5 GHz帯データ通信システムの特性試験方法[5,150MHz を超え5,350MHz以下又は5,470MHzを超え5,730MHz以下の周波数の電波を使用する小電力ﾃﾞ–ﾀ通信ｼｽﾃﾑの無線局に使用するための無線設備の特性試験方法][5.2GHｚ帯高出力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑの基地局、陸上移動中継局、陸上移動局に使用するための無線設備の特性試験方法][5,150MHz を超え5,250MHz以下の周波数の電波を使用する小電力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑの無線局のうち自動車内に設置する無線局に使用するための無線設備の特性試験方法]

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1. 一般事項 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 3
2. 周波数の偏差 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 7
3. 占有周波数帯幅 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 9
4. ｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 11
5. ｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度（帯域外漏えい電力） ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 14
6. 空中線電力の偏差 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 19
7. 隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 23
8. 副次的に発する電波等の限度 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 26
9. 混信防止機能 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 29
10. 送信ﾊﾞｰｽﾄ長 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 30
11. 送信電力制御機能(TPC) ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 31
12. ｷｬﾘｱｾﾝｽ機能 ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 33
13. 動的周波数選択機能(DFS)①(5.3GHz帯の場合) ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 35
14. 動的周波数選択機能(DFS)②(5.6GHz帯の場合) ꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏꞏ 39

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1. 一般事項
1.1 試験場所の環境
室内の温湿度は、JIS Z8703による常温5~35℃の範囲、常湿45~85%（相対湿度）の範囲内とする。
1.2 電源電圧
1) 技術基準適合証明における特性試験の場合
電源は､定格電圧を供給する｡
2) 認証における特性試験の場合
電源は､定格電圧及び定格電圧±10%を供給する｡ただし以下の場合を除く｡
a) 外部電源から受験機器への入力電圧が±10%変動したときにおける受験機器の無線部 (電源は除く｡) の回路への入力電圧の変動が±1%以下であることが確認できた場合、この場合は定格電圧のみで試験を行う｡
b) 電源電圧の変動幅が±10%以内の特定の変動幅内でしか受験機器が動作しない設計となっており､その旨及び当該特定の変動幅の上限値と下限値が工事設計書に記載されている場合、この場
合は定格電圧及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値で試験を行う｡

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1.3 試験周波数と試験項目
1) 受験機器の発射可能な周波数が3波以下の場合は､全波で全試験項目について試験を実施する｡
2) 受験機器の発射可能な周波数が4波以上の場合は､少なくとも上中下の3波の周波数で全試験項目について試験を実施する
3) 5,150MHz を超え5,350MHz以下又は5,470MHzを超え5,730MHz以下の周波数の電波を使用する小電力ﾃﾞ–ﾀ通信ｼｽﾃﾑの搬送波周波数
占有周波数帯域幅20MHz以下(20MHzｼｽﾃﾑ)

周波数帯
5.2GHz帯
5.3GHz帯
5.6GHz帯

20MHzを超え
40MHz以下(40MHzｼｽﾃﾑ)

5.2GHz帯
5.3GHz帯
5.6GHz帯

40MHzを超え
80MHz以下(80MHzｼｽﾃﾑ)
80MHzを超え
160MHz以下(160MHzｼｽﾃﾑ)
80MHzを超え
160MHz以下(80 + 80MHzｼｽﾃ
ﾑ)

5.2GHz帯
5.3GHz帯
5.6GHz帯
5.2GHz帯
5.3GHz帯
5.6GHz帯
80MHzｼｽﾃ
ﾑを2波同時送信

搬送波周波数
5,180MHz / 5,200MHz / 5,220MHz / 5,240MHz
5,260MHz / 5,280MHz / 5,300MHz / 5,320MHz
5,500MHz / 5,520MHz / 5,540MHz / 5,560MHz / 5,580MHz /5,600MHz 5,620MHz / 5,640MHz / 5,660MHz / 5,680MHz /5,700MHz / 5,720MHz
5,190MHz / 5,230MHz
5,270MHz / 5,310MHz
5,510MHz / 5,550MHz / 5,590MHz / 5,630MHz / 5,670MHz /5,710MHz
5,210MHz
5,290MHz
5,530MHz / 5,610MHz / 5,690MHz
5,250MHz
5,570MHz
5,210MHz + 5,530MHz、5,610MHzまたは5,690MHz
5,290MHz + 5,530MHz、5,610MHzまたは5,690MHz
5,530MHz + 5,690MHz4) 5,150MHz を超え 5,250MHz 以下の周波数を使用し、自動車内に設置される無線設備及び5.2GHz帯
高出力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑの搬送波周波数
占有周波数帯域幅20MHz以下(20MHzｼｽﾃﾑ)
20MHzを超え
40MHz以下(40MHzｼｽﾃﾑ)
40MHzを超え
80MHz以下(80MHzｼｽﾃﾑ)

周波数帯
5.2GHz帯

搬送波周波数
5,180MHz / 5,200MHz / 5,220MHz / 5,240MHz

5.2GHz帯

5,190MHz / 5,230MHz

5.2GHz帯

5,210MHzWork Instructions-ULID-018954 Issue#: 1.0

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1.4 ｼｽﾃﾑ
複数のｼｽﾃﾑを有する場合は、それぞれのｼｽﾃﾑごとに行う。
1.5 拡散符号
受験機器が拡散符号の切替機能を有する場合は、符号系列、符号長、符号速度の組合わせが異なるごとに適当な１つの拡散符号について行う。
1.6 予熱時間
工事設計書に予熱時間が必要である旨が記載されている場合は、記載された予熱時間経過後、各測定項目を測定する。
1.7 測定器の精度と較正等
1) 測定器は較正されたものを使用する必要がある｡
2) 測定用ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞは掃引方式ﾃﾞｼﾞﾀﾙｽﾄﾚｰｼﾞ型とする｡ただし､FFT方式を用いるものであっても､検波ﾓｰﾄﾞ､RBW(ｶﾞｳｽﾌｨﾙﾀ)､VBW等各試験項目の｢ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定｣ができるものは使用してもよい｡
3) FFT方式を用いるﾘｱﾙﾀｲﾑｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞ等を測定に用いる場合は、(2)に示す測定器と同等の測定結果となることを確認してから使用すること。
4) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞに帯域幅内の電力総和を算出する機能（例 ﾁｬﾈﾙﾊﾟﾜｰ機能、ﾊﾞﾝﾄﾞﾊﾟﾜｰﾏｰｶｰ機能）があるときは、その算出結果を用いてもよい。なお、測定器により演算機能の名称は異なる場合がある。
また帯域幅内の電力総和を計算で求める場合は、次の通りとする。
a) 帯域幅内の全ﾃﾞｰﾀをｺﾝﾋﾟｭｰﾀの配列変数に取り込む。
b) 取り込んだ全ﾃﾞｰﾀ(dB値)を電力次元の真数に変換する。
c) 次式により、真数に変換した値を用いて電力総和(Ps)を計算する。
𝑃𝑠

𝐸𝑖

𝑅𝐵𝑊

𝑆𝑤
𝑘

𝑛

Ps : 帯域幅内の電力総和(W)Ei : 1ﾃﾞｰﾀ点の測定値(W)SW : 帯域幅(MHz)n : 帯域幅内のﾃﾞｰﾀ点数
k : 等価雑音帯域幅の補正値
RBW : 分解能帯域幅(MHz)
1.8 本試験方法の適用対象
1) 本試験方法はｱﾝﾃﾅ端子(試験用端子を含む)のある設備に適用する｡
2) 本試験方法は内蔵又は付加装置により次の機能が実現できる機器に適用する｡
a) 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能*外部から試験用の制御器等により試験信号の制御を行う場合は､試験用の制御器は申込者が準備すること｡b) 連続送信状態､又は一定周期かつ同一ﾊﾞｰｽﾄ長の継続的ﾊﾞｰｽﾄ状態で送信する機能c) 試験しようとする周波数を設定して送信する機能d) 試験用の変調設定ができる機能及び変調停止できる機能(注 上記機能が実現できない機器の試験方法については別途検討する｡)
e) 変調信号としてﾃﾞｼﾞﾀﾙ信号(ﾃﾞｰﾀ)を用いる場合は､標準符号化試験信号(ITU-T勧告O.150による9段PN符号又は15段PN符号)による変調機能を有することが望ましい｡

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1.9 その他の条件
1) 各試験項目において複数の空中線（端子）を有する場合と記載している部分は、送信空中線と受信空中線が共通でない場合及び受信ﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ専用の空中線を有する場合において、「副次的に発する
電波等の限度」及び「ｷｬﾘｱｾﾝｽ機能」の試験項目にあっては複数の受信空中線を有する場合であって、それ以外の項目にあっては複数の送信空中線を有する場合である。
2) 複数の空中線を有する無線設備であって、ｷｬﾘｱｾﾝｽ機能が無い送信のみの空中線を有し、送信空中線とｷｬﾘｱｾﾝｽを行う空中線の距離等を意図的に離すことによって、送信空中線の位置とｷｬﾘｱｾﾝｽを行う空中線の位置での電界強度等が異なる場合は、その差分を減じた値をｷｬﾘｱｾﾝｽﾚﾍﾞﾙとする。
3) 複数の空中線を使用する空間多重方式(MIMO)及び空間分割多重方式(ｱﾀﾞﾌﾟﾃｨﾌﾞｱﾚｰｱﾝﾃﾅ)等を用いるものにあっては、技術基準の許容値が電力の絶対値で定められるものについて、各空中線端子で測定した値を加算して総和を求める。
4) 受験機器の擬似負荷は、特性ｲﾝﾋﾟｰﾀﾞﾝｽを50Ωとする。
5) 各試験項目の結果は、測定値とともに技術基準の許容値を表示する。
6) 適合性判定に必要な空中線の絶対利得は、提出された書面で確認する。
7) 工事設計書にｻﾌﾞｷｬﾘｱ間隔、ｻﾌﾞｷｬﾘｱ数等が示されている場合は、その条件で試験を行ってよい。条件が規定されていない場合は、原則として各試験項目で最も厳しい条件で試験を行う。最も厳しい条
件の特定が困難な場合は、推定される複数の送信条件で試験を行う。
8) 本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技術的に妥当であると証明された場合は、その方法で試験してもよい。

