携帯移動衛星通信を行う携帯移動地球局（対地静止）で1,626.5MHzから1,660.5MHzまでの周波数を送信する無線設備（インマルサット人工衛星局を除く）の特性試験方法

株式会社UL JapanWork Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

1 / 21

目次 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 2
1. 一般事項 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 3
2. 振動試験 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 5
3. 温湿度試験 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 6
4. 周波数の偏差 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 8
5. 占有周波数帯幅 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 9
6. スプリアス発射又は不要発射の強度 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 10
7. 空中線電力の偏差 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 14
8. 搬送波を送信していないときの電力 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 15
9. 送信速度 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 18
10. 副次的に発する電波等の限度 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 19

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

2 / 21

1.
1.1

一般事項
試験場所の環境
技術基準適合試験の場合
常温５～３５℃の範囲、常湿４５～８５％（相対湿度）の範囲内とする。
工事設計認証の場合
上記に加えて周波数の偏差の試験は温湿度試験及び振動試験を行う

1.2

電源電圧
1) 技術基準適合証明における特性試験の場合
電源は、定格電圧を供給する。
2) 認証における特性試験の場合
電源は、定格電圧及び定格電圧±１０％を供給する。ただし次の場合を除く。
a) 外部電源から受験機器への入力電圧が±１０％変動したときにおける受験機器の無線部 （電源は除く。）の回路への入力電圧の変動が±１％以下であることが確認できた場合。この場合は定格電圧のみで試験を行う。
b) 電源電圧の変動幅が±１０％以内の特定の変動幅内でしか受験機器が動作しない設計となっており、その旨及び当該特定の変動幅の上限値と下限値が工事設計書に記載されている場合。この場合は定格電圧及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値で試験を行う。

1.3

試験周波数と試験項目
1) 受験機器の発射可能な周波数が３波以下の場合は、全波で全試験項目について試験を実施する。
2) 受験機器の発射可能な周波数が４波以上の場合は、上中下の３波の周波数で全試験項目について試験を実施する

1.4

予熱時間
工事設計書に予熱時間が必要である旨が明記されている場合は、記載された予熱時間経過後、測定する。その他の場合、予熱時間はとらない。

1.5

測定器の精度と較正等
1) 測定器は較正されたものを使用する必要がある。
2) 測定用スペクトルアナライザは掃引方式デジタルストレージ型とする。ただし、ＦＦＴ方式を用いるものであっても、検波モード、ＲＢＷ（ガウスフィルタ）、ＶＢＷ等各試験項目の「スペクトルアナライザの設定」
ができるものは使用してもよい。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

3 / 21

1.6

本試験方法の適用対象
1) 本試験方法はアンテナ端子（試験用端子を含む）のある設備に適用する。
2) 本試験方法は内蔵又は付加装置により次の機能が実現できる機器に適用する。
a)
通信の相手方がない状態で電波を送信する機能b)
連続送信状態、又は一定周期かつ同一バースト長の継続的バースト状態で送信する機能c)
試験しようとする周波数を設定して送信する機能d)
試験用の変調設定ができる機能及び変調停止できる機能（注：上記機能が実現できない機器の試験方法については別途検討する。）

1.7

その他
1) 空中線利得及び給電線等の損失は書面で確認するものとする
2) 受験機器の擬似負荷は、特性インピーダンスを50Ωとする
3) 本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技術的に妥当であると証明された場合は、その方法で試験しても良い。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

4 / 21

2.

振動試験

2.1

測定系統図

2.2

受験機器の状態

1) 振動試験機で加振中は、受験機器を非動作状態（電源ＯＦＦ）とする。
2) 振動試験機で加振終了後、受験機器の動作確認を行う場合は、受験機器を試験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。
2.3

