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［あ］■アスベスト（石綿）･･････････106
アスベストは天然の繊維性鉱物であり、加工しやすく、吸音や吸着性・耐火性・断熱性にも優れるという利点のため、主に、断熱材、保温材、防音材等の建築物の建材に使用されてきたが、飛散しやすく、肺に吸入されても石綿繊維が分解されないという特性があるため、アスベストの吸入ばく露を受けた場合、体の中に蓄積することにより、人に肺がんや中皮腫等の健康被害を生じさせると言われている（吹付けアスベストは昭和 50 年に原則禁止、アスベストを含む建材等の製造・使用等は平成18 年に全面的に禁止された。）。
［い］
イーエスジー■ＥＳＧ投資･･････････47

環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）に関する情報を考慮した投資の略。平成 18 年に国連責任投資原則（ＰＲＩ）が策定されたことを契機に始まり、平成 27 年に年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）がＰＲＩに署名したことから、国内でＥＳＧ投資が拡大した。
イーエムエス■ＥＭＳ･･････････60
Energy Management System の略。ISO50001 として国際規格化されたエネルギー管理体系であり、事業者がエネルギー使用に関して、方針・目的・目標を設定し、計画を立て、手順を決めて管理する活動を体系的に実施できるようにした仕組みを確立する際に必要な要求事項を定め、全ての組織に適用できる世界標準の規格■一酸化炭素（ＣＯ）･････････106
燃料等の不完全燃焼により生じ、人工的な発生源の主たるものは自動車であるとされる。ＣＯは血液中のヘモグロビンと結合しやすく、ヘモグロビンによる酸素の運搬阻害を引き起こす。大気汚染に係る環境基準が定められている。
［え］エス

コ

■ＥＳＣＯ事業･･････････43
Energy Service Company の略。ビルや工場の省エネ診断、設計・施工、維持管理等の包括的なサービスを提供する事業。 従前の環境を損なうことなく省エネルギー効果を保証し、削減エネルギーコストの一部から報酬を得る。
えすびーてぃー■Ｓ Ｂ Ｔ･･････････47
Science Based Target の略。パリ協定が求める水準と整合した５年～15 年先を目標年として企業が設定する温室効果ガス排出削減目標及びその目標の認定に関するイニシアティブ。
エスディージーズ■ＳＤＧｓ･･････････26
Sustainable Development Goals の略。2015 年９月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための 2030 アジェンダ」に記載された 2016 年から 2030 年までの国際目標。持続可能な世界を実現するための 17 のゴール・169 のターゲットから構成され、地球上の誰一人取り残さない（leave noone behind）ことを誓うもの。
［お］■汚水処理人口普及率
生活排水処理が可能な区域の居住人口を行政人口で除した数値
149･･････････118