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6 / 452.周波数の偏差2.1 測定系統図

2.2 測定器の条件等
1) 周波数計としては､ｶｳﾝﾀまたはｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを使用する｡
2) 周波数計の測定確度は､規定の許容偏差の1/10以下の確度とする｡
3) 被測定波の振幅変動による影響を避けるため､減衰器の減衰量は周波数計へ十分な入力ﾚﾍﾞﾙを与える値とする｡
4) ﾊﾞｰｽﾄ波を測定する場合は､ｶｳﾝﾀのﾊﾟﾙｽ計測機能を使用して､ｹﾞｰﾄ開放時間をなるべくﾊﾞｰｽﾄ区間の全体が測定可能な値にする｡
5) 周波数計としてｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを用いる場合は設定を次のようにする｡
中心周波数 試験周波数
掃引周波数幅 占有周波数帯幅の許容値の約2~3.5倍分解能帯域幅 占有周波数帯幅の許容値の1%程度
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
搬送波ﾚﾍﾞﾙがｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞ雑音より十分高いこと
掃引時間
測定精度が保証される最小時間(*1)
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
表示ﾓｰﾄﾞ
ﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞ*1) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上としているが､ﾊﾞｰｽﾄ送信時間が長い場合は､繰り返し掃引により1ｻﾝﾌﾟﾙ点にﾊﾞｰｽﾄ送信時間が含まれれば掃引時間を短くしてもよい｡
2.3 受験機器の状態
1) 試験周波数及び最大出力に設定して、無変調状態（連続又は継続的ﾊﾞｰｽﾄ）で送信する。
2) 無変調にできない場合は、変調状態で送信する。
2.4 測定操作手順
1) 無変調波(連続又は継続的ﾊﾞｰｽﾄ)の場合は､周波数計で直接測定する｡
2) 変調状態の場合は、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞで測定する。
3) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、搬送波周波数ごとに送信を行い、各々の搬送波周波数について測定する。

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2.5 結果の表示
1) 測定値をMHz又はGHz単位で表示するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万分率(10 )の単位で(+)又は(-)の符号を付けて表示する。
2) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、割当周波数に対する搬送波周波数ごとの測定値の偏差を表示する。
2.6 その他の条件
1) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等の切り替え回路のみで、周波数が変動する要因がない空中線の組合せであって同一の送信出力回路に接続される場合は、選択接続される空中線端子の測定でよい。
2) 複数の空中線端子を有する場合であっても、共通の基準発振器に位相同期（例：PLL等による位相同期）しているか、共通のｸﾛｯｸ信号等を用いており、複数の空中線端子の周波数の偏差が同じになることが証明される場合は、一の代表的な空中線端子の測定結果を測定値としてもよい。

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3. 占有周波数帯域幅
3.1 測定系統図

3.2 測定器の条件等
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞは以下のように設定する｡
中心周波数
試験周波数
掃引周波数幅
許容値の約2~3.5倍
分解能帯域幅
許容値の約3%以下
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
搬送波ﾚﾍﾞﾙがｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの雑音ﾚﾍﾞﾙより十分高いこと
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間(*1)
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
表示ﾓｰﾄﾞ
ﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞ*1) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上としているが､ﾊﾞｰｽﾄ送信時間が長い場合は､繰
り返し掃引により1ｻﾝﾌﾟﾙ点にﾊﾞｰｽﾄ送信時間が含まれれば掃引時間を短くしてもよい｡
2) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの測定値は､外部又は内部のｺﾝﾋﾟｭｰﾀによって処理する｡
3.3 受験機器の状態
1) 試験周波数及び最大出力に設定し、占有周波数帯幅が最大となる状態に設定して送信する。
2) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、搬送波周波数ごとに送信を行う。
3.4 測定操作手順
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの掃引が終了したとき､全ﾃﾞ-ﾀ点の値をｺﾝﾋﾟｭｰﾀの配列変数に取り込む｡
2) 全ﾃﾞ-ﾀについて､dB値を電力次元の真数に変換する｡
3) 全ﾃﾞ-ﾀの電力総和を求め｢全電力｣として記憶する｡
4) 最低周波数のﾃﾞ-ﾀから順次上に電力の加算を行い､この値が｢全電力｣の0.5%となる限界ﾃﾞ-ﾀ点を求める｡その限界点を周波数に変換して｢下限周波数｣として記憶する｡
5) 最高周波数のﾃﾞ-ﾀから順次下に電力の加算を行い､この値が｢全電力｣の0.5%となる限界ﾃﾞ-ﾀ点を求める｡その限界点を周波数に変換して｢上限周波数｣として記憶する｡
6) 各々の変調方式毎にそれぞれ(1)~(5)の測定手順を繰り返し測定する｡

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3.5 結果の表示
1) 占有周占有周波数帯幅は､(｢上限周波数｣-｢下限周波数｣)として求め､kHz又はMHzの単位で表示する｡
2) ２つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、搬送波周波数ごとの測定値を表示する。
3.6 その他の条件
1) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合は省略しない。
2) 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線端子ごとの測定値が許容値から100kHzを減じた値（例:許容値が20MHzの場合、測定値が19.9MHz）を超える場合は、それぞれの空中線端子を合成器（例:ｺﾝﾊﾞｲﾅｰ等）において接続して測定し、それぞれの空中線ごとの測定値に加えて表示すること。この場合において、空中線電力の総和が最大となる状態に設定すること。

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4. ｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度
4.1 測定系統図

4.2 測定器の条件等
1) 不要発射探索時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は次のようにする。
掃引周波数幅(*1)
分解能帯域幅1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間(*2)
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引(*3)
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
*1) 不要発射の探索は、30MHzから26GHzまでとする。ただし、以下の周波数を除く。

占有周波数帯域
幅20MHz以下(20MHzｼｽﾃﾑ)
20MHzを超え
40MHz以下(40MHzｼｽﾃﾑ)
40MHzを超え
80MHz以下(80MHzｼｽﾃﾑ)
80MHzを超え
160MHz以下(160MHzｼｽﾃﾑ)

占有周波数帯域
幅80MHzを超え
160MHz以下(80 + 80MHzｼｽﾃ
ﾑ)

測定除外周波数
5.3GHz帯

5.2GHz帯(5.2GHz帯高出力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑを含む)
5,142MHz ~ 5,266.7MHz

5,233.3MHz ~ 5,350MHz

5,141.6MHz ~5,278.4MHz

5,221.6MHz ~5,358.4MHz

5,123.2MHz ~5,296.7MHz

5,203.3MHz ~5,376.8MHz

5,099.6MHz ~ 5,400.4MHz

5.2GHz帯 / 5.6GHz帯

測定除外周波数
5.3GHz帯 / 5.6GHz帯

5,134.8MHz ~ 5,470MHz
5,470MHz ~ 5,730MHz(*4)

5,214.8MHz ~ 5,470MHz
5,470MHz ~ 5,730MHz(*4)

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5.6GHz帯

OFDM以外5,470MHz ~ 5,730MHz
OFDM
5,460MHz ~ 5,765MHz
5,460MHz ~ 5,770MHz

5,460MHz ~ 5,770MHz

5,419.6MHz ~ 5,725MHz

5.6GHz帯 / 5.6GHz帯
5,419.6 MHz ~ 5,770MHz

11 / 45*2) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合、掃引時間は1ﾃﾞｰﾀ点あたり1ﾊﾞｰｽﾄ周期以上となる時間とする。掃引時間短縮のため「（掃引周波数幅／分解能帯域幅）×ﾊﾞｰｽﾄ周期」で求まる時間以上であれば掃引時間として設定してもよい。
*3) ﾊﾞｰｽﾄ周期や送信時間が長いﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの外部ﾄﾘｶﾞにて､送信に同期させた掃引を行い､掃引ﾓｰﾄﾞを連続掃引､表示ﾓｰﾄﾞをﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞとして繰り返し掃引を行っても良い｡*4) 5,690MHzを使用する場合は5,470MHz ~ 5,770MHz
2) 不要発射振幅測定時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は次のようにする。
中心周波数
不要発射周波数（探索された周波数）
掃引周波数幅0Hz
分解能帯域幅1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
ただし、ﾊﾞｰｽﾄ波の場合、1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ｻﾝﾌﾟﾙ
4.3 受験機器の状態
1) 試験周波数及び最大出力に設定し、連続送信状態又は継続的（一定周期、一定ﾊﾞｰｽﾄ長）ﾊﾞｰｽﾄ送信状
態とする。
2) 受験機器をｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度が最大となる状態に設定して送信する。
3) 拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
4) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、同時に2つの搬送波周波数の送信を行う。
5) 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有する場合は、それぞれの空
中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。

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4.4 測定操作手順
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定を4.2の1)として掃引し、不要発射を探索する。探索した不要発射の振幅値を等価
等方輻射電力に換算した値が許容値を満足する場合は、4.2の2）の測定は行わず、求めた換算値を測定値とする。次の式で等価等方輻射電力𝑃 (EIRP)を算出する。
𝑃
𝑃
𝐺
𝐿 (dBm/MHz)
記号 𝑃 :ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞによる不要発射測定値(dBm)
𝐺 :不要発射周波数における受験機器の空中線の絶対利得(dBi)
𝐿 :不要発射周波数における給電線等の損失(dB)2) 探索した不要発射振幅値が､許容値を超えた場合､ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの周波数の精度を高めるため､掃引
周波数幅を100MHz､10MHz､1MHzと順次狭くして､その不要発射の周波数を正確に求める｡ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲ
ｻﾞの設定を4.2の2)とし､不要発射の振幅の平均値(ﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､それぞれのﾊﾞｰｽﾄ内の平均値とする｡) を求め､この値を測定値とする｡
3) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。なお、ここで用いる空中線の絶対利得はそれぞれの空中線の値を用いる。
4.5 結果の表示
1) 許容値の周波数区分ごとに不要発射電力の最大の1波をµW/MHz単位で周波数とともに表示する。また、等価等方輻射電力換算に使用した空中線の絶対利得も合わせて記載する。
2) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において周波数ごとにおける総和
をµW/MHz単位で周波数とともに表示するほか、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の1波をµW/MHz単位で周波数とともに表示する。
4.6 その他の条件
1) 4.2の1)において、測定は探索周波数範囲が広範囲となるため、掃引周波数幅は測定精度が保証される範囲に分割して測定する。
2) 4.2の2)において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞは｢ｻﾝﾌﾟﾙ｣の代わりに｢RMS｣を用いてもよい。
3) 4.5の2)において、周波数ごとにおける総和を表示することとしているが、それぞれの空中線端子の測定
値が、許容値を空中線本数(*5)で除した値を超える周波数において1MHz帯域内の値の総和を求める。な
お、全ての空中線端子において許容値を空中線本数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線本数を乗じた値を表示してもよい。
*5) 空中線本数は、同時に電波を発射する空中線の本数（ｽﾄﾘｰﾑ数等）であって、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で切り替える空中線の本数を含まない。
4) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に電波を発射しない
場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、全ての空中線端子の測定を行う。
5) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの分解能帯域幅を1MHzに設定して、搬送波振幅に対する不要発射振幅の電力比を測定し、その電力比に別途測定した空中線電力の測定値を乗じて不要発射の強度の値を求め、等価等方輻
射電力に換算した値を測定値とする方法もある。

