⽣殖補助医療
Assisted Reproductivep
Technology (ART)
群⾺⼤学医学部附属病院
周産⺟⼦センタ
周産⺟⼦センター
岸 裕司

ARTとは⽇本産科婦⼈科学会 ⽤語集
⽣殖補助医療
不妊症の診断、治療において実施される体外受精・胚移植 顕微授精 凍結胚融解移植など受精・胚移植、顕微授精、凍結胚融解移植などの専⾨的であり、かつ特殊な医療技術の総称である。
※不妊原因そのものに対する治療法ではなく、あくまで挙児を⽬的※不妊原因そのものに対する治療法ではなくあくまで挙児を⽬的とした医療技術
挙児を得ても不妊原因は残る

ARTの歴史
動物における体外受精動物
おけ 体外受精（産仔獲得）

ウサギ
マウス
サル
ラット
ウシ
ブタ
ヒツジ

1954年
年
1969年
1973年
1973年
1977年
1978年
年
1983年

ヒトにおける体外受精• IVFによる世界で最初の児誕
⽣
1978年7⽉25⽇（37年前）
Edwardsら• IVFによる⽇本で最初の児誕⽣
1983年 東北⼤ 鈴⽊• ICSIによる世界で最初の児誕⽣1992年 ベルギ
ベルギー Palermo• ICSIによる⽇本で最初の児誕⽣
1994年（21年前） 柳⽥

不妊治療
⼀般不妊治療• 性交タイミング指導• 排卵誘発• ⼿術療法• ⼈⼯授精⽣殖補助医療• 体外受精・胚移植
体外受精 胚移植• 顕微授精• 凍結胚融解移植

男性の検査・精液検査（2〜7⽇の禁欲期間の後）・採⾎検査（ホルモン・感染症）
⽉経3〜7⽇⽬：採⾎ヒューナー検査（性交後試験）ホルモン値測定（LH、FSH、PRL、E2、T）

37

時期を問わない検査
・抗ミュラー管ホルモン（AMH）
・クラミジア・トラコマティス抗体検査
・甲状腺機能検査

⼦宮卵管造影（⽉経終わり頃〜⽉経10⽇⽬の間）

36.5 ℃

⾼温相⻩体ホルモン採⾎36642282624222018161412108

XXXXX
642-1-3-5XXXXX

不妊の検査･治療ART原因治療
腹腔鏡

COS
排卵誘発法

ＡＩＨ
人工授精

原因判明
不妊スクリーニング

検査

タイミング
指導
機能性

半年（６周期）半年（６周期）半年（周期）

半年（６周期）ARTの特徴• 体外で配偶⼦（卵⼦・精⼦）及び胚を取り扱う• ⽣理的には卵管内で起こるイベントである、受⽣理的には卵管内で起こるイベントである 受精を体外で起こす• 顕微授精：受精の過程を⼈為的顕微操作で短絡化させる能に従来不可能であった種々の診断・治療が可（⽣理的な）妊娠の成⽴• 卵⼦• 卵胞の成熟、排卵• 卵管采でのpick up• 受精（卵管膨⼤部）• 受精卵の分割• ⼦宮内への移動• 胚盤胞への成⻑・孵化• ⼦宮内膜への着床
排卵6‐7⽇後• 精⼦• 腟内への射精• 頸管粘液内への侵⼊
頸管粘液内侵⼊• ⼦宮内を遡上• 卵管内に⼊り膨⼤部へARTでの妊娠• 卵⼦• 卵胞の成熟、排卵• 採卵により、卵巣より卵⼦を回収（採卵）• 卵管采でのpick up• 体外で受精・培養• 受精（卵管膨⼤部）• 受精卵の分割• ⼦宮内への移動• 胚盤胞への成⻑• ⼦宮内へ胚を移植• 孵化・⼦宮内膜への着床• 採卵6‐7⽇後• 精⼦• 精液の採取（精⼦の採取）• 腟内への射精• 頸管粘液内への侵⼊• ⼦宮内を遡上• 卵管内に⼊り膨⼤部へ体外受精 胚移植に関する⾒解
体外受精・胚移植に関する⾒解

⽇本産科婦⼈科学会

1
1.