■オゾン層･･････････61
地球を取り巻く大気中のオゾンの約 90％は地上から約 10～50km 上空の成層圏に存在し、このオゾンの多い層を一般的にオゾン層という。オゾン層は太陽光に含まれる有害な紫外線の大部分を吸収し、地上の生態系を保護している。
■温室効果ガス･･････････１
大気を構成する気体であって、赤外線を吸収し再放出する気体。二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、ハイドロフルオロカーボン類、パーフルオロカーボン類、六フッ化硫黄、三フッ化窒素の７物質については、国連気候変動枠組条約に基づきその排出量を把握することが求められている。
［か］■カーボン・オフセット･･･････････45
日常生活や経済活動において避けることができないＣＯ ２等の温室効果ガスの排出について、まずできるだけ排出量が減るよう削減努力を行い、どうしても排出される温室効果ガスについて、排出量に見合った温室効果ガスの削減活動に投資すること等により、排出される温室効果ガスを埋め合わせるという考え方のこと。
■外来生物･･････････28
本来その場所に生息・生育していなかったが、人間の活動等によって外国や国内の他地域から入ってきた生物のこと。観賞用や食用等の目的で持ち込まれた意図的導入のものと、資材等に紛れて侵入した非意図的導入のものに分けられる。外来生物が引き起こす問題としては生態系への影響のほか、人の生命・身体への影響、農林水産業への影響等が挙げられる。
■核種･････････135
自然界には約 90 種の元素があるが、同じ元素でも原子核の重さ（質量数）の違うものを同位元素といい、同位元素のうち、放射能を持つ核種を放射性核種という。核種とは、元素の中で質量数の違うものを区別して呼ぶときに使う用語のこと。
なお、カリウム－40 やベリリウム－７等の核種は地殻の中に存在したり宇宙線で生成される放射性核種で、このようなものを天然放射性核種という。
一方、核実験や原子炉内で生成するストロンチウム－90 やセシウム－137 等の核種は人工放射性核種という。
■環境影響評価（環境アセスメント）･･････････28
土地の形状変更や工作物の新設等といった事業の実施前に、事業者自ら、その事業が環境に及ぼす影響を調査、予測及び評価するとともに、環境の保全のための措置を検討すること。
また、環境影響評価の過程や結果を公表し、住民や自治体から意見を聴くこと等を通じて、環境保全上より望ましい配慮が事業者自らにおいてなされることを目的とする制度を「環境影響評価制度（環境アセスメント制度）」いう。
■環境会計･････････143
企業等が、持続可能な発展を目指して、社会との良好な関係を保ちつつ環境保全への取組を効率的かつ効果的に推進していくことを目的として、事業活動における環境保全のためのコストとその活動により得られた効果を認識し、可能な限り定量的に測定し、伝達する仕組みのこと。
■環境基準･･････････28「環境基本法」で、「人の健康を保護し、生活環境を保全する上で維持されることが望ましい基準」と規定されており、大気、水質、土壌及び騒音について、公害防止に関する各種の施策を実施するに当たり、その行政上の目標として定められたものをいう。
つまり、人の健康等を維持するための最低限度としてではなく、より積極的に維持されることが望ましい目標として、その確保を図っていこうとするものである。
150

■環境報告書･････････143
企業等の事業者が、自らの事業活動に伴う環境負荷の状況や環境配慮の取組等の環境情報を総合的に取りまとめて公表する年次報告書をいう。
社会との環境コミュニケーション、情報開示等の外部機能とともに、事業者自らの目標、行動計画の策定、見直しや従業員の意識づけ等、内部機能としての役割を果たすことが期待されている。
■環境マネジメントシステム･･････････40
事業の実施に当たり「環境の保全及び創造に関する方針を定め、その方針及び目標を達成するための計画を策定（Plan）し、実施（Do）し、その実施状況を点検（Check）し、必要な見直し（Action）を行う」いわゆるＰＤＣＡサイクルを自主的、循環的に繰り返すことによって継続的な改善を図っていく体制。複雑化、多様化する現代の環境問題に対する有効な手段の一つとして期待されている。
「府環境を守り育てる条例」においても、一定規模以上の事業者にこうした取組を行うこととする規定を設けている。
［き］
■規制基準
･････････114
法律や条例に基づき、特定の工場・事業場から排出されるばい煙や排水、騒音等について、事業者が守るべき基準のことをいう。排出基準や排水基準も同義である。
行政上の目標として定められている環境基準とは異なり、規制基準を超過した場合は、罰則等の対象となる。
■揮発性有機化合物（ＶＯＣ）･････････106
Volatile Organic Compounds の略。大気中で気体状となる有機化合物の総称であり、トルエン、テトラクロロエチレン、イソプロピルアルコール等多くの物質が該当する。工業用途では、塗料や印刷インキの溶剤、金属部品の洗浄、ドライクリーニング等、様々な分野で使用されている。
■京都議定書･･････････19
平成９年 12 月に京都で開催されたＣＯＰ３において採択されたもので、先進各国等の温室効果ガスの排出量について法的拘束力のある数値約束が決定されるとともに、排出量取引、共同実施、クリーン開発メカニズム等の仕組みが合意された。平成 17 年２月 16 日発効［く］■空間放射線空気吸収線量率･････････135
放射線の強さを表す指標で、対象とする空間において物質が１時間当たりに放射線から吸収するエネルギー量をいう。nGy/h（ナノグレイ／時）等の単位で示される。空間放射線量率、空間線量率ともいう。
■グリーン購入･･････････62
製品やサービスを購入する際に環境を考慮して、必要性をよく考え、環境への負荷ができるだけ少ないものを選んで購入すること。
■グレイ（Ｇｙ）･････････135
放射線が当たった物質が、どの程度のエネルギーを吸収したかを示す量を吸収線量といい、物質１kg 当たり１Ｊ（ジュール）のエネルギーを与えた場合、これを１Gy という。
１Gy の 1,000 分の１を１ｍGy（ミリグレイ）、１Gy の 100 万分の１を１μGy（マイクログレイ）、１Gy の 10 億分の１を１nGy（ナノグレイ）と呼ぶ。

