（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
平成30年5月24日（※1）（前回公表年月日：平成30年3月6日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

九州医療スポーツ専門学校

平成20年3月31日

中村 潤

設置者名

設立認可年月日

代表者名〒802-0077
福岡県北九州市小倉北区馬借1丁目1番2号（電話） 093-531-5331

学校法人国際学園

昭和34年10月13日

所在地

水嶋 昭彦

〒802-0077
福岡県北九州市小倉北区馬借1丁目1番2号（電話） 093-531-5331

分野

認定課程名

認定学科名

専門士

高度専門士

医療医療専門課程

鍼灸学科

平成25年文部科学省
告示第2号

－

学科の目的

はり師・きゅう師国家試験現役合格を目指すことはもとより、技術・知識の修得だけではなく、患者さんに安心を与えることができる豊かな感性と温かい人間性を持ち、社会からも認められる高い倫理観を備えた医療人としての鍼灸師の養成を目指す。

認定年月日

平成30年2月27日

修業年限

昼夜

3

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

11382

124015

昼間

単位時間

年

生徒総定員

生徒実員

180人

121人

学期制度

長期休み

学修支援等

留学生数
（生徒実員の内数）

専任教員数

兼任教員数

総教員数

12人

7人

18人

0人

■前期：04月01日～09月30日■後期：10月01日～03月31日

成績評価■春期：03月12日～04月10日■夏期：08月11日～08月15日■冬期：12月27日～01月06日

卒業・進級
条件

試験実施による成績評価■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応

当該学年における必須授業科目の単位修得■課外活動の種類

課外活動

面談等の実施長崎街道歴史発見ウォーク
学園祭■サークル活動：
有■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（平成29年度卒業生）
鍼灸院、鍼灸整骨院など■就職指導内容

就職等の状況（※２）■成績表：
有■成績評価の基準・方法（平成29年度卒業者に関する平成30年5月1日時点の情報）

資格・検定名

種別

受験者数

合格者数

キャリアサポートセンターによる就職指導、開業鍼灸師による業界に関するセミナーの開催等

はり師国家試験

②3019

■卒業者数

：

30人

きゅう師国家試験②3020■就職希望者数：30人

健スポ検定（初級）③3030

健スポ検定（一般）

③3030

■就職者数

：

30人

■就職率：

100.0％

100.0％■卒業者に占める就職者の割合：■その他なし（平成29

主な学修成果
（資格・検定等）（※３）※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄
上表中「健スポ検定」の標記は、「健康スポーツセラピス
ト知識検定」を示します。

年度卒業者に関する

平成30年5月1日 時点の情報）■中途退学者

16 名■中退率

平成29年04月01日時点において、在学者123名（平成29年04月01日入学者を含む）

中途退学の現状

平成30年03月31日時点において、在学者107名（平成30年03月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
学業低迷、志望職種の変更、家庭の経済的な事情など■中退防止・中退者支援のための取組
本人および保護者面談、カウンセラーによる面談、個別またはグループに対する学習指導

13.0 ％

経済的支援制度■学校独自の奨学金・授業料等減免制度： 有１）全国高校総体、国民体育大会出場またはそれに準ずる大会出場経験や、プロスポーツまたはアマチュアスポーツにおいて活躍実績のある者。入学金および授業料を、実績に応じて20万円～全額を免除。
２）本学科と他学科を同時に入学する場合は、それぞれの学科において入学金を40万円免除。本学科在学中に他学科にも入学して併学する
場合は、新たに入学する学科の入学金のうち40万円免除。
■専門実践教育訓練給付： 給付対象
※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載
平成29年度給付実績／9名

第三者による■民間の評価機関等から第三者評価： 無学校評価
当該学科のホームページ https://www.kmsv.jp/sinkyu/
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。