本法は これ以外の治療によっては妊娠の可能性がないか極めて低いと判断されるもの、
本法は、これ以外の治療によっては妊娠の可能性がないか極めて低いと判断されるもの

および本法を施⾏することが、被実施者またはその出⽣児に有益であると判断されるものを対象とする。

2. 実施責任者は、⽇本産科婦⼈科学会認定産婦⼈科専⾨医であり、専⾨医取得後、不妊症診療に2年以上従事し、⽇本産科婦⼈科学会の体外受精・胚移植の臨床実施に関する登録施設において1年以上勤務、または1年以上研修を受けたものでなければならない。また、実施医師、実施協⼒者は、本法の技術に⼗分習熟したものとする。
分習熟したものとする
3. 本法実施前に、被実施者に対して本法の内容、問題点、予想される成績について、事前に⽂書を⽤いて説明し、了解を得た上で同意を取得し、同意⽂書を保管する。
4. 被実施者は、挙児を強く希望する夫婦で、⼼⾝ともに妊娠・分娩・育児に耐え得る状態にあるものとする。

5 受精卵は、⽣命倫理の基本に基づき、慎重に取り扱う。
5.
受精卵は ⽣命倫理の基本に基づき 慎重に取り扱う
6. 本法の実施に際しては、遺伝⼦操作を⾏わない。
7.

本学会会員が本法を⾏うにあたっては、所定の書式に従って本学会に登録、報告しなければならない。
平成26年6⽉

体外受精(IVF ET)の適応
体外受精(IVF‐ET)の適応• 卵管性不妊症• 乏精⼦症、無精⼦症
乏精⼦症 無精⼦症

ホルモン療法、薬物療法、精索静脈瘤⼿術、AIH無効時• 重度の⼦宮内膜症

特に卵管を巻き込んだ病変• 免疫性不妊症

精⼦不動化抗体の存在• ⻑期の原因不明難治性不妊

顕微授精(ICSI)の適応
1. 本法は,男性不妊や受精障害など,本法以外の治療によっては妊娠の可能性がないか極めて低いと判断される夫婦を対象とする.
れる夫婦を対象とする
⽇本産科婦⼈科学会

顕微授精に関する⾒解

2006年

具体的な適応• IVFで受精障害となった例• IVFで受精障害が予測される例
⾼度男性不妊症例

射精精液に正常な運動精⼦が極めて少ないか認められない
精 無⼒症
精⼦無⼒症
TESE、MESA症例（無精⼦症）
⾼度奇形精⼦症

治療の実際• 卵巣刺激（排卵誘発）• 採卵• 媒精（顕微授精）• 胚移植• ⻩体補充• 妊娠判定
• 胚凍結

卵巣刺激（排卵誘発）• 排卵誘発剤の使⽤

クエン酸クロミフェン(経⼝）ゴナドトロピン（hMG FSH：⽪下注 筋注）
ゴナドトロピン（hMG、FSH：⽪下注・筋注）（アロマターゼ阻害薬）
⾃然周期（排卵誘発無し）• 早発排卵の防⽌（内因性LHサージの抑制）
GnRHアゴニスト
アゴ スト

