（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和３年８月11日※１（前回公表年月日：令和２年12月３日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

九州医療スポーツ専門学校

平成20年3月31日

赤木 恭平

設置者名

設立認可年月日

代表者名〒802-0077
福岡県北九州市小倉北区馬借1丁目1番2号（電話） 093-531-5331

学校法人国際学園

昭和34年10月13日

水嶋 昭彦

所在地
〒802-0077
福岡県北九州市小倉北区馬借1丁目1番2号（電話） 093-531-5331

分野

認定課程名

認定学科名

専門士

高度専門士

教育・社会福祉

社会福祉専門課程

生涯スポーツトレーナー介護福祉学科

平成31年文部科学省
告示第３号

－

学科の目的

超高齢社会の介護ニーズに応える質の高い介護福祉士の養成を行う。

認定年月日

令和2年3月25日

修業年限

昼夜

2

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

100

58271500昼間

年単位

生徒総定員

生徒実員

120人

80人

留学生数
（生徒実員の内数）

専任教員数

兼任教員数

総教員数

7人

7人

14人

71人

■成績表 ：
有■成績評価の基準・方法

学期制度■前期 ：04月01日～09月30日■後期 ：10月01日～03月31日

成績評価

長期休み

■夏期 ： 08月上旬から08月下旬までの間で本校が定めた期間■冬期 ： 12月下旬から01月上旬までの間で本校が定めた期間■春期 ： 03月下旬から04月上旬までの間で本校が定めた期間

卒業・進級条件

学修支援等■クラス担任制 ：有■個別相談・指導等の対応

試験やレポートによる総合評価で優・良・可・不可の4段階評定。試験日欠席や合格点に満たなかった場合の追再試験あり。ただし、所定の出席時数を満たさなければならない。
当該学年における必須授業科目の単位修得■課外活動の種類

課外活動

個別面談・個別指導

ボランティア活動 ・ 学園祭等の実行委員会など■サークル活動 ：有■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和２年度卒業生）（令和２年度卒業者に関する令和３年５月１日時点の情報）

介護老人福祉施設、介護老人保健施設、有料老人ホーム等

資格・検定名
介護福祉士■就職指導内容
学科教員による就職支援

就職等の状況※２■卒業者数：■就職希望者数
：
■就職者数
：
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合：■その他

19100人
人
人％

100％

1919

主な学修成果
（資格・検定等）

種別
②

受験者数
19人

合格者数0人※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）※３■自由記述欄（令和年度卒業者に関する2

令和3年5月1日 時点の情報）■中途退学者

2名■中退率4.1 ％令和02年04月01日時点において、在学者 49名（令和02年04月01日入学者を含む）

中途退学の現状

経済的支援制度

令和03年03月31日時点において、在学者 47名（令和03年03月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
ビザ更新の不許可、母国に帰国■中退防止・中退者支援のための取組
定期的な個別面談の実施、教科目のフォロー（特別授業等）、実習課題への取り組みに対する個別の支援■学校独自の奨学金・授業料等減免制度 ： 有
全国高校総体、国民体育大会出場またはそれに準ずる大会出場経験や、プロスポーツまたはアマチュアスポーツにおいて活躍実績のある者。 入学金及び授業料を、実績に応じて20万円～全額を免除。
■専門実践教育訓練給付 ： 非給付対象※前年度給付実績者数 ： 前年度給付実績なし

第三者による ■民間の評価機関等から第三者評価 ： 無※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
当該学科のホームページ https://www.kmsv.jp/ccw/
ＵＲＬ１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
多種多様な要介護者等に対する介護を行うためのより実践的な知識および技術を習得させるために、介護現場における企業等からの提案を受けながら、これに即した教育課程の編成を目指すことを目的に教育課程編成委員会を設置する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記。

本校は、実践的かつ専門的な職業教育を実施するために、企業、大学等との連携を通じて必要な情報の把握・分析を行い、教育課程の編成（授業科目の開設や授業方法の改善・工夫を含む。）に活かすことを目的に学科毎に教育課程編成委員会を設置する。委員会は６月と11月の年２回の開催を原則とし、業界における人材の専門性等の動向、国または地域の産業振興の方向性、実務に必要な最新の知識・技術・技能等について審議する。委員会から提出された提言は、学科会議において協議し、教育課程に反映させるように努める。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和３年７月１日現在

