を分析対象に, JOP の学習内容の優先順位を決める方法を示した。赤城（2016）は具体的に言及されていないものの, 提示された職種は JBP, JPP の分析対象にもなりうると考えられる。
鳥居（2012）は「観光業における外国語母語スタッフのための日本語」を JOP を位置付
け, 「観光業で働く外国語母語スタッフに向けた教材として一般的な JGP 教材では不十分であり, 観光業に特化した JOP 教材が必要である」と指摘している（p.170）。具体的にはホテ
ルでのフロント業務を具体例として取り上げた。山内ほか（2009）では, 観光英語を EPP に分類し, 「専門職のための英語」と名付けている。
以上から, JSP を論じるにあたり, JAP や JOP についてふれることはあるが, 具体的に研究の対象は JPP に属するか, JVP に分類されるかについて論じるものは少ない。
3-4

JOP における JPP と JVP の位置づけ

JPP と JVP を詳細に論じるものは管見の限り, 見当たらない。JPP と JVP を論じるにあたり, JSP と同様, EPP と EVP 理論を拠り所にしたい。EPP を論じるものは Knoch ほか（2020）
EVP を論じるものは Coxhead ほか（2020）が詳しい。EPP と EVP は EOP に内包される下位概念として, 対照をなす概念である。Knoch ほか（2020）は, 医師, エンジニア, プログラマー, 看護師, パイロット, 教師などを EPP の記述対象として例を挙げている。日本で「高度専門職」の在留資格を持つ外国人はそれにあたる。Coxhead ほか（2020）では, 具体的に, ニュージーランドにおける職業学校にある, 自動車整備職, 大工職, 機械加工職, 配管職の四つの職種を取り上げて詳しく論じた。この四つの職種の共通の特徴は, 現場で直接な作業を行い, 技能を有する労働者の仕事である。日本では, 「技能実習」と「特定技能」の在留資格を持つ外国人労働者を対象とする日本語教育はそれに近いと言える。天野（2014）では, 短期大学の英語教育の目的は「職業又は実際生活に必要な能力を育成する」ことから, EVP を

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『BJジャーナル』第4号（2021）「実務目的の英語」と訳している。しかし, 日本語における実務の意味は「実際の事務」というニュアンスがあることから, JVP を「実務目的の日本語」と訳しても曖昧さが残ると考える。これを踏まえて, 本稿では, 実地に扱う業務という意味合いを含め, JVP を「技能就労目的の日本語」と新たに定義する。大加茂（2012）は「ESP といっても分野によって濃淡がある。限りなく EGP に近い ESP と, かなり EGP から離れている ESP だ」と述べている（p.40）。
JVP も要求される「技能就労目的の日本語」教育は JGP と重なり合う部分がある。JPP は JVPと対照をなす概念である。加茂・藤原（2013）は「EOP は職業専門家の English for Professional
Purposes と一般職業人のための English for Vocational Purposes」に分けられると述べている（p.83）。また, 望月（2018）は EPP を EOP と区別するために,「職業専門家のための英語」と定義している（p.61）。JPP も「職業専門家のための日本語」, または「高度専門就労目的の日本語」と定義することができるだろう。
4.