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5. ｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度（帯域外漏えい電力）
5.1 測定系統図

5.2 測定器の条件等
1) 帯域外漏えい電力探索時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は次のようにする。
掃引周波数幅(*1)
分解能帯域幅1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
掃引時間
測定精度が保証される最小時間(*2)
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引(*3)
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
*1) 掃引周波数範囲は、以下の通りとする。
a) (20MHzｼｽﾃﾑ：5.2GHz帯(5.2GHz帯高出力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑを含む))
占有周波数帯域幅が18MHz以下の場合
5,142MHz ~ 5,150MHz
5,250MHz ~ 5,251MHz
5,251MHz ~ 5,260MHz
5,260MHz ~ 5,266.7MHz
占有周波数帯域幅が18MHzを超え20MHz以下の場合(*4)
5,142MHz ~ 5,150MHz
5,250MHz ~ 5,250.2MHz
5,250.2MHz ~ 5,251MHz
5,251MHz ~ 5,260MHz
5,260MHz ~ 5,266.7MHzb) (40MHzｼｽﾃﾑ：5.2GHz帯(5.2GHz帯高出力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑを含む))
5,141.6MHz ~ 5,150MHz
5,250MHz ~ 5,251MHz
5,251MHz ~ 5,270MHz
5,270MHz ~ 5,278.4MHzc) (80MHzｼｽﾃﾑ：5.2GHz帯(5.2GHz帯高出力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑを含む))
5,123.2MHz ~ 5,150MHz
5,250MHz ~ 5,251MHz
5,251MHz ~ 5,290MHz
5,290MHz ~ 5,296.7MHzd) (160MHzｼｽﾃﾑ：5.2GHz帯 / 5.3GHz帯)
5,099.6MHz ~ 5,150MHz
5,350MHz ~ 5,400.4MHz

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14 / 45e) (20MHzｼｽﾃﾑ：5.3GHz帯)
占有周波数帯域幅が18MHz以下の場合
5,233.3MHz ~ 5,240MHz
5,240MHz ~ 5,249MHz
5,249MHz ~ 5,250MHz
占有周波数帯域幅が18MHzを超え20MHz以下の場合
5,233.3MHz ~ 5,240MHz
5,240MHz ~ 5,249MHz
5,249MHz ~ 5,249.8MHz
5,249.8MHz ~ 5,250MHzf) (40MHzｼｽﾃﾑ：5.3GHz帯)
5,221.6MHz ~ 5,230MHz
5,230MHz ~ 5,249MHz
5,249MHz ~ 5,250MHz
5,350MHz ~ 5,358.4MHzg) (80MHzｼｽﾃﾑ：5.3GHz帯)
5,203.3MHz ~ 5,210MHz
5,210MHz ~ 5,249MHz
5,249MHz ~ 5,250MHz
5,350MHz ~ 5,376.8MHzh) (20MHzｼｽﾃﾑ：5.6GHz帯)
直交周波数分割多重方式以外の場合なし
直交周波数分割多重方式の場合
5,460MHz ~ 5,470MHz
5,745MHz ~ 5,765MHzi) (40MHzｼｽﾃﾑ：5.6GHz帯)
5,460MHz ~ 5,470MHzj) (80MHzｼｽﾃﾑ：5.6GHz帯)
5,460MHz ~ 5,469.5MHz
5,469.5MHz ~ 5,470MHzk) (160MHzｼｽﾃﾑ：5.6GHz帯)
5,419.6MHz ~ 5,470MHzl) 5,210MHz及び5,530MHz、5,610MHz又は5,690MHzの周波数の電波を同時に使用する小電力ﾃﾞｰ
ﾀ通信ｼｽﾃﾑの無線局又は5.2GHz帯高出力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑの陸上移動局の送信設備(80+80MHzｼｽﾃﾑ:5.2GHz帯 / 5.6GHz帯)
5,134.8MHz ~ 5,150MHz
5,250MHz ~ 5,251MHz
5,251MHz ~ 5,285.2MHz
5,285.2MHz ~ 5,370MHz
5,370MHz ~ 5,454.8MHz
5,454.8MHz ~ 5,470MHz

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15 / 45l) 5,290MHz及び5,530MHz、5,610MHz又は5,690MHzの周波数の電波を同時に使用する小電力ﾃﾞｰ
ﾀ通信ｼｽﾃﾑの無線局の送信設備(80+80MHzｼｽﾃﾑ:5.3GHz帯 / 5.6GHz帯)
5,214.8MHz ~ 5,249MHz
5,249MHz ~ 5,250MHz
5,350MHz ~ 5,365.2MHz
5,365.2MHz ~ 5,410MHz
5,410MHz ~ 5,454.8MHz
5,454.8MHz ~ 5,470MHzm) 5,530MHz及び5,690MHzの周波数の電波を同時に使用する小電力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑの無線局の送信設備(80+80MHzｼｽﾃﾑ:5.6GHz帯 / 5.6GHz帯)
5,419.6MHz ~ 5,470MHzn) 5,530MHz、5,610MHz又は5,690MHzの周波数の電波を使用する小電力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑの無線局の送信設備と同時に使用する5.2GHz帯高出力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑの基地局及び陸上移動中継局の送信設備(80+80MHzｼｽﾃﾑ:5.2GHz帯 / 5.6GHz帯)
5,134.8MHz ~ 5,150MHz
5,250MHz ~ 5,251MHz
5,251MHz ~ 5,285.2MHz
5,285.2MHz ~ 5,370MHz
5,370MHz ~ 5,454.8MHz
5,454.8MHz ~ 5,470MHz*2) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､掃引時間短縮のため｢(掃引周波数幅(MHz)÷分解能帯域幅(MHz))×ﾊﾞｰｽﾄ周期(s)｣で求まる時間以上であれば掃引時間として設定しても良い｡*3) ﾊﾞｰｽﾄ周期や送信時間が長いﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの外部ﾄﾘｶﾞにて､送信に同期させた掃引を行い､掃引ﾓｰﾄﾞを連続掃引､表示ﾓｰﾄﾞをﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞとして繰り返し掃引を行っても良い｡*4) 5.2GHz帯自動車内無線LANｼｽﾃﾑの場合は占有周波数帯域幅に関わらず適用するWork Instructions-ULID-018954 Issue#: 1.0

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2) 帯域外漏えい電力測定時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は次のようにする。
中心周波数
帯域外漏えい電力の周波数（探索された周波数）
掃引周波数幅0Hz
分解能帯域幅1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ｻﾝﾌﾟﾙ
5.3 受験機器の状態
1) 試験周波数及び最大出力に設定し、連続送信状態又は継続的（一定周期、一定ﾊﾞｰｽﾄ長）ﾊﾞｰｽﾄ送信状
態とする。
2) 受験機器をｽﾌﾟﾘｱｽ発射又は不要発射の強度（帯域外漏えい電力）が最大となる状態に設定して送信する。
3) 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有する場合は、それぞれの空
中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
5.4 測定操作手順
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定を5.2の1)として掃引し、不要発射を探索する。探索した不要発射の振幅値を等価
等方輻射電力に換算した値が許容値を満足する場合は、5.2の2）の測定は行わず、求めた換算値を測定値とする。次の式で等価等方輻射電力𝑃 (EIRP)を算出する。
𝑃
𝑃
𝐺
𝐿 (dBm/MHz)
記号 𝑃 :ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞによる不要発射測定値(dBm)
𝐺 :不要発射周波数における受験機器の空中線の絶対利得(dBi)
𝐿 :不要発射周波数における給電線等の損失(dB)2) 探索した不要発射振幅値が､許容値を超えた場合､ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの周波数の精度を高めるため､掃引
周波数幅を100MHz､10MHz､1MHzと順次狭くして､その不要発射の周波数を正確に求める｡ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲ
ｻﾞの設定を5.2の2)とし､不要発射の振幅の平均値(ﾊﾞｰｽﾄ波の場合は､それぞれのﾊﾞｰｽﾄ内の平均値とする｡) を求め､この値を測定値とする｡
3) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。なお、ここで用いる空中線の絶対利得はそれぞれの空中線の値を用いる。
5.5 結果の表示
1) 許容値の周波数区分ごとに不要発射電力の最大の1波をµW/MHz単位で周波数とともに表示する。また、等価等方輻射電力換算に使用した空中線の絶対利得も合わせて記載する。
2) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において周波数ごとにおける総和
をµW/MHz単位で周波数とともに表示するほか、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の1波をµW/MHz単位で周波数とともに表示する。

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5.6 その他の条件
1) 5.4の搬送波周波数は、割当周波数とする。
2) 帯域外漏えい電力を搬送波の近傍で測定する場合、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの分解能帯域幅の設定が1MHzと広いために搬送波の電力が帯域外漏えい電力の測定値に影響を与える可能性がある。この場合、ｽﾍﾟｸﾄﾙ
ｱﾅﾗｲｻﾞの分解能帯域幅を、搬送波電力が帯域外漏えい電力の測定値に影響を与えなくなる程度まで狭め、1MHzごとの電力総和を計算する等の測定上の操作が必要である。
3) 5.2の2)において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞは｢ｻﾝﾌﾟﾙ｣の代わりに｢RMS｣を用いてもよい。
4) 5.5の2)において、周波数ごとにおける総和を表示することとしているが、それぞれの空中線端子の測定
値が、許容値を空中線本数(*4)で除した値を超える周波数において1MHz帯域内の値の総和を求める。な
お、全ての空中線端子において許容値を空中線本数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線本数を乗じた値を表示してもよい。
*4) 空中線本数は、同時に電波を発射する空中線の本数（ｽﾄﾘｰﾑ数等）であって、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で切り替える空中線の本数を含まない。
5) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、全ての空中線端子の測定を行う。

