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Jan. 20192019 Japan Prize受賞者決定
らせん高分子を創製する不斉重合の概念を確立し、その成果を光学活性な医薬品等の実用的分離法へと発展させた岡本佳男博士と安定した食糧安全保障と気候変動緩和のための環境保全を両立する持続的土壌管理手法を提唱・実践したラタン・ラル博士「物質・材料、生産」分野「生物生産、生態・環境」分野

岡本佳男博士ラタン・ラル博士

名古屋大学 特別招へい教授

オハイオ州立大学 特別栄誉教授／

中国ハルビン工程大学 特聘教授

炭素管理・隔離センター センター長

日本

米国

公益財団法人国際科学技術財団は 2019 年（第 35 回）Japan Prize を岡本佳男博士（日本）とラタン・ラル博士（米国）に贈ることを決定しました。
本年の受賞対象分野の 1 つ「物質・材料、生産」分野では、岡本佳男博士が「らせん高分子の精密合成と医薬品等の実用的光学分割材料の開発への先駆的貢献」で受賞しました。岡本博士は従来の常識を覆す、らせん高分子を創製する不斉重合の概念を確立し、その成果を光学活性な医薬品等の実用的分離法へと発展させ、基礎科学と産業の発展に大きく貢献しました。博士の研究は従来困難だった数々の鏡像異性体の効率的な分離を可能にし、これを実用化、さらには、現在世界中で最も使用されているキラル充填剤の開発に至りました。副作用がなく薬効の高い医薬品を得るためには、単一の鏡像異性体（キラル医薬品）を得ることが必須となりますが、博士が開発したキラル充填剤を用いれば、キラル医薬品をトン規模で分離することも可能となります。この技術を基盤としたキラル分離事業は、今や世界中の研究者誰もが当たり前のようにその恩恵を享受しています。基礎研究から端を発して開発された岡本博士の技術は、応用研究を経て実用化され、医薬品を始めとするキラル物質創製に多大な貢献を果たしました。
ラタン・ラル博士は、「生物生産、生態・環境」分野において、「食糧安全保障強化と気候変動緩和のための持続的土壌管理手法の確立」により著しい功績をあげたことが認められました。ラル博士は、2050 年までに 98 億人に達すると予測される地球の人口をいかにして養うか、またその一方で、不適切な生物生産による土壌劣化を防ぐとともに、気候変動を軽減しつつ環境の質を向上させるための土壌管理とは何かという課題を学術的に深化させ、多様な生態系に適合した技術の確立に成功しました。安定した生物生産を保証し土壌侵食を防止するための不耕起栽培法を提案し、この考えを広く世界各国で実践しています。さらに、博士の提唱する作物を用いて大気中の二酸化炭素を土壌へ隔離する技術は、食糧安全保障の強化、水質汚染の軽減、生物多様性の保全等、数多くの副次的効果の安価な提供を可能にします。このように、ラル博士は、自然科学的な原理の究明とその応用技術の社会実装にとどまらず、生物生産を支え地球環境に影響を及ぼす土壌の重要性を社会に訴え、一般市民への啓発を推進すると同時に、政策決定者とともに土壌保全を推進するための国際的な取り組みの開始を実現させました。
両氏の業績は科学の進歩と人類の平和と繁栄への貢献を称える Japan Prize にふさわしいものです。授賞式は 4 月 8 日国立劇場で開催される予定です。

Japan Prize（日本国際賞）は 1982 年に、国際社会への恩返しとして全世界の科学者を対象とした国際的な賞の創設を打ち出した日本政府の構想に、松下電器
ひっせい対する貢献だけでなく、私たちのくらしに対する社会的貢献も審査基準として、人類の平和と繁栄に貢献する著しい業績をあげた人に授与されます。

産業株式会社（現パナソニック株式会社）の創業者松下幸之助氏が “畢生の志”

本賞は、科学技術の全分野を対象とし、科学技術の動向等を勘案して、毎年のもとに寄付をもって応え実現したものです。その後、閣議了解を得て、２つの分野を授賞対象分野として指定します。原則として各分野１件に対して1985 年に第 1 回の授賞式が行われました。Japan Prize は科学技術の進歩に授与され、受賞者には賞状、賞牌及び賞金 5,000 万円（各分野）が贈られます。

