全経簿記１級(工業）第１問

159 回本試験
1.

製品との関係における分類とは、製品に対する原価発生の態様、すなわち原価の発生が(エ:一定単位)の製品の生産に関して直接的に認識されるかどうかの性質上の区別による分類であり、原価要素は、この分類基準によってこれを直接費と(オ:間接費)とに分類する。

162 回本試験
1.

材料の実際の消費量は、原則として(エ:継続)記録法によって計算する。ただし、材料であって、その消費量を(エ:継続)記録法によって計算することが困難なもの又はその必要のないものについては、(オ:たな卸)計算法を適用することができる。

163 回本試験
1.

原価の部門別計算とは、(ア:費目)別計算において把握された原価要素を、原価部門別に(イ:分類集計)する手続きをいい、原価計算における(ウ:第二次)の計算段階である。

2.

個別原価計算にあっては、(キ:特定)製造指図書について個別的に(ク:直接費)および間接費を集計し、製品原価は、これを当該指図書に含まれる製品の生産完了時に算定する。

164 回本試験
1.

原価計算制度において、原価とは、経営における一定の(ア:給付)にかかわらせて、把握された(イ:財貨)又は用役の消費を、(ウ:貨幣)価値的に表わしたものである。

2.

直接賃金等であって、作業(エ:時間)又は作業量の測定を行う労務費は、実際の作業(エ:時間)又は作業量に賃率を乗じて計算する。賃率は、実際の(オ:個別)賃率又は、職場もしくは作業区分ごとの(カ:平均)賃率による。

3.

個別原価計算は、(キ:種類)を異にする製品を個別的に生産する生産(ク:形態)に適用する。

165 回本試験
1.

製品原価とは、一定(ア:単位)の製品に集計された原価をいい、期間原価とは、一定期間における(イ:発生額)を当期の(ウ:収益)に直接対応させて、把握した原価をいう。

2.

補助部門とは、(エ:製造部門)に対して補助的関係にある部門をいい、これを補助経営部門と(オ:工場管理)部門とに分け、さらに(カ:機能)の種類別などにしたがって、これを各種の部門に分ける。

3.

単純総合原価計算は、(キ:同種)製品を反復(ク:連続)的に生産する生産形態に適用する。

166 回本試験
1.

企業の原価計算制度は、(ア:真実の原価)を確定して(イ:財務諸表)の作成に役立つとともに、原価を分析し、これを(ウ:経営管理者)に提供し、もって業務計画および原価管理に役立つことが必要とされている。

2.

原価の費目別計算とは、(エ:一定期間)における原価要素を費目別に分類測定する手続きをいい、(オ:財務会計)における費用計算であると同時に、(カ:原価計算)における第一次の計算段階である。

3.

総合原価計算において、製造工程が(キ:二)以上の連続する工程に分けられ、工程ごとにその工程製品の総合原価を計算する場合には、一工程から次工程へ振り替えられた工程製品の総合原価を、(ク:前工程費)又は原料費として次工程の製造費用に加算する。

167 回本試験
1.

実際原価計算制度は、製品の実際原価を計算し、これを財務会計の(ア:主要帳簿)に組み入れ、製品原価の計算と財務会計とが、実際原価をもって有機的に(イ:結合)する原価計算制度である。

2.

等級別総合原価計算にあっては、各等級製品について適当な(ウ:等価係数)を定め、一期間における(エ:完成品)の総合原価又は一期間の製造費用を(ウ:等価係数)に基づき各等級製品に(オ:あん分)してその製品原価を計算する。

3.

連産品とは、同一(カ:工程)において同一原料から生産される(キ:異種)の製品であって、相互に(ク:主副)を明確に区別できないものをいう。

168 回本試験
1.

原価計算制度は、(ア:財務諸表)の作成、(イ:原価管理)、予算統制等の異なる目的が、重点の相違はあるが相ともに達成されるべき一定の(ウ:計算秩序)である。

2.

経費とは、(エ:材料費)、労務費以外の原価要素をいい、減価償却費、およびたな卸減耗費福利施設負担額、賃借料、修繕料、電力料、旅費交通費等の諸(オ:支払)経費に細分する。

3.

部門個別費は、原価計算における(カ:発生)額を直接に当該部門に(キ:賦課)し、部門共通費は、原価要素別に又はその性質にもとづいて分類された原価要素群別にもしくは一括して、適当な(ク:配賦)基準によって関係部門に(ク:配賦)する。

169 回本試験
1. 標準原価計算制度は、(ア:製品）の標準原価を計算し、これを財務会計の(イ:主要帳簿）に組み入れ、製品原価の計算と財務会計とが、標準原価をもって有機的に(ウ:結合）する原価計算制度である。
2. 製品原価と(エ:期間原価)との範囲の区別は相対的であるが、通常、(オ:売上品)およびたな卸資産の価額を構成する全部の製造原価を製品原価とし、(カ:販売費)および一般管理費は、これを(エ:期間原価)とする。
3. 個別原価計算における直接費は、(キ:発生)のつど又は定期に整理分類して、これを当該(ク:指図書)に賦課する。
170 回本試験
1.