151

［こ］
■光化学オキシダント･････････106
光化学オキシダントは、工場や自動車等から排出される窒素酸化物（ＮＯｘ）や揮発性有機化合物（ＶＯＣ）を主体とする一次汚染物質が太陽光線の照射を受けて（光化学反応）二次的に生成されるオゾン等の酸化性物質の総称で、いわゆる光化学スモッグの原因となっている物質。強い酸化力を持ち、高濃度では眼やのどへの刺激や呼吸器に影響を及ぼす。
■公害･･････････19
事業活動その他の人の活動に伴って生じる相当範囲にわたる大気の汚染、水質の汚濁、土壌の汚染、騒音、振動、地盤の沈下及び悪臭によって、人の健康又は生活環境に係る被害が生じることをいう。
■ＣＯＰ３（地球温暖化防止京都会議）･･････････19
平成９年に京都で開催された気候変動枠組条約の第３回締約国会議を指す。「気候変動枠組条約」
は、地球温暖化防止に対する取組を国際的に協調して行っていくため、平成４年に採択され、平成６年に発効した。この条約は、気候系に対して危険な人為的影響を及ぼすこととならない水準において、大気中の温室効果ガス濃度を安定化することをその究極的な目的とし、締約国に各種の義務を課している。ＣＯＰ３では、温室効果ガスに関して、先進国の排出削減について法的拘束力のある数値約束等を定めた文書が、京都の名を冠した「京都議定書」として採択された。
［さ］■再生可能エネルギー･･････････１
有限で枯渇のおそれがある石油・石炭等の化石燃料や原子力と対比して、自然環境の中で繰り返し創られる資源から取り出すエネルギーの総称。
「府地球温暖化対策条例」第１条第４号では、太陽光、風力、水力、地熱、太陽熱、バイオマス（動植物に由来する有機物であってエネルギー源として利用することができるもの（原油、石油ガス、可燃性天然ガス及び石炭並びにこれらから製造される製品を除く。）をいう。）及び化石燃料以外のエネルギー源のうち永続的に利用することができると認められるエネルギー源を利用したエネルギーと定義されている。
さとうみ

■里海
･･････････121
人手が加わることにより生物生産性と生物多様性が高くなった沿岸海域をいう。健全な里海は、人の手で陸域と沿岸海域が一体的に総合管理されることによって、物質循環機能が適切に保たれ、豊かで多様な生態系と自然環境を保全することで、私たちに多くの恵みを与えてくれる。
［し］■ＣＯＤ（化学的酸素要求量）･･････････114
Chemical Oxygen Demand の略。水中の汚濁質を化学的に酸化するために必要な酸素の量。値が大きいほど水質汚濁が著しいといえる。
■シーベルト（Ｓｖ）･････････136
吸収線量が同じでも、被ばくによる人体への影響は放射線の種類やエネルギーの強さによって異なる。このため、吸収線量に種々の係数を掛けて同じ尺度で知ることができるように補正する。この単位をシーベルトという。
１Sv の 1,000 分の１を１mSv（ミリシーベルト）、１Sv の 100 万分の１を１μSv（マイクロシーベルト）と呼ぶ。
■修景用水
景観維持を主たる目的として利用する水のこと。