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6. 空中線電力の偏差
6.1 測定系統図

6.2 測定器の条件等
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの、分解能帯域幅1MHzにおける等価雑音帯域幅を測定し、分解能帯域幅を1MHz等
価帯域幅に補正する補正値を求める。
2) 減衰器の減衰量は、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞに最適動作入力ﾚﾍﾞﾙを与えるものとする。
3) 空中線電力の最大値を与える周波数探索時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は、次のとおりとする。
中心周波数
試験周波数
掃引周波数幅占有周波数帯幅の2倍程度
分解能帯域幅1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅の3倍程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
入力ﾚﾍﾞﾙ
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
ﾃﾞｰﾀ点数600点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
表示ﾓｰﾄﾞ
ﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞ
4) 空中線電力を測定する場合のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は、次のとおりとする。この場合、電力計をｽﾍﾟｸﾄ
ﾙｱﾅﾗｲｻﾞのIF出力に接続した状態で、電力計の指示を受験機器の出力点に対して較正しておく。
中心周波数
最大電力を与える周波数（探索された周波数）
掃引周波数幅0Hz
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引5) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの演算機能を使用して空中線電力を測定する場合のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は、次のとおりとする。
中心周波数
最大電力を与える周波数（探索された周波数）
掃引周波数幅
2MHz程度
分解能帯域幅30kHz以上300kHz以下
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅の3倍以上
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
測定精度が保証される最小時間(*1)
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
ﾃﾞｰﾀ点数600点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
RMS
表示ﾓｰﾄﾞ
RMS電力平均10回以上(*1)
演算帯域幅
1MHz
*1) ｽﾍﾟｸﾄﾗﾑの変動が無くなる程度までRMS電力平均回数を多くすることで、掃引時間を自動としても良いWork Instructions-ULID-018954 Issue#: 1.0

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6.3 受験機器の状態
1) 試験周波数に設定し､連続送信状態又は継続的(一定周期､一定ﾊﾞｰｽﾄ長)ﾊﾞｰｽﾄ 送信状態とする｡
2) 受験機器を空中線電力が最大となる状態に設定して送信する。
3) 拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
4) 直交周波数分割多重方式の場合は、ﾊﾞｰｽﾄ送信状態とし、副搬送波の数が最も少ない状態(ｼｮｰﾄﾌﾟﾘ
ｱﾝﾌﾞﾙ)の時間の割合が最大となるような変調をかける。ただし、これは、実運用状態で連続的に生じうる範囲で行うこととする。もし、このような変調がかけられない場合は、一定周期、一定ﾊﾞｰｽﾄ長のﾊﾞｰ
ｽﾄ送信状態、又は連続送信状態で行ってもよい。
5) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、同時に2つの搬送波周波数の送信を行う。
6) 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
6.4 測定操作手順
6.4.1 電力計を用いた空中線電力の測定
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを6.2の3)のように設定する。
2) 表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰返した後、1MHz当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
3) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数について、1MHz当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
4)

ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを6.2の4)のように設定する。

5) 電力計をｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞのIF出力に接続する。
6) 空中線電力は、次のとおりとする。
a) 連続波の場合b) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合

ﾊﾞｰｽﾄ内平均電力
ただし 送信時間率

電力計の指示を6.2の1)により補正した値
連続波の場合と同様に補正した値と送信時間率
から、ﾊﾞｰｽﾄ内の平均電力を計算した値

電力計の指示を . の により補正した値
送信時間率
ﾊﾞｰｽﾄ送信時間
ﾊﾞｰｽﾄ繰り返し周期c) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数について、空中線電力を測定する。
d) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

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6.4.2 ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの演算機能を使用した空中線電力の測定
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを6.2の3)のように設定する。
2) 表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰返した後、1MHz当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
3) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数について、1MHz当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
4) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを6.2の5)のように設定する。
5) 空中線電力は、次のとおりとする。
a) 連続波の場合b) ﾊﾞｰｽﾄ波の場合

ﾊﾞｰｽﾄ内平均電力
ただし 送信時間率

ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの演算から求めた値
連続波の場合と同様に補正した値と送信時間率
から、ﾊﾞｰｽﾄ内の平均電力を計算した値

スペクトルアナライザの演算から求めた値
送信時間率
ﾊﾞｰｽﾄ送信時間
ﾊﾞｰｽﾄ繰り返し周期6) 直交周波数分割多重方式の場合で、副搬送波の変調方式が複数ある場合は、それぞれの場合の空中線電力を測定し、最も大きい値を測定値とする。
7) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数について、空中線電力を測定する。
8) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
6.4.3 等価等方輻射電力の算出
次の式で等価等方輻射電力𝑃 (EIRP)を算出する。
𝑃
𝑃
𝐺
𝐿 (dBm/MHz)
記号 𝑃 : 空中線電力の測定値(dBm)
𝐺 : 工事設計書に記載された受験機器の空中線の絶対利得(dBi)
𝐿 : 測定周波数における給電線等の損失(dB)
6.5 結果の表示
1) 技術基準が規定される占有周波数帯幅ごとに空中線電力の最大の1波をmW/MHz単位で表示するとともに、定格(工事設計書に記載される)空中線電力に対する偏差を％単位で(+)又は(-)の符号を付けて表示する。
2) 等価等方輻射電力を、技術基準が規定される占有周波数帯幅ごとに最大の1波をmW/MHz単位で表示する。（*2）*2) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数の空中線電力測
定値を表示する。
3) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して表示するほか、参考としてそれぞれの空中線端子の測定値も表示する。

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6.6 その他の条件
1) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、全ての空中線端子の測定を行う。
2) 被測定信号に情報伝送しない区間があり、この区間のﾚﾍﾞﾙが情報伝送する区間のﾚﾍﾞﾙより低い場合はﾊﾞｰｽﾄ波と見なし、情報伝送しない区間は測定の対象としない。
3) 6.2の5)において、分解能帯域幅ﾌｨﾙﾀはｶﾞｳｽﾌｨﾙﾀとし、3dB減衰帯域幅で規定されていること。なお、変調信号が安定している場合には、30kHz以下とすることができる。
4) 6.4.1において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞを｢RMS｣として測定する場合においては電力計に代えてもよい。
5) 4)において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞを｢RMS｣とする場合は、ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅を分解能帯域幅と同程度に設定するか、又は、ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅の設定をOFFとして、空中線電力の最大値を与える周波数探索を行ってもよい。
6) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞが、電力の真値(RMS)を表示するものであれば、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞ表示値（ﾊﾞｰｽﾄ波の場合はﾊﾞｰｽﾄ内平均電力に換算すること。）を測定値としてもよい。ただし、分解能帯域幅
1MHzにおける等価雑音帯域幅の補正が可能であること。なお、測定値に疑義がある場合は6.2の4)の方法を用いて確認を行うこと。

7) 6.4.1において、電力計を用いて空中線電力（総電力）を測定し、その値を使用してｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞのﾄ
ﾚｰｽを正規化して1MHz当たりの電力を算出してもよい。
8) 6.4.2において、掃引時間は、ﾊﾞｰｽﾄ周期×ﾃﾞｰﾀ点数の整数倍に設定する。これができない場合には、ﾊﾞｰｽﾄ周期×10×ﾃﾞｰﾀ点数以上の時間とする。
9) 6.4.2において、演算は分解能帯域幅を等価雑音帯域幅で補正を行っているものであること。
10) 6.4.2において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの演算機能を用いて電力密度を求める場合は、測定する分解能帯域
幅、ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅などの設定条件を同じ条件として、標準信号発生器を仲介して電力計の測定値との差を補正すること。
11) 6.4.2において、測定器の演算精度により測定結果にばらつきが生じる可能性があるため、測定に用いる場合には十分な検証をおこなうこと。測定結果に疑義が生じた場合には、6.4.1の測定方法を用いること。

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7. 隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力
7.1 測定系統図

7.2 測定器の条件等
隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力測定時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は次のようにする｡
中心周波数
掃引周波数幅
分解能帯域幅ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
Y軸ｽｹｰﾙ
入力ﾚﾍﾞﾙ
ﾃﾞｰﾀ点数
掃引ﾓｰﾄﾞ
検波ﾓｰﾄﾞ
表示ﾓｰﾄﾞ

測定操作手順に示す周波数(*1)
300kHz300kHz
10dB/Div
最大のﾀﾞｲﾅﾐｯｸﾚﾝｼﾞとなる値
600点以上
連続掃引
ｻﾝﾌﾟﾙ
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
ﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞ*1) 占有周波数帯域幅の許容値により、以下の通りとする
5.2GHz帯(5.2GHz帯高出力ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑを含む) / 5.3GHz帯
占有周波数帯幅18MHz以下:
18MHz
占有周波数帯幅18MHz超え20MHz以下:
20MHz
占有周波数帯幅20MHzを超え40MHz以下:
40MHz
占有周波数帯幅40MHzを超え80MHz以下:
80MHz
5.6GHz帯
直交周波数分割多重方式以外の場合:
直交周波数分割多重方式の場合で占有周波数帯幅20MHz以下:
占有周波数帯幅20MHzを超え40MHz以下:
占有周波数帯幅40MHzを超え80MHz以下:

18MHz
20MHz
40MHz
80MHz

7.3 受験機器の状態
1) 試験周波数に設定し､連続送信状態又は継続的(一定周期､一定ﾊﾞｰｽﾄ長)ﾊﾞｰｽﾄ 送信状態とする｡
2) 受験機器を隣接ﾁｬﾈﾙ漏えい電力が最大となる状態に設定して送信する。
3) 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。

