ファンド通信

りそなラップ型ファンド(愛称：R246)

情報提供資料

2021年6月

2021年1-4月の運用状況について

運用状況

1-4月の基準価額の牽引役は先進国株式。国際分散投資が奏功し先進国債券(為替ヘッジあり）の下落をカバー

設定来基準価額はコロナショックで下落する場面が見受けられたものの堅調に推移しました。
2021年1月から4月にかけては、先進国市場を中心に株式市場が好調に推移したことが寄与し、安定型は約0.5％、安定成長型は約5.5％、成長型は約12.8％とそれぞれ上昇しました。
純資産総額は2021年4月末現在3タイプ合計約968億円となっています。
基準価額・純資産総額の推移(日次)(期間：2016年2月26日～2021年4月30日)

（円）

1-4月

（億円）

コロナショック

基準価額（円）

純資産総額（億円）（2021年4月30日） （2021年4月30日）

安定型
安定成長型
成長型

11,078
12,20814,470470322176

設定来騰落率

1-4月騰落率10.8%
22.1%
44.7%

0.5%
5.5%
12.8%

※設定来の基準価額の騰落率は当初設定価額（10,000円）を起点として算出しています。
※基準価額は分配金再投資後のものです。基準価額（1万口当たり）は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
※上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

基準価額の期間騰落率(月間、2021年1-4月)※上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

1

目標リターンをしっかり実現。1-4月は先進国債券（為替ヘッジあり）が大きく下落も、国際分散投資が奏功

R2 安定型
目標リターンとの比較

基準価額と目標リターンの推移(日次)(期間：2016年2月26日～2021年4月30日)

（円）
基準価額

―

目標リターン―

1-4月

1-4月騰落率0.5％
設定来
リターン

年率2.0％（年/月）※ オレンジの線は、目標リターン（短期金利（円LIBOR3ヵ月もの）+2%）で運用した場合の推移を2016年2月26日時点を10,000として指数化したものです。
※ 基準価額は分配金再投資後のものです。基準価額（1万口当たり）は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
※「目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。従って、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
※ 目標リターンは、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。その他発生する費用につきましては考慮していません。
※ 目標リターンに記載している短期金利は円LIBOR3ヵ月もののことを指します。
※ 目標リターンは、5年から10年程度の中長期的な期間、運用することを想定して設定しています。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

(期間：2020年12月30日～2021年4月30日)

1-4月期
騰落率要因分析資産別構成比率※左記騰落率要因分
析値は、各資産別に投資しているマザーファンドがファンドの騰落率に与えた影響等の目安をお伝えするために簡便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性を保証するものではありません。

2020年12月末

2021年4月末

資産配分の方針：各マザーファンドへの投資配分比率は、5年から10年程度の上記目標リターンの追求および各ファンド全体の下方リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更します。
※ 騰落率要因分析のデータは信頼できるデータ元より計算していますが、その正確性を保証するものではありません。
※ 基準価額の騰落率は保有する現金、その他の影響により、上記の寄与度の合計と一致しない場合があります。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※ 上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。

2

R4 安定成長型
目標リターンとの比較目標リターンをほぼ実現。1-4月は先進国債券（為替ヘッジあり）が下落も先進国株式が基準価額を牽引基準価額と目標リターンの推移(日次)(期間：2016年2月26日～2021年4月30日)（円）
基準価額 ―

1-4月

目標リターン ―1-4月騰落率5.5％
設定来リターン

年率3.9％（年/月）※ オレンジの線は、目標リターン（短期金利（円LIBOR3ヵ月もの）+4%）で運用した場合の推移を2016年2月26日時点を10,000として指数化したものです。
※ 基準価額は分配金再投資後のものです。基準価額（1万口当たり）は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
※「目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。従って、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
※ 目標リターンは、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。その他発生する費用につきましては考慮していません。
※ 目標リターンに記載している短期金利は円LIBOR3ヵ月もののことを指します。
※ 目標リターンは、5年から10年程度の中長期的な期間、運用することを想定して設定しています。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

(期間：2020年12月30日～2021年4月30日)

1-4月期
騰落率要因分析

資産別構成比率※左記騰落率要因分
析値は、各資産別に投資しているマザーファンドがファンドの騰落率に与えた影響等の目安をお伝えするために簡便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性を保証するものではありません。

