III 教育内容
表 1 旧カリキュラムの学科・専攻分野の配置
学科

表2 新カリキュラムの学系ごとの学生数（男子学生数/女子学生数）講座

分野

人間基礎論講座
人間学科
生活空間論講座
文化構造論講座
文明論講座
言語文化論講座
国際文化学科日本・中国文化・社会論講座

欧米文化・社会論講座

専攻

入学年度

人間存在論

人間存在論

人間関係論

人間関係論

創造行為論

創造行為論

生活空間構造論

生活空間構造論

社会システム論

社会システム論

文化原論

文化原論※1

文化人類学

文化人類学

文明形成論

文明形成論

現代文明論

現代文明論

言語記号論

言語記号論

総合人間学科

文芸論

文芸論

日本文化・社会論

日本文化・社会論

中国文化・社会論

中国文化・社会論

東欧圏文化・社会論

東欧圏文化・社会論

西欧圏文化・社会論

西欧圏文化・社会論

アメリカ圏文化・社会論

アメリカ圏文化・社会論

18

合計

124（82/42）

人間科学系

37（25/12）

26（14/12）

34（23/11）

97（62/35）

認知情報学系

27（23/4）

41（34/7）

26（16/10）

94（73/21）

国際文明学系

35（25/10）

39（23/16）

34（22/12）

108（70/38）

文化環境学系

16（7/9）12（7/5）12（9/3）40（23/17）

自然科学系

20（15/5）

18（14/4）

19（13/6）

57（42/15）

合計

135（95/40）

136（92/44）

125（83/42）

396（270/126）

学系

人間科学系
認知情報学系
国際文明学系
文化環境学系

学部科目

全共科目

合計

114

70

184

99

53

152

172

62

234

82

52

134

43

64

107

注：学部科目と全学共通科目それぞれの授業数

数理と情報

空間現象論

17

表3 新カリキュラムにおける各学系の授業科目数

自然科学系

数理現象論

16

※ 学系への分属は2回生より行われる

数理構造論
数理基礎論講座

15

未分属※

数理情報論
計算理学※3粒子・宇宙基礎論

自然構造基礎論講座

物性基礎論

数理と情報

物理科学地球科学地球科学生物科学生物科学
環境適応論

運動適応論

※1：文化原論専攻には、クロス・カルチャー論コース、宗教人類学コースがある（平成11年度以降の入学生に適用）。
※2：基礎科学科の平成10年度以前入学生については、※別表を参照すること。
※3：計算理学分野では、Aコース（統計物理学）が物理科学専攻、Bコース（空間と図形）が数理と情報専攻となっている。

講座
数理基礎論講座

分野

専攻

数理現象論

数理基礎論

数理構造論
空間現象論

基礎科学科

情報科学論講座

自然構造基礎論講座

1）授業科目の配置と教育課程の体系性
総合人間学部は、発足以来 10 年間（平成 5 ～ 14 年度入学者）の教育を見直し、その長所を伸ばし短所を是正すべく、平成 15 年度入学者から新㋕㋷㋖ュ㋶㋰に移行した。具体的には、学部専門科目と全学共通科目として開講される教養科目の相互連関を重視して授業科目を配置し、卒業研究を行う専攻分野（主専攻）の他に、もう一つの専攻分野（副専攻）も深く学習する副専攻制度については、新㋕㋷㋖ュ㋶㋰においても継承し、さらなる充実を期待した。