授賞対象分野「物質・材料、生産」
分野

授賞業績

らせん高分子の精密合成と医薬品等の実用的光学分割材料の開発への先駆的貢献
岡本佳男

概要博士

1941 年 1 月 10 日生まれ（78 歳）
名古屋大学特別招へい教授／中国ハルビン工程大学特聘教授

化学組成が同じ分子どうしで、鏡に映した像が左手と右手のように重ね合わせることのできない立体構造をもつものがあります。このような場合、両者は鏡像異性体の関係にあるといいます。鏡像異性体どうしは融点・沸点などの物理的性質は同じですが、人体に対する生理作用が異なる場合があり、医薬品製造などでは大きな問題になり得ます。ところが、通常の化学合成で生成するのは鏡像異性体の混合物です。そこで、触媒を利用して片方だけを合成する技術が進む一方、生成した混合物を分ける利便性の高い分離法が広く使われるようになりました。それを実現させたのがらせん高分子です。一方向巻きのらせん高分子をシリカゲルに吸着させてカラムに充填し、これに混合物を注入すると、らせん高分子に捕捉されやすい一方の鏡像異性体はカラム内に長時間留まり、捕捉されにくいほうは先に流出します。岡本佳男博士は、一方巻きらせん高分子の合成に世界ではじめて成功し、さらにこれが鏡像異性体の分離に活用できることを示しました。実用化した製品は、医薬品・香料・機能性材料などの研究開発や製造に、世界中で広く使われています。
高分子合成の基礎から実用に至る岡本博士の業績は、国際的に高く評価されるところです。

01

鏡像異性体どうしで異なる生理作用

高精度で鏡像異性体を分けるカラム

左手と右手のように立体構造の異なる鏡像異性体どうしは、体内で異なる生理作用をもつことが少なくありません（図1）。たとえば、メントールでは鏡像異性体の一方はハッカの香りをもっていますが、もう一方にはその香りがわずかしかありません。グルタミン酸ナトリウムでうま味調味料になるのは一方だけで、赤血球がグルコースを輸送するときに運べるのは鏡像異性体の片方だけです。生物に鏡像異性体を識別する能力があるのは、生体を構成するタンパク質が、鏡像異性体のうち一方のアミノ酸からできていることに関係があるとされています。
鏡像異性体が社会的に注目されるようになったきっか
けのひとつは、1960 年代はじめに起きたサリドマイド薬害事件でした。サリドマイドには2種類の鏡像異性体があり、一方は睡眠剤として薬効がありますが、もう一方は妊婦が服用すると胎児に奇形を起こすことがあります。当時は鏡像異性体の薬理作用の違いが十分認識されていなかったため、重大な薬害が発生しました。後に、鏡像異性体を作り分ける技術（「不斉合成」）
や分離する技術（「光学分割」）
が進み、体内での作用が調べられるようになりました。現在では、両方の鏡像異性体が体内で一部反転することも明らかになっています。
通常の化学合成で生成するのは、鏡像異性体が同じ量含まれる混合物です。多くの化学品の開発や製造において、より有用な一方の鏡像異性体を高い精度と効率で得ることが強く求められてきました。有効性と安全性が厳しく要求される医薬品開発では特に重要な課題です。