名 前
加藤 稔子

所属
西九州大学健康福祉学部 准教授

北田 清美

介護老人保健施設千寿中間主任支援相談員

二反田 俊之中島 喜代彦合同会社ファーストホープ 代表社員
九州医療スポーツ専門学校 副校長

味村 吉浩

任期
R３年４月１日～R５年３月31日（２年）

種別②

R３年４月１日～R５年３月31日（２年）③

R３年４月１日～R５年３月31日（２年）③

九州医療スポーツ専門学校 副校長
生涯スポーツトレーナー介護福祉学科学科長兼任

桑野 幸仁

九州医療スポーツ専門学校 教務部長

柴田 仁子

九州医療スポーツ専門学校

石橋 真由美九州医療スポーツ専門学校

宮本 明美

九州医療スポーツ専門学校

生涯スポーツトレーナー介護福祉学科教務主任
生涯スポーツトレーナー介護福祉学科教員
生涯スポーツトレーナー介護福祉学科教員※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
6月と11月の年2回。ただし、開催の必要があると委員が判断した場合は、委員長に開催を願い出ることができる。
（開催日時（実績））（令和２年度第１回） 令和２年８月25日 14：00～16：00（令和２年度第２回） 令和２年11月24日 14：00～16：00（令和３年度第１回） 令和３年６月23日 14：00～16：00（令和３年度第２回） 令和３年11月（予定）（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
教育課程編成委員会で提起された主な意見（令和３年度第１回）①国家試験合格に向けての教育方法について検討すること。
②就職先や卒業生との連携の継続を図ること。
③地域に開かれた学校の取り組みを検討すること。
④実習先での介護技術の習得、経験に個人差が生じないように、実習ごとの介護技術習得状況確認のためのチェックリストについての取り組みを検討すること。

提起された意見に対する対応（反映させた授業科目等）（令和３年度第１回）①（国家試験対象科目）１学年の早い段階から国家試験に向けた意識付けや、長期休暇を利用した国家試験対策講座を設けるなどの学習環境を整えていくことを検討する。
②（地域福祉論、介護総合演習Ⅰ・Ⅱ）コロナウイルス感染予防等を踏まえて検討課題とする。
③（地域福祉論、介護総合演習Ⅰ・Ⅱ）コロナウイルス感染予防等を踏まえて検討課題とする。
④（介護総合演習Ⅰ・Ⅱ、介護実習）介護技術の習得状況についてチェックリストを作成する。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
介護老人保健施設等において介護業務に従事する介護福祉士等により、学生の技能習熟度に応じた技術指導を行うことを旨とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記。

介護の現場で必要となる基本的な知識や技術を理論的に学び、演習を通して実践的な知識および技術の習得へと導く。
演習を通して得た学修成果は、知識については口頭試問で、技術については技能試験を実施し、連携企業の指導者および学科教員の双方において評価する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

介護総合演習Ⅰ

各領域で学ぶ知識と技術の統合、介護実践の科学的探探究を通し、専門職としての思考や態度の形成、自己教育力 介護老人保健施設千寿中間等を養う総合的な学習をする。

介護総合演習Ⅱ

実習施設や事業所について理解を深め、多様な利用者の暮らしの場を理解し、利用者やその家族とのコミュニケー
介護老人保健施設千寿中間
ションや他職種協働の実践、介護技術の確認を目的とする。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
教職員研修規程に基づき、「①専攻分野における実務に関する知識、技術、技能を修得 ・ 向上するための研修」および「②授業および学生に対する指導力等を修得 ・ 向上するための研修」の機会を確保する。
なお、「①専攻分野における実務に関する知識、技術、技能を修得 ・ 向上するための研修」は、介護の現場において必要となる実践的な知識および技術で、インシデントおよびアクシデントに発展しない危機管理に重点を置く。
また、「②授業および学生に対する指導力等を修得 ・ 向上するための研修」は、教員としての自覚を持ち、より実践的な知識および技術を持つことはもちろん、倫理観念を持った介護福祉士の育成が行える指導力を向上させることを目的とする。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等（新型コロナウイルスの影響による中止等で実績なし）②指導力の修得・向上のための研修等（新型コロナウイルスの影響による中止等で実績なし）（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等（新型コロナウイルスの影響により未定）②指導力の修得・向上のための研修等
研修名 ： 「日本介護福祉士養成施設協会九州ブロック教員研修会」（連携企業等 ： 公益社団法人日本介護福祉士養成施設協会）
期間 ： 令和３年８月25日（土）対象 ： 学科専任教員２名
内容 ： 「学びをとめない！」ゆいまーるで育む介護福祉教育