※別表（平成10年度以前入学生に適用）
学科

1. 教育課程の編成

１ 教育課程の編成

１ 教育課程の編成

生体適応論

環境適応論講座

物理科学

Bコース

物質環境論

物質機能論

生物・地球圏環境論講座

Aコース

Ⅲ 教育内容Ⅲ 教育内容物質構造論

物質環境論講座
自然環境学科

人間情報論

人間情報論

情報科学論講座

総合人間学部編

総合人間学部編

基礎科学科※2

数理情報論

数理情報論

人間情報論

人間情報論

計算理学
粒子・宇宙基礎論
物性基礎論

計算理学

自然構造基礎論

旧㋕㋷㋖ュ㋶㋰においては、人間学科（5 専攻分野）、国際文化学科（11 専攻分野）、基礎科学科（5 専攻分野、平成 11 年度以降は 3 専攻分野）、自然環境学科（4 専攻分野）の 4 学科のもとに、合計 25（平成 11 年度以降は23）の専攻分野が設けられていた（表 1）。しかし、専攻分野が細分化されすぎており、「たこつぼ化」の弊害が危惧され、また一部の専攻分野に学生が集中するという㋐ンバ㋶ン㋜も生じた。そこで新㋕㋷㋖ュ㋶㋰においては、1 学科制（総合人間学科）をとり、人間科学系、認知情報学系、国際文明学系、文化環境学系、自然科学系の 5 学系を設置して、旧㋕㋷㋖ュ㋶㋰よりも幅広い学習を可能にした。新㋕㋷㋖ュ㋶㋰の学系ごとの学生数を表 2 に示す。5 学系の概要については、「I. 2. 理念と教育内容」に記載したとおりである。
各学系で開講されている授業数は表 3 のとおりである。なお、学生が各学系の概要を知ることができるよ
うに、各学系から学系入門科目（人間科学入門、国際文明学入門等）を提供している。
前述のとおり、総合人間学部では、主専攻とする学系以外が提供する副専攻領域から一つを選んで履修することになっている。各学系が提供する副専攻領域は表 4 のとおりである。
このように、主専攻を深く学習するのはもちろん、副専攻で学習の幅を広げ、さらに多様な学問への関心を喚起するために、必修科目、選択科目、自由科目のバ㋶ン㋜を考えた履修単位数が定められている。卒業に必要な単位数は表 5 のとおりである。

2829

表5 卒業に必要な単位数

表4 各学系が提供する副専攻領域
学系名
人間科学系

認知情報学系

国際文明学系
文化環境学系

副専攻領域名①人間社会論

人間形成論関係科目、社会行動論関係科目、文化社会論関係科目②思想文化論

人間存在論関係科目、創造行為論関係科目、文芸表象論関係科目③認知・行動科学

認知・行動科学関係科目④数理情報科学

数理情報論関係科目⑤言語科学

言語科学関係科目⑥現代文明論

社会相関論関係科目⑦歴史文化社会論

歴史文化社会関係科目⑧比較文明論

比較文明論関係科目⑨文化・地域環境論

文化・地域環境論関係科目
・自然科学系の主専攻科目表から以下の科目を除いたもの

自然科学系

⑩自然科学

科目区分

対象授業科目

自然科学入門、自然科学特別ゼミナール
・全学共通科目から以下の科目
物理学概論A・B、化学概論A・B、環境科学概論A・B、地球科学入門I、地球科学

主専攻

主専攻科目

・自然科学系の開講科目および認知情報学系の開講科目の中から、下記の指示に従って履修すること。
a.学部（専門）科目の講義を8単位以上。
ただし、2以上の副専攻領域にわたって履修すること。
b.学部（専門）科目の演習・実験・ゼミを4単位以上。
ただし、2以上の副専攻領域にわたって履修すること。
c.全学共通科目別表を含む全科目から8単位以上。
ここに、人間科学系開講の「科学論・科学48

所属する学系の主専攻科目表（別表を含む）
より（※1）（学系主任の認定を受けた他学系・他学部の学部専門科目、又は外国の大学に留学し修必修

12

副専攻選択必修

20

学系入門科目

選択必修

4

外国語科目

選択必修

12

自由科目

選択必修

32

計

場合は、履修登録時又は留学後に学系主任の認定を得ること。）
所属する学系以外の副専攻領域について副専攻科目表より20単位。
①〜⑩については、講義以外の科目を4単位以上含むこと。

所属する学系以外の入門講義科目より（2学系以上にわたること）
全学共通科目のC群、A・C群（※2）
より、1外国語から6単位、その他の1または2外国語から6単位京都大学において学部学生向けに開講されているすべての科目（※3）
より（他学部科目については学系により、科目数または単位数に制限を設けることがある。）