測定操作手順1) 受験機器を通常の装着状態と等しくするための取付治具等により、振動試験機の振動板に固定する。
2) 振動試験機により受験機器に振動を加える。ただし、受験機器に加える振動の振幅、振動数及び方向
は、ア及びイの条件に従い、振動条件の設定順序は任意でよい。
(ア) 全振幅３ｍｍ、最低振動数から毎分５００回までの振動を上下、左右及び前後のそれぞれ１５分
間（振動数の掃引周期は１０分とし、振動数を掃引して最低振動数→毎分５００回→最低振動数の順序で振動数を変えるものとする。すなわち、１５分間で１ .５周期の振動数の掃引を行う。）（注）最低振動数は振動試験機の設定可能な最低振動数（ただし毎分３００回以下）とする。
(イ) 全振幅１ｍｍ、振動数毎分５００回から１８００回までの振動を上下、左右及び前後のそれぞれ１５分間（振動数の掃引周期は１０分とし、振動数を掃引して毎分５００回→毎分１８００回→毎分５００回の順序で振動数を変えるものとする。すなわち、１５分間で１.５周期の振動数の掃引を行う。）
3) 上記（２）の振動を加えた後、規定の電源電圧を加えて受験機器を動作させる。
4) 「周波数の偏差」の試験項目に準じ、試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
2.4

その他の条件

1) 本試験項目は工事設計認証の場合のみに行う
2) 本試験項目は、移動せずかつ振動しない物体に固定して使用されるものであり、その旨が工事設計書に記載されている場合には、本試験項目は行わない。
2.5

技術基準
移動局の送信装置は、実際上起り得る振動又は衝撃によっても周波数をその許容偏差内に維持するものでなければならない。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

5 / 21

3.

温湿度試験

3.1

測定系統図

3.2

受験機器の状態

1) 規定の温湿度状態に設定して、受験機器を温湿度試験槽内で放置しているときは、受験機器を非動作状態（電源ＯＦＦ）とする。
2) 規定の放置時間経過後（湿度試験にあっては常温常湿の状態に戻した後）、受験機器の動作確認を行う場合は、受験機器を試験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。
3.3

測定操作手順1)

低温試験(ア) 受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を低温（０℃、－１０℃、－２０℃のうち受験機器の仕様の範囲内で最低のもの）に設定する。
(イ) この状態で１時間放置する。
(ウ) 上記(イ)の時間経過後、温湿度試験槽内で規定の電源電圧を加えて受験機器を動作させる。
(エ) 「周波数の偏差」の試験項目に準じ、試験装置を用いて受験機器の周波数を測定し、許容偏差内にあることを確認する。

2)

高温試験
(ア) 受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を高温（４０℃、５０℃、６０℃のうち受験機器の仕様の範囲内で最高のもの）、かつ常湿に設定する。
(イ) この状態で１時間放置する。
(ウ) 上記イの時間経過後、温湿度試験槽内で規定の電源電圧を加えて受験機器を動作させる。
(エ) 「周波数の偏差」の試験項目に準じ、試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。

3) 湿度試験(ア) 受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を３５℃に、相対湿度９５％又は受験機器の仕様の最高湿度に設定する。
(イ) この状態で４時間放置する。
(ウ) 上記(イ)の時間経過後、温湿度試験槽の設定を常温常湿の状態に戻し、結露していないことを確認した後、規定の電源電圧を加えて受験機器を動作させる。
(エ) 「周波数の偏差」の試験項目に準じ、試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

6 / 21

3.4

その他の条件

1) 本試験項目は工事設計認証の試験の場合のみに行う。
2) 常温（５℃～３５℃）、常湿（４５％～８５％（相対湿度））の範囲内の環境下でのみ使用される旨が工事設計書に記載されている場合には本試験項目は行わない。
3) 使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載されている場合には、当該狭い方の条件を保った状態で当該広い方の条件の試験を行う。
4) 常温、常湿の範囲を超える場合であっても、３（１）から（３）の範囲に該当しないものは温湿度試験を省略できる。
5) 一筐体に収められていない無線装置（屋外設置部と屋内設置部に分離される等）であって、かつそれぞれの装置の温湿度性能が異なる場合（周波数の偏差の測定に必要な場合に限る。）は、それぞれの装置について個別に温湿度試験を実施するものとする。
3.5

技術基準

周波数をその許容偏差内に維持するため、発振回路の方式は、できる限り外囲の温度若しくは湿度の変化
によって影響を受けないものでなければならない。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

7 / 214.

周波数の偏差

4.1

測定系統図

4.2

測定器の条件等
1) 周波数計としては、カウンタまたはスペクトルアナライザを使用する。
2) 周波数計の測定確度は、規定の許容偏差の１／１０以下の確度とする。

4.3

受験機器の状態
試験周波数に設定して、無変調で送信する。

4.4

測定操作手順周波数計を用いて周波数を測定する。

4.5

結果の表示
結果は、測定値をＭＨｚ又はＧＨｚ単位で表示するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万分率（１０－６）の単位で（＋）又は（－）の符号を付けて表示する。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

8 / 215.