こうしたなかで必要性が高くなったのが、鏡像異性体の一方だけを得る不斉合成と、鏡像異性体を分離する光学分割の技術です。
1980 年代以降、触媒を巧みに使って目的とする鏡像異性体を選択的に作り分ける不斉合成の研究開発が進みました。しかし、完全な作り分けは今日の合成技術をもってしても容易ではありません。一方、合成された混合物から目的物を分け取る利便性の高い光学分割の技術が発達し、広く使われるようになりました。
なかでも、汎用性があり高い精度で分離できる方法として研究開発や生産現場で活用されているのが、高速液体クロマトグラフィー（HPLC）による光学分割です。鏡像異性体の混合物を溶媒とともにカラムに注入し、成分が流出する時間差を利用して物質を分離します。カラムの充填剤に鏡像異性体の一方を捕捉する物質を吸着させておくと、もう一方はカラムから先に流れ落ちるため、高い精度と効率で両者を分けることができます。
HPLCによる実用的な光学分割を実現させた画期的な物
質こそ、岡本博士が1979 年に合成に成功したらせん高分子でした。一方巻きのらせん高分子は一方の鏡像異性体を認識して捕捉します。あたかも右手どうしは握手しやすく、右手と左手とは握手しにくいのと同じように、握手しやす
い一方の鏡像異性体がカラム内に留まり、握手しにくいもう一方は短時間で流出する仕組みによって、精確な分離が可能です（図2）。博士はこの成果をもとに国内の化学メーカーと共同研究を進め、1982 年には世界初の実用的な高分子系HPLC用光学分割カラムが商品化されました。

鏡像異性体の混合物

一方巻きらせん高分子を化学合成する
岡本博士が高分子研究の初期に手がけたのは、鏡像異性体の混合物から一方だけを重合させる「不斉選択重合」でした。多くの研究者が取り組んだものの、よい成果が得られなかったこの反応を、天然物由来の触媒を用いて 1977 年に高い選択率で実現させました。その後、同じ触媒を使って世界ではじめて成功させたのが、一方巻きのらせん高分子を選択的に重合させる「らせん選択重合」です。
左巻きらせんと右巻きらせんは、鏡に映すと対称的な立体構造をもち、互いに鏡像異性体の関係にあります（図１）。岡本博士は、かねて扱っていた分子を重合させると、高分子の鎖の片側にかさの高い構造が生じて、そのために溶液中でも安定した一方巻きのらせんができることを確かめました。それまで、らせん高分子が溶液中で安定構造を保つ条件はわかっておらず、また、このような分子を重合させることによって一方巻きの安定したらせん高分子ができることは予測さえされていませんでした。この成果は有機合成化学に大きな刺激を与え、その後、世界でらせん高分子の合成が活発に行われるようになりました。
らせんは、タンパク質、DNA、多糖類など、生命現象を担う生体高分子の基本的な構造であり、生命体の高度で多様な機能を生み出す要因です。その意味でもらせん高分子は大きな魅力を秘めています。らせん高分子の合成や動態の研究が進み、らせん高分子科学という新たな分野が広がってきました。最近では触媒やナノ材料などへの応用も期待されています。

鏡
図1

鏡像異性体どうしの分子と右巻き・左巻きのらせん高分子

右手と右手は握手しやすい

図２

らせん高分子カラムによる鏡像異性体の分離

カラムに捕まる混合物を高速液体クロマ
トグラフィーのカラムに
注 入 す る と、充 填 さ れ ているらせん高分子が一方右手と左手は握手しにくいの 鏡 像 異 性 体 を 捕 捉。もう一方は捕まえにくいので 先 に 流 れ 落 ち る。こ の先に流出しくみで鏡像異性体を高い精度で分離できる。

基礎研究から実用化まで一貫した業績
岡本博士は、作り出したらせん高分子の機能を調べ、これが鏡像異性体を識別する能力をもつことを確認しました。その結果誕生したのが先のカラム充填剤です。
さらに、これより優れた分離能力をもつ充填剤を求めて、次に取り上げたのが天然多糖類の高分子であるセルロースとアミロースでした。岡本博士はこれらの高分子にさまざま化学修飾をほどこしてその機能を精査し、より高い能力をもつ充填剤を得ることに成功しました。
現在、世界中の研究機関や企業で圧倒的に多く利用されているのが、これらの多糖類をシリカゲルに吸着させて充填剤としたHPLC用カラムです。鏡像異性体を極めて高い率で分離できるこのカラムは、医薬品・香料・機能性材料などの研究開発に貢献しているだけでなく、生産現場にも普及して鏡像異性体のトン規模での分割が可能になっています。
現在、抗うつ剤、抗てんかん剤、高脂血症治療薬など多くの医薬品が、多糖類充填剤による光学分割カラムを活用して製造されています。さらに、年間売上高（～2014年6月）が全世界で8940 億円にものぼる胃酸分泌抑制剤エソメプラゾールの製造・開発にも重要な役割を演じています。光学分割技術の発達に伴い、わが国では1980 年代半ば以降、医薬品については鏡像異性体に配慮し、より効果のある一方のみを製造することが推奨されています。
このように、岡本博士の業績は、不斉選択重合、らせん選択重合、そしてらせん高分子を活用した光学分割剤の開発と、基礎研究から出発して実用化にまで展開し、社会への貢献度の高い見事なものと評価されています。

