校内支援のさらなる活性化を目指して

校内研修のさらなる活性化を目指して－訪問研修の成果と今後の展望－

研修部 校内研修支援チーム
山﨑秀樹 吉川喜代江 冨田秀明 勝木知昭
近年、教員の資質能力の向上への支援を担当する全国の教育センターでは、教員を一カ所に集める集合研修から、センター所員が学校現場に赴き校内研修を支援する訪問研修への転換が主流となりつつある。福井県教育研究所でも訪問研修に積極的に取り組んできたが、過去３年間の実施状況から、校内研修支援に対するニーズの変容を考察するとともに、これまでの支援の成果と課題の分析を行った。また、あわせて今後の研修支援の展望を考察した。
〈キーワード〉支援内容の変容 継続的支援 教員の大量退職・大量採用 2-7Ⅰ はじめに１ 研究のねらい
近年の社会の著しい進歩や変化に伴い、学校教育が抱える課題は複雑化・多様化している。この課題解決には教員の資質能力の向上は不可欠であり、教員研修の重要性はますます高まっている。福井県教育研究所（以下、本所）においても、平成  年度の教育研究所機能強化検討委員会にて訪問研修による研修支援の充実が提言され、平成  年度より、市町教育委員会（以下、市町教委）と連携した学校訪問をはじめ、平成  年度からは支援内容の向上を目的としたアンケート調査を行い、学校現場のニーズ収集や分析、支援方法の研究などに様々な取組みを行ってきた。その結果、訪問実績総数は平成  年度の  件に対し、平成  年度は
 件、平成  年は  件、平成  年度は  件（平成  年１月末現在、以下平成  年度の数値はすべて平成  年１月末現在）と大幅に増加した。
訪問実績数は大幅な増加を見せたが、その内容も大きく変化した。本研究では、本所が実施してきた過去３年間の訪問研修のうち、学校改善、情報教育、教科指導に関する支援に注目し、それぞれの支援について３年間の成果と課題の分析を行った。加えて今後の展望を考察することにより、訪問研修のさらなる活性化に資することを期待したい。
２ 支援全体の概要
  訪問研修は各校からの申込みにより実施している。その内容を大きく以下の４つに分類している。   学校改善に関する支援○アクティブ・ラーニング（以下、$/）に関する支援
○学力調査（全国学力・学習状況調査および福井県学力調査）に関する支援○校内研修の活性化や授業研究会の在り方に関する支援 など  教科指導に関する支援
○市町教委と連携した訪問、各教科研究会や研究授業等での授業づくり等に関する支援
○実技指導等に関する支援（小学校理科実験，国語科書写，音楽科，図画工作科，美術科） など   情報教育に関する支援
○授業における ,&7 機器活用やその活用による授業づくりに関する支援－ 35 －

福井県教育研究所研究紀要（2017 年 3 月 122 号）○情報モラル、学校情報セキュリティーに関する支援○ホームページ運営に関する支援 など  教育相談および生徒指導に関する支援○不登校、いじめ、発達障害等の理解と対応に関する支援○616、ネットトラブルに関する支援
○学級経営に関する支援 など
 の $/ に関する支援および学力調査に関する支援は、それぞれ調査研究部・学力調査分析ユニット、同部・アクティブ・ラーニングユニットが担当し、  の教育相談および生徒指導に関する支援は本所教育相談部が担当した。なお、学力調査に関する支援については平成  年度から実施している。
３ 効果的な支援を目的とした全体的な取組み アンケート調査の実施  平成  年度より、支援内容や効果を客観的に評価し、支援内容の改善を目的として、複数の受講者からなる講習形式で行った研修について実施直後に受講者に対してアンケート調査を行った。なお、教育相談および生徒指導に関する支援については、調査は行わなかった。調査項目は受講者の教職経験年数、研修前の興味関心の度合い、研修の難易度、職員のプレゼンテーション、配布資料、研修後の活用期待度、総合的な満足度を４段階（１不満・２どちらかというと不満・３どちらかというと満足・４満足）で評価する形式で行うとともに、細かな要望やニーズの収集を目的として自由記述欄を設けた。
 継続的支援  近年、学校教育が抱える課題は複雑化・多様化しており、その解決は一過性ではない、継続的な取組みが必要なものも見られる。特に $/ やユニバーサルデザイン（以下、8'）などは、概論理解から実践までの内容を一度の研修機会で網羅することは困難であり、段階を経た計画的な研修支援が必要である。このことから平成 年度に継続的な研修支援モデルの構築を試み、$/ について小学校２件、中学校１件、教科指導について小学校１件、中学校１件の事例を得た。さらに平成  年度も引き続きモデルの構築に取り組み、$/ について小学校２件、中学校３件の事例を得ることができた。