占有周波数帯域幅

5.1

測定系統図

5.2

測定器の条件等

1) スペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数搬送波周波数指定のチャンネル
掃引周波数幅
許容値の約２～３．５倍
分解能帯域幅
許容値の約１％以下
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Ｙ軸スケール
１０ｄＢ／Ｄｉｖ
入力レベル
搬送波レベルがスペクトルアナライザ雑音より５０ｄＢ以上高いこと
データ点数
４００点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク
2) スペクトルアナライザの測定値は、外部又は内部のコンピュータによって処理する。
5.3

受験機器の状態

1) 試験周波数に設定して送信する。
2) 受験機器内蔵の各変調方式に設定して送信する。
5.4

測定操作手順1) スペクトルアナライザの掃引が終了したとき、全デ－タ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
2) 全デ－タについて、ｄＢ値を電力次元の真数に変換する。
3) 全デ－タの電力総和を求め「全電力」として記憶する。
4) 最低周波数のデ－タから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０．５％となる限界デ－タ点を求める。その限界点を周波数に変換して「下限周波数」として記憶する。
5) 最高周波数のデ－タから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０．５％となる限界デ－タ点を求める。その限界点を周波数に変換して「上限周波数」として記憶する。
6) 各々の変調方式毎にそれぞれ(1)～(5)の測定手順を繰り返し測定する。
5.5

結果の表示

占有周占有周波数帯幅は、（「上限周波数」－「下限周波数」）として求め、ｋＨｚの単位で表示する。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

9 / 21

6.

スプリアス発射又は不要発射の強度

6.1

測定系統図

注１：コンピュータは、振幅の平均値を求める場合に使用する。
6.2
1)

測定器の条件等
搬送波抑圧フィルタは、必要に応じて使用する。

2) 不要発射（尖頭電力）探索及び測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注２）
分解能帯域幅（注２）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０ｄＢ／Ｄｉｖ
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上検波モード
ポジティブピーク
注２：不要発射探索及び測定時の掃引周波数幅と分解帯域幅の設定は以下の通りとする。
最大等価等方輻射電力が１５dBW以下の無線設備
掃引周波数幅
３０MHz～１，０００MHzの時：
掃引周波数幅
２，２５０MHz～１２，７５GHzの時：

分解帯域幅
１００kHz分解帯域幅
３MHz

最大等価等方輻射電力が１５dBWを超える無線設備
掃引周波数幅
３０MHz～１，０００MHzの時：

分解帯域幅

１００kHz※これ以外の周波数に対しては平均値でリミットが定められているため、3項参照
3) 不要発射（平均電力）探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注３）
分解能帯域幅（注３）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０ｄＢ／Ｄｉｖ
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上
掃引モード
連続掃引
検波モード
ポジティブピーク

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

10 / 21

注３：不要発射探索及び測定時の掃引周波数幅と分解帯域幅の設定は以下の通りとする。
最大等価等方輻射電力が１５dBW以下の無線設備
掃引周波数幅
１，０００MHz～１，６２１．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６２１．５MHz～１，６２６．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６２６．５MHz～１，６６２．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６６２．５MHz～１，６６５．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６６５．５MHz～１，６７０．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６７０．５MHz～１，６８０．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６８０．５MHz～１，６９０．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６９０．５MHz～２，２５０MHzの時： 分解帯域幅

１MHz
３０kHz
３kHz
３０kHz
１００kHz３００kHz１MHz３MHz

最大等価等方輻射電力が１５dBWを超える無線設備
掃引周波数幅
１，０００MHz～１，５５９MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，５５９MHz～１，６０５MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６０５MHz～１，６２５．８MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６２５．８MHz～１，６６１．２MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６６１．２MHz～１３GHzの時：
分解帯域幅

１００kHz１MHz
１００kHz３kHz
１００kHz4) 搬送波または不要発射（平均電力）測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数
送波または探索されたスプリアス周波数
掃引周波数幅０Hz
分解能帯域幅
送波振幅測定時 ２００kHz
不要発射振幅測定時(注４)ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０ｄＢ／Ｄｉｖ
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上検波モード
サンプル
注４：不要発射振幅測定時の分解帯域幅は、測定する不要発射周波数について以下の中心周波数で示した分解能帯域幅に設定する。
最大等価等方輻射電力が１５dBW以下の無線設備
掃引周波数幅
１，０００MHz～１，６２１．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６２１．５MHz～１，６２６．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６２６．５MHz～１，６６２．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６６２．５MHz～１，６６５．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６６５．５MHz～１，６７０．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６７０．５MHz～１，６８０．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６８０．５MHz～１，６９０．５MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６９０．５MHz～２，２５０MHzの時： 分解帯域幅