まとめ
本稿では, まず, ESP 理論の定義, 分類, 特徴について概観した。次に, JSP の理論の発展について論じた。JSP の定義と分類, また JAP, JOP, JAP と JBP, JPP と JVP などの基本概念を, ESPと関連づけて整理した。JSP には, 統一された呼び方がなく, 研究者によっては, 「目的別日本語」, 「目的別日本語教育」, 「専門日本語」, 「特定目的の日本語」, 「特定の専門分野・領域のための日本語」など使用する用語のずれが見られた。このようなずれは, そもそも ESPの日本語訳がまだ統一されていないことから由来すると考えられる。用語のずれにより, 先行研究を参照する時の難易度が高くなる懸念が高まるため, 早急に統一することが望まれる。
JSP の分類については, 佐野（2009）が対象別日本語教育の観点から, 大きく JAP, JOP, 「生活者のための日本語」に分類した。しかし, 日本の文脈で「生活者のための日本語」は JGPとの重なりが多く, JSP の一部として論じることが適切かどうかはさらなる議論の必要性を感じる。加えて, JSP における JAP と JBP の位置づけ, その共通点と相違点について論じた。
最後に, JSP の対象者, また JOP における JPP と JVP の位置づけについてふれてみた。日本
国内における対象別日本語教育を鑑み, JPP を「職業専門家のための日本語」, あるいは, 「高度専門就労目的の日本語」と訳し, JVP を「技能就労目的の日本語」と訳すことを提案した。
謝辞
本稿の完成に至るまでに, 指導教官である金丸敏幸先生から大変ご丁寧かつ熱心にご指導をいただきました。深く感謝して厚くお礼を申し上げます。
付記
本稿は, 2019 年に京都大学にて受理された修士論文の一部を加筆・修正したものである。
注(1) 2017 年度日本企業の海外事業展開に関するアンケート（2018 年 3 月）<https://www.jetro.go.jp/world/reports/2018/01/1a4c649d0721464c.html> 最終閲覧日：2020.7.5.
(2)「外国人雇用状況」の届出状況まとめ【本文】(令和元年 10 月末現在)

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『BJジャーナル』第4号（2021）<https://www.mhlw.go.jp/content/11655000/000590310.pdf> 最終閲覧日：2020.7.5.
(3) アジア人財資金構想とは<https://issn.or.jp/cdpffs.html> 最終閲覧日：2020.7.5.
(4) 外国人材活躍推進プログラム～留学生をはじめとした外国人の方の就職を関係機関が連携して支援します～<https://www5.cao.go.jp/keizai1/gaikokujinzai/index.html> 最終閲覧日：2020.7.5.
(5)「留学生 30 万人計画」骨子の策定について<https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/ryugaku/1420758.htm> 最終閲覧日 2020.7.7.
(6)「外国人留学生在籍状況調査」及び「日本人の海外留学者数」等について<https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/ryugaku/1412692.htm> 最終閲覧日 2020.7.7.
(7) 教育機関のための外国人留学生ビジネス日本語教育ガイド<https://issn.or.jp/pdf/studybusinessjapaneseguide.pdf> 最終閲覧日 2020.7.7.
参考文献 (和文)(1) 粟飯原志宣（2009）「ビジネス日本語担当者に求められる役割―求められるものはビジネス経験か―」『Journal CAJLE』10, pp.43-65.
(2) 赤城永里子（2009）「ゼロ初級からの職業目的のための日本語：ホテル日本語における問題と今後の課題」『日本語教育』50, pp.39-52.
(3) 赤城永里子（2016）「職業目的の日本語教育における学習内容の優先順序決定方法―フライト
アテンダントとホテルスタッフを例に―」『日本語教育方法研究会誌』22, pp.4-5.
(4) 阿久津智・小林孝郎・小林伊智朗・伊藤俊也・山下哲生（2005）「工学系ツイニング・プログ
ラムの日本語―マレーシアにおける準備教育の試み―」『工学・工業教育研究講演会講演論文集』（社）日本工学教育協会 pp.650-651.
(5) 李志暎（2002）「ビジネス日本語教育を考える」『第二言語習得・教育の研究最前線―あすの日本語教育への道しるべ―』言語文化と日本語教育増刊特集号，pp.245-260.
(6) 石川有香・伊東田恵（2017）「ESP 教育対象としての「工学系英語学習者」―工学英語語彙学
習の観点から―」『中部地区英語教育学 会紀要』46, pp.253-260.
(7) 天野剛至（2014）「短期大学における ESP 教育の可能性―EGAP を共通の核とするプログラム
開発に向けての提案―」『北陸学院大学・北陸学院大学短期大学部研究紀要』7, pp.301-314.
(8) 上田孝（1996）「「日本語教育部会」総括」『日本研究・京都会議』1, pp.50-52.
(9) 江口英子（2006）「京都精華大学人文学部 1 年次留学生対象必修日本語 I II におけるレポート・
論文指導概要報告」『京都精華大学紀要』30, pp.1-18.
(10) 大加茂巧（2012）「航空英語教育・EGP を内包した ESP への模索―スピーキング能力向上への手掛かりを求めて―」『近畿大学短大論集』45（1）, pp.37-54.
(11) 大島弥生（2007）「大学生に期待される日本語能力とその養成手法：先行実践の分類をもとに」『言語文化と日本語教育』33, pp.109-112.
(12) 小野塚若菜（2017）「ビジネス日本語能力の評価・測定に関する研究」筑波大学博士論文.
(13) 神崎道太郎・向井留美子・橋本智・正楽藍（2011）「ビジネス日本語教育とアカデミックジャパニーズ教育との比較から示唆される授業実践への手がかり」『日本語教育方法研究会誌』