Ⅱ 学校改善に関する支援
１ 支援内容とその変容
学校改善に関する支援は、平成  年度当初、主に４つの柱を基本として始まった。ミドルステップアップ研修（平成  年度から中堅教員研修と改称）受講者の支援、授業研修会の在り方に関する支援、校内研修会の企画・運営に関する支援、ファシリテーションに関する校内支援の支援、の４つである。過去３年間の学校改善に関する訪問件数は平成  年度  件、平成  年度  件、平成  年度  件と大きく増加し、その要請内訳は大きく様変わりしている（図１）。最も顕著な変化は、平成  年度からの $/ に関する要請および学力調査に関する要請の大幅な増加である。$/ については、平成  年  月に文部科学大臣から中央教育審議会への諮問「初等中等教育における教育課程の基準等のあり方について」にて、次期学習指導要領において「課題の発見と解決に向けて主体的･協働的に学ぶ学習（いわゆる『$/』）や，そのための指導の方法等を充実させていく必要」が説かれ、関心が高まったことが原因と考えられる。また、学力調査については、本所と市町教委とが連携し、学力調査結果の分析に基づいて授業改善案を作成するなど、情報発信の強化が奏功した結果と考えられる。これら２つの内容の詳細については、それぞれ調査研究部・アクティブ・ラーニングユニッ
ト、同部・学力調査分析ユニットの研究を参考にされたい。$/ および学力調査に関する要請が増加した一方－ 36 －

校内支援のさらなる活性化を目指してで、授業研究会やプレゼンテーションに関する要請は減少し、平成  年度の要請は  件であった。これは $/に象徴される学習・指導法のパラダイムシフトが学校現場の最重要課題と捉えられていることと、限られた校内研修の機会に $/ の研修を行った結果が原因と考えられる。


訪
問件 数+ +

+  

中堅
教員研修

$/


学力調査

授業研究会 プレゼンテーション

その他

図１ 学校改善に関する訪問研修の実施内容の状況２ ３年間の成果と課題  平成  年度から研修直後に受講者に対してアンケート調査を実施し、受講者の研修に対する評価や問題意識、疑問、取組みなどを把握し、支援内容の質の向上につなげた。この結果、学校改善に関する研修では、研修全体の満足度は平成  年度・平成  年度ともに  であり、受講者には概ね満足できる支援を提供できたと考えている。しかし、学校改善以外の満足度平均と比較すると、１～２ポイントほど低い数値であった。
この差は、学校改善に関する研修は、$/ のように概論や理論を提供する内容の研修に陥りがちであることが、１つの原因であると分析している。事実、調査研究部アクティブ・ラーニングユニットの研究では、具体的事例の提示の割合を高めることにより、研修全体の満足度は上昇する傾向が認められる。よって今後は、実践事例など具体例の収集とその効果的な提示方法の検証に力点を置くべきだと考える。加えて、事前の打合せを通じた学校側のニーズのきめ細かな把握や、所員のプレゼンテーション力の改善にも引き続き取り組む必要がある。
さて、近年の教員の大量退職、大量採用の影響により、学校現場における教員の経験年数の均衡が崩れ始めつつあり、これまで学校現場にあった教員を育成していく土壌の脆弱化が危惧される。特に、学校改善に関する課題は、学校全体の運営や特定教科に偏らない指導法などに関する内容が多く、経験豊かな教員から若手教員へのスキル伝承の体制づくりには早急な対策が必要である。この体制づくりを積極的に支援していくた
めには、従前の研修支援に加え、2-7（2QWKH-RE7UDLQLQJ）を意識した支援も必要になると考える。すでに中堅教員研修にはこの考え方も盛り込まれているが、今後、各校から要請される研修支援についても、2-7 を意識して取り組むべきであり、そのモデルケースの構築が喫緊の課題である。
Ⅲ 情報教育に関する支援
１ 支援内容とその変容
情報教育に関する支援として、,&7（実物投影機・電子黒板・タブレット 3&）活用支援、情報セキュリティー、ホームページ支援などを行っており、訪問件数は平成  年度  件、平成  年  件、平成  年度  件と減少した。内容は近年、教育のスマート化による各校への ,&7 機器、特にタブレット 3& の導入が進んだことにより、タブレット 3& に関する研修が、過去３年間を通して８割近くを占めている（表１）。平成  年度－ 37 －