１MHz
３０kHz
３kHz
３０kHz
１００kHz３００kHz１MHz３MHz

最大等価等方輻射電力が１５dBWを超える無線設備
掃引周波数幅
１，０００MHz～１，５５９MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，５５９MHz～１，６０５MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６０５MHz～１，６２５．８MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６２５．８MHz～１，６６１．２MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６６１．２MHz～１３GHzの時：
分解帯域幅

１００kHz１MHz
１００kHz３kHz
１００kHzWork Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

11 / 21

5) 高調波測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数
１３GHz以下
掃引周波数幅１０MHz
分解能帯域幅
最大等価等方輻射電力が１５dBW以下の無線設備 ３MHz最大等価等方輻射電力が１５dBWを超える無線設備 １００kHz
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０ｄＢ／Ｄｉｖ
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
データ点数
４００点以上検波モード
ポジティブピーク
6.3受験機器の状態
1) 試験周波数に設定して、標準符号化試験信号で変調し送信する。
2) ただし標準符号化試験信号ができない場合は、通常の変調状態とする。
6.4

測定操作手順1) 中心周波数を搬送は周波数とし、スペクトルアナライザの設定を6.2 (4)の搬送波振幅測定時とし、搬送波の振幅の平均化処理を行って平均値を求めて測定値とする。
2) スペクトルアナライザの設定を6.2 (2)として、不要発射（尖頭電力）を探索する。
不要発射の探索値を用いて次の式でPo（EIRP）を算出し、その結果、許容値を満足する場合はそれを測定値とする。
Po＝Ｐp＋Ｇr－Ｌf－３０
Ｐp：スペクトルアナライザの測定値（単位ｄＢｍ）
Ｇr；受験機器の空中線絶対利得（単位ｄＢｉ）
Ｌf；受験機器の給電線の損失（単位ｄＢ）
3) 探索した不要発射の振幅値が、許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの設定を6.2 (2)とし、周波数掃引幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚ及び１ＭＨｚと順次狭くして（分解帯域幅の10倍程度まで）、その不要発
射周波数及び不要発射を正確に求める。この値を用いて(2)と同様に計算し、等価等方輻射電力Po（EIRP）を求めてこの値を測定値とする。
4) スペクトルアナライザの設定を6.2 (3)として、不要発射（平均電力）を探索する。最大等価等方輻射電力
が１５dBW以下の無線設備においては１，６２６．５MHz～１，６６２，５MHzを探索する場合、最大等価
等方輻射電力が１５dBW超えの無線設備おいては、１，６２５．８MHz～１，６６１，２MHzを探索する場
合、搬送波周波数±１５．６２５kHz、±３１．２５kHz、±６２．５kHz 、±７８．１２５kHz以下の範囲（注５）を探索から除外する。
不要発射の探索値を用いて次の式でPo（EIRP）を算出し、その結果、許容値を満足する場合はそれを測定値とする。
Po＝Ｐp＋Ｇr－Ｌf－３０
Ｐp：スペクトルアナライザの測定値（単位ｄＢｍ）
Ｇr；受験機器の空中線絶対利得（単位ｄＢｉ）
Ｌf；受験機器の給電線の損失（単位ｄＢ）