152･･････････88■浄化槽･････････115
し尿及び生活雑排水（台所排水、洗濯排水等）を、微生物の作用等を利用して処理した後、沈殿分離・消毒して放流する施設（合併処理浄化槽）のこと。なお、し尿のみを処理する施設を単独処理浄化槽というが、現在、新たな単独処理浄化槽の設置は禁止されている。
［す］■すそ下げ･････････125
地方自治体が、法の規制対象となる施設の規模要件を下げ、又は取り払うことにより、規制対象を拡大することをいう。
■３Ｒ･･･････････３
Reduce（リデュース：発生抑制）、Reuse（リユース：再使用）、Recycle（リサイクル：再生利用）の３つの言葉の頭文字を取ったもので、循環型社会の形成に向けた代表的な取組を表すもの［せ］■生物多様性･･････････１
全ての生物（陸上生態系、海洋その他の水界生態系、これらが複合した生態系等、生息又は生育の場のいかんを問わない）の間にみられる変異性を総合的に指す用語で、生態系（生物群集）、種、遺伝子（種内）の３つのレベルの多様性により捉えられる。生物多様性の保全とは、様々な生物が相互の関係を保ちながら、本来の生息生育環境の中で繁殖を続けている状態を保全することを意味する。
■ＺＥＢ･･････････51「Net Zero Energy Building」の略称で、快適な室内環境を実現しながら、省エネルギーにより使用するエネルギーを減らし、再生可能エネルギーにより使用するエネルギーを創ることで、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにする建物をいう。
■ＺＥＨ･･････････55「Net Zero Energy House」の略称で、快適な室内環境を実現しつつ、省エネルギーにより使用するエネルギーを減らし、再生可能エネルギーにより使用するエネルギーを創ることで、建物で消費するエネルギーの収支をゼロにする家をいう。
［た］■ダイオキシン類･････････106「ダイオキシン類対策特別措置法」では、ポリ塩化ジベンゾフラン（ＰＣＤＦ）、ポリ塩化ジベンゾ－パラ－ジオキシン（ＰＣＤＤ）及びコプラナーポリ塩化ビフェニル（コプラナーＰＣＢ）を含めてダイオキシン類と定義している。塩素の数や付く位置によりＰＣＤＦは 135 種類、ＰＣＤＤは 75 種類、コプラナーＰＣＢは 10 数種類と多くの異性体があり、毒性の強さはそれぞれ異なっている。
主に廃棄物の焼却等で塩素を含む物質が不完全燃焼することにより非意図的に生成し、環境中に放出される。食物連鎖を通してプランクトンや魚介類に取り込まれていくことで、生物にも蓄積していくと考えられている。
［ち］■地球温暖化係数･･････････61
地球温暖化係数とは、各温室効果ガスの地球温暖化をもたらす効果の程度を、ＣＯ ２の温室効果に対する相対的な指標として表したもの。「地球温暖化対策の推進に関する法律」においては、ＩＰＣＣ報告書に記載されている数値を、各温室効果ガスの地球温暖化係数として規定している。