福井県教育研究所研究紀要（2017 年 3 月 122 号）

より、各校への新たな機器配備を背景として:LQGRZV タブレットや、デジタル教科書、遠隔通信

表１ 情報教育の訪問研修の実施内容と件数システムなど、これまでにない内容の要請がでてき実施内容

+++

実物投影機



電子黒板

L3DG

が、平成  年度には協働学習において活用できるア:LQGRZV タブレット

プリについての要請が多くなった。これは、次期学,&7 活用





習指導要領に向け、,&7 を $/ 型授業に活用し、思考+3 支援

の可視化を促すための授業デザインが求められるよ

情報セキュリティー





うになったためと考えられる。なお、平成  年度のデジタル教科書





基本的なタブレット 3& 研修の内容は表２，３に示す

遠隔通信システム





計



た。また、L3DG に関する研修については、訪問件数は減少傾向にある。その具体的な内容も、平成 ～
 年度における研修では、教科や動画・静止画に特化したアプリの基本操作についての要請が多かった

とおりである。
表２ ｉ3DG の研修内容
使用アプリ等

主な内容
・タブレットの基礎操作

カメラ

・ワークシートを撮影し、プレゼンテーションを行う

&DP6FDQQHU

・カメラで撮影した写真をトリミングし、ｐｄｆ形式に保存する

H'RF5HDGHU

・カメラで撮影した教材に、線や文字などの書き込みをする

ロイロノート・静止画と動画を取り込んでプレゼンテーションを行う
・グループ学習においてデータのやりとりを行う

PHWDPRMLQRWH

・カメラで撮影した教材や ZHE 画像、文字や図形の書き込みをする&DPL$SS

・カメラで撮影し、自動トリミングされた画像に、書き込みを行う

NRFUL

・画像や動画、罫線などを黒板に映し出す

FOLFNHVW

・受講者からアンケートの回答をリアルタイムに徴収する

$SSOH79

・33 接続によるモニタへのミラーリング

表３ ZLQGRZV タブレット 学習支援ソフト｢VN\PHQXFODVV｣ の研修内容
機能の種類

主な内容

タブレットの違い

・L3DG と ZLQGRZV タブレットとの違い

接続と環境について

・タブレットの基本的な使い方と画面投影、および学習者機の管理

ノート機能と
カメラ機能

・撮影したものに書き込みをし、モニタに投影する

発表ノート機能・発表ノート機能の使い方と、作品の配布・回収、画面合体

その他

・マッピング機能 ・投票





－ 38 －

校内支援のさらなる活性化を目指して

２ アンケート調査から見える支援への評価の変容
 図２は、平成 ～ 年度において実施したアンケート調査からタブレット
3& に関する研修への満足度を教員としての経験年数別にまとめたものである。
経験年数  年を境にその満足度に大きな差が認められ、基礎操作中心の平成 

満足度

年度では経験年数  年未満では満足度が低く、 年以上では高い傾向にあったが、実践的な内容の平成  年度では逆の傾向を示している。平成  年度の分
析では、世代によるタブレット 3& の利

図２ タブレット 3& 研修への経験年数別満足度

用経験差が研修への満足度に影響を与えるとの分析を行ったが、結果はこの分析を裏付けるものである。また、経験年数別に研修で感じた難易度をまとめると図３のようになった。

平成年度割 合（ ％）   

年未満



年
適度





割 合（ ％） 







難簡単

   年
適度



どちらかというと適度
平成年度年以上

年未満年年

どちらかというと適度

難
年以上

簡単

図３ 経験年数別の研修の難易度

アンケートによると、全体的に難易度はおおむね適度であるが、世代によって「難しい」と感じた割合に違いがみられた。感想の中には、「基礎的な操作に不安があり、研修についていくのが精一杯だった」というものがあり、より実践的なタブレット 3& の活用方法について研修要請があるものの、タブレット 3& の基礎操作についての内容を求めている教員も少なからずいることがわかる。
－ 39 －