2020年12月末

2021年4月末

資産配分の方針：各マザーファンドへの投資配分比率は、5年から10年程度の上記目標リターンの追求および各ファンド全体の下方リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更します。
※ 騰落率要因分析のデータは信頼できるデータ元より計算していますが、その正確性を保証するものではありません。
※ 基準価額の騰落率は保有する現金、その他の影響により、上記の寄与度の合計と一致しない場合があります。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※ 上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。

3目標リターンを、アウトパフォーム。
1-4月の基準価額は先進国株式が大きく押し上げ

R6 成長型
目標リターンとの比較（円）
基準価額 ―

基準価額と目標リターンの推移(日次)目標リターン ―(期間：2016年2月26日～2021年4月30日)
1-4月

1-4月騰落率12.8％
設定来
リターン

年率7.4％（年/月）※ オレンジの線は、目標リターン（短期金利（円LIBOR3ヵ月もの）+6%）で運用した場合の推移を2016年2月26日時点を10,000として指数化したものです。
※ 基準価額は分配金再投資後のものです。基準価額（1万口当たり）は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
※「目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。従って、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
※ 目標リターンは、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。その他発生する費用につきましては考慮していません。
※ 目標リターンに記載している短期金利は円LIBOR3ヵ月もののことを指します。
※ 目標リターンは、5年から10年程度の中長期的な期間、運用することを想定して設定しています。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

(期間：2020年12月30日～2021年4月30日)

1-4月期
騰落率要因分析

資産別構成比率※左記騰落率要因分
析値は、各資産別に投資しているマザーファンドがファンドの騰落率に与えた影響等の目安をお伝えするために簡便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性を保証するものではありません。

2020年12月末

2021年4月末

資産配分の方針：各マザーファンドへの投資配分比率は、5年から10年程度の上記目標リターンの追求および各ファンド全体の下方リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更します。
※ 騰落率要因分析のデータは信頼できるデータ元より計算していますが、その正確性を保証するものではありません。
※ 基準価額の騰落率は保有する現金、その他の影響により、上記の寄与度の合計と一致しない場合があります。
※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※ 上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。

4資産配分の見直し状況と今後の運用方針
資産配分の見直し状況について市場の方向性判断のほか、各資産間の相対的魅力度を割高・割安度合いで比較し、資産配分を適宜見直しました。 2021年4月末時点の資産配分は、先進国債券（為替ヘッジあり）、国内株式および国内リートの魅力度を引上げ、国内債券、先進国株式および先進国リートの魅力度を引下げとしています。
魅力度を変更する資産の配分比率は、下方リスクを低減する基本的資産配分比率の特性を維持することを考慮して決定しています。
(期間：2020年12月30日～2021年4月30日)

投資対象資産の推移(日次）（2020/12/30＝100)

資産配分の割合の推移
資産配分の割合

2020年12月末
国内
リート

オーバーウェイト
基本資産配分比率
から引上げ

先進国
債券H

国内
リート

先進国
債券

ニュートラル

新興国
債券

先進国
債券

新興国
株式

国内債券

2021年2月末
先進国
債券H

新興国
債券

先進国
債券

先進国
リート

国内株式

新興国
債券

先進国
債券

先進国
リート

国内債券

国内
リート

国内
株式

先進国
リート

国内
リート

先進国
債券H

国内
株式

新興国
株式

国内債券

2021年4月末
先進国
債券H

国内
株式

先進国
株式

新興国
株式

先進国
株式

基本資産配分比率
から引下げ

2021年3月末
先進国
債券H

先進国
株式

国内
株式

基本資産配分比率
通りに運用アンダーウェイト

2021年1月末

国内債券

新興国
債券

国内リート

新興国
株式

先進国
リート

先進国債券

新興国債券
新興国株式

国内債券
先進国株式

先進国株式

先進国
リート

※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※ 各インデックス推移は、ブルームバーグのデータより、りそなアセットマネジメント作成。使用している各インデックスについては、P9をご参照下さい。
※ 先進国債券Hは、先進国債券（為替ヘッジあり）を、先進国債券は、先進国債券（為替ヘッジなし）を意味します。