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■地域気候変動適応センター･･････････52
気候変動影響及び気候変動適応に関する情報の収集、整理、分析及び提供並びに技術的助言を行う拠点。気候変動適応法第 13 条において、都道府県及び市町村は、地域気候変動適応センターとしての機能を担う体制を確保するよう努めることとされている。
［て］■電気自動車（ＥＶ）･･･････････20
Electric Vehicle の略。外部からの充電により蓄えた電力を動力源とし、電動モーターにより走行する自動車［な］■内分泌かく乱化学物質（環境ホルモン）･････････128
動物の生体内に取り込まれた場合に、本来、その生体内で営まれている正常なホルモン作用に影響を与える外因性の物質を意味する。近年、内分泌学を始めとする医学、野生動物に関する科学、環境科学等の研究者・専門家によって、環境中に存在するいくつかの化学物質が、動物の体内のホルモン作用をかく乱することを通じて、生殖機能を阻害したり、悪性腫瘍を引き起こすなどの悪影響を及ぼしている可能性があるとの指摘がなされている。
［に］■二酸化硫黄（ＳＯ ２）･････････106
二酸化硫黄（ＳＯ２）は、石油、石炭等を燃焼したときに含有される硫黄が酸化されて発生するもので、高濃度で呼吸器に影響を及ぼすほか、森林や湖沼等に影響を与える酸性雨の原因物質になると言われている。二酸化硫黄（ＳＯ２）を含む硫黄酸化物はかつての四日市ぜんそく等の公害病の原因となっていたが、近年全国ほとんどの測定局で環境基準を達成している。
［ね］■燃料電池自動車（ＦＣＶ）････････････20
Fuel Cell Vehicle の略。車載の水素と空気中の酸素を反応させて燃料電池で発電し、その電気でモーターを回転させて走る自動車。燃料は気体水素のほか、液体水素、気体水素に改質可能な天然ガ
ス、メタノール・エタノール、ガソリン・軽油等の炭化水素、水加ヒドラジン等も利用可能［の］■ノニルフェノール
･･････････114
工業用の洗浄剤、分散剤として使用されるノニルフェノールエトキシレートが、環境水中で微生物により分解されることで生成する。メダカに対するいわゆる環境ホルモン作用が確認されている。
水生生物への影響が懸念されることから、平成 24 年８月に水質汚濁に係る環境基準（生活環境の保全に関する環境基準（水生生物の保全に係る基準項目））に指定された。
［ひ］■ＰＲＴＲ制度（化学物質排出移動量届出制度）･････････126
Pollutant Release and Transfer Register の略。人の健康や生態系に有害なおそれがある化学物質について、環境中に排出する量及び廃棄物として事業所外に移動する量を事業者自らが把握して都道府県を通じ国に報告を行う制度。国・都道府県は事業者からの報告や統計データ等を用いた推計値から、対象化学物質の環境への排出量等を把握・集計し、公表を行う。
■ＢＯＤ（生物化学的酸素要求量）･･････････114
Biochemical Oxygen Demand の略。微生物が水中の汚濁質を分解するために必要とする酸素の量。
値が大きいほど水質汚濁が著しいといえる。

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■ヒートアイランド現象･･････････84
都市では高密度のエネルギーが消費され、また、地面の大部分がコンクリートやアスファルト等で覆われているため水分の蒸発による気温の低下が妨げられ、郊外に比べ気温が高くなっている。この現象は、等温線を描くと都心部を中心とした島のように見えるため、ヒートアイランド現象と呼ばれている。
■微小粒子状物質（ＰＭ２．５）･････････106
大気中に浮遊している直径（粒径）2.5μm（１μm は１mm の１千分の１）以下の小さな粒子のこと
で、従来から環境基準を定めて対策を進めてきた直径（粒径）10μm 以下の粒子である浮遊粒子状物質（ＳＰＭ）よりも小さな粒子。非常に小さいため（髪の毛の太さの１/30 程度）、肺の奥深くまで入りやすく、肺がん、呼吸系への影響に加え、循環器系への影響が懸念されている。
粒子状物質には、物の燃焼等によって直接排出されるものと、硫黄酸化物（ＳＯｘ）、窒素酸化物（ＮＯｘ）、揮発性有機化合物（ＶＯＣ）等のガス状大気汚染物質が、主として環境大気中での化学反応により粒子化したものとがある。発生源としては、ボイラー、焼却炉等のばい煙を発生する施設、コークス炉、鉱物の堆積場等の粉じんを発生する施設、自動車、船舶、航空機等、人為起源のもの、さらには、土壌、海洋、火山等の自然起源のものもある。大気汚染に係る環境基準が定められている。
［ふ］
■富栄養化
･････････121
湖沼や内湾で窒素、りん等の栄養塩類の濃度が高くなること。富栄養化が進むとアオコ、赤潮等の原因となる。
■浮遊粒子状物質（ＳＰＭ）･････････106
大気中に浮遊する粒子状の物質のうち粒子の直径（粒径）が 10μｍ以下のものをいう。ＳＰＭは微小なため大気中に長時間滞留し、肺や気管等に沈着して高濃度で呼吸器に悪影響を及ぼす。ＳＰＭには、発生源から直接大気中に放出される一次粒子と、硫黄酸化物（ＳＯｘ）、窒素酸化物（ＮＯｘ）、炭化水素類等のガス状物質が大気中で粒子状物質に変化する二次生成粒子がある。一次粒子の発生源には、工場等から排出されるばいじんやディーゼル排気粒子等の人為的発生源と、黄砂や土壌の巻き上げ等の自然発生源がある。大気汚染に係る環境基準が定められている。
■プラグインハイブリッド自動車（ＰＨＶ）･･･････････45
Plug-in Hybrid Vehicle の略。家庭用電源で電池を充電できるハイブリッド自動車。一般的なハイブリッド自動車よりも電池の容量を増やすことで、モーターによる電気自動車モードで走行できる距離を長くする。長距離走行や高速走行等はエンジンとモーターによるハイブリッド自動車モードで走行する。
■フロン･･････････28
フルオロカーボン（炭素とフッ素の化合物）のこと。フロン類ともいい、クロロフルオロカーボン（ＣＦＣｓ）、ハイドロクロロフルオロカーボン（ＨＣＦＣｓ）、ハイドロフルオロカーボン（ＨＦＣｓ）の総称である。主にエアコンや冷凍機等のヒートポンプ機器の冷媒に使われる気体。オゾン層破壊物質であるＣＦＣやＨＣＦＣからオゾン層を破壊しない代替フロン（ＨＦＣｓ）への転換が進められてきたが、代替フロンは二酸化炭素の数十倍から一万倍超の温室効果があり、地球温暖化の要因として問題となっている。