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7.4 測定操作手順
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを7.2のように設定する｡
2) 搬送波電力(𝑃 ) の測定(a) 搬送波周波数を中心周波数にして掃引する｡(b) 全ﾃﾞｰﾀ点の値をｺﾝﾋﾟｭｰﾀの配列変数に取り込む｡(c) 全ﾃﾞｰﾀについて､dB値を電力次元の真数に変換する｡(d) 全ﾃﾞｰﾀの電力総和を求め､これを𝑃 とする｡
3) 上側隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力(𝑃 )の測定
(a) 搬送波周波数+20MHz又は+40MHz（*2）を中心周波数にして掃引する。
(b) 全ﾃﾞｰﾀ点の値をｺﾝﾋﾟｭｰﾀの配列変数に取り込む｡(c) 全ﾃﾞｰﾀについて､dB値を電力次元の真数に変換する｡(d) 全ﾃﾞｰﾀの電力総和を求め､これを𝑃 とする｡
(e) 搬送波周波数+40MHz又は+80MHz（*2）を中心周波数にして掃引し、終了後、(b)から(d)の手順を繰り返す。
4) 下側隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力(𝑃 )の測定
(a) 搬送波周波数-20MHz又は-40MHz（*2）を中心周波数にして掃引する。
(b) 全ﾃﾞｰﾀ点の値をｺﾝﾋﾟｭｰﾀの配列変数に取り込む｡(c) 全ﾃﾞｰﾀについて､dB値を電力次元の真数に変換する｡(d) 全ﾃﾞｰﾀの電力総和を求め､これを𝑃 とする｡
(e) 搬送波周波数-40MHz又は-80MHz（*2）を中心周波数にして掃引し、終了後、(b)から(d)の手順を繰り返す。
*2) 占有周波数帯域幅の許容値により、以下の通りとする
5.2GHz帯 / 5.3GHz帯
占有周波数帯幅18MHz以下:
20MHz、
占有周波数帯幅18MHz超え20MHz以下:
20MHz、
占有周波数帯幅20MHzを超え40MHz以下:
40MHz、
占有周波数帯幅40MHzを超え80MHz以下:
80MHz
5.6GHz帯
直交周波数分割多重方式以外の場合:
直交周波数分割多重方式の場合で占有周波数帯幅20MHz以下:
占有周波数帯幅20MHzを超え40MHz以下:
占有周波数帯幅40MHzを超え80MHz以下:

40MHz
40MHz
80MHz

20MHz、

40MHz

20MHz、40MHz、
80MHz

40MHz
80MHz

5) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに測定する。
6) 隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力は､下記式により計算する｡①上側隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力=10log(𝑃 /𝑃 )②下側隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力=10log(𝑃 /𝑃 )Work Instructions-ULID-018954 Issue#: 1.0

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7.5 結果の表示
上側隣接ﾁｬﾈﾙ漏えい電力及び下側隣接ﾁｬﾈﾙ漏洩電力の測定値を、技術基準で規定する単位で表示する。
7.6 その他の条件
1) 7.4の搬送波周波数は、割当周波数とする。
2) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、全ての空中線端子の測定を行う。

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8. 副次的に発する電波等の限度
8.1 測定系統図

8.2 測定器の条件等
1) 測定対象が低ﾚﾍﾞﾙのため擬似負荷(減衰器)の減衰量はなるべく低い値とする｡
2) 副次発射探索時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞは以下のように設定する｡(*1)
測定周波数が1GHz未満の場合、測定周波数が1GHz以上の場合、ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
*1) 副次発射の探索は、30MHzから26GHzまでとする。
掃引周波数幅
分解能帯域幅

100kHz1MHz3) 副次発射測定時のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞは以下のように設定する。
中心周波数測定する副次発射周波数(探索された周波数)
掃引周波数幅0Hz
分解能帯域幅
測定周波数が1GHz未満の場合、100kHz測定周波数が1GHz以上の場合、
1MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
ﾃﾞｰﾀ点数400点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ｻﾝﾌﾟﾙ
8.3 受験機器の状態
試験周波数を全期間にわたり連続受信できる状態に設定する｡

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8.4 測定操作手順
1) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定を8.2の2)とし､副次発射の振幅の最大値を探索する｡
2) 探索した結果が許容値の1/10以下の場合､探索値を測定値とする｡
3) 探索した結果が許容値の1/10を超えた場合ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞﾞの中心周波数の設定精度を高めるため
周波数掃引幅を100MHz､10MHz及び1MHzのように分解能帯域幅の1 0倍程度まで順次狭くして､副次発射の周波数を求める｡次に､ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞﾞの設定を8.2の3)とし､平均化処理を行って平均電力を測定する｡
4) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
8.5 結果の表示
1) 許容値の1/10以下の場合は最大の1波を周波数とともにnW又はpW単位で表示する｡
2) 許容値の1/10を超える場合はすべての測定値を周波数とともにnW単位で表示し､かつ電力の合計値
をnW単位で表示する｡
3) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値の総和を求め表示する。許容値を空中線本数(*2)で除した値の1/10以下の場合は最大の1波を周波数とともにnW又はpW単位で表示するほか、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を周波数とともにnW又はpW単位で表示する。
4) 測定値の総和が許容値を空中線本数(*2)で除した値の1/10を超える場合はすべての測定値を周波数とともにnW単位で表示し、かつ電力の合計値をnW単位で表示するほか、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を周波数とともにnW単位で表示する。
*2) 空中線本数は、同時に電波を受信する空中線の本数（ｽﾄﾘｰﾑ数等）であって、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で切り替える空中線の本数を含まない。

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8.6 その他の条件
1) 擬似負荷は、特性ｲﾝﾋﾟｰﾀﾞﾝｽ50Ωの減衰器を接続して行うこととする。
2) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの感度が足りない場合は､低雑音増幅器等を使用する｡
3) 8.2の2)測定は探索周波数範囲が広範囲となるため、掃引周波数幅は測定精度が保証される範囲に分割して測定する。
4) 受験機器の設定を連続受信状態にできないものについては､受験機器の間欠受信周期を最短に設定
して､測定精度が保証されるようにｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの掃引時間を､少なくとも1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1周期以上とする｡なお､8.2の2)において掃引ﾓｰﾄﾞを連続掃引､表示ﾓｰﾄﾞをﾏｯｸｽﾎｰﾙﾄﾞとして波形が変動しなくなるまで測定する方法でも良い｡
5) 8.2の3)において、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの検波ﾓｰﾄﾞは｢ｻﾝﾌﾟﾙ｣の代わりに｢RMS｣を用いてもよい。
6) 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のﾀﾞｲﾊﾞｰｼﾃｨ等で同時に受信回路に接続されない場合は、同時に受信回路に接続される空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線端子
によって測定値が異なることが懸念される場合や切り替えで受信回路に接続されない空中線端子からの発射が懸念される場合は、全ての空中線端子の測定を行う。
7) 8.5の3)､4)はそれぞれの空中線端子において周波数ごとに測定した値が、許容値を空中線本数で除した値の1/10を超えるすべての値を表示し加算するものである。

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9. 混信防止機能
9.1 測定系統図
1) 識別符号を送信する場合

2) 識別符号を受信する場合

9.2 測定器の条件等
1) 復調器は、試験機器が送出する送信信号を復調し、識別符号の内容が表示可能であること。
2) 対向器は、試験機器が送出する送信信号と同様な識別符号の送信が可能であること。
9.3 受験機器の状態
通常の使用状態とする。
9.4 測定操作手順1) 受験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合
a) 受験機器から、定められた識別符号を送信する。
b) 復調器により、送信された識別符号を確認する。
2) 受験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合
a) 対向器から、定められた識別符号を送信する。
b) 通常の通信が行われることを確認する。
c) 対向器から、定められた識別符号と異なる符号を送信する。
d) 受験機器が送信停止するか、識別符号が異なる旨の表示が出ることを確認する。
3) 上記の条件が満たされない場合は、書面により確認する。
9.5 結果の表示｢良｣又は｢否｣で記載する。
9.6 その他の条件
本試験項目は、9.4の1)、9.4の2)のいずれか一方だけ行う。

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10. 送信ﾊﾞｰｽﾄ長10.1 測定系統図10.2 測定器の条件等
ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は以下のとおりとする。
中心周波数
試験周波数
掃引周波数幅0Hz
分解能帯域幅10MHz
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
測定精度が保証される時間
掃引ﾓｰﾄﾞ
単掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
ﾄﾘｶﾞ条件ﾚﾍﾞﾙ立ち上がり
10.3 受験機器の状態
試験周波数で、受信状態から電波を発射する状態にする。
10.4 測定操作手順
ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定を10.2の状態とし、ﾄﾘｶﾞ条件を立ち上がりﾄﾘｶﾞに設定し、受験機器を電波発射状態にする。
10.5 結果の表示｢良｣又は｢否｣で記載する。
10.6 その他の条件
1) 2において分解能帯域幅を10MHzとしているが、送信ﾊﾞｰｽﾄ時間の測定値が許容値に対し十分余裕がある場合は、ｻﾌﾞｷｬﾘｱを確認できる範囲で分解能帯域幅を1MHz程度まで狭くして測定してもよい。
なお、測定値が許容値に対して余裕がない場合は、分解能帯域幅を占有周波数帯幅の許容値以上とする。
2) 10.6の1)において、分解能帯域幅を10MHz以上(占有周波数帯幅許容値以上が望ましい)に設定できない場合は、広帯域検波器の出力をｵｼﾛｽｺｰﾌﾟ等で測定する。

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11. 送信電力制御機能(TPC)
11.1 測定系統図11.2 測定器の条件等
1) 外部試験装置は、受験機器と回線接続が可能な装置である。
これの代用として、受験機器と通信可能な対向機を使用することができる。
2) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は以下のとおりとする。
中心周波数
最大電力を与える周波数（探索された周波数）
掃引周波数幅
2MHz程度
分解能帯域幅30kHz以上300kHz以下
ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅の3倍以上
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
測定精度が保証される最小時間(*1)
ただし､ﾊﾞｰｽﾄ波の場合､1ｻﾝﾌﾟﾙ当たり1ﾊﾞｰｽﾄの継続時間以上
ﾃﾞｰﾀ点数600点以上
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
RMS
表示ﾓｰﾄﾞ
RMS電力平均10回以上(*1)*1) ｽﾍﾟｸﾄﾗﾑの変動が無くなる程度までRMS電力平均回数を多くすることで、掃引時間を自動としても良い
11.3 受験機器の状態
1) 試験周波数に設定し、受験機器と外部試験装置との間で回線接続する。
2) 受験機器の変調は、空中線電力の偏差測定時に用いた状態と同様とする。

