マンスリーレポート

Oneグローバル中⼩型⻑期成⻑株ファンド
愛称︓キセキ追加型投信／内外／株式

運用実績

2024年8月30日基準

運用実績の推移
運用実績の推移

基準価額・純資産総額
基準価額・純資産総額

基準価額(円)
19,000

純資産総額 (百万円)
8,000
純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額

16,0006,000

基 準 価 額14,637 円

純 資 産 総 額

1,610 百万円

※ 基準価額は1万口当たり

ポートフォリオ構成
13,0004,000

10,000

2,000

7,000
2020/8/14

2021/11/28

02024/6/27

2023/3/14

実質組入比率98.2 ％

現物組入比率98.2 ％

先物組入比率

0.0 ％

現金等比率

1.8 ％

組入銘柄数

34

※ 比率は純資産総額に対する割合です。
(設定日：2020年8月17日）
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

騰落率（税引前分配金再投資）

1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

2年

3年

-3.01%-3.42%-4.47%

4.20%

22.75%

3.04%※1 騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。

分配金実績（税引前）
第2期 (2021.12.20)
第3期 (2022.12.20)
第4期 (2023.12.20)
設定来累計分配金※直近3年分0000※1 分配金は1万口当たり。
※2 左記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。

円
円
円
円

当月の基準価額の変動要因分析 （単位：円）

株式要因

163

配当要因

4

為替要因-594

小計-426

その他-7

信託報酬-20

分配金0

合計-454※1 上記の要因分析は、組入株式の値動き等が基準価額に与えた影響をご理解いただくために「簡便法」により計算しておりますので、その正確性、完全性を保証するものではありません。
※2 株式要因、配当などによる要因（配当要因）、株式の評価にかかる為替変動による要因（為替要因）、信託報酬、分配金以外による基準価額の騰落額を「その他」に表示しています。

業種別組入比率No.
業種
1 情報技術2 資本財・サービス
3 一般消費財・サービス
4 ヘルスケア
5 金融
6 素材
7 コミュニケーション・サービス
8 生活必需品※1 比率は純資産総額に対する実質組入比率です。
※2 業種はGICS（世界産業分類基準）によるものです。（以下同じ）※当資料は8枚ものです。
※P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

1/8

組入比率
35.0%
21.4%
13.0%
11.0%
7.9%
6.4%
1.9%
1.7%

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Oneグローバル中⼩型⻑期成⻑株ファンド
愛称︓キセキ2024年8月30日基準

組入上位10ヵ国・地域
No.

国・地域

組入上位10通貨
組入比率

No.

1

米国

65.3%

1

アメリカ・ドル

2

カナダ

8.6%

2ユーロ

9.7%

3

イタリア

6.1%

3

カナダ・ドル

8.6%

4

オーストラリア

6.0%

4

オーストラリア・ドル

6.0%

5

スイス

5.4%

5

スイス・フラン

5.4%

6

ドイツ

3.5%

6

日本円

1.9%

7

日本

1.9%

7

ニュージーランド・ドル

1.2%

8

ニュージーランド1.2%※ 比率は純資産総額に対する実質組入比率です。

通貨

組入比率
65.3%

※ 比率は純資産総額に対する実質組入比率です。

組入上位10銘柄
No.

銘柄

国・地域

業種

組入比率

銘柄概要

1

GARTNER INC

米国

情報技術

6.7%

米国のIT関連の業界調査・情報提供を主とするリサーチ会社。企業経営のあらゆる面で重要性が高まるIT関連において幅広い領域をカバーし、企業経営の意思決定に必要なリサーチ・情報提供を行う。

2

DOLLARAMA INC

カナダ

一般消費財･サービス

6.2%

カナダでディスカウント小売りチェーンを展開。カナダにおけるディスカウント小売りの成長余地は大きく、今後も成長が期待できる分野であり、同社は業界で最大手。

3

HUBSPOT INC

米国

情報技術

4.8%

クラウドベースのセールス&マーケティング用ソフトウェアをグローバルで提供。顧客規模及び顧客のセールス&マーケティングプロセスに合わせて、ワンストップで効率的なマーケティング～カスタマーサポートを実現。

4

CASELLA WASTE SYSTEMS
INC-A

米国

資本財･サービス

4.5%

米国の廃棄物処理サービス企業。米国の北東部地域に注力しており、地域内で固定廃棄物の収集、運搬、処理、リサイクルを含めた総合廃棄物処理サービスを提供。

5

MONCLER SPA

イタリア

一般消費財･サービス

4.5%

ダウンジャケットなどのアウターを主力製品とするイタリアの高級ブランド。同社は冬物衣料を主力商品とするなど、バッグや宝飾品を中心に展開とする他の高級ブランドと差別化が図られており、高級ブランドの中でもユニークなポジションを確立。

6

AVERY DENNISON CORP

米国

素材

4.2%

感圧式粘着ラベルのグローバルリーディングカンパニー。粘着ラベル以外にも、主に小売業界向けに高成長が期待されるRFIDをはじめとする各種タグなど、幅広い産業向けに製品・ソリューションを提供。