連⽇の点⿐により、下垂体の脱感作を誘導（数⽇を要する）

GnRHアンタゴニスト

下垂体GnRH受容体を競合的に阻害（即効性）（クエン酸クロミフェン内服）

抗エストロゲンとしての性質により、LHサージを抑制

採卵経腟超⾳波ガイド下採卵
無⿇酔
局所⿇酔
静脈⿇酔

経腹超⾳波ガイド下採卵

⼦宮の増⼤や癒着等により、経腟的な穿刺が困難な例

腰椎⿇酔（腹腔鏡下採卵）
全⾝⿇酔

媒精Conventional法
il法
卵⼦と調整した精⼦（卵1個卵⼦と調整した精⼦（卵個辺り運動精⼦数万）を混和

顕微授精
ICSI (Intra‐cytoplasmic sperminjection)：
卵細胞質内精⼦注⼊法

胚移植• 経腹超⾳波ガイド下

膀胱を満たした状態で、経腹超⾳波ガイド下に、胚移植• 経腟超⾳波ガイド下

⼦宮⼝から外筒を挿⼊し、経腟超⾳波ガイド下に、内筒を挿⼊し、胚移植
移

胚凍結
余剰胚は凍結し、液体窒素内で保存• 緩慢法

プログラムフリーザーを⽤いて凍結• ガラス化法

特別は機器は必要としない。
急速に冷却する事により、細胞内での氷晶形成を抑制し、胚の⽣存率向上をはかる

ヒト胚および卵⼦の凍結保存と移植に関する⾒解（抜粋）
⽇本産科婦⼈科学会
3．凍結されている卵⼦はその卵⼦の由来する⼥性に、また凍結されている胚はそれを構成する両配偶⼦の由来する夫婦に帰属するものであり、その⼥性または夫婦は、当該ART実施登録施帰属すもあり⼥性または夫婦は 当該実施登録施設に対し、凍結卵⼦または胚の保管を委託する。

4 胚の凍結保存期間は、被実施者が夫婦として継続している
4．
胚の凍結保存期間は 被実施者が夫婦として継続している期間であってかつ卵⼦を採取した⼥性の⽣殖年齢を超えないこととする。卵⼦の凍結保存期間も卵⼦を採取した⼥性の⽣殖年齢を超えないものとする。凍結融解後の胚および卵⼦は、卵⼦採取を受けた⼥性に移植されるものであり、ART実施登録施設は施術ごとに被実施者夫婦または⼥性の同意を取得し、同意⽂書を保管する。

⻩体補充• ART治療周期では、通常、⻩体補充療法が⾏われる• 特にホルモン補充周期を⽤いた凍結胚融解移植
治療では必須• 採卵周期であっても、殆どの場合に施⾏される
従来、⻩体ホルモンの連⽇筋⾁注射が中⼼に⾏われてきたが、⻩体ホルモン腟坐薬が利⽤できる様になり、通院負担は軽減された。

妊娠判定• 採卵⽇を2週0⽇とし、その2週後、4週0⽇以降に、妊娠判定が⾏われる。

ARTの合併症• 多胎妊娠
• 卵巣過剰刺激症候群（OHSS）
• 出⾎
• 腹痛
• 感染

OHSSの症状• 卵巣の増⼤、腹⽔、胸⽔の貯留• 体重腹囲の増加• 尿量の減少• 呼吸困難、起坐呼吸
呼吸困難 起坐呼吸• ⾎液濃縮、⾎栓症（脳⾎栓、肺⾎栓塞栓症）• 低アルブミン⾎症• 卵巣茎捻転

OHSSの治療• 安静• 補液• 低⽤量ドパミン療法• アルブミン補充• 腹⽔穿刺（濾過濃縮後静脈内還流）
妊娠していなければ採卵後1週間頃より軽快
妊娠した場合や遅発型は⻑期化多胎妊娠• 体外受精開始後多胎妊娠の症例の急増• 早産の増加• 妊娠⾼⾎圧症候群• ⺟体⼼疾患• 育児負担の増⼤⽣殖補助医療における多胎妊娠防⽌に関する⾒解
⽇本産科婦⼈科学会 2008年4⽉12⽇• ⽣殖補助医療の胚移植において、移植する胚は原則として単⼀とする。ただし、35歳以上の⼥性、または2回以上続けて妊娠不成⽴であった⼥性などについては、2胚移植を許容する。

• 治療を受ける夫婦に対しては、移植しない胚を後の治療周期で利⽤するために凍結保存する技術のあることを 必ず提⽰しなければならないを、必ず提⽰しなければならない。

ARTが児に与える影響• 現在まで、ARTが産まれてくる児の先天異常、染⾊体異常に対して及ぼす影響に関して、種々の報告があるものの リスクが増加する との明確な証があるものの、リスクが増加する、との明確な証拠は得られていない。しかし、問題が無い事を意味する訳では無く、今後もデータの蓄積と出⽣児のフォローアップが必要となる。
プが必要とな• Y染⾊体上の造精機能関連遺伝⼦⽋失AZFa, AZFb,b AZFcなどなど• エピジェネティクス異常との関連
Prader‐Willi症候群
PraderWilli症候群
Angelman症候群
Beckwith‐Wiedermann症候群

ARTオンライン登録• ⽇本産科婦⼈科学会会員でARTを⾏うものは、その治療内容について、全例登録を⾏っている。
• この結果は、順次ホームページ上で公表されている。
htt // l
http://plaza.umin.ac.jp/~jsog‐art/ij /~jt/