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

12 / 21

注５：チャンネル間隔により、以下の周波数範囲を除く。
チャンネル間隔 ３１．２５kHz
搬送波周波数 ±１５．６２５kHz 以下
チャンネル間隔 ６２．５kHz
搬送波周波数 ±３１．２５kHz 以下
チャンネル間隔 １２５kHz
搬送波周波数 ±６２．５kHz 以下
チャンネル間隔 １５６．２５kHz
搬送波周波数 ±７８．１２５kHz 以下
5) 探索した不要発射の振幅値が、許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの中心周波数の設定精度を高めるため、周波数掃引幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚ及び１ＭＨｚと順次狭くして（分解帯域幅の10倍程
度まで）、その不要発射周波数を正確に求める。次にスペクトルアナライザの設定を6.2 (4)の不要発射
振幅測定時として、不要発射の振幅の平均化処理を行って平均値を求めて測定値とする。
予め測定した空中線電力（dBW）と(1)で測定した搬送波振幅値を用いて、ここで測定した不要発射振幅値との比及びそれぞれの周波数における空中線電力の絶対利得と給電線等の損失の差を用いて等価
等方輻射電力Po（EIRP）を計算により求めてこの値を測定値とする。
6) スペクトルアナライザの設定を6.2 (5)の高調波測定として掃引周波数幅内で最大となる振幅値をマーカ
ーで読み取る。
この値を用いて(5)と同様に計算し、予め測定した空中線電力（dBW）から等方輻射電力Po（EIRP）を求めてこの値を測定値とする。
6.5

結果の表示

1) 不要発射測定の場合は、技術基準が異なる帯域ごとに上記で測定した等価等方輻射電力を技術基準で定められた単位を用いて、各帯域幅あたりの絶対値で、周波数とともに表示する。
2)6.6

高調波測定の場合は、最大等価等方輻射電力が１５dBW以下の無線設備の場合はdBW/３MHz単位
で、最大等価等方輻射電力が１５dBW超えの無線設備の場合はdBW/１００kHz単位で表示する。
補足説明

1) 搬送波抑圧フィルタを使用する場合、フィルタの減衰領域内の不要発射を正確に測定できないことがある。この場合は、測定値を補正する必要がある。
2) スペクトルアナライザのダイナミックレンジが不足する場合は、搬送波と不要発射の相対測定において基準レベルを変更して測定する必要がある。
3) 8倍以上の高調波周波数における空中線利得が基本波の場合と比べて大きく増大しないことが書面で確認された場合は、8倍以上の高調波測定は省略しても良い。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

13 / 21

7.

空中線電力の偏差

7.1

測定系統図

7.2

受験機器の状態
1) 試験周波数に設定して、連続送信する。
2) 受験機器が持つ各変調方式に設定する。

7.3

測定操作手順1) 電力計の零調を行う。
2) 送信して、平均電力を測定する。
3) 平均電力を測定する場合は平均電力計の値を測定値とする。ただし、バースト波の場合はバースト時
間率を一定にして送信し、繰り返しバースト波電力を十分長い時間にわたり電力計で測定する。

7.4

結果の表示
結果は、空中線電力の絶対値をμＷ単位で、定格（工事設計書に記載される）の空中線電力に対する偏差を（％）単位で（＋）又は（－）の符号をつけて表示する。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

14 / 218.

搬送波を送信していない時の電力

8.1

測定系統図

注１：コンピュータは、振幅の平均値を求める場合に使用する。
1.2 測定器の条件等
1) 測定対象が低レベルのため擬似負荷（減衰器）の減衰量はなるべく低い値（２０dB以下）とする。
2)

搬送波を送信していない時の電力（尖頭電力）探索及び測定時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
掃引周波数（注２）
分解能帯域幅（注２）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Ｙ軸スケール
１０ｄＢ／Ｄｉｖ
データ点数
４００点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク

注２：搬送波を送信していないときの電力探索及び測定時の掃引周波数幅と分解帯域幅の設定は以下の通りとする。
最大等価等方輻射電力が１５dBW以下の無線設備
掃引周波数幅
３０MHz～１，５２５MHzの時：
掃引周波数幅
１，６１０MHz～１２，７５GHzの時：

分解帯域幅
分解帯域幅

１００kHz１００kHz

最大等価等方輻射電力が１５dBWを超える無線設備
掃引周波数幅
３０MHz～１，０００MHzの時：
掃引周波数幅
１，０００MHz～１，５１８MHzの時：
掃引周波数幅
１，７０４．５MHz～１３GHzの時：

分解帯域幅
分解帯域幅
分解帯域幅

１００kHz（注３）１００kHz１００kHz

注３：分解帯域幅を１２０kHzに設定出来る場合は、１２０kHzとする。
※これ以外の周波数に対しては平均値でリミットが定められているため、3項参照
3)

搬送波を送信していないときの電力（平均電力）探索定時のスペクトルアナライザの設定は次のように
する。
掃引周波数
（注４）
分解能帯域幅（注４）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Ｙ軸スケール
１０ｄＢ／Ｄｉｖ
データ点数
４００点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク

注４：搬送波を送信していないときの電力探索時の掃引周波数幅と分解帯域幅の設定は以下の通りとする。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

15 / 21

注５：不要発射振幅測定時の分解帯域幅は、測定する不要発射周波数について以下の中心周波数で示した分解能帯域幅に設定する。
最大等価等方輻射電力が１５dBW以下の無線設備
掃引周波数幅
１，５２５MHz～１，５５９MHzの時：
掃引周波数幅
１，５５９MHz～１，６１０MHzの時：

4)

分解帯域幅
分解帯域幅

１００kHz１MHz

最大等価等方輻射電力が１５dBWを超える無線設備
掃引周波数幅
１，５１８MHz～１，５２５MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，５２５MHz～１，５５９MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，５５９MHz～１，６０５MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６０５MHz～１，６２５．８MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６２５．８MHz～１，６６１．２MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６６１．２MHz～１，７０４．５MHzの時： 分解帯域幅

１００kHz３kHz
１MHz
１００kHz３kHz
１００kHz

搬送波を送信していないときの電力（平均電力）測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数
探索された搬送波を送信していないときの電力の周波数
掃引周波数
０Hz
分解能帯域幅（注５）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Ｙ軸スケール
１０ｄＢ／Ｄｉｖ
データ点数
４００点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
掃引モード
単掃引
検波モード
サンプル

注６：搬送波を送信していないときの電力測定時の分解帯域幅は、測定する搬送波を送信していないときの電力の周波数について以下の中心周波数で示した分解能帯域幅に設定する。
最大等価等方輻射電力が１５dBW以下の無線設備
掃引周波数幅
１，５２５MHz～１，５５９MHzの時：
掃引周波数幅
１，５５９MHz～１，６１０MHzの時：

8.3

分解帯域幅
分解帯域幅

１００kHz１MHz

最大等価等方輻射電力が１５dBWを超える無線設備
掃引周波数幅
１，５１８MHz～１，５２５MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，５２５MHz～１，５５９MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，５５９MHz～１，６０５MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６０５MHz～１，６２５．８MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６２５．８MHz～１，６６１．２MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６６１．２MHz～１，７０４．５GHzの時： 分解帯域幅

１００kHz３kHz
１MHz
１００kHz３kHz
１００kHz

受験機器の状態

搬送波の送信を停止させた状態（強制送信停止制御）に設定する。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

16 / 21

8.4

測定操作手順1) スペクトルアナライザの設定を8.2 (2)として、搬送波を送信していないときの電力（尖頭電力）を探索する。
搬送波を送信していないときの電力の探索値を用いて次の式でPo（EIRP）を算出し、その結果、許容値を満足する場合はそれを測定値とする。
Po＝Ｐp＋Ｇr－Ｌf－３０ （注６）
Ｐp：スペクトルアナライザの測定値（単位ｄＢｍ）
Ｇr；受験機器の空中線絶対利得（単位ｄＢｉ）
Ｌf；受験機器の給電線の損失（単位ｄＢ）
注７：技術基準がdBW/１２０kHzの場合に、分解帯域幅を１００kHzとして測定した場合は、上記の計算式
をPo＝Ｐp＋Ｇr－Ｌf－３０＋0.8としてEIRPを算出する。ただし搬送波を送信していない時の電力の帯域幅が１００kHz以下の場合は「＋０．８」は必要ない。
2) 探索した搬送波を送信していないときの電力が許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの設定を8.2(2)とし、周波数掃引幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚ及び１ＭＨｚと順次狭くして（分解帯域幅の10倍程度まで）、その搬送波を送信していないときの電力を正確に求める。この値を用いて(1)と同様に計算し、等価等方輻射電力Po（EIRP）を求めてこの値を測定値とする。
3) スペクトルアナライザの設定を8.2 (3)として、搬送波を送信していないときの電力（平均電力）を探索する。搬送波を送信していないときの電力の探索値を用いて次の式でPo（EIRP）を算出し、その結果、許容値を満足する場合はそれを測定値とする。
Po＝Ｐp＋Ｇr－Ｌf－３０
Ｐp：スペクトルアナライザの測定値（単位ｄＢｍ）
Ｇr；受験機器の空中線絶対利得（単位ｄＢｉ）
Ｌf；受験機器の給電線の損失（単位ｄＢ）
4) 探索した搬送波を送信していないときの電力が、許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの中心周波数の設定精度を高めるため、周波数掃引幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚ及び１ＭＨｚと順次狭くして（分解帯域幅の10倍程度まで）、その不要発射周波数を正確に求める。次にスペクトルアナライザの設定を8.2 (4)として、搬送波を送信していないときの電力の振幅の平均化処置を行って平均値を求めて測定値とする。この値を用いて（2）と同様に、等価等方輻射電力Po（EIRP）を計算により求めてこの値を測定値とする。
8.5