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11.4 測定操作手順1) 受験機器と外部試験装置の間で通信を確立し、受験機器の送信出力が最大となるように外部試験装置を設定する。
2) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを11.2の2)のように設定する。
3) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを用いて、受験機器の送信出力最大時における送信ﾚﾍﾞﾙを測定する。
4) 空中線送信出力を低減させるように外部試験装置の設定を変更する。
5) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを用いて、受験機器の送信出力低減時における受験機器の送信ﾚﾍﾞﾙを測定する。
6) 3)と5)のｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの測定値から、受験機器の送信出力最大時と送信出力低減時の送信ﾚﾍﾞﾙ差を求める。
7) 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
8) 受験機器と外部試験装置の間での通信が確立出来ない等、測定が困難である場合は、受験機器の送信電力制御機能の具備(空中線電力を3dB低下させる機能)を書面で確認すること。
11.5 結果の表示｢良｣又は｢否｣で記載する。
11.6 その他の条件
受験機器の送信出力低減時の出力設定が可能であれば、空中線電力測定時と同じ受験機器の状態で、試験しても良い。

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12. ｷｬﾘｱｾﾝｽ機能
12.1 測定系統図1) 受験機器のみで試験を行う場合

2) 外部試験装置を用いて試験を行う場合

12.2 測定器の条件等
1) 標準信号発生器の設定は以下のとおりとする。
搬送波周波数
受験機器の受信周波数帯の中心周波数(*1)
変調
無変調(*2)
出力ﾚﾍﾞﾙ
受験機器の空中線入力部において、電界強度が100 mV/mになる値と同等のﾚﾍﾞﾙ。
*1) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、各々の搬送波周波数の受信周波数帯の中心周波数*2) 中心周波数における無変調ｷｬﾘｱでは受験機器のｷｬﾘｱｾﾝｽが機能しない場合は必要に応じて周波数をずらすか又は変調をかける。
2) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は以下のとおりとする。
中心周波数
使用帯域の中心周波数
掃引周波数幅占有周波数帯幅の許容値程度
分解能帯域幅
1MHz程度ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
ﾄﾘｶﾞ条件ﾌﾘｰﾗﾝ
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
3) 外部試験装置は、受験機器と回線接続が可能な装置である。
これの代用として、受験機器と通信可能な対向機を使用することができる。

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12.3 受験機器の状態
試験周波数及び試験拡散符号に設定して、最初に受信状態にしておく。
なお、外部試験装置を用いる場合は、受験機器と外部試験装置との間で回線接続する。
12.4 測定操作手順1) 受験機器のみで試験を行う場合
a) 標準信号発生器の出力をｵﾌの状態で、受験機器を送信動作にし、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞで電波を発射する
ことを確認する。
b) 受験機器を受信状態にする。
c) 標準信号発生器の出力をｵﾝの状態で、受験機器を送信動作にし、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞで電波を発射しないことを確認する。
2) 外部試験装置を用いて試験を行う場合
a) 標準信号発生器の出力をｵﾌの状態にする。
b) 受験機器と外部試験装置との間で回線接続し、試験周波数の電波が発射されることをｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞ
で確認する。
c) 受験機器を受信状態にする。
d) 標準信号発生器の出力をｵﾝの状態で、受験機器を送信動作にし、ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞで電波を発射しないことを確認する。
12.5 結果の表示｢良｣又は｢否｣で記載する。
12.6 その他の条件
1) 標準信号発生器の出力を変調波に設定してｷｬﾘｱｾﾝｽ機能の試験を行った場合は、受験機器に用いている変調方式のみならず、同一周波数帯で運用するほかの無線設備に用いる変調方式の変調波についても受験機器のｷｬﾘｱｾﾝｽ機能が動作する必要がある。
2) 受験機器の空中線入力部に加えるｷｬﾘｱｾﾝｽﾚﾍﾞﾙは、以下の式による。
𝑃𝐸

𝑃 : 受験機器の空中線入力部に加えるｷｬﾘｱｾﾝｽﾚﾍﾞﾙ(W)E: 電界強度(mV/m)
G: 受信空中線絶対利得の真値(倍)λ: 搬送波周波数の波長(m)Work Instructions-ULID-018954 Issue#: 1.0

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13. 動的周波数選択機能(DFS)①(5.3GHz帯の場合)
13.1 測定系統図13.2 測定器の条件等
1) 外部試験装置は、受験機器と回線接続が可能な装置である。
これの代用として、受験機器と通信可能な対向機を使用することができる。
2) ﾚｰﾀﾞｰ信号発生器は別表第一号に示す各試験信号に基づきﾊﾟﾙｽを発生させ、標準信号発生器の外部
ﾊﾟﾙｽ変調入力に加え、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ群を発生させる。
3) 標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
搬送波周波数
受験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）変調
ﾚｰﾀﾞｰ信号発生器の出力信号によってﾊﾟﾙｽ変調する。
出力ﾚﾍﾞﾙ
受験機器の空中線入力部においてﾚｰﾀﾞｰ波送信期間中の平均電力(規定入力ﾚﾍﾞﾙ)を次のとおり設定する。受信空中線の絶対利得の値は工事設計書記載の値を用いる。
a) 受験機器の最大等価等方輻射電力が200mW未満の場合-62dBm+受信空中線の絶対利得(dBi)b) 受験機器の最大等価等方輻射電力が200mW以上の場合-64dBm+受信空中線の絶対利得(dBi)4) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は以下のとおりとする。
中心周波数
受験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）
掃引周波数幅0Hz
分解能帯域幅
1MHz程度ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
15s程度
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ

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13.3 受験機器の状態
1) 試験周波数及び利用可能ﾁｬﾈﾙ確認（送信しようとしているﾁｬﾈﾙの占有周波数帯幅内におけるﾚｰﾀﾞｰが送信する電波の有無について60s間の確認を行っている状態）又は、運用中ﾁｬﾈﾙ監視状態（ﾚｰﾀﾞｰが送信する電波の有無について、連続的に確認している状態）に設定して送信する。
2) 試験周波数は、無線設備が使用する周波数から無作為に選択する。
3) 受験機器の通信負荷条件は、誤り訂正及び制御信号を含めない信号伝送速度で、親局の無線設備(接続方式がｷｬﾘｱｾﾝｽ多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の100ms間における合計の送信時間が30ms(送信時間率30%)以上の伝送速度となるように設定する。
13.4 測定操作手順1) 擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽとして、別表第一号に示す各試験信号を用いて下記の手順で動的周波数選択機能の動作を確認する。
2) 利用可能ﾁｬﾈﾙ確認a) 標準信号発生器の出力をｵﾌの状態にする。
b) 受験機器を初期化して、利用可能ﾁｬﾈﾙ確認状態とし、電波が発射されていないことをｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲ
ｻﾞ又は、外部試験装置で確認する。
c) 利用可能ﾁｬﾈﾙ確認時間である60s間のうち、無作為に選択された時間において標準信号発生器の出力をONの状態として、別表第一号に示す任意の種別の規定入力ﾚﾍﾞﾙの擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを受験
機器に加える。
d) 13.4の2)のa)からc)の手順を4回繰り返し、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無を記録する。
3) 運用中ﾁｬﾈﾙ監視a) 標準信号発生器の出力をｵﾌの状態にする。
b) 受験機器を初期化して、運用中ﾁｬﾈﾙ監視状態とし、試験周波数で送信する。
c) 規定の通信負荷条件で外部試験装置との通信を確立する。
d) 標準信号発生器の出力をONの状態として、別表第一号に示す任意の種別の規定入力ﾚﾍﾞﾙの擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ群を受験機器に加える。
e) 擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ群が1回目に受験機器に入力された時の擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無をｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅ
ﾗｲｻﾞを用いて確認する。
(擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した場合は受験機器の送信を停止する。)
f) 13.4の3)のa)からe)の手順を20回繰り返し、疑似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無を記録する。
ただし、15回以上擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した時点で測定を終了する。
g) 13.4の3)のf)の手順において、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出回数が11回以上、14回以下の場合は、13.4の3)のh)の手順に進む。
h) 13.4の3)のa)からe)の手順をさらに20回繰り返して、疑似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無を記録し、13.4の3)のf)の値を合算した擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出回数を求める

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13.5 結果の表示
1) 利用可能ﾁｬﾈﾙ確認a) 13.4の2)のd) において受験機器が4回以上擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した場合は「良」、3回以下の場
合は「否」で表示する。
b) ｢利用可能ﾁｬﾈﾙ確認によりﾚｰﾀﾞｰ電波が検出された場合の送信停止時間(30分以上停止)｣については書面で確認する。
2) 運用中ﾁｬﾈﾙ監視a) 13.4の3)のf)において受験機器が15回以上擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した場合は｢良」、10回以下の場
合は｢否｣で表示する。
b) 13.4の3)のh)を行った場合は、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出回数の合算値が24回以上の場合は｢良｣、
23
回以下の場合は｢否」で表示する。

c) 上記｢良｣、｢否｣にあわせて、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ毎に検出回数と試験回数を表示する。
d) ｢親局から子局への制御機能｣、｢運用中ﾁｬﾈﾙ監視の機能及び送信停止時間(10s以内に停止)｣及
び「運用中ﾁｬﾈﾙ監視によりﾚｰﾀﾞｰ電波が検出された場合の送信停止時間(30分以上停止)｣については書面で確認する。
13.6 その他の条件
1) ﾚｰﾀﾞｰ電波試験信号は、ﾚｰﾀﾞｰ信号発生器と標準信号発生器を用いることとしているが、ﾚｰﾀﾞｰ電波試
験信号が直接出力できる任意波形信号発生器等を用いてもよい。
2) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備の場合は、5,290MHzを一方の搬送波周波数として使用する場合のみ、動的周波数選択機能(DFS)①の試験を適用する。
3) ﾚｰﾀﾞｰ波送信期間中の平均電力とは、電波を発射しているﾊﾟﾙｽ時間内の平均電力である。なお、標準信号発生器等の出力信号は極力ｵｰﾊﾞｰｼｭｰﾄが無いように設定できる測定器を用いること。
4) 13.3の3)において、160MHzｼｽﾃﾑの通信負荷条件は、5.3GHz帯の帯域における無線設備の送信時
間率30%とする。
5) 利用可能ﾁｬﾈﾙ確認a) 受験機器の電波が発射されていないことの確認はｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞ又は外部試験装置の他、受験機器の表示(表示のための治具も含む)を確認する等の方法でもよい。
b) 受験機器の擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無の確認は受験機器の表示を確認する等ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを用いない方法でもよい。
c) 受験機器を利用可能ﾁｬﾈﾙ確認状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、予め試験用治具等を用いて適切な方法で受験機器を試験可能な状態に設定する必要がある。なお、この場合の受験機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出確率が異なるものであってはならない。