ARTによる出⽣児数の推移
年
2004年
2005年
2006年
2007年
年
2008年
2009年
2010年
2011年
2012年
2013年

体外受精出生児数（人） 総出生児数（人） 割合
18,16819 112
19,112
19,587
19,59521,704
26,68028,94532,41337,95342,554

1,110,721
1 062 530
1,062,530
1,092,674
1,089,818
1,091,156
1,070,035
1,071,304
1,050,806
1,037,000
1,031,818

1.64%
1 80%
1.80%
1.79%
1.80%
1.99%
2.49%
2.70%
3.08%
3.66%
4.12%

ARTの応⽤• 着床前診断（PGD）

臨床研究として症例毎に審査の上で施⾏されている• 着床前スクリーニング（PGS）

臨床研究として症例を限定し施⾏予定• 第三者の配偶⼦・胚を⽤いた⽣殖医療⽇本産科婦⼈科学会ではAID：実施を認めている
実施を認めている
卵⼦提供によるART：慎重な姿勢
代理懐胎・胚提供によるARTは認められない• 医学的適応による未受精卵⼦および卵巣組織の採取・凍結・保存

ARTに関する法律• わが国には現在まで⽣殖補助医療に関し法律やガイドラインによる規制はなく，⽣殖補助医療，は⽇本産科婦⼈科学会の会告に準拠し，医師の⾃主規制のもとに AID を除いて 夫婦の配偶⼦により⾏われ きたにより⾏われてきた。

臨床・研究遂⾏上倫理的に注意すべき事項に関する会告
臨床研究遂⾏上倫理的に注意すべき事項に関する会告⽇本産科婦⼈科学会•

⽣殖補助医療実施医療機関の登録と報告に関する⾒解

2015年4⽉改定•「体外受精・胚移植」に関する⾒解

2014年6⽉•顕微授精に関する⾒解

2006年4⽉改定•「体外受精・胚移植／ヒト胚および卵⼦の凍結保存と移植に関する⾒解」における「婚姻」の削除について
2014年6⽉•

医学的適応による未受精卵⼦および卵巣組織の採取・凍結・保存に関する⾒解2014年4⽉•

ヒト胚および卵⼦の凍結保存と移植に関する⾒解

2014年6⽉改定•

精⼦の凍結保存に関する⾒解

2007年4⽉•「XY精⼦選別におけるパーコール使⽤の安全性に対する⾒解」の削除について

2006年4⽉•

提供精⼦を⽤いた⼈⼯授精に関する⾒解（旧「⾮配偶者間⼈⼯授精」に関する⾒解）2015年6⽉改定•

ヒト精⼦・卵⼦・受精卵を取り扱う研究に関する⾒解

2013年6⽉改定•「⽣殖補助医療における多胎妊娠防⽌」に関する⾒解

2008年4⽉•「ヒトの体外受精・胚移植の臨床応⽤の範囲」についての⾒解

1998年10⽉•「着床前診断」に関する⾒解

2015年6⽉改定•

代理懐胎に関する⾒解

2003年4⽉•

胚提供による⽣殖補助医療に関する⾒解

2004年4⽉

不妊に悩む⽅への特定治療⽀援事業
厚⽣労働省
⽣殖補助医療は健康保険ではカバーされず、その治療の全ては⾃費診療として⾏われている。これに対し、特定治療⽀援事業が⾏われている。
•対象治療法体外受精及び顕微授精（以下「特定不妊治療」といいます）•助成の対象者

特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の⾒込みがないか⼜は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦

•

給付の内容
1回15万円（凍結胚移植及び採卵で卵が得られない等中⽌したものは7.5万円）
年間及び期間の限度無し
妻の年齢が、初回40歳未満は通算6回まで、初回43歳未満は通算3回まで
妻の年齢が43歳以上の場合、⼥性対象外

•

所得制限額
730万円（夫婦合算の所得額）•

事業実施主体都道府県、指定都市、中核市※平成28年1⽉20⽇以降に治療が終了したものから、助成額の拡充あり(1)初回の治療に限り30万円までを助成(2)特定不妊治療のうち精⼦を精巣⼜は精巣上体から採取するために⼿術を⾏った場合は、1回の治療につき更に15万円まで助成