02

授賞対象分野「生物生産、生態・環境」
分野

授賞業績

食糧安全保障強化と気候変動緩和のための持続的土壌管理手法の確立
ラタン・ラル
概博士

1944 年 9 月 5 日生まれ（74 歳、米国）
オハイオ州立大学 特別栄誉教授／炭素管理・隔離センター センター長要

土壌は、食糧生産だけでなく、炭素隔離、環境浄化、物質循環、生物多様性の維持など環境保全にも重要で幅広い機能をもっています。ラル博士は、アフリカのサブサハラ地域で、「不耕起栽培法」によって、土壌侵食を防ぐとともに生物生産を安定化できることを実証し、その普及に努めました。通常の農業では土壌を耕すのに対し、土壌を耕さないことを基本とする不耕起栽培法は、ラル博士が土壌有機物の流出メカニズムに着目することで確立したものです。この成果を踏まえて、ラル博士は土壌と地球環境問題の関係の研究に歩を進めました。地球規模の炭素循環を解析した結果、土壌を適切に管理すれば、土壌が炭素を隔離し、大気中の CO₂を減少させるだけでなく、土壌が肥沃になり食糧生産も向上することを見いだしました。そして、ラル博士は、適切な土壌管理の重要性を国際社会に訴え続けた結果、その理念は、「フォーパーミル・イニシアチブ」という土壌保全の国際的な取り組みとして政策化され、国連の持続可能な開発目標（SDGs）の推進とも密接に関わっています。

人類は土壌を痛めつけてきた03

土壌は長い時間をかけてつくられます。例えば、山崩れが発生した直後、地表は岩石に覆われます。その岩石は風化してしだいに細かくなり、砂に、さらには粘土にと変化していきます。その一方で、植物が少しずつ増えていき、枯れた植物を微生物が長い時間をかけて分解し、「腐植」と呼ばれる有機物ができあがります。粘土と微生物や腐植が団粒をつくり、安定した土壌となるまでには、数百年以上もの時間がかかります。
人類が農耕を始めて以来、土壌は人為的な変化にさらされるようになりました。土壌を耕すと酸素の供給が増えて微生物の活動が活発になり、有機物の分解が進みます。そして、分解された有機物が栄養となって、農作物が育ちます。つまり、農耕とは、本来は長い年月をかけて土壌中に蓄積された有機物を取り出して、農作物に変える営みなのです。人類は、農業の経験を重ねる中で、肥料の使用などにより生産性を上げてきましたが、それは土壌中の有機物の減るスピードが速くなることです。
実は、地球全体を平均すると、土壌の厚さは30～40cmほどしかありません。そのわずかな土壌が、70 億人を超える人類の食糧を生み出しています。現在のようなスピードで、土壌中の有機物をどんどん使ってしまうと、増え続ける人類の食糧をまかないきれなくなる恐れがあります。
さらに、土壌中の有機物は最終的にはCO₂となって、大気中に放出されます。産業革命直前の1750 年から2017年の間に大気へ放出されたCO₂は、森林伐採など人為的な土地利用変化によるものが235±95 ギガ（10億）トン（炭素換算）
で、化石燃料の燃焼とセメント生産※による430±20 ギガトンの半分近くにも及んでいます。