福井県教育研究所研究紀要（2017 年 3 月 122 号）

３ ３年間の成果と課題
過去３年間における文部科学省が実

表４ 教員の ,&7 活用指導力の状況（都道府県別順位）

施した「学校における教育の情報化の実 態等に関する調査」によると、福井県の教教材研究・指導の準備・評価などに員の ,&7 活用指導力は、年々高まりつつ,&7 を活用する能力

あり、都道府県別にみてもおおむね上位であり、特に「教材研究・指導の準備・評価などに ,&7 を活用する能力」や「授業中に ,&7 を活用して指導する能力」や、++ +



授業中に ,&7 を活用して指導する能力







児童・生徒の ,&7 活用を指導する能力



情報モラルを指導する能力





調査なし





公務に ,&7 を活用する能力

「公務中に ,&7 を活用する能力」は  位

年度中に ,&7 に関する研修を受講した以上となっている。
（表４）。
しかし、福井県教員の ,&7 活用指導力（平成 ～ 年文部科学省「学校における教育の情報化の割合を見てみると、「児童・生徒の ,&7の実態等に関する調査結果」より）

活用を指導する能力」は ％であり、「年度中に ,&7 に関する研修を受講した教員の割合」は ％とまだまだ低い値になっている。
（図４）。
訪問研修後の感想には、「タブレット 3& の可能性を感じた」や「思ったより手軽に利用でき、タブレット 3&を使っていきたいという気持ちになった」など、研修に対する肯定的な感想が多かった反面、「ある程度触っていないと研修について行けない」や「もっと時間をかけて取り組みたかった」などの意見も見られた。長期にわたる継続的な研修支援の必要性を感じさせるものであるが、所員による継続的な研修支援を実施していくことには物理的な限界がある。そこで、各校の ,&7 機器活用についてスキルの高い教員が核となり、学校全体のスキルアップをけん引していく体制、いわゆる 2-7 体制の構築を意識した支援方法の開発を今後模索する必要があると考えられる。

教材研究・指導の準備・評価などに,&7を活用する能力





授業中に,&7を活用して指導する能力


児童・生徒の,&7活用を指導する能力


情報モラルを指導する能力





公務に,&7を活用する能力調査なし

年度中に,&7に関する研修を受講した



+

++

教員の割合（％）
図４ 福井県教員の ,&7 活用指導力の状況（平成 ～ 年文部科学省「学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」より）

－ 40 －

校内支援のさらなる活性化を目指して

Ⅳ 教科指導に関する支援
１ 支援内容とその変容   教科指導に関する支援は大きく２つに分類される。１つは市

表５教科指導の訪問研修の内容と件数

町教委と連携し小・中学校の指導主事訪問に所員が同行、実施される提案授業などに指導・助言を行うもの（以下、市町教委連携訪問）である。このときに指導・助言に加えて、訪問校の授業

