日本の大学図書館における学習支援サービスの現状
立石亜紀子（東京大学駒場図書館）
tateishi.akiko@mail.u-tokyo.ac.jp
１.研究の目的
近年の大学をめぐる環境変化に伴い，大した。結果，340 館が対象となった。
２.２

調査方法

学図書館の役割も変わりつつある。大学図調査方法は質問紙調査とした。調査期間

書館の学習支援機能の強化もその一つといは 2013 年 9 月 1 日～30 日である。郵送でえるが，従来大学図書館が提供してきた学質問紙を送り回答を依頼した。9 月 23 日に習支援サービスと，近年新たに求められて葉書による督促を行い，督促時には封書といる学習支援サービスとでは違いがあると同様の内容をウェブで回答できるフォーム考えられる。本調査では，大学図書館で現を用意してその URL を案内した。なお，締在実施されている学習支援サービスの内容

切を過ぎてから届いた回答も有効としていと形式を調査し，また，大学図書館が学習る。

支援サービスの提供にどのような認識を持

調査内容は主に以下の通りで，2012 年度っているかを明らかにすることで，今後のにおける実施状況を尋ねた。

大学図書館の学習支援サービスのゆくえを1. 実施中の学習支援サービスの内容と提検討する。

供形式

２.調査方法2. 教員への授業支援サービス

２.１ 調査対象

3. ラーニング・コモンズの設置状況

調査対象は, 『平成 24 年度学術情報基盤

4. 学習支援サービスに対する館の方針

実態調査』において，規模別大学一覧表で5. 利用者が図書館サービスにかかわるたA（学部数 8 学部以上）および B（学部数 5めの仕組み

学部以上 7 学部以下）に分類される国公私「学習支援サービス」の内容は，呑海・溝立大学 142 校の附属図書館とした。対象図

上による先行研究 1)と，文献調査により各書館は各校の中央図書館および分館とし，大学図書館が「学習支援」として実施して分館が複数ある場合にはキャンパスごとにいることを報告している内容から選択した。

代表的な 1 館と考えられる館を『日本の図３．調査結果書館: 統計と名簿. 名簿編 2009 年版』およ３.１

び各大学のウェブページを元に抽出した。

回答数と回収率

調査の結果，193 館から回答があり，回なお，中央館と呼べる館が存在しないと考収率は 56.8%となった。

えられる場合には，1 キャンパスに 2 つ以

３.２

実施中の学習支援サービス

上の図書館を対象としている。また，主に現在実施中の学習支援サービスについて学部学生への学習支援サービスについて調合計で 15 の項目について尋ねた。項目は，査することを目的としたため，大学院およ1)伝統的な図書館利用教育，2) 近年情報リび研究所専用の図書館・室は対象から除外

テラシー教育の一環となりつつあるアカデミック・スキルに関する支援，3)その他の100.0%

学生生活に関する支援，の大きく 3 つのカ

90.0%

80.0%

テゴリにわかれている。それぞれの項目に授業

70.0%

窓口

ついては，どのような提供方式で実施して60.0% 講習会いるかも尋ねている。提供方式は以下の①

50.0%

ウェブ

40.0%

～④の 4 つの方式を用意し，1 つの項目に30.0%ついて複数の方式を選択可とした。

20.0%
10.0%

①

図書館独自開催の講習会

②

正規の授業

③

レファレンス窓口とは別の相談窓口④

ウェブサイトや e-ラーニング

0.0%
図書館サービス

第1図

OPACの使い方

参考図書の解説

文献DB利用法

図書館利用教育（提供方式別）

書の解説」が 90 館（46.6%）となっており，３.２ １)図書館利用教育「参考図書の解説」以外の項目については従来型の図書館利用教育の実施状況を尋実施率が 90%以上と非常に高い。これらのねた。延べ数の結果が第 1 表，提供方式ご項目は，「講習会」や「授業」での提供が多との結果が第 1 図である。延べ数での実施

い。伝統的な図書館利用教育は，大規模大率は「図書館サービス全般」と「OPAC の学の図書館では中央館・分館を問わずほと使い方」が 182 館(94.3%)，「文献データベんどの館で実施されていた。

ース利用法」が 181 館（93.8%），「参考図３.２ ２)アカデミック・スキル

第1表

第 2 表はアカデミック・スキルなどの学図書館利用教育の実施状況

比率

習支援の延べ数での実施状況，第 2 図は提供方式ごとの結果である。延べ数では，OPACの使い方
参考図書の解説

182 94.3%
182 94.3%
90 46.6%「検索エンジンの紹介」が 109 館（56.5%），

文献DB利用法

181 93.8%となっており，伝統的な図書館利用教育の項目
図書館サービス全般

回答館数「主題別情報源探索指導」が 117 館（60.6%）

100.0%
90.0%
80.0%
授業
70.0%

60.0%
50.0%
ウェブ
40.0%

講習会

30.0%
20.0%

窓口

10.0%
0.0%
検索
エン
ジン

主題
情報
探索

第2図

情報
通信
技術

デー
タ処
理

レ
ポー
ト作
成文
献管理科
目等
履
修

口
頭
発
表

アカデミック・スキル教育の実施状況（提供方式別）

ノートの取り方延長上にある情報リテラシー教育について

第3表

授業支援サービス

項目

回答館数

は実施率が高かった。また形式としては第1 図の図書館利用教育同様に講習会や授業で実施している館が多い。
第2表

アカデミック・スキル教育実施状況

項目
検索エンジン

回答館数 比率109 56.5%

主題情報探索情報通信技術データ処理
レポート作成
文献管理
科目等履修
口頭発表
ノートの取り方

117
33
24
78
67
17
26
1560.6%
17.1%
12.4%
40.4%
34.7%
8.8%
13.5%
7.8%

初年次教育プログラムへの協力
授業と連携したパスファインダーを作成
授業の録画とオンライン公開

比率

136 70.5%

教員への授業教材作成支援

178.8%

52.6%

42.1%

授業の録画・オンライン公開，教材作成支援などの実施率がいずれも 2%台と非常に低いだけでなく，比較的図書館サービスと関連が高いと考えられるパスファインダー作成についても，実施している回答館は17 館（8.8%）にとどまった。しかし，初年次教育プログラムに何らかの形で図書館がこの 2 つの項目に比較するとやや少ない関わっているとの回答（136 館/70.5%）は 7