今後の運用方針
今後も新型コロナウイルス等の影響を注視しつつ、景気回復の持続性に重点を置き、投資判断を行ってまいります。具体的には、1）新型コロナワクチンの有効性や供給面の問題から感染拡大に歯止めが掛からないケース、2）インフレ高進などでFRB(米連邦準備制度理事会）の金融政策正常化が前倒しとなる展開、
3）各資産間の割高・割安度合いの変化、等に細心の注意を払いつつ、各資産の魅力度を多面的に評価・検証し、運用目標の実現に向けて取り組んで参ります。

Ｒ＆Ｉファンド大賞2020受賞
りそな ラップ型ファンド(安定型)※最終ページの【「R&Iファンド大2020」の表示に関するご注意】をご参照ください。

格付投資情報センター（R&I）が表彰する「R&I ファンド大賞2020」の受賞ファンドが公表され、投資信託部門/バランス型（標準）において、優秀ファンド賞に「りそなラップ型ファンド（愛称：R246) （安定型）」が選ばれました。
「りそなラップ型ファンド（愛称：R246) （安定型）」は、異なる資産のインデックスで運用するコアファンドです。リスク別に3つ運用タイプがあり、それぞれが国際分散投資を行うバランス型ファンドです。2016年の運用開始時から幅広い投資家のみなさまに安定的な商品性をご支持いただきながら、今年で5周年を迎えました。

5

【ご参考】基本的資産配分の見直しについて
基本的資産配分の方針（年1回程度）
各マザーファンドへの投資配分比率は、5年から10年程度の目標リターンの追求および各ファンド全体の下方リスク抑制の考え方をもとに定量モデルを用いて基本となる資産配分を年1回程度策定します。

2020年3月末

2021年3月末※上記の基本的資産配分は、2021年3月時点のものです。四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。基本的資産配分は、各運用タイプの「目標リターン」に応じて、各マザーファンド（インデックス）の過去の収益率およびリスクに鑑み下方リスク水準の低減を目指して定期的に見直します（年1回程度）。ただし、信託財産に現金等が含まれることや各マザーファンドの基準価額が変動すること等により、実際の資産別構成比率が上記の基本的資産配分と一致しない場合があります。

6

お申込みメモ(お申し込みの際は､必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください｡)
購

入

単位

最低単位を1円単位または1口単位として販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にご確認ください。

購

入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（１万口当たり）

購

入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金

単位最低単位を1口単位として販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にご確認ください。

換金

価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1万口当たり）

換金

代金

原則として換金申込受付日から起算して５営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

原則として、購入・換金のお申込みについては、各営業日の午後3時までに受け付けた分（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）を当日のお申込み分として取扱います。

購 入 ・ 換金 申込
受 付 不 可 日

以下の日は、購入・換金のお申込みを受付けません。
ニューヨークの銀行、ニューヨーク証券取引所、ロンドンの銀行およびロンドン証券取引所の休業日

換ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金には制限を設ける場合があります。

金制限

ス イ ッ チ ン グ

各ファンド間でスイッチングできる場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。

信間

無期限（2016年２月26日設定）

還各ファンドにおいて、次のいずれかの場合には、委託会社は事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意の上、繰上償還することができます。
・信託財産の純資産総額が20億円を下回ることとなったとき。
・繰上償還することが受益者のため有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。

日

年1回決算 1月25日(休業日の場合は翌営業日)

繰託期

上

決

償算

収益分

配

原則として年１回の決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、信託財産の中長期的な 成長に資することを考慮して分配を行わないことがあります。

課

税

関係

当ファンドは課税上、株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、「NISA（少額投資非課税制度）」および「ジュニアNISA（未成年者少額投資非課税制度）」の適用対象で す。配当控除・益金不算入の適用はあり ません。税法が改正された場合などには、変更となることがあります。

7ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購 入 時 手 数 料

購入価額に2.20％（税抜2.0％）を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める手数料率を乗じた額で す。詳しくは販売会社にご確認ください。
※各ファンド間でスイッチングできる場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。

信託財 産留 保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
各ファンドの純資産総額に対して、以下の表に掲げる率を乗じて得た額とします。