7

MORNINGSTAR INC

米国

金融

4.0%

主に機関投資家向けに投資関連情報・サービスを米国を中心にグローバルで提供。従来からの投資関連情報に加えて、ESGレーティングなど新しい成長分野でも情報提供・サービスを展開。

8TRADEWEB MARKETS INC

米国

金融

3.8%

金融機関向けに債券を中心とした電子取引プラットフォーム・サービスを主に提供。債券取引おける電子取引の比率は拡大余地がある点や、同社の同市場おける強固なポジション、サービス・対象資産の拡大による成長力などを評価。

9TYLER TECHNOLOGIES INC

米国

情報技術

3.7%

米国で地方政府、学校などに向けた業務用ソフトウェアを提供。特殊な顧客セグメント・業務向けに特化したソフトウェアを提供しており、ニッチながら同分野における唯一の大手プレイヤー。

ドイツ

情報技術

3.5%

主に建設業界向けに、ビルや不動産の設計、建設、管理を行うソフトウェアをグローバルで提供。建設業界においてはIT化の余地が大きく、長期的な成長余地を有する。

10 NEMETSCHEK SE※1 比率は純資産総額に対する実質組入比率です。
※2 上記は組入銘柄の一部をご紹介するものであり、個別銘柄の推奨を目的としたものではありません。

※当資料は8枚ものです。
※P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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Oneグローバル中⼩型⻑期成⻑株ファンド
愛称︓キセキ2024年8月30日基準

市況動向（設定来）160

140※1 MSCI AC ワールド・中小型株インデックス（現地通貨ベース、配当込み）は、世界の先進国・新興国の中型および小型の株式で構成される指数です。
※2 MSCI AC ワールド・中小型株インデックスは、当ファンドのベンチマークではありません。
※3 MSCI AC ワールド・中小型株インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

120

100
MSCI AC ワールド・中小型株インデックス

80
2020/8/14

2021/11/28

2023/3/14

2024/6/27

マーケット動向とファンドの動き
8月の世界の中小型株式市場は小幅に上昇しました。上旬は、発表された7月の米雇用統計などの一部経済指標が市場想定を下回って軟調さを示したことを受けて、米国景気に対する懸念が台頭したことから、幅広い銘柄で売りが広がる展開となりました。中旬は、発表された7月の米生産者物価指数が市場予想を下回ったことや、7月の米小売売上高が市場予想を上回ったことから、利下げ期待の高まりや過度な景気懸念の後退を支援材料に反発しました。その後月末にかけては、パウエルFRB（米連邦準備理事会）議長が9月の利下げを示唆したことなどが支援材料となり、堅調に推移しました。
当月のファンドの基準価額は下落しました。保有銘柄の株価は、情報技術や一般消費財関連銘柄などを中心に上昇する一方、為替市場における円高進行がマイナスに寄与しました。当月は、情報技術関連や資本財・サービス関連を中心に、既存保有銘柄のウェイト調整を実施しました。

今後のマーケットの見通しと運用方針
世界の株式市場は、不安定な相場展開を予想します。世界的な金融政策を巡り、足元では9月からの米国利下げ期待が高まっていますが、今年から来年にかけての利下げペースに対する市場参加者の見方は依然分かれており、これらの見通し動向に一喜一憂する相場展開が継続すると想定します。また、景気先行きを巡る不透明感が一段と高まっていることに加えて、各国の政治情勢を巡っても米大統領選挙などの重要なイベントを控えて先行き警戒感が高まっている状況にあることから、これらの動向が相場の変動性を高める要因になると考えます。
運用方針としては、引き続き外部環境に依存せずに自助努力により企業価値の向上が継続的に期待出来る、長期成長銘柄の発掘・深掘に注力します。また、ポートフォリオ運営においては、組入れ銘柄間のビジネス領域を含めた分散を図ることで、ポートフォリオ全体の潜在的なダウンサイドリスクのコントロールに取り組むと共に、組入れ銘柄の企業価値の上昇を長期に渡って安定して享受できる様、運営してまいります。

※上記のマーケット動向とファンドの動きは、過去の実績であり将来の運用成果等をお約束するものではありません。また、見通しと運用方針は、作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等により当該運用方針が変更される場合があります。

世界産業分類基準（GICS）は、MSCI Inc.（MSCI）およびStandard & Poor’s Financial Services LLC（S&P）により開発された、MSCIおよびS&Pの独占的権利およびサービスマークであり、アセットマネジメントＯｎｅ株式会社に対し、その使用が許諾されたものです。MSCI、S&P、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者のいずれも、かかる基準および分類（並びにこれらの使用から得られる結果）に関し、明示黙示を問わず、一切の表明保証をなさず、これらの当事者は、かかる基準および分類に関し、その新規性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性についての一切の保証を、ここに明示的に排除します。
上記のいずれをも制限することなく、MSCI、S&P、それらの関係会社、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者は、いかなる場合においても、直接、間接、特別、懲罰的、派生的損害その他一切の損害（逸失利益を含みます。）につき、かかる損害の可能性を通知されていた場合であっても、一切の責任を負うものではありません。