+

+

+

市町教委連携訪問



個別教科支援

計



や研修の状況を把握するとともに、本所が実施している研修支援（学力調査結果の分析や活用法、通信型研修・訪問研修など）の紹介なども行う。これは訪問研修のさらなる充実が求められ、学校のニーズや現状に応じて各校に積極的に研修の提案し支援を充実させるとともに、各市町教委との連携関係を構築することを目的として、平成  年度より始まった支援である。もう１つは文字通り教科指導に関するものであり、特定教科について授業づくりなどについて支援するもの（以下、個別教科支援）である。
 過去３年間の教科指導に関する訪問件数（表５）は、市町教委連携訪問については平成  年度の  件を皮切りに徐々に増加するとともに、その取組み状況も市町によって多様化していった。例えば平成  年度は、Ａ市では指導主事訪問に所員が丸一日同行する形でＡ市のすべての学校を訪問している。一方でＢ市では、すべての学校を訪問するが、提案授業の教科と授業研究会にのみ所員が参加している。またＣ市では、市教育委員会の指導主事が専門外の教科について、所員が指導・助言を補う形で参加している。
個別教科支援については、この３年間で訪問件数は減少している。これは各校において所属教員の負担を考慮し指導主事訪問・公開授業・中高授業改善交流会を兼ねて実施するようになってきたことや、平成  年度より若手教員自主学習サークルが発足したため初任者に対しての訪問研修がなくなったことなどが考えられる。支援内容は、平成  年度以前は芸術教育や小学校理科実験が中心であったが、市町教委連携訪問の効果もあり、教科や内容も多岐にわたるようになった。平成  年度には「思考ツールの活用」や「話し合い活動について」など教科を越えた内容も登場し、平成  年度は、$/ や授業の 8' について全体的な概要だけでなく、具体的な教科や授業内容に特化しての要請が多くなってきている。（平成  年度 $/ 件、8'５件）また、小学校外国語活動への支援も平成  年度  件、平成  年度  件と徐々に増加している。
２ ３年間の成果と課題 市町教委連携訪問
先述のとおり、市町教委連携訪問は平成  年度に至って各市町の実情やニーズに合わせて多様化した。これは３年間の取組みの中での各市町教委と本所との連携関係の構築の結果であり、当初の目的の１つを果たすことができたと考える。また、平成  年度には指導主事訪問以外にも、市町教委と本所が連携した研修プログラムの実施に向けての試みが始まっている。今後こういった試みを積み重ねるとともに、各市町のニーズにきめ細やかに対応していくことで、市町教委とさらに連携を強化していく必要がある。
  個別教科支援
講義・演習型研修は平成  年度  件実施されているが、今年度から教科指導の内容となった $/ を除いた件数は
 件で昨年度とほぼ同じである。アンケート調査によると、教科指導の満足度は、平成  年度は 、平成  年度は （$/ を除く）と高い水準を保っている。これは事前打合せやアンケート調査結果の分析からよりニーズに応じた具体的事例の紹介などに努めた結果と考えられ、今後も継続して取り組んでいきたい。

－ 41 －

福井県教育研究所研究紀要（2017 年 3 月 122 号）

Ⅴ 今後の研修支援の在り方
近年の急激な社会情勢の変化を受け、学校現場が抱える課題は複雑化・多様化している。また学習指導要領の改訂を目前に控え、学びに対する考え方の大胆な転換が求められており、我々、校内研修を支援する側に各校から多くの要望が寄せられている。このことは過去３年間の訪問件数の伸びや変容に裏付けられている。
こういった状況を踏まえ、今後の研修支援の在り方にはいくつかの方策が不可欠と考えられる。基本方策はこれまで同様に、各校の研修に対するニーズや支援内容の分析およびそのフィードバックといった取組みを絶やさないことである。加えて平成  年度から取り組んできた継続的支援への取組みも重要である。特に今日、学びの転換が大きな課題であり、その解決には一過性の研修ではとうてい対応できない。段階を経た継続的な研修および支援が必要と考える。しかし、訪問支援に対する要請が激増している現状を踏まえると、支援スタッフ数や時間などに物理的限界がある。そこで新たな研修支援の在り方の１つとして、各校における 2-7体制の構築を提案したい。
「Ⅱ 学校改善に関する支援」でも触れたが、教員の大量退職時代の到来により、学校現場で教員を育成する土壌は急速に脆弱化することが予想される。この脆弱化は児童生徒や地域社会に有効な学校運営に大きな障害となる。そこで、各校で研修リーダーとなり得る教員の研修実施を支援する取組みを積極的にすすめていくことで、各校での研修リーダーを増やし、育成土壌の脆弱化に歯止めをかけることができると考える。さらにアドバイスができる教員が身近にいることで、各校において継続的に課題に取り組める土壌も形成できる。
  業務にかけられる時間や人員などの資源には限りがある。そんな中学校現場が新たに取り組むべき課題は複雑化・多様化しており、校内研修の実施とその支援への要望はますます高まっている。また、教員の年齢構成など職場環境も大きく変化してきている。今後、我々支援を行う側は、従来の研修支援にとらわれない大胆な発想と、きめ細やかな分析による、より効果的な支援方法の開発と提供に取り組む必要がある。
《参考文献》
○齋藤和秀 冨澤宏二 吉川喜代江 谷口恵美 林みち子（）「訪問研修を振り返って～校内で学び続ける教師を支援して～」『研究紀要』第  号、福井県教育研究所、SS－
○山﨑秀樹 吉川喜代江 木下弥 岡崎克治（）「訪問研修の質の向上を目指して～研修後アンケートの実施と継続的支援への取組み～」『研究紀要』第  号、福井県教育研究所、SS－

○文部科学省  『平成  年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果 概要 』
○文部科学省  『平成  年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果 概要 』
○文部科学省  『平成  年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果 概要 』
－ 42 －