128※1：学系により、科目選択の方法に以下の条件を付す。
・人間科学系：講義以外の科目8単位以上を修得すること。
・国際文明学系：演習4単位以上、基礎ゼミナール4単位以上、主専攻科目表の講義科目（但し別表掲載科目を除く）
より24単位以上、合計48単位以上を修得すること。
・自然科学系：演習8単位以上、課題演習8単位以上を修得すること。
※2：A・C群科目を外国語科目として履修する場合、卒業に必要な単位としては2単位の内1単位しか認定されず、残りの1科目は増加単位となる。
※3：教職および学芸員等に係る科目については、卒業単位に含まれない。

史基礎論I・II」、国際文明学系開講の「現代社会論IA・B」を含めてもよい。
・副専攻研究（4単位）を履修する場合には、a,cは各6単位以上でよいとする。
・副専攻研究を登録できるのは、a〜cあわせて10単位以上（副専攻研究指導教員の担当する演・人間科学系、国際文明学系、文化環境学系のいずれかに所属する者は、本副専攻を選択するこ複合領域とができない。

は、自然科学系に所属する者に限る。
a.学部（専門）科目の講義を8単位以上。ただし、2以上の副専攻領域にわたって履修する⑫文化総合研究こと。
b.学部（専門）科目の演習・実験・ゼミを4単位以上。
ただし、2以上の副専攻領域にわたって履修すること。
c.全学共通科目別表を含む全科目から8単位以上。
・副専攻研究（4単位）を履修する場合には、a,cは各6単位以上でよいとする。
・副専攻研究を登録できるのは、a〜cあわせて10単位以上（副専攻研究指導教員の担当する演習等を含む）を修得した後とする。

学系名
人間科学系
認知情報学系
国際文明学系
文化環境学系
自然科学系

区分

講義

演習・ゼミ

実習・実験
2114

全共科目

48

20

270

学部科目

3553

1199

全共科目

40

8553

学部科目

92

80

0172

全共科目

26

34

262学部科目

3543

482

全共科目

3416252043

964

学部科目

4963

学部科目

2122 ※

全共科目

54

1

小計

合計
184
152
234

１ 教育課程の編成

１ 教育課程の編成

科目の中から下記の指示に従って履修すること。
ただし、言語科学関係科目として履修できるの

表 6 学系ごとの授業形態

Ⅲ 教育内容Ⅲ 教育内容習等を含む）を修得した後とする。

・人間科学系、国際文明学系、文化環境学系の開講科目、および認知情報学系の言語科学関係

30

選択必修

備考

総合人間学部編

総合人間学部編⑪現代文明と科学

単位数得した科目のうち学系主任の認定を受けた単位を16単位まで含めることができる。
その
卒業論文／
卒業研究

入門IIA・IIB
・自然科学系または認知情報学系に所属する者は、本副専攻を選択することができない。

履修区分134107

注：各学系の主専攻表（別表を含む）に掲載されている授業科目数である。
※：自然科学系の「演習」には実験が含まれている。

31

図 1 カリキュラム・授業に関するアンケート結果（平成18年4月、2­3回生、新カリキュラム）
授業のカリキュラムについてどう思いますか？

ほぼ今のままでよい ■もっと学系ごとに履修すべき科目を提示してほしい ■その他 ■無回答
3.9
53.6

0%

34.8

40%

20%

7.7

100%

80%

60%

授業についてどう思いますか？

有益な授業が多い ■有益な授業も少しはある ■有益な授業はほとんどない ■無回答
3.4
34.6

0%

図2

2.2

59.8

40%

20%

100%

80%

60%

卒業論文／卒業研究に関するアンケート結果（平成18年3月卒業生、旧カリキュラム）
総合人間学部編

総合人間学部編

授業から得るものは大きかったですか？

大きかった ■大きいとはいえないが、得るものがあった ■ある程度は得るものがあった■得るものはあまりなかった

26.1

42.0

27.7

4.2

授業科目
（
『総合人間学部便覧』にある「各学系主専攻科目表別表」掲載の全学共通科目を含む）
では、各授業科目の特徴に応じて、講義、演習（ゼ㋯）、実験・実習の授業形態が採用されている。これらの授業形態は、全体的