このように、土壌は、食糧生産と地球環境に大きな影響を与えています。ラル博士は、こうした観点から土壌の管理の重要性に着目し、大きな業績を2つあげました。

「耕さない」農業が土壌を守る
ラル博士の1つ目の業績は、土壌侵食に悩むアフリカのサブサハラ地域で、土壌有機物を安定な状態に保ち、作物の生産量を上げる方法として、土壌を耕さないことを基本とする「不耕起栽培法」を確立し、それを世界に普及させたことです。
ラル博士はインドに生まれ、パンジャブ農業大学を卒業し、インド農業科学研究所から修士号を得た後、米国に渡り、1968 年にオハイオ州立大学から博士号を得ました。1970 年に、ナイジェリアにある国際熱帯農業研究所（IITA）で研究を始めたラル博士は、土壌の侵食という問題に取り組みました。当時のサブサハラ地域では、森林伐採や耕作に重機が使われて土壌が劣化し、雨や風で侵食が起こりやすく、作物が十分に生育しない状況でした。
土壌物理学を専門とするラル博士は、雨粒のサイズ分布や運動エネルギーなどを詳しく調べ、土壌侵食が起こる条件を明らかにしました。また、マルチ（土壌表面を覆う方法）による土壌侵食防止効果も定量化しました。
そして土壌を耕すと、土壌侵食が起こりやすくなるだけでなく、土壌表面の温度上昇や雨粒の影響で土壌中の団粒がこわれやすくなり、土壌有機物が失われるというメカニズムを明らかにしたのです。こうした解析に基づき、土壌侵食を防ぐとともに生物生産を安定化させる方法として、ラル博士は不耕起栽培法を考案しました。
徐々にスケールをあげながら栽培試験を繰り返し、農家に受け入れられるだけの生産量を上げられるまでに手法

生物圏

人類圏

蒸散

降水

土壌圏

人類圏

1987 年、オハイオ州立大学の教授となったラル博士
は、IITAでの20 年近くの研究を前提に、土壌と地球環境問題の関係について研究を進め、食糧生産と地球環境の保全という大きな問題の解決には、土壌の適切な管理が重要であることを明らかにしました。それだけでなく、この学問的な成果が社会に定着するように、土壌の適切な管理の実行を訴え続け、ついには、国際的な取り組みの実現にまでつながりました。これが、ラル博士の2つ目の業績です。
土壌に含まれる有機物は、見方を変えれば、炭素を土壌中に隔離していることになります。ラル博士の推定によれば、土壌有機物として存在する炭素は1550 ギガトンで、土壌無機物として存在する950 ギガトンを合わせると2500 ギガトンとなります。これは、大気中に含まれる炭素（800 ギガトン）の3倍以上、植物として存在する炭素（560 ギガトン）の4.5 倍です。
土壌という巨大な「倉庫」に炭素をもっと閉じ込められれば、大気中のCO₂の増加を抑えることができ、地球温暖化の緩和につながると考えられます。また、農業による土壌有機物の減少を食い止めることができ、食糧生産の向上も期待できます。さらに、水質汚染の軽減や、生物多様性の保全などの副次的効果も期待されます。炭素の隔離法には、技術的な難しさやコスト、環境への悪影響などの問題のあるものが多いなかで、土壌の管理は比較的簡単で安全かつ安価な方法であり、優位性は高いのです。
そこで、ラル博士は、地球上の炭素の循環をデータに基づいて解析するとともに、土壌と環境や農業生産との関係を詳しく考察し、土壌をどのように管理すれば、炭呼吸
大気圏

人類圏

土壌に炭素を隔離する

光合成

沈着

風化を洗練させていきました。
その方法は、①森林を伐採する際に表面土壌と根や切り株を残す、②伐採後すぐに被覆作物（マメ科の植物など）を育てる、③被覆作物が枯れたところに目的の作物の種をまく、というものです。枯れた被覆作物は、土壌侵食を防ぐとともに、目的の作物のマルチや堆肥になります。
「耕さない」という逆転の発想で、土壌の侵食を防ぎ、作物の生育を向上させたラル博士
は、不耕起栽培法を広めるべく、故郷であるインドや、ブラジル、オーストラリアなどに
自 ら 出 向 き ま し た。ま た、世 界 各 国 か ら
IITAに集まる研究者に、不耕起栽培法を教え、不耕起栽培法は、世界中で使われるようになりました。土壌物理学という学問の成果を、実際に使える栽培法にまで発展させたところが、ラル博士の大きな業績です。