結果の表示
上記で測定したEIRPを技術基準が異なる帯域ごとに技術基準で定められた単位を用いて、各帯域あたりの絶対値で周波数とともに表示する。技術基準がdBW/１２０kHzの場合に、分解帯域幅を１００kHzとして測定した場合は、分解能帯域幅も表示する。

8.6

その他の条件
スペクトルアナライザの感度が不足する場合は、低雑音増幅器等を用いる。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

17 / 21

9

送信速度

9.1

測定系統図

9.2

測定器等の条件

1) 波形解析器は復調機能を有し、送信速度を測定できるものとする。
2) 外部試験装置は、受験機器の制御装置を試験する装置である。
9.3

受験機器の状態

1) 試験周波数に設定する。
2) 受験機器が持つ各変調方式に設定して送信する。
9.4

測定操作手順1) 波形解析器を用いる場合は、それにより送信速度を測定する。
2) 波形解析器なしで外部試験装置を用いる場合は、受験機器との回線接続の可否を確認する。
3) 上記の条件がみたせない場合は、書面により確認する。
9.5

結果の表示

1) 波形解析器による測定をした場合は、送信速度を表示する。
2) 回線接続又は書面の確認によった場合は、「良（又は否）」で表示する。
9.6

その他の条件測定が困難な場合は、登録証明機関以外のものが測定したデータを提出することにより、測定結果とすることができる。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

18 / 2110

副次的に発する電波等の限度

10.1

測定系統図

注１：コンピュータは、振幅の平均値を求める場合に使用する。
10.2

測定器の条件等

1) 測定対象が低レベルのため擬似負荷（減衰器）の減衰量はなるべく低い値（２０ｄＢ以下）とする。
2) 副次発射探索時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
掃引周波数幅（注２）
分解能帯域幅（注２）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
Ｙ軸スケール
１０ｄＢ／Ｄｉｖ
データ点数
４００点以上
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク
注２：副次発射の探索及び測定時の掃引周波数幅と分解能帯域幅の設定は以下の通りとする。
最大等価等方輻射電力が１５dBW以下の無線設備
掃引周波数幅
３０MHz～１，５２５MHzの時：
掃引周波数幅
１，６１０MHz～１２，７５GHzの時：

分解帯域幅
分解帯域幅

１００kHz１００kHz

最大等価等方輻射電力が１５dBWを超える無線設備
掃引周波数幅
３０MHz～１，０００MHzの時：
掃引周波数幅
１，０００MHz～１，５１８MHzの時：
掃引周波数幅
１，７０４．５MHz～１３GHzの時：

分解帯域幅
分解帯域幅
分解帯域幅

１００kHz（注３）１００kHz１００kHz

注３：分解帯域幅を１２０kHzに設定出来る場合は、１２０kHzとする。
3) 副次発射（平均電力）探査時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
掃引周波数
（注４）
分解能帯域幅（注４）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Ｙ軸スケール
１０ｄＢ／Ｄｉｖ
データ点数
４００点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

19 / 21注４：副次発射の探索時の掃引周波数幅と分解帯域幅の設定は以下の通りとする。
最大等価等方輻射電力が１５dBW以下の無線設備
掃引周波数幅
１，５２５MHz～１，５５９MHzの時：
掃引周波数幅
１，５５９MHz～１，６１０MHzの時：

分解帯域幅
分解帯域幅

１００kHz１MHz

最大等価等方輻射電力が１５dBWを超える無線設備
掃引周波数幅
１，５１８MHz～１，５２５MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，５２５MHz～１，５５９MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，５５９MHz～１，６０５MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６０５MHz～１，６２５．８MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６２５．８MHz～１，６６１．２MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６６１．２MHz～１，７０４．５MHzの時： 分解帯域幅