3）授業内容への研究活動の反映
総合人間学部の教育に関わるすべての教員が、人間・環境学研究科を中心とする大学院にも所属し、日常0%40%20%

100%

80%

60%

卒業論文／卒業研究から得るものは大きかったですか？

大きかった ■大きいとはいえないが、得るものがあった ■ある程度は得るものがあった■得るものはあまりなかった

１ 教育課程の編成

１ 教育課程の編成にも、また、教員ごとにも、バ㋶ン㋜よく配置されている。学系ごとの授業形態は表 6 にまとめたとおりである。

Ⅲ 教育内容Ⅲ 教育内容2）授業の内容的に高度の研究活動を行い、その成果を学部教育（全学共通科目を含む）の内容に反映すべく努力している。
62.2

25.2

12.6

4）学生のニーズ、学術の発展動向、社会の要請への対応
総合人間学部では、常に学生の㋥ーズをくみ上げながら、教育の改善に取り組んでいる。たとえば、4 月の進級時や卒業時に、学生に㋐ン㋘ー㋣調査を実施し、授業や卒業研究に対する学生の評価デー㋟を収集、分析している。以下に、直近の調査結果（平成 18 年 4 月時点の 2 ～ 3 回生、および、平成 18 年 3 月卒業生を対象に実施、図 1）を紹介する。

0%

20%

40%

60%

100%

80%

総合人間学部の教育についてどう思いますか？

ほぼ現状のままでよい ■改善すべき点が残されている ■根本的に改善すべきである ■無回答

「授業の㋕㋷㋖ュ㋶㋰について、どう思いますか」という質問に対して、新㋕㋷㋖ュ㋶㋰のもとで教育を受25.2

けている 2 ～ 3 回生の 5 ～ 6 割が「ほぼ今のままでよい」と回答している。ただし、約 4 割は、「もっと学系ごと44.5

14.316.0に履修すべき授業科目を提示してほしい」と回答している。また、「授業について、どう思いますか」という質問に対しては、4 割が「有益な授業が多い」、6 割が「有益な授業も少しはある」と回答している。
次に、旧㋕㋷㋖ュ㋶㋰で学習した卒業生（平成 17 年度）の調査結果を紹介する（図 2）。
「授業から得るものは0%20%

40%

60%

80%

100%

大きかったですか」という質問に対しては、3 割弱が「大きかった」、4 割が「大きいとは言えないが、得るものがあった」、3 割が「ある程度は得るものがあった」と回答している。
「卒業論文／卒業研究から得るものは大きかったですか」という質問に対しては、6 割強が「大きかった」、3 割弱が「大きいとは言えないが、得るものがあっ32

33

総合人間学部編

総合人間学部編

が「ほぼ現状のままでよい」、4 割強が「改善すべき点が残されている」、1 割強が「抜本的に改善すべきである」

各学生の選択を原則として教員㋐ドバ㋑ザーを付し、学生の必要に応じた履修指導を行う体制を整備している。

１ 教育課程の編成

学術の発展動向に対しては、前述のとおり、すべての教員が人間・環境学研究科を中心とする大学院の研究・と回答している。
教育にも携わっており、教員個人の研究成果のみならず、専門分野の発展動向をも踏まえた学部教育を行っている。また、社会の要請への対応については、人文・社会科学から自然科学にわたる幅広い教育環境を提供することにより、文理両道に通じた人材を育成することに努めている。実際、多くの学生が副専攻制度によ2. 授業形態・学習指導方法