が，「レポート作成支援」は 78 館（40.4%），割を超えており，図書館の標準的な学習支「文献管理支援」も 67 館（34.7%）と実施援サービスの一つとなりつつあることが確率が比較的高い。
「レポート作成支援」につ認できた。

いては，「相談窓口」での提供が多くなって３.４ラーニング・コモンズの設置いるのが特徴である。レポート作成のよう学習支援サービスとして近年注目が集まな多様性が高い支援については，講習会・っているラーニング・コモンズの設置状況

授業等の形式で教えるよりも，相談窓口でおよびその運営主体について尋ねた（複数個別に対応する方がよいということであろ選択可）。結果が第 4 表である。

う。

第4表

その他の項目については，いずれも 10～20%前後の実施率にとどまった。
３.２ ３)図書館利用教育「その他の学生生活支援」についても尋ねたが，「キャリア教育支援」は 25 館（13.

ラーニング・コモンズの設置状況
項目

図書館内に設置・運用主体は図書館

回答館数 比率55 28.5%

図書館外に設置・運用主体は図書館

3

1.6%

図書館外に設置・運用主体は図書館以外

105.2%

設置していない

119 61.7%

無回答

84.2%

0%）
，「その他の学生生活支援」は 15 館（何らかの形で学内にラーニング・コモン7.8%）での実施であり，いずれもあまり実ズを「設置している」という回答の延べ数施率は高くなかった。

は，合計で 66 館（34.2%）となり，先行研３.３授業支援

究 2)とほぼ同程度であった。
「図書館内に設学習支援サービスを支える付帯の一つと置し，図書館が運営」している形式が主流

して，教員の授業に対する支援サービスにであるが，「設置場所が図書館外で，運用主図書館がどのように関わっているかを尋ね

体も図書館以外」であるパターンも数は少た（第 3 表）。

ないながら見られた。

３.５学習支援サービスへの意識て発展した図書館での「情報リテラシー教現在の各館の学習支援サービスへの取り育」に特化した内容が多く，情報技術支援，組みに対する意識を尋ねた（第 5 表）。
第5表

科目履修やノートの取り方，キャリア教育等については回答数が少なかった。

学習支援サービスに対する意識

項目
回答館数 比率a)図書館はこのような学習支援サービスに85 44.0%
主体的に関わるべきである。
b)このような学習支援サービスは図書館以外の部署が中心となるべきだが，図書館も91 47.2%その一部に関わるべきである。
c)このような学習支援サービスは，図書館以外の部署が中心になって実施していくべ
2 1.0%きである。
d)その他
15 7.8%

４.まとめ「学習支援サービス」の内容は伝統的な図書館利用教育と，その延長上にある情報リテラシー教育が中心であり，従来の情報リテラシー教育の内容以上のものとして実施率が高かったのは，「レポート作成支援」，「文献管理支援」のみであった。現状では，ここでは，3-2 で実施状況を尋ねた内容従来の図書館の学習支援サービス以上の内の学習支援サービスについて，a)図書館が容に，多くの大学図書館がすでに取り組ん中心となって主体的に関わるべき，b)図書でいる，といえる状況にはない。

館以外の部署が中心になりつつ，そこに図しかし，回答館の 4 割強（44.0%）は，現書館も一部協力していく形式が良い，c)図

在は実施していないとはいえ，この種の幅書館以外が中心になって実施していくべき，広い学習支援サービスに「図書館が中心との中から，各館の方針に近いものをひとつなって主体的に関わるべき」であると考えだけ回答してもらったていることから，現在の状態は過渡期的でc)の回答は少数だったが，a)「図書館があり，大学図書館が提供すべき学習支援サ中心になる」，b)「図書館はその一部に関わービスの内容について模索している最中でる」の 2 つの回答がほぼ半々（44.1%/47.2%）

あるといえる。に分かれた。b)の「一部に関わるべきであ参考文献る」と回答した館には，3-2 で尋ねた 15 項

1呑海沙織 , 溝上智恵子.日本の大学図目のうち，どの内容に図書館が関わるべき書館における学習支援の現状.大学図かを回答してもらった（第 3 図）。

書館問題研究会誌. Vol.35, 2012, p.7-18.

100.0%
90.0%

280.0%

立石亜紀子.日本の大学図書館におけ70.0%

るラーニング・コモンズの実態と傾向.

60.0%

50.0%

2011 年日本図書館情報学会春季研究

40.0%
30.0%

集会発表要綱.2011.

20.0%
10.0%

0.0%の使
い方

第3図

参考
図書の解
説

文
献DB

OPAC

図書
館
サー
ビス

利用法

検索エン
ジン

主題
情報
探索

情報
通信
技術

データ処理レ
ポー
ト
作
成

文
献
管
理科
目等
履
修

口頭
発
表ノー
トの取り
方キ
ャ
リア
教
育

図書館が関わるべき学習支援

主に「図書館利用教育」と，その延長とし

学生
生
活全般その他