研修名 ： 「介護福祉士教員講習会」（連携企業等 ： しかくの学校ホットライン）
期間 ： 令和３年10月16日（土）～令和４年３月27日（日）オンライン授業
対象 ： 学科専任教員１名
内容 ： 介護教員講習４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価を推進するために、学則第30条の（７）および細則第76条に規定した「学校関係者評価委員会」を設置した。この委員会は、関係団体役職員 ・ 高等学校の校長 ・ 同窓会役員の学外関係者のみで組織し、学内組織である「自己点検 ・ 自己評価委員会」から出された点検および評価結果をもとにさまざまな方面から検討 ・ 協議することを責務とする。本校は、学校関係者評価委員会からの提言等をもとに、より良い学校を訴求していく。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
理念 ・ 目的 ・ 育成人材像、特色、将来構想（２）学校運営
運営方針、事業計画、運営組織、処遇、意思決定、情報システム（３）教育活動

業界ニーズ、到達レベル、カリキュラム、評価体制、評価基準、指導体制（４）学修成果

就職率、資格取得率、退学率、社会的活動（５）学生支援

就職 ・ 進学指導体制、相談体制、経済的支援体制、生活環境、保護者連携他（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員会で提起された意見

施設 ・ 設備、学外実習等、防災体制
学生募集活動、入学選考基準、学納金
財務基盤、予算 ・ 収支計画、会計監査、財務情報公開
設置基準、個人情報、自己評価と公開
学校教育資源の活用、ボランティア活動①（基準３～４）次回評価時に、自己評価基準の統一化を図った上で各学科の報告をお願いしたい。
②（基準３～４）国家試験合格率その他の資格取得率および就職率の数値を各学科で提示して頂きたい。
③（基準３～７）各教員の個人業績評価を実施して頂きたい。
④（基準３、６）FD（ファカルティ ・ ディベロップメント／教員の教育能力を高めるための実践的方法）の実践を図り、若手教員の育成を行って頂きたい。
⑤（基準３、６）学科から非常勤講師に対し、遠慮することなく教授内容および方針を提示して頂きたい。
⑥（基準10）地域貢献を前提に、地域との連携を模索して頂きたい。
提起された意見に対する対応①（基準３～４）各学科の学科長を招集し、令和２年度の評価結果を参照して評価基準の統一化を図ります。
②（基準３～４）国家試験合格率、入学率、退学率、就職率等のデータを学科ごとに集計し、自己点検 ・ 自己評価の集計資料に添付します。
③（基準３～７）個人業績評価については、年間授業科目担当 ・ 時間数、研究件数等の内容に関する形式等を作成するとともに、対社会活動等の実績を報告できるようにします。
④（基準３、６）FD実践のための委員会を立ち上げ、FD実践計画を立案します。
⑤（基準３、６）講師会議を年間に１回、３月末を目処に実施し、各学科の教育目標およびポリシーのもとに非常勤講師への要望 ・ 要求を提示し、教授内容および教授方法の改善を促すよう努めます。
⑥（基準10）各学科における現行の地域貢献事業のほか、新規の連携事業の調査を実施し、可能な事業に随時対処するようにします。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和３年７月１日現在

名 前
西原 達次
堀修
甲山 博美
大森 弘太郎所属
公立大学法人九州歯科大学（理事長・学長）
福岡県立小倉商業高等学校（校長）
北九州市商業総連合会（会長）
九州医療スポーツ専門学校同窓会（会長）