り人文・社会科学と自然科学の両方を学んでいる。たとえば、平成 16 年度卒業生（旧㋕㋷㋖ュ㋶㋰）151 名の1）各種授業形態のバランスと学習指導法の工夫

うち、人間学科・国際文化学科（人文・社会科学）の専攻分野を主専攻とし、基礎科学科・自然環境学科（自然科学）「授業の内容」の項でも述べたとおり、講義、演習（ゼ㋯）、実験・実習の授業形態をバ㋶ン㋜よく配置している。の専攻分野を副専攻とした学生、あるいはその逆の学生を合計すると 66 人（44%）に及んでいる。

外国語教育においては、㋙ンピュー㋟支援型語学学習（CALL: Computer-Assisted Language Learning）

２ 授業形態・学習指導方法

いないが、専攻を決定する 1 回生の 12 月期や、学年進級時に、履修指導を行っている。また、2 回生進級時には、Ⅲ 教育内容Ⅲ 教育内容た」と回答している。また、「総合人間学部の教育について、どう思いますか」という質問に対しては、3 割弱の㋗㋶㋜を設け、最新教育㋛㋜㋢㋰を駆使して、個々の学生の能力にみあった徹底的な読解、作文、㋪㋐

5）単位の実質化㋷ング能力の総合的な向上を図っている。また、情報処理教育においては、学部棟演習室に演習専用の計算

総合人間学部では、京都大学における単位数の計算方式を採用している。大学設置基準によれば、授業科機設備を保有し、通常の講義・㋝㋯㋤ー科目に加えて、この設備を利用した各種のプ㋺グ㋶㋯ング言語（C,目の 1 単位あたりの授業時間は、講義 15 ～ 30 時間、演習 15 ～ 30 時間、実験・実習・実技 30 ～ 45 時間の範囲

scheme, java, prolog）の演習科目を開講しており、理論と実際の両面から計算機の仕組みと情報処理の流れと定められている。京都大学では、1 限（90 分）は 2 時間（1 ㋙㋮）として、1 開講期 15 週、通年では 30 週としに関する理解を深めることをめざす教育を行っている。て計算することとされている。
単位の実質化とは、大学設置基準に基づく授業時間数および学生の自習時間の確保と厳格な成績評価を意2）シラバス味している。総合人間学部では、履修登録を要求し、登録された授業科目の単位認定は、原則として、試験

学部科目は、全学共通科目ごとに㋛㋶バ㋜を作成、配布している。また、年度初めには、各学年別にガ㋑を行ったうえで、その成績によって認定している。試験の方法としては、期末試験や定期試験以外の試験、ダン㋜を行い、履修指導を行っている。専攻する学系を 1 回生が決定する時期（12 月）には、学系ごとのガ㋑小㋢㋜㋣や㆑ポー㋣試験など、授業科目の特性と受講人数などを考慮して、授業担当者が適切に判断し、実ダン㋜を実施している。

施している。
単位の実質化のために、本学部においては、各開講期に受講できる総単位数（授業科目数）の上限は設けて3435

IV 教育体制
図3

成績評価の基準

担当科目の成績評価の方法（学部教育） 回答数：153科目

期末テスト（筆記・レポート） ■期末テスト + 平常点 ■平常点

16.3

28.8

0%

20%

54.9

40%

60%

80%

100%

担当科目の成績評価の方法（全学共通教育） 回答数：233科目

期末テスト（筆記・レポート） ■期末テスト + 平常点 ■平常点

26.1

0%

41.3

20%

40%

32.6

60%

80%

100%

総合人間学部編

総合人間学部編

1. 組織構成

1）基準の策定と学生への周知

1）学科・学系の構成ない。各授業について、成績評価の基準を調査した結果は図 3 のとおりである（平成 17 年度調査）。

総合人間学部は、発足以来 10 年間（平成 5 ～ 14 年度入学者まで）、人間学科、国際文化学科、基礎科学科、自然環境学科の 4 学科制のもとに、合計 25（平成 11 年度以降は 23）の専攻分野を設けて教育を行ってきた。
しかし、平成 15 年 4 月、人間・環境学研究科と総合人間学部が一体化されたのを契機に、人文・社会科学、自2）基準に則った評価・認定
卒業論文／卒業研究については、公開の発表会（公聴会）を開催し、関連分野の複数教員が審査し、合同の判定会議で評価を行っている。