１００kHz３kHz
１MHz
１００kHz３kHz
１００kHz4) 副次発射（平均電力）探査時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数測定する副次発射周波数（探索された周波数）
掃引周波数
０Hz
分解能帯域幅（注５）
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Ｙ軸スケール
１０ｄＢ／Ｄｉｖ
データ点数
４００点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
掃引モード
単掃引
検波モード
サンプル
注５：副次発射測定時の分解帯域幅は、測定する副次発射周波数については以下の中心周波数で示した分解能帯域幅に設定する。
最大等価等方輻射電力が１５dBW以下の無線設備
掃引周波数幅
１，５２５MHz～１，５５９MHzの時：
掃引周波数幅
１，５５９MHz～１，６１０MHzの時：

10.3

分解帯域幅
分解帯域幅

１００kHz１MHz

最大等価等方輻射電力が１５dBWを超える無線設備
掃引周波数幅
１，５１８MHz～１，５２５MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，５２５MHz～１，５５９MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，５５９MHz～１，６０５MHzの時：
分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６０５MHz～１，６２５．８MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６２５．８MHz～１，６６１．２MHzの時： 分解帯域幅
掃引周波数幅
１，６６１．２MHz～１，７０４．５MHzの時： 分解帯域幅

１００kHz３kHz
１MHz
１００kHz３kHz
１００kHz

受験機器の状態

試験周波数を全期間にわたり連続受信できる状態に設定する。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

20 / 21

10.4

測定操作手順1) スペクトルアナライザの設定を10.2 (2)として、副次発射（尖頭電力）を探索する。
副次発射の探索値を用いて次の式でPo（EIRP）を算出し、その結果、許容値を満足する場合はそれを測定値とする。
Po＝Ｐp＋Ｇr－Ｌf－３０ （注６）
Ｐp：スペクトルアナライザの測定値（単位ｄＢｍ）
Ｇr；受験機器の空中線絶対利得（単位ｄＢｉ）
Ｌf；受験機器の給電線の損失（単位ｄＢ）
注６：技術基準がdBW/１２０kHzの場合に、分解帯域幅を１００kHzとして測定した場合は、上記の計算式
をPo＝Ｐp＋Ｇr－Ｌf－３０＋0.8としてEIRPを算出する。ただし搬送波を送信していない時の電力の帯域幅が１００kHz以下の場合は「＋０．８」は必要ない。
2) 探索した副次発射が許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの設定を8.2 (2)とし、周波数掃引幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚ及び１ＭＨｚと順次狭くして（分解帯域幅の10倍程度まで）、その副次発射周波数及び副次発射を正確に求める。この値を用いて(1)と同様に計算し、等価等方輻射電力Po（EIRP）を求めてこの値を測定値とする。
3) スペクトルアナライザの設定を10.2 (3)として、搬送波を送信していないときの副次発射（平均電力）を探索する。副次発射の探索値を用いて次の式でPo（EIRP）を算出し、その結果、許容値を満足する場合
はそれを測定値とする。
Po＝Ｐp＋Ｇr－Ｌf－３０
Ｐp：スペクトルアナライザの測定値（単位ｄＢｍ）
Ｇr；受験機器の空中線絶対利得（単位ｄＢｉ）
Ｌf；受験機器の給電線の損失（単位ｄＢ）
4) 探索した副次発射が、許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの中心周波数の設定精度を高める
ため、周波数掃引幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚ及び１ＭＨｚと順次狭くして（分解帯域幅の10倍程度まで）、
その副次発射周波数を正確に求める。次にスペクトルアナライザの設定を10.2 (4)として、副次発射の振幅の平均化処置を行って平均値を求めて測定値とする。この値を用いて（3）と同様に、等価等方輻射
電力Po（EIRP）を計算により求めてこの値を測定値とする。
10.5

結果の表示
上記で測定したEIRPを技術基準が異なる帯域ごとに技術基準で定められた単位を用いて、各帯域あたりの絶対値で周波数とともに表示する。技術基準がdBW/１２０kHzの場合に、分解帯域幅を１００kHzとして測定した場合は、分解能帯域幅も表示する。

10.6

その他の条件1) 擬似負荷は、特性インピーダンス５０Ωの減衰器を接続して行うこととする。
2) スペクトルアナライザの感度が不足する場合は、低雑音増幅器等を用いる。

Work Instructions-ULID-018948 Issue#: 1.0

21 / 21