※当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入して表示しています。

※当資料は8枚ものです。
※P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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Oneグローバル中⼩型⻑期成⻑株ファンド
愛称︓キセキ2024年8月30日基準

ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
○ 主として、日本を含む世界の中小型株式（＊１）（＊２）に実質的に投資を行い、長期的な値上り益の獲得をめざして運用を行います。
・ 日本を含む世界の中小型株式への投資は、グローバル中小型株式クオリティグロースマザーファンドを通じて行います。
マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。また、株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。
・ 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
（*1） DR（預託証券）もしくは株式と同等の投資効果が得られる権利を表示する証券および証書等を含みます。
（*2） 株式のほかに、日本を含む世界の不動産投資信託（REIT）にも実質的に投資する場合があります。
○ 銘柄選定にあたっては、外部環境の変化に高い耐性を持ち、自助努力による長期的な成長を続けることが期待できる世界の優良企業に着目します。
・ 事業内容、過去の業績推移、財務安定性、キャッシュフロー創出力等の観点から調査対象銘柄を抽出します。
・ 調査対象銘柄について、ビジネスモデルの優位性、製品・ブランド等の優位性、顧客への付加価値提供力、企業の長期成長戦略等の観点に基づいて徹底的な銘柄調査を行い、企業が持つ長期的な成長力を評価します。
○ 企業間のビジネス関係に着目した銘柄分散により外部環境の変化への抵抗力を高めつつ、特に確信度の高い銘柄に厳選してポートフォリオを構築します。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 株価変動リスク………

株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式市場や当ファンドが実質的に投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け、基準価額が下落する要因となります。当ファンドが実質的に投資する中小型株式は、株式市場全体の動きと比較して株価が大きく変動する場合があり、基準価額が大きく下落する場合があります。また、当ファンドは個別銘柄の選択による投資を行うため、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも基準価額は下落する場合があります。

○ 為替変動リスク………

為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算価格に影響をおよぼします。当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には、実質保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした場合でも基準価額が下落する可能性があります。

○ 信用リスク……………

有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合、信用格付けが格下げされた場合等には、株式の価格が下落したり、その価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。

○ 流動性リスク…………

有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。当ファンドが実質的に投資する中小型株式は、大型株式と比較して、一般的に流動性が低い傾向があります。

○ カントリーリスク………

投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、また取引規制等の要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、基準価額が下落する要因となります。

当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※当資料は8枚ものです。
※P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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お申込みメモ(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本１口＝１円）

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は１万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して５営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
購入・換金申込不可日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ロンドン証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行の休業日
・ロンドンの銀行の休業日
換金制限
購入・換金申込受付の中止および取消し

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信託期間2050年12月20日まで（2020年8月17日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・純資産総額が30億円を下回ることとなった場合・やむを得ない事情が発生した場合

決算日

毎年12月20日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。

課税関係

公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
※上場不動産投資信託（REIT）は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託（REIT）の費用は表示しておりません。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。

換金手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.694％（税抜1.54％）その他の費用・手数料

その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、・信託事務の処理に要する諸費用、・外国での資産の保管等に要する費用、・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※当資料は8枚ものです。
※P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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投資信託ご購入の注意
投資信託は、① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点（2024年9月11日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
◆収益分配金に関する留意事項◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社の照会先 ◆◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください＜投資顧問会社＞アセットマネジメントOne U.S.A.・インク

アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター 0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ URL https：//www.am-one.co.jp/※当資料は8枚ものです。

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販売会社一覧（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）2024年9月11日現在○印は協会への加入を意味します。

商号

登録番号等

日本証券業
協会

一般社団法
人日本投資顧問業協会

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第624号○

株式会社富山銀行

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第1号○

株式会社トマト銀行

登録金融機関 中国財務局長（登金）第11号○

株式会社沖縄海邦銀行

登録金融機関 沖縄総合事務局長（登金）第3号○

第一生命保険株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第657号○○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○○永和証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第5号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号

○

一般社団法
人金融先物取引業協会

一般社団法
人第二種金融商品取引業協会

○

○
○
○

○

○

○

○

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第8号○

島大証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第6号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1771号○

頭川証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第8号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号○○

ｍｏｏｍｏｏ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3335号○○

西村証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第26号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号○

フィデリティ証券株式会社金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

三津井証券株式会社
三豊証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第14号
金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第7号

○
○

○
○

○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

7/8

○

○

静岡東海証券株式会社※当資料は8枚ものです。
※P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

備考（原則、金融機関コード順）

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愛称︓キセキ2024年8月30日基準

販売会社一覧（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）2024年9月11日現在

以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。
商号

日本証券業
協会

登録番号等

大和信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第88号○

福岡ひびき信用金庫

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第24号○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）

登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号

○

一般社団法
人日本投資顧問業協会

一般社団法
人金融先物取引業協会

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備考

○

○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※当資料は8枚ものです。
※P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

一般社団法
人第二種金融商品取引業協会（原則、金融機関コード順）