１ 組織構成３ 成績評価・卒業認定

成績評価の基準については、㋛㋶バ㋜で学生に周知することになっているが、まだ十分には実行されていⅣ 教育体制

Ⅲ 教育内容3. 成績評価・卒業認定

然科学の幅広い学問分野の総合的教育を行うという発足以来の教育目標をさらに実現するために、人間科学系、国際文明学系、文化環境学系、認知情報学系、自然科学系の 5 学系制を導入することになった。

5 学系制の導入によって、学生には幅広い学習機会を提供することが可能となったが、その反面、自らの専門分野がともすれば不明確になる弊害も生じてきた。そこで、平成 17 年度より、従来 4 回生進級時に決定していた卒業研究指導教員を、自然科学系を除き 3 回生の後期開始時点において決定することにした。
また、総合人間学部の教育には、人間・環境学研究科の教員（148 名）を中心に、生命科学研究科（2 名）、地球環境学堂（2 名）、情報学研究科（2 名）の教員が携わっている。総合人間学部の教務に関しては、これら全教員が構成員となる学事会議において審議される。

2）教養教育の体制
京都大学の教養教育は、旧教養部を母体として平成 4 年 10 月に発足した総合人間学部が責任部局として、平成5年4月以降その実施に当たってきたが、平成15年4月、教養教育（全学共通教育）を全学的な立場から企画・運営する責任組織として、高等教育研究開発推進機構が設置された。同機構の設置後は、全学共通科目は、人間・環境学研究科（総合人間学部）および理学研究科（理学部）を中心として、全学各部局によって提供されている（表 1）。
全学共通科目は、A 群（人文科学・社会科学系科目）、B 群（自然科学系科目）、C 群（外国語科目）および D 群3637

表 1 全学共通科目提供授業数および割合一覧（平成18年度）
提供部局等群A群(人文・社会科学系)
B群(自然科学系)
C群(外国語)D群(保健体育)計

実施責任部局

人間・環境学研究科
206

理学研究科

50.4%
162
20.6%
373

226
28.7%

34.2%

他部局

学外非常勤講師

計

132

71

409

32.3%

17.4%

100％

294

106

788

37.3%

13.5%

100％

119

600

1,092

10.9%

54.9%

100％

148

76

98

14.3%

8.2%

77.6%

100％

755

226

553

853

2,387

31.6%

9.5%

23.2%

35.7%

100％

注1：各郡の上段は提供授業数、下段は提供割合を示す。
注2：90分授業 15週（半期）を1授業数（コマ）とする。
注3：A・B群など両群にまたがる科目は除く。

総合人間学部編

総合人間学部編2）教務委員会等の活動
教務委員会は、教務委員長および 5 学系各 1 名の委員で構成し、毎月 1 回会議を行う。ただし、平成 17 年

このために、人間・環境学研究科の全教員が、学部科目以外に、全学共通科目（半期科目）を年間 6 ～ 8 科目担度までは、旧㋕㋷㋖ュ㋶㋰からの移行期であるため、4 学科から 1 名ずつの委員も含まれていた（研究科長が当している。たとえば、平成 17 年度では、A 群科目（409 授業数）の 50.4%、B 群科目（788 授業数）の 20.6%、必要と認め、指名する教員を含む）。この委員会は、学生の意見を反映しつつ㋕㋷㋖ュ㋶㋰改革を保証する常C 群科目（1,092 授業数）の 34.2%、D 群科目（98 授業数）の 14.3% は、人間・環境学研究科の教員（教授 78 名、設の㋛㋜㋢㋰となっている。また、教務委員会は、教務掛と連携しつつ、日常的な学生の履修指導に当たる