SDGs

人類圏
水圏

岩石圏
浸出堆積

SDGs との関係から見た土壌圏と地球の生態圏の関係。土壌圏は中心にあってすべてとかかわりをもち、SDGs の達成に大きな役割を果たす。
"Soil and Sustainable Development Goals" Catena soil sciences publicationsedited by R. Lal et al. の Fig.15-2 をもとに作成

素の隔離量を増やせるかを研究しました。そして、その成果を2004 年にScience 誌に発表しました。
この論文では、土壌侵食地域での不耕起栽培法だけでなく、さまざまなタイプの土壌の適切な管理方法が提案されており、これらによって世界中で毎年0.4～1.2 ギガトンの炭素を土壌に隔離できると推計しています。
ラル博士はこの論文の発表後、関連諸学会、各国政府機関、国際機関で委員を務め、講演を行い、対策の実行を訴えてきました。この熱意はついに実を結び、2015 年にパリで行われた気候変動枠組み条約第 21 回締約国会議（COP21）の 際 に、
「全 世 界 の 土 壌 炭 素 を 毎 年 4/1000（フォーパーミル）ずつ増やそう」という取り組み（フォーパーミル・イニシアティブ）が始まりました。この目標が達成されれば、化石燃料の燃焼などによる増加分が相殺され、大気中のCO₂ の年間増加量がほぼゼロに抑えられると計算されており、2016 年のマラケシュでのCOP22で採択されたAAAイニシアティブ（アフリカ農業の気候変動への適応の取り組み）にも反映されています。
さらに、ラル博士の理念は、2015 年に国連が策定した「持続可能な開発目標（SDGs）」の全17項目のうち、4つ（目標1：貧困をなくそう、目標2：飢餓をゼロに、目標13：気候変動に具体的な対策を、目標15：陸の豊かさも守ろう）の達成に貢献することが期待されています。
サブサハラ地域の土壌侵食を食い止める研究からスタートし、地球規模の食糧問題と環境問題の解決に資する活動にまで発展させたラル博士は、一貫して土壌の重要性を社会に伝え続けてきました。その熱意と探究心はとどまるところを知らず、最近は都市と土壌の関係に研究を進めています。
※国連気候変動に関する「グローバル・カーボン・バジェット2018」
による。

04

Japan Prizeの推薦と審査■ 国際科学技術財団内に設けられた「分野検討委員会」が、翌々年の日本国際賞の授賞対象となる 2 分野を決定し、毎年 11 月に発表します。同時に財団に登録された世界 15,000 人以上の推薦人（著名な学者・研究者）にジャパンプライズ WEB 推薦システム（JPNS：Japan Prize Nomination System）を通じて受賞候補者の推薦を求めています。推薦受付は翌年 2 月末に締め切られます。
■ 各分野毎に科学技術面での卓越性を専門的に審査する「審査部会」で厳選された候補者は「審査委員会」に答申され、そこで社会への貢献度なども含めた総合的な審査が行われ､受賞候補者が決定されます。
■「審査委員会」からの推挙を受け、財団の理事会で受賞者の最終決定が行われます。
■ 授賞対象分野検討から約 2 年のプロセスを経て、1 月に当該年度の受賞者発表を行い、毎年 4 月に授賞式を開催します。
2017年７月～10月