任期種別

R３年４月１日～R５年３月31日（２年）

学識経験者

R３年４月１日～R５年３月31日（２年）

高校関係者

R３年４月１日～R５年３月31日（２年）

企業関係者

R３年４月１日～R５年３月31日（２年）

卒業生※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期
ホームページ
https://www.kmsv.jp/publication/
URL ：公表時期 ： ９月末
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
本校では平成22年度より学生による授業評価を実施し、その結果を担当教員にフィードバックすることをもって自己点検・ 自己評価と位置づけてきたが、今後はそれを前述「4．（2）専修学校における学校評価ガイドライン」に準拠した内容にまで拡大し、そのすべての結果を本校の学校関係者評価委員会に提示する。学校関係者評価委員会から得られた提言に対する本校および学科の見解や対応等については、本校のホームページで企業等の学校関係者に対して情報の提供を行う。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援（８）学校の財務（９）学校評価（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法
ホームページ
https://www.kmsv.jp/publication/
URL ：教育理念、学校の特徴、施設設備、教育目標および授業実施計画、校長名、所在地、連絡先等、その他の諸活動に関する計画
学科紹介、資格取得内容、シラバス、募集要項（選考方法と募集定員）
教員情報
キャリア教育の取組、実技 ・ 実習等の取組、就職支援等の取組
学校行事、課外活動
指定寮およびアパート等紹介、学生相談、就学支援
学生納付金、奨学金制度、専門実践教育給付金
貸借対照表
自己点検自己評価 ・ 学校関係者評価委員会評価
外国の学校等との交流状況
国家試験合格率

授業科目等の概要（社会福祉専門課程生涯スポーツトレーナー介護福祉学科）令和３年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業方法

授業科目名

授業科目概要

配当年
次・学期

場所

教員授

企
実
業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実
時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数携
実
技
単

1 ○

人間の理解

人間の理解を基礎として尊厳の保持と自立について理解し、介護福祉の倫理的課題への対応能力の基礎を養う学習を行う。

230 2 ○
後

〇

〇

2 ○

対人援助に必要な人間の関係性を理解し、人間関係とコミュニ関係形成に必要なコミュニケーションの基ケーションⅠ礎的な知識を確保する。

130 1 ○
前

〇

〇

3 ○

介護の質を高めるために必要なチームマネ
人間関係とコミュニジメントの基礎的な知識を理解し、チームケーションⅡで働くための能力を養う。

230 1 ○
前

〇

〇

4 ○

日本の社会保障に焦点を当て、制度の基本社会と制度の理解Ⅰ 的な考え方、仕組みや介護実践に関する諸制度の基礎的な知識を学習する。

230 2
前

○

〇

〇

5 ○

日本の社会保障に焦点を当て、制度の基本社会と制度の理解Ⅱ 的な考え方、仕組みや介護実践に関する諸制度の紹介と基礎的な知識を学習する。

230 2
後

○

〇

〇

6 ○

地域福祉理論

介護保険制度と障害者自立支援制度が施行された背景や根拠法、仕組みを学び、地域社会における高齢者や障害者の生活を理解する。

130 2 ○
前

〇

〇

7 ○

身体を動かすことを楽しみ、生活に役立つ健康な身体と心を維持増進する適切な健康
保健体育理論Ⅰ・Ⅱ
スポーツを指導できるように子どもから高齢者の特徴について学ぶ。

160 4 ○
通〇 △

〇

8 ○

介護の基本Ⅰ

介護福祉の基本となる理念を理解し、「介護を必要とする日と」がその人らしく生活できるように看護実践の基礎となる知識を理論的に学ぶ。

160 4 ○
通○〇介護の基本Ⅱ

介護を必要とする人の理解と生活を支える仕組み、自立支援、介護実践における安全とリスクマネジメント、他職種連携、介護従事者の安全に関して介護実践の基盤となる知識を理論的に学ぶ。

260 4 ○
通〇〇

260 4 ○
後

〇

〇

〇

〇

9 ○

10 ○

11 ○

介護福祉の基本となる理念や地域を基盤とした生活の継続性を支援するための仕組み
介護の基本Ⅲを理解し、専門職としての能力と態度を養う学習をする。
コミュニケーションの基礎的な知識を基盤
コミュニケーション に、本人及び家族とのより良い関係性の構技術Ａ・Ｂ
築や障害の特性に応じたコミュニケーションの基本的な知識・技術を習得する。

1
後
60 4
2
前○

授業科目等の概要（社会福祉専門課程生涯スポーツトレーナー介護福祉学科）令和３年度
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業方法授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次・学期

場所

教員

授

企
実
業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実
時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技単

生活支援技術Ⅰ

自立に向けた居住環境、移動、身支度、食事、生活保持、排せつ、家事、休息・睡眠、人生の最終段階における介護、福祉用具の異議と活用について基礎的な知識と技術を学ぶ。

1
60 4 ○
前13 ○生活支援技術Ⅱ

自立に向けた居住環境、移動、身支度、食事、生活保持、排せつ、家事、休息・睡眠、人生の最終段階における介護、福祉用具の異議と活用について基礎的な知識と技術を学ぶ。

1
60 2
後

○〇

14 ○

本人主体の生活が継続できるよう、根拠に基づいた介護実践を行うための知識・技術
生活支援支援技術Ⅲ を習得する。見守ることを含めた適切な介護技術を用いて、安全に援助できる技術と知識を習得する。