助教授 41 名、合計 119 名）によって提供されている。

とともに、突発的な教務上の問題にも対応している。

３ 教員の配置

２ 運営体制の整備・機能環境学研究科（総合人間学部）は、これらの授業科目の提供において中心的な役割を果たしている（表 1 参照）。

Ⅳ 教育体制Ⅳ 教育体制（保健体育科目）の区分のもとに、基礎から高度な内容にわたって多種多様な科目が提供されている。人間・全学共通科目の担当は、人間・環境学研究科の教員にとって、研究・教育活動においてかなりの比重を占め、負担過重の原因にもなっているが、同時に、学部科目と全学共通科目の有機的結合をも可能にしている。すなわち、他学部のように、全学共通科目の履修単位数を機械的に定めるのではなく、総合人間学部では、全学共通科目を学部専門科目の一部とみなし、各学系における専門的教育の基礎を学ぶ授業として位置づけるとともに、専門教育の内容も全学共通科目からの接続性を十分配慮したものとしている。

3. 教員の配置
平成 16 年度より、総合人間学部の教育の大部分は、人間・環境学研究科に籍を置く教員によって担われる体制に移行したため、現在では教員の採用や昇格は同研究科において決定されている。その方針と現状については、本㆑ビューの「人間・環境学研究科編」に記載のとおりである。

2. 運営体制の整備・機能
1）教授会における教育活動に係る審議

それ以前の経緯は次のとおりである。平成 4 年 10 月、総合人間学部発足時においては、旧教養部の教員133 名が総合人間学部専任教員として、また、その前年度（平成 3 年度）および平成 4 年度に旧教養部から人間・環境学研究科に移籍した 40 名が協力教員として、総合人間学部の教育に当たることとなった。総合人間学部教務委員会における審議事項等については、運営会議（研究科執行部に相当）に報告し、さらに審議を学部は全学共通科目の責任部局として、教員採用は、学部教育と全学共通科目の双方を勘案しながら行われた。

重ねている。その審議結果は、最終的に教授会で報告、審議される。教授会では、ほぼ毎回のように、学部また、総合人間学部と密接な関係にある人間・環境学研究科の研究・教育体制も、教員採用において重視された。

教育関係の報告や、審議が行われている。また、年 2 回開催される学事会議においては、他部局から学部教育

現在、総合人間学部の教育には、人間・環境学研究科の専任教員以外に、情報学研究科（2 名）、生命科学研に参加している教員も含めて、学部教育の重要事項が報告、審議されている。

究科（2 名）、地球環境学堂（2 名）の専任教員も参加している。これらの教員によって学事会議が構成されている。
その他、学内・学外の非常勤講師に依頼する授業科目も存在する。

3839

表2 ＴＡの運用実態（平成18年度）
区分科目
（授業数）

学部科目

77科目
（101授業数）

全学共通科目

128科目（261授業数）

採用人数
252名（修士課程168名・博士後期課程84名）

総合人間学部編
Ⅳ 教育体制

4. 教育のための研究活動
総合人間学部の教員は、人間・環境学研究科に所属し、専門分野の研究活動に携わっている。教員自身の４ 教育のための研究活動

研究成果と、専門分野の最新動向を睨んだ学部教育が可能になっている。
また、外国語教育においては、英語教育に CALL（Computer-Assisted Language Learning）を導入し、その教育効果を検証するとともに、㋫㋶ン㋜語教育では独自に CALL 教材の開発研究を行っている。さらに、英語教育のために㋐㋕デ㋯ッ㋗・㋷ーディングや㋐㋕デ㋯ッ㋗・㋶㋑㋢ィングの教材を数年計画で開発すべく、その準備を開始している。

5. 教育支援者・補助者の活用
総合人間学部の授業（全学共通科目を含む）には、人間・環境学研究科の学生を TA として採用し、教材の充実、授業時間中の個別指導、授業時間外の㋫ォ㋺ー㋐ップ等の充実を図っている。TA の運用実態は、表 2 のとおりである。
平成 18 年度は、教務掛（掛長以下 6 名）に加えて、技術職員（化学 4 名、物理学 2 名、生物学 1 名）が、全学共通科目を含む学部教育に携わっている。

40