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18, pp.10- 11.
(14) 加茂葉子・藤原愛（2013）「保育士養成課程の学生に対する英語学習に関する追跡調査：ESP（English for Specific Purposes）アプローチの視点から」『育英短期大学研究紀要』30, pp.81-94.
(15) 佐野ひろみ（2009）「目的別日本語教育再考」『専門日本語教育研究』11, pp.9-14.
(16) 塩川春彦（2003）「経営学部 1 年生のための ESP/EAP 教材開発」『北海学園大学学園論集』 116,
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(17) 銭玥（2006）「日本語論文における語彙に関する研究―経済学系学術雑誌を例として―」京都大学大学院人間・環境学研究科修士論文.
(18) 高見澤孟（1994）『日本語の教え方実践マニュアル

ビジネス日本語の教え方』株式会社アルク.
(19) 田地野彰・水光雅則（2005）「大学英語教育への提言」，『これからの大学英語教育：CALL を活かした指導システムの構築』pp.1-46.
(20) 中條清美・木下謙朗・田辺和子・内山将夫・西垣知佳子（2010）「日本語新聞キーワードの選定」『日本大学生産工学部研究報告 B』43, pp.53-67.
(21) 寺内一・山内ひさ子・野口ジュディー・笹島茂（2010）『21 世紀の ESP：新しい ESP 理論の構築と実践』 大修館書店.
(22) 鳥居加菜（2012）「観光業における外国語母語スタッフのための日本語教材開発について」『立命館大学研究紀要』2, pp.159-180.
(23) 野口ジュディー多津江・神前陽子（2000）「薬学部における ESP (English for Specific Purposes)
教育 ESP アプローチとその効果」『武庫川女子大学紀要』48, pp.105-111.
(24) 橋内武（1995）「English for Specific Purposes」田崎清忠編『現代英語教授法総覧』大修館，
pp.233-243.
(25) 春原憲一郎（2006）「専門日本語教育の可能性―多文化社会における専門日本語の役割―」『専門日本語教育研究』8, pp.13-18.
(26) 平山紫帆・高橋雅子（2013）「『生活日本語』の教科書分析：学習メカニズムの観点から」『日
本語教育実践研究創刊号』 pp.75-68.
(27) 深山晶子・野口ジュディー・寺内一・笹島茂・神前陽子（2000）『ESP の理論と実践：これで日本の英語教育が変わる』 三修社.
(28) 堀井惠子（2008）「留学生の就職支援のためのビジネス日本語教育に求められるものは何か」『武蔵野大学文学部紀要』9, pp.140-132.
(29) 宮副ウォン裕子（2002）「香港における専門日本語教育：―歴史・現状・展望―」『専門日本
語教育研究』4, pp.3-9.
(30) 望月健一（2018）「短期大学における目的別英語教育（3）: 福祉学科「英語」の授業計画と運営」『富山短期大学紀要』54, pp.60-82.
(31) 山内ひさ子・小田まり子・河又貴洋（2009）「観光英語教材の開発」『長崎県立大学国際情報
学部研究紀要』10, pp.305-317.
(32) 山崎信寿（2008）「専門日本語の気配り」『専門日本語教育研究』10, pp.19-24.
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Cambridge: Cambridge University Press.
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(5) Hutchinson, T. and Waters, A. (1987) English for Specific Purposes: a learning-centred approach.
Cambridge: Cambridge University Press.
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Cambridge: Cambridge University Press.
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Routledge.
(8) Widdowson, H. G. (1983) Learning purpose and language use. Oxford: Oxford University Press.

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