実際原価の計算においては、製造原価は、原則として、その実際(ア:発生)額を、まず(イ:費目)別に計算し、次いで原価部門別に計算し、最後に(ウ:製品)別に集計する。

2.

等級別総合原価計算は、(エ:同一)工程において、(オ:同種)製品を連続生産するが、その製品を形状、大きさ、品位等によって等級に区別する場合に適用する。

3.

組別総合原価計算にあっては、一期間の製造費用を組直接費と組(カ:間接)費又は原料費と加工費とに分け、(キ:個別)原価計算に準じ、組直接費又は原料費は、各組の製品に(ク:賦課)し、組間接費又は加工費は、適当な配賦基準により各組に配賦する。

171 回本試験
1.

標準原価計算制度は、必要な計算段階において(ア:実際原価)を計算し、これと標準との差異を分析し、(イ:報告)する計算体系である。

2.

総合原価計算において、副産物が生ずる場合には、その(ウ:価額)を算定して、これを(エ:主産物)の総合原価から控除する。副産物とは、(エ:主産物)の製造過程から必然に(オ:派生)する物品をいう。

3.

連産品の価額は、連産品の(カ:正常市価)等を基準として定めた(キ:等価係数)に基づき、一期間の総合原価を連産品に(ク:あん分)して計算する。

172 回本試験
1.

原価は、財務諸表上(ア:収益)との対応関係に基づいて、製品原価と(イ:期間)原価とに区別される。

2.

原価部門とは、原価の発生を機能別、(ウ:責任)区分別に管理するとともに、製品原価の計算を正確にするために、原価要素を(エ:分類集計)する計算組織上の区分をいい、これを諸製造部門と諸(オ:補助部門)とに分ける。

3.

原価の製品別計算とは、原価要素を(カ:一定)の製品単位に集計し、単位製品の(キ:製造原価)を算定する手続きをいい、原価計算における(ク:第三次)の計算段階である。

173 回本試験
1.

実際原価は、厳密には実際の(ア:取得価格)をもって計算した原価の実際発生額であるが、原価を(イ:予定価格)等をもって計算しても、(ウ:消費量)を実際によって計算する限り、それは実際原価の計算である。

2.

原価要素は、これを原価部門に(エ:分類集計)するに当たり、当該部門において発生したことが直接的に認識されるかどうかによって、部門個別費と(オ:部門共通費)とに分類する。

3.

総合原価計算において、製造工程が(カ:二)以上の連続する工程に分けられ、工程ごとにその工程製品の(キ:総合原価)を計算する場合には、一工程から次工程へ振り替えられた工程製品の(キ:総合原価)を、(ク:前工程費)又は原料費として次工程の製造費用に加算する。

174 回本試験
1.

(ア:原価管理)とは、まず原価の標準を設定･指示し、原価の実際発生額を計算･記録し、次に実際発生額と標準を比較して、原価能率を増進する措置を講ずることである。

2.

原価要素の分類上、消耗工具器具備品費は(イ:間接材料費)であり、外注加工賃は(ウ:直接経費)である。

3.

操業度がゼロの場合でも一定額が発生し、同時に操業度の増加に応じて比例的に増加する原価要素を(エ:準変動費)という。

4.

原価の部門別計算における原価部門のうち、その事業の目的とする製品の生産には直接関与せず、自己の製品またはサービス(用役)を製造部門に提供する原価部門を(オ:補助経営部門費)という。

5.

組別総合原価計算は、(カ:異種製品)を組別に連続生産する生産形態に適用される。

175 回本試験
1.

企業の原価計算制度は、(ア:真実)の原価を確定して(イ:財務諸表)の作成に役立つとともに、原価を分析し、これを経営管理者に提供し、もって業務計画および(ウ:原価管理)に役立つことが必要とされている。

2.

補助部門とは、(エ:製造部門)に対して補助的関係にある部門をいい、これを補助経営部門と(オ:工場管理)部門とに分け、さらに機能の種類別などにしたがって、これを各種の部門に分ける。

3.

連産品とは、同一工程において同一(カ:原料)から生産される(キ:異種)の製品であって、相互に(ク:主副)を明確に区別できないものをいう。

176 回本試験

164 回-1・166 回-2・174 回-5 と同様