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37 / 456) 運用中ﾁｬﾈﾙ監視a) 13.4の3のe)において、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを連続して11回以上検出しない場合は、結果の表示を「否」
としてもよい。
b) 受験機器の通信負荷は、受験時に使用されるｺﾝﾃﾝﾂの種類によって変動するが、通信負荷を出来る限り受験機器の送信時間率30%に維持し、適切な方法を用いて通信負荷条件をﾓﾆﾀする必要がある。
c) 受験機器が、送信する情報の種類により送信ﾊﾟｹｯﾄの大きさが変動するIPﾊﾟｹｯﾄ伝送に基づく送信を行う無線設備以外の方式の場合は、受験機器の通信負荷条件については擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出確率が最小となる条件で試験を行う。
d) 受験機器の擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無の確認は受験機器の表示を確認する等ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを用いない方法でもよい。
e) 受験機器を運用中ﾁｬﾈﾙ監視状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、予め試験用治具等を用いて適切な方法で受験機器を試験可能な状態に設定する必要がある。なお、この場合の受験
機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出確率が異なるものであってはならない。
7) 13.2の4)において分解能帯域幅を1MHz程度としているが、疑義がある場合は分解能帯域幅の設定を広くして確認する。
8) 13.2 の 4)において時間軸波形を直接表示する機能を有するｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを用いる場合は、解析帯
域幅を 1MHz 以上(占有周波数帯幅許容値以上が望ましい)として測定を行ってもよい。

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14. 動的周波数選択機能(DFS)②(5.6GHz帯の場合)
14.1 測定系統図14.2 測定器の条件等
1) 外部試験装置は、受験機器と回線接続が可能な装置である。
これの代用として、受験機器と通信可能な対向機を使用することができる。
2) ﾚｰﾀﾞｰ信号発生器は下表(別表第ニ号、別表第三号、別表第四号)に基づきﾊﾟﾙｽ等を発生させ、標準
信号発生器の外部ﾊﾟﾙｽ変調入力等に加え、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを発生させる。
a) 固定ﾊﾟﾙｽﾚｰﾀﾞｰ電波試験信号
試験信号
ﾊﾟﾙｽ幅
(µs)
0.5
固定ﾊﾟﾙｽ1
1.0
固定ﾊﾟﾙｽ2
2.0
固定ﾊﾟﾙｽ3

繰り返し周波数
(Hz)
720
700
250

b) 可変ﾊﾟﾙｽﾚｰﾀﾞｰ電波試験信号
試験信号
ﾊﾟﾙｽ幅
繰り返し周波数(µs)(Hz)
4,347Hz~
可変ﾊﾟﾙｽ4
1µs~5µs内で6,667Hzの1µsの整数倍を任意の1周波数
加えた幅2,000Hz~
可変ﾊﾟﾙｽ56µs~10µs内で5,000Hzの1µsの整数倍を任意の1周波数
加えた幅2,000Hz~
可変ﾊﾟﾙｽ6
11µs~20µs内で5,000Hzの1µsの整数倍を任意の1周波数加えた幅*表の各項について任意の1の組み合わせとする。

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連続する
ﾊﾟﾙｽ数
18
18
18

繰り返し周期
(s）
15.0
15.0
15.0

連続する
ﾊﾟﾙｽ数
23~29の任意の1整数

繰り返し周期(s）
15.0

16~18の任意の1整数

15.0

12~16の任意の1整数15.0

39 / 45c) ﾁｬｰﾌﾟﾚｰﾀﾞｰ電波試験信号
試験信号
ﾊﾟﾙｽ幅
繰り返し周波数
連続する
繰り返し周期
(µs)
(Hz)
ﾊﾟﾙｽ数
(s）
12.0
500Hz~
1~3のﾁｬｰﾌﾟ150µs~100µs内で1,000Hzの任意の1整数1µsの整数倍を任意の1周波数
加えた幅*ﾊﾞｰｽﾄは12s間に発射されるものとする。
*ﾁｬｰﾌﾟ幅は5MHz~20MHzの内、1MHzの整数倍を加えた周波数幅とする。ﾁｬｰﾌﾟ幅は、ﾊﾞｰｽﾄ毎に任意とし、同一ﾊﾞｰｽﾄ内のﾁｬｰﾌﾟ幅は等しいものとする。
*ﾊﾞｰｽﾄ数は、8~20の任意の整数とし、ﾊﾞｰｽﾄ間隔は、12s間をﾊﾞｰｽﾄ数で除した時間とする。
*1のﾊﾞｰｽﾄ内で複数のﾊﾟﾙｽがある場合、そのﾊﾟﾙｽ幅は等しいものとする。
*1のﾊﾞｰｽﾄ内で複数のﾊﾟﾙｽがある場合、その繰り返し周波数 は、1のﾊﾟﾙｽの繰り返し周波数と当該ﾊﾟﾙｽの次の1のﾊﾟﾙｽの繰り返し周波数との間で関連性を有してはならないものとする。
*表の各項について任意の1の組合せとする。
d) 周波数ﾎｯﾋﾟﾝｸﾞﾚｰﾀﾞｰ電波試験信号
試験信号
ﾊﾟﾙｽ幅
繰り返し周波数
1ﾊﾞｰｽﾄ内の繰り返し周期
(µs)
(Hz)
ﾊﾟﾙｽ数
(s）
1.0
3,000
9
10.0
ﾎｯﾋﾟﾝｸﾞ1*ﾎｯﾋﾟﾝｸﾞ周波数は5,250MHz~5,724MHzまでの周波数の内、1MHzの整数倍を加えた周波数のうち任意の周波数とする。
*ﾎｯﾋﾟﾝｸﾞ間隔は3msとし、全てのﾎｯﾋﾟﾝｸﾞ間隔の合計は300msとする。
*ﾊﾞｰｽﾄ間隔は、3msとする。
3) 標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
搬送波周波数
受験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）変調
ﾚｰﾀﾞｰ信号発生器の出力信号によってﾊﾟﾙｽ変調する。
出力ﾚﾍﾞﾙ
受験機器の空中線入力部においてﾚｰﾀﾞｰ波送信期間中の平均電力(規定入力ﾚﾍﾞﾙ)を次のとおり設定する。受信空中線の絶対利得の値は工事設計書記載の値を用いる。
a) 受験機器の最大等価等方輻射電力が200mW未満の場合-62dBm+受信空中線の絶対利得(dBi)b) 受験機器の最大等価等方輻射電力が200mW以上の場合-64dBm+受信空中線の絶対利得(dBi)4) ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞの設定は以下のとおりとする。
固定ﾊﾟﾙｽ1、2、3、可変ﾊﾟﾙｽ4、5、6の場合
中心周波数
受験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）
掃引周波数幅0Hz
分解能帯域幅
1MHz程度ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
15s程度
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ

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ﾁｬｰﾌﾟ1、ﾎｯﾋﾟﾝｸﾞ1の場合
中心周波数
受験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）
掃引周波数幅占有周波数帯幅の許容値以上
分解能帯域幅
1MHz程度ﾋﾞﾃﾞｵ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
Y軸ｽｹｰﾙ
10dB/Div
掃引時間
10ms程度
掃引ﾓｰﾄﾞ
連続掃引
検波ﾓｰﾄﾞ
ﾎﾟｼﾞﾃｨﾌﾞﾋﾟｰｸ
14.3 受験機器の状態
1) 試験周波数及び利用可能ﾁｬﾈﾙ確認（送信しようとしているﾁｬﾈﾙの占有周波数帯幅内におけるﾚｰﾀﾞｰが送信する電波の有無について60s間の確認を行っている状態）又は、運用中ﾁｬﾈﾙ監視状態（ﾚｰﾀﾞｰが送信する電波の有無について、連続的に確認している状態）に設定して送信する。
2) 試験周波数は、無線設備が使用する周波数から無作為に選択する。
3) 受験機器の通信負荷条件は、誤り訂正及び制御信号を含めない信号伝送速度で、無線設備備の最大
伝送信号速度の17%となるように設定する。
14.4 測定操作手順1) 擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽとして、14.2の2)(別表第ニ号、別表第三号、別表第四号)に示す各試験信号を用いて下記の手順で動的周波数選択機能の動作を確認する。
2) 利用可能ﾁｬﾈﾙ確認a) 標準信号発生器の出力をｵﾌの状態にする。
b) 受験機器を初期化して、利用可能ﾁｬﾈﾙ確認状態とし、電波が発射されていないことをｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲ
ｻﾞ又は、外部試験装置で確認する。
c) 利用可能ﾁｬﾈﾙ確認時間である60s間のうち、無作為に選択された時間において標準信号発生器の出力をONの状態として、別表第一号に示す任意の種別の規定入力ﾚﾍﾞﾙの擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを受験
機器に加える。
d) 14.4の2)のa)からc)の手順を4回繰り返し、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無を記録する。
3) 運用中ﾁｬﾈﾙ監視a) 標準信号発生器の出力をｵﾌの状態にする。
b) 受験機器を初期化して、運用中ﾁｬﾈﾙ監視状態とし、試験周波数で送信する。
c) 規定の通信負荷条件で外部試験装置との通信を確立する。
d) 標準信号発生器の出力をONの状態として、規定入力ﾚﾍﾞﾙの擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを受験機器に加える。
e) 擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽが1回目に受験機器に入力された時の擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無をｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅ
ﾗｲｻﾞを用いて確認する。
(擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した場合は受験機器の送信を停止する。)