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［ほ］
■放射線、放射能････････135
放射線とは、原子核が崩壊するとき等に放出される高速の粒子や電磁波のことであり、放射線を出す能力を放射能という。
主な放射線の種類には、アルファ（α）線、ベータ（β）線及びガンマ（γ）線がある。アルファ線はヘリウムの原子核で、陽子２個と中性子２個から成り立っており、プラスの電荷を持っている。
ベータ線は高速の電子でマイナスの電荷を持っている。また、ガンマ線は電磁波の一種で最も強い透過力を持っている。
■ポリ塩化ビフェニル（ＰＣＢ）･････････128
水に極めて溶けにくく、沸点が高い等の物理的特徴を持つ主に油状の物質で、分子に保有する塩素の数や位置の違いにより、理論的に 209 の異性体が存在する。
耐熱性、絶縁性に優れ、化学的にも安定であることから、電気機器の絶縁油、ノンカーボン紙等、様々な用途に用いられていたが、脂肪に溶けやすく、慢性的な摂取により体内に徐々に蓄積され、様々な症状を引き起こすことが明らかとなったため、現在では、製造、輸入及び使用は原則禁止されている。
［よ］■横出し･････････120
法と条例が同一の目的で規制を行う場合に、法が規制していない事項について条例で規制すること。例えば、「大気汚染防止法」や「水質汚濁防止法」等の法律により規制対象となっていない工場若しくは事業場又は物質について、地方自治体が独自に条例により規制対象を拡大することをいう。
［ら］■ＬＡＳ（直鎖アルキルベンゼンスルホン酸及びその塩）･･････････114
Linear Alkylbenzene Sulfonate の略。合成洗剤に使われる界面活性剤の一種であり、そのほとんどが家庭の洗濯用洗剤として使われるほか、クリーニング、厨房や車両洗浄等にも使われている。水生生物への影響が懸念されることから、平成 25 年３月に水質汚濁に係る環境基準（生活環境の保全に関する環境基準（水生生物の保全に係る基準項目））に指定された。
［り］■リファービッシュ･････････７
不良品や欠陥品を整備して、性能的、機能的に新製品と同じ性能や機能を取り戻すこと。中古品を新製品と同じ性能・機能にすること。
［れ］■レッドデータブック･････････21
絶滅のおそれのある野生生物種のリスト（レッドリスト）や現状、圧迫要因、必要な保全対策等を取りまとめたデータ集。国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）が世界版のレッドリストを、環境省が全国版の、水産庁が海洋版のレッドデータブックを発行するほか、学術団体やＮＰＯ、都道府県等もそれぞれ独自のものを発行している。

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