11月

2018年2月「物質・材料、生産」
分野

推薦受付終了授賞対象分野の検討

推薦依頼開始授賞対象分野決定「生物生産、生態・環境」
分野

11月

2019年1月

理事会

受賞者発表

4月

Japan Prize 審査委員会「物質・材料、生産」分野
審査部会

授賞式

「生物生産、生態・環境」分野
審査部会

2019年（第35回）Japan Prize審査委員会委員
委

員

片岡 一則
委員長

副委員長

帝京大学特任教授・学術顧問
日本学術振興会 学術顧問
東京大学名誉教授

東京工業大学 前学長
東京工業大学名誉教授

浅島 誠

東京大学名誉教授・特任教授
公益財団法人川崎市産業振興財団
ナノ医療イノベーションセンター センター長

三島 良直

苅田 吉夫

元宮内庁 式部官長

谷口 維紹

東京大学名誉教授
総長室アドバイザー

西尾 章治郎大阪大学 総長

林 良博

独立行政法人 国立科学博物館
館長

松下 正幸

公益財団法人 国際科学技術財団
理事

松本 洋一郎
東京理科大学 学長

藤吉 好則

名古屋大学細胞生理学研究センター
客員教授「物質・材料、生産」分野
委

員

有賀 克彦

黒田 一幸

野崎 京子

石橋 幸治

小池 康博

丸山 厚

小口 多美夫

小関 敏彦

栗原 和枝

堂免 一成

国立研究開発法人 物質・材料研究機構
主任研究者

部会長

片岡 一則
東京大学名誉教授・特任教授
公益財団法人川崎市産業振興財団
ナノ医療イノベーションセンター
センター長

部会長代理

岡部 徹

国立研究開発法人 理化学研究所主任研究員

東京大学生産技術研究所
教授

大阪大学産業科学研究所教授

東北大学未来科学技術共同研究センター教授

早稲田大学理工学術院
教授

慶應義塾大学理工学部教授

東京大学大学院工学系研究科
教授

東京工業大学生命理工学院教授

東京大学大学院工学系研究科教授

東京大学大学院工学系研究科 教授
信州大学環境・エネルギー材料科学研究所
特別特任教授「生物生産、生態・環境」
分野
委

部会長

林 良博
独立行政法人
国立科学博物館
館長

05

部会長代理

長澤 寛道
東京大学名誉教授

員

犬伏 和之

菅原 達也

矢原 徹一

沖 大幹

塚本 勝巳

山内 啓太郎

嶋田 正和

中村 太士

千葉大学大学院園芸学研究科教授

東京大学 国際高等研究所
サステイナビリティ学連携研究機構教授

東京大学大学院総合文化研究科
教授

京都大学大学院農学研究科
教授

東京大学名誉教授
東京大学大学院農学生命科学研究科特任教授

九州大学大学院理学研究院教授

東京大学大学院農学生命科学研究科准教授

北海道大学大学院農学研究院
教授（役職は2019年1月現在、敬称略、五十音順）

2020年（第36回）Japan Prize授賞対象分野
2020 年（第 36 回）Japan Prize 授賞対象分野を次のとおり決定いたしました。
「物理、化学、情報、工学」「エレクトロニクス、情報、通信」分野
領 域

背景、選択理由エレクトロニクス、情報、通信の分野では多様な技術が次々に生まれ、人類社会に大きく貢献してきました。その進展は著しく速く、近年は、人工知能、ビッグデータ、IoT、ロボット、半導体デバイス、光・無線ネットワーク、情報セキュリティなどの基盤技術において革新的な展開が見られます。その結果、例えば、物理空間とサイバー空間が結合されることにより、膨大な情報の蓄積とその高度な解析が可能になり、産業構造や人々の生活様式が大きく変革されつつあります。
こうした技術の進展は、経済発展のみならず社会的課題の解決をもたらし、安全・安心で持続可能な社会、創造性豊かな生活の実現につながることが大いに期待されます。

対象とする業績
2020 年の日本国際賞は「エレクトロニクス、情報、通信」分野において、科学技術の飛躍的発展をもたらし、新しい産業の創造や生産技術の革新、社会の安全・安心の確保、生活の快適性向上などに大きく寄与した基盤技術やシステム開発、およびこれからの社会の更なる発展を促す可能性が極めて高い基礎的な科学技術に関する業績を広く対象とします。

「生命、農学、医学」
領 域「生命科学」分野

背景、選択理由

生命科学は解析技術の進歩とともに近年大きく発展し、生命体のもつ複