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固定ﾊﾟﾙｽ1、2、3、可変ﾊﾟﾙｽ4、5、6の場合
f) 14.4の3)のa)からe)の手順を20回繰り返し、疑似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無を記録する。
ただし、18回以上擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した時点で測定を終了する。
g) 14.4の3)のf)の手順において、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出回数が11回以上、14回以下の場合は、14.4の3)のi)の手順に進む。15回以上、17回以下の場合は、14.4の3)のh)の手順に進む。
h) 14.4の3)のa)からe)の手順をさらに20回繰り返して、疑似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無を記録し、14.4の3)のf)の値を合算した擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出回数を求める。
i) 種別毎に80%の検出確率に達しなかった場合の平均値を求める。
14.4の3)のf) において、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出回数が11回以上、14回以下の場合は、14.4の3)のh)と同様に14.4の3)のa)からe)の手順を更に20回繰り返して、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無を記録し、手順14.4の3)のf)の値を合算した擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出回数を求める。
k) 固定ﾊﾟﾙｽ1、固定ﾊﾟﾙｽ2、固定ﾊﾟﾙｽ3、可変ﾊﾟﾙｽ4、可変ﾊﾟﾙｽ5、可変ﾊﾟﾙｽ6の6種別の試験信号について検出回数の合計と試験回数の合計を求める。
ﾁｬｰﾌﾟ1の場合l) 14.4の3)のa)からe)の手順を20回繰り返し、疑似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無を記録する。
ただし、18回以上擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した時点で測定を終了する。
m) 14.4の3)のl)の手順において、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出回数が15回以上、17回以下の場合は、14.4の3)のn)の手順に進む。
n) 14.4の3)のa)からe)の手順をさらに20回繰り返して、疑似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無を記録し、14.4の3)のl)の値を合算した擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出回数を求める。
ﾎｯﾋﾟﾝｸﾞ1の場合o) 14.4の3)のa)からe)の手順を20回繰り返し、疑似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無を記録する。
ただし、16回以上擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した時点で測定を終了する。
p) 14.4の3)のo)の手順において、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出回数が13回以上、15回以下の場合は、14.4の3)のq)の手順に進む。
q) 14.4の3)のa)からe)の手順をさらに20回繰り返して、疑似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無を記録し、14.4の3)のo)の値を合算した擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出回数を求める。

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14.5 結果の表示
1) 利用可能ﾁｬﾈﾙ確認a) 14.4の2)のd) において受験機器が4回以上擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した場合は「良」、3回以下の場
合は「否」で表示する。
b) ｢利用可能ﾁｬﾈﾙ確認によりﾚｰﾀﾞｰ電波が検出された場合の送信停止時間(30分以上停止)｣については書面で確認する。
2) 運用中ﾁｬﾈﾙ監視固定ﾊﾟﾙｽ1、2、3、可変ﾊﾟﾙｽ4、5、6の場合a) 14.4の3)のf)において固定ﾊﾟﾙｽ1、固定ﾊﾟﾙｽ2、固定ﾊﾟﾙｽ3、可変ﾊﾟﾙｽ4、可変ﾊﾟﾙｽ5、可変ﾊﾟﾙｽ6の6種別について受験機器が18回以上擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した場合は｢良｣、10回以下の場合は｢否｣で表示する。
b) 14.4の3)のh)を行った場合は、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出回数の合算値が32回以上の場合は｢良｣、23回以下の場合は｢否」で表示する。
c) 14.4の3)のi)を行った場合は、固定ﾊﾟﾙｽ1、固定ﾊﾟﾙｽ2、固定ﾊﾟﾙｽ3、可変ﾊﾟﾙｽ4、可変ﾊﾟﾙｽ5、可変ﾊﾟﾙｽ6毎に、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出回数と試験回数からそれぞれの検出確率を求める。次に検出確率の平均が80%以上の場合は「良」、80%未満の場合は「否」で表示する。
d) 上記｢良｣、｢否｣にあわせて、固定ﾊﾟﾙｽ1、固定ﾊﾟﾙｽ2、固定ﾊﾟﾙｽ3、可変ﾊﾟﾙｽ4、可変ﾊﾟﾙｽ5、可変ﾊﾟﾙｽ6の6種別毎に検出回数と試験回数を表示する。
ﾁｬｰﾌﾟ1の場合e) 14.4の3)のl)において受験機器が18回以上擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した場合は｢良｣、14回以下の場
合は｢否｣で表示する。
f) 14.4の3)のn) を行った場合は、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出回数の合算値が32回以上の場合は「良」、31回以下の場合は「否」で表示する。
g) 上記｢良｣、｢否｣にあわせて、検出回数と試験回数を表示する。
ﾎｯﾋﾟﾝｸﾞ1の場合h) 14.4の3)のo)において受験機器が16回以上擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを検出した場合は｢良｣、12回以下の場合は｢否｣で表示する。
i) 14.4の3)のq) を行った場合は、擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出回数の合算値が28回以上の場合は「良」、27回以下の場合は「否」で表示する。
j) 上記｢良｣、｢否｣にあわせて、検出回数と試験回数を表示する。
2) 運用中ﾁｬﾈﾙ監視の制御｢親局から子局への制御機能｣、｢運用中ﾁｬﾈﾙ監視の機能及び送信停止時間(10s以内に停止)｣及
び｢運用中ﾁｬﾈﾙ監視によりﾚｰﾀﾞｰ電波が検出された場合の送信停止時間(30分以上停止)｣については書面で確認する。

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14.6 その他の条件
1) ﾚｰﾀﾞｰ電波試験信号は、ﾚｰﾀﾞｰ信号発生器と標準信号発生器を用いることとしているが、ﾚｰﾀﾞｰ電波
試験信号が直接出力できる任意波形信号発生器等を用いてもよい。
2) 2つの搬送波周波数を同時に使用する無線設備(一方の搬送波周波数として5,530MHz又は
5,610MHzを使用するもの)の場合は動的周波数選択機能(DFS)②の試験を適用する。
3) ﾚｰﾀﾞｰ波送信期間中の平均電力とは、電波を発射しているﾊﾟﾙｽ時間内の平均電力である。なお、標準信号発生器等の出力信号は極力ｵｰﾊﾞｰｼｭｰﾄが無いように設定できる測定器を用いること。
4) 14.3の3)において、160MHzｼｽﾃﾑの通信負荷条件は、5.6GHz帯の帯域における無線設備の最大伝送信号速度の17%とする。
5) 利用可能ﾁｬﾈﾙ確認a) 受験機器の電波が発射されていないことの確認はｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞ又は外部試験装置の他、受験機器の表示(表示のための治具も含む)を確認する等の方法でもよい。
b) 受験機器の擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無の確認は受験機器の表示を確認する等ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを用いない方法でもよい。
c) 受験機器を利用可能ﾁｬﾈﾙ確認状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、予め試験用治具等を用いて適切な方法で受験機器を試験可能な状態に設定する必要がある。なお、この場合の受験機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出確率が異なるものであってはならない。
d) 固定ﾊﾟﾙｽ1及び固定ﾊﾟﾙｽ2については、いずれか一方の試験を省略することができる。ただし、受験機器のﾚｰﾀﾞｰ波検出ｻﾝﾌﾟﾘﾝｸﾞ間隔が0.5µs を超える場合は、固定ﾊﾟﾙｽ1の試験を行うこと。
e) 可変ﾊﾟﾙｽ5及び可変ﾊﾟﾙｽ6については、いずれか一方の試験を省略することができる。
6) 運用中ﾁｬﾈﾙ監視a) 受験機器の通信負荷は、受験時に使用されるｺﾝﾃﾝﾂの種類によって変動するが、通信負荷を出来る限り受験機器の最大伝送信号速度の17%に維持し、適切な方法を用いて通信負荷条件をﾓﾆﾀする必要がある。
b) 受験機器が、送信する情報の種類により送信ﾊﾟｹｯﾄの大きさが変動するIPﾊﾟｹｯﾄ伝送に基づく送信を行う無線設備以外の方式の場合は、受験機器の通信負荷条件については擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出確率が最小となる条件で試験を行う。
c) 受験機器の擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽ検出の有無の確認は受験機器の表示を確認する等ｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを用いない方法でもよい。
d) 受験機器を運用中ﾁｬﾈﾙ監視状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、予め試験用治具等を用いて適切な方法で受験機器を試験可能な状態に設定する必要がある。なお、この場合の受験
機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽの検出確率が異なるものであってはならな
い。
e) 固定ﾊﾟﾙｽ及び可変ﾊﾟﾙｽﾚｰﾀﾞｰ電波試験信号(固定ﾊﾟﾙｽ1、2、3及び可変ﾊﾟﾙｽ4、5、6)の場合、14.4の3のe)において、繰り返し周期15sの擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを連続して11回以上検出しない場合は、結果の表示を｢否｣としてもよい。

Work Instructions-ULID-018954 Issue#: 1.0

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ﾊﾟﾙｽを連続して15回以上検出しない場合は、結果の表示を｢否｣としてもよい。
g) 周波数ﾎｯﾋﾟﾝｸﾞﾚｰﾀﾞｰ電波試験信号(ﾎｯﾋﾟﾝｸﾞ1)の場合、14.4の3のe)において、繰り返し周期10sの擬似ﾚｰﾀﾞｰﾊﾟﾙｽを連続して13回以上検出しない場合は、結果の表示を｢否｣としてもよい。
h) 固定ﾊﾟﾙｽ1及び固定ﾊﾟﾙｽ2については、いずれか一方の試験を省略することができる。ただし、受験機器のﾚｰﾀﾞｰ波検出ｻﾝﾌﾟﾘﾝｸﾞ間隔が0.5µsを超える場合は、固定ﾊﾟﾙｽ1の試験を行うこと。
i) 可変ﾊﾟﾙｽ5及び可変ﾊﾟﾙｽ6については、いずれか一方の試験を省略することができる。
j) 14.4の3のk)の検出回数の合計及び試験回数の合計は、固定ﾊﾟﾙｽ1又は固定ﾊﾟﾙｽ2、固定ﾊﾟﾙｽ3、
可変ﾊﾟﾙｽ4及び可変ﾊﾟﾙｽ5又は可変ﾊﾟﾙｽ6の場合の合計とする。
7) 14.2の4)において分解能帯域幅を1MHz程度としているが、疑義がある場合は分解能帯域幅の設定を広くして確認する。
8) 14.2の4) の｢固定ﾊﾟﾙｽ1、2、3｣及び「可変ﾊﾟﾙｽ4、5、6」において時間軸波形を直接表示する機能を有するｽﾍﾟｸﾄﾙｱﾅﾗｲｻﾞを用いる場合は、解析帯域幅を1MHz以上(占有周波数帯幅許容値以上が望ましい)として測定を行ってもよい。

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