2
60 2前

○〇

〇

15 ○

生活支援技術（栄養・調理）

五大栄養素の働きを理解し、介護福祉士が食の支援をするために必要な知識を養う。
また、調理の基礎を習得し、高齢者・障がい者が食べやすい料理について学ぶ。

260 2
後

○

〇

〇

16 ○

利用者を主体とした生活の維持、再構築の生活支援技術（家事視点、具体的な方法、家事支援や地域サーの介護）ビスの活用の方法を学習する。

230 1
前

○〇

〇

17 ○

生活支援技術の基本的な考え方や支援のあ生活支援技術（生活り方を理解し、生活の質を高めその人に寄支援と文化）り添う支援方法を学ぶ。

130 2 ○
前

〇

〇

18 ○

介護課程Ⅰ

介護過程の意義・目的及び介護過程の展開の一連のプロセスに関する基礎的理解を深め、介護過程を展開できる能力を養う。

160 4 ○
通〇

〇

19 ○

介護計画の立案・実施・評価に必要な他職介護課程Ⅱ（ケアマ
種協働による情報からチームアプローチのネジメント）必要性について学ぶ。

230 2 ○
前〇

〇

20 ○

担当利用者の望む生活の実践を支援するた介護課程Ⅲ（演習） めに課題を抽出し、計画立案、目標設定、実施、評価、発表を行う。

260 4
後

○〇

〇

21 ○

介護総合演習Ⅰ

各領域で学ぶ知識と技術の統合、介護実践の科学的探究を通し、専門職としての思考や態度の形成、自己教育力等を養う総合的な学習をする。

160 4
通

○

〇

〇 △ ○

介護総合演習Ⅱ

実習施設や事業所について理解を深め、多様な利用者の暮らしの場を理解し、利用者やその家族とのコミュニケーションや他職種協働の実践、介護技術の確認を目的とする。

260 4
通

○〇

〇 △ ○

12 ○

22 ○

〇

〇

〇

授業科目等の概要（社会福祉専門課程生涯スポーツトレーナー介護福祉学科）令和３年度
分類

授業方法

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名配当年
次・学期

授業科目概要

場所

教員授

企
実
業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技
単

23 ○

介護実習

様々な生活の場において個別ケアを理解し、利用者・家族とのコミュニケーションの実践、会議技術の確認、他職種協働や関係機関との連携を通じてチームの一員としての役割を理解する。

24 ○

障害の理解

障害のある人のライフステージや特性に応じた支援、他職種連携と協働、家族への支援について学ぶ。

12 60 4 ○通〇 △ 〇

25 ○人間の心理、人体の構造や機能を理解し、こころとからだのし介護実践に必要な観察力、判断力の基盤とくみⅠなる人間の心理を学習する。

160 4 ○
通〇〇

26 ○

利用者の残存・潜在能力を引き出し、利用こころとからだのし者の尊厳の尊重と自立を支援するための適くみⅡ
切な介護方法を学ぶ。

260 4 ○
通〇

〇

27 ○

発達と老化の理解

老獪に関する心理や身体機能の変化及びその特徴に関する基礎的な知識を習得する。
高齢者に多い疾病や老化に伴う機能低下が及ぼす日常生活への影響などを理解し、生活支援技術の根拠となる知識を習得する。

160 4 ○
通〇

〇

28 ○

認知症の理解認知症の原因となる疾患や症状の特徴を学び、それらによって引き起こされる機能の変化や日常生活への影響について学ぶ。

160 4 ○
通〇

〇

29 ○

医療的ケアⅠ

医療職との連携のもとで医療的ケアを安全・適切に実施できるように必要な知識・技術を習得する。

130 2 ○
後

〇

〇30 ○

医療的ケアⅡ（演習）医療的ケア実施の基礎と喀痰吸引、経管栄養について学び、医療的ケアを安全・適切に実施できるように必要な知識・技術を習得する。

260 2
前〇〇

合計

30科目
卒業要件及び履修方法(卒業要件)全ての授業科目における単位を修得。
(履修方法)本校に登校した上で、講義、演習および実習を履修する。

1
2 450 15
通

○

○〇 〇

1,890時間(100単位)
授業期間等
１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間20週（留意事項）
１

一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。

２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。