各ファンド
運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）

安定型

安定成長型

成長型

年率0.660％

年率1.100％

年率1.210％（税抜0.60％）（税抜1.00％）（税抜1.10％）

信託期間を通じて毎日費用として計上さ れ、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日お よび毎計算期末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。

そ の 他 の 費 用 ・料数
手

監査費用、有価証券等の売買にかかる売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、信託財産に関する租税および信託事務の処理に必要な費用等（これらの消費税等相当額を含みます。）は、その都度（監査費用は日々）ファンドが負担します。これらその他の費用・手数料は、信託財産の運用状況等により変動するた
め、事前に料率、上限額またはその計算方法の概要等を記載することができません。

※上場投資信託証券、上場不動産投資信託証券は市場の需給により価格形成されるため、これら費用を表示することができません。
※上記の手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

販売会社(お申込み･投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は､以下の販売会社へお申し出ください｡)

商号（50音順）

登録番号等

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
第二種
金融商品取引業協会○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第44号○○

株式会社関西みらい銀行

登録金融機関
近畿財務局長（登金）第7号○○

株式会社埼玉りそな銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第593号○○

松井証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第164号○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第195号○○○

株式会社りそな銀行

登録金融機関
近畿財務局長（登金）第3号

○

○

○

○

8

投資リスク当ファンドの基準価額は、実質的に組み入れている有価証券等の値動きにより影響を受けますが、運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。このため、お申込みの際は、当ファンドのリスクを認識・検討し、慎重にご判断くださいますようお願いします。
◆市場リスク(株価変動リスク、金利(債券価格)変動リスク、リートの価格変動リスク、為替変動リスク)◆資産配分リスク◆信用リスク◆流動性リスク◆カントリーリスク◇基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の｢投資リスク｣をご覧ください。
＜その他の留意点＞▪ ｢目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。したがって、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
▪ 当ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、当ファンドと同じマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドの追加設定・解約により資金の流出入が生じた場合、その結果として、当該マザーファンドにおいても組入有価証券の売買等が生じ、当ファンドの基準価額に影響をおよぼすことがあります。
▪ 分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後は純資産が減少し、基準価額が下落する要因となります。収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

本資料で使用している各インデックスについて※ 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

9委託会社､その他の関係法人■委託会社

りそなアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2858号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ファンドの運用の指図を行います。

お問い合わせ：0120-223351（営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ：https://www.resona-am.co.jp/■受託会社

株式会社りそな銀行
ファンドの財産の保管および管理を行います。

■販売会社

募集・販売の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）などの書面の交付、換金申込の受付、収益分配金の再投資ならびに収益分配金・換金代金・償還金の支払いなどを行います。

■当ファンドの愛称「R246（アール ニーヨンロク）」について●愛称の「R246」は、お客さまにファンドのイメージをつかんでいただきやすいよう、各ファンドの目標リターンの算出に用いられる数値から名づけたものです。各ファンドの目標リターンの達成を強調することや保証・示唆するものではありません。

本資料についてのご留意事項•••••

本資料は、りそなラップ型ファンド（安定型）/（安定成長型）/（成長型）（愛称：R246（安定型）/（安定成長型）/（成長型））の商品内容について理解を深めていただくことを目的としてりそなアセットマネジメントが作成しています。
本資料に記載しております内容（分析、予測、意見、数値、グラフ等）は、特に断りのない限り作成時点のものであり、将来の運用成果を示唆または保証するものではありません。
本資料は、当社が信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
本資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
本資料の内容に関する一切の権利は当社に帰属し、本資料の全部または一部を当社の承諾なしに公表または第三者に知らせることはできません。

投資信託をご購入されるときのご留意事項••••••

投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、株価、金利、通貨の価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ、元本を割込むおそれがあります。
投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入されるお客さまが負うこととなります。
投資信託は、預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う場合、投資者保護基金の補償対象ではありません。
投資信託の募集・申込等の取扱いは販売会社、設定・運用は委託会社が行います。
投資信託は、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
投資信託をご購入の際は、最新の「契約締結前交付書面（『投資信託説明書（交付目論見書）』および『目論見書保管書面』）」を必ずご覧ください。

【「R&Iファンド大賞2020」の表示に関するご注意】【ファンド大賞について】「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な営業を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託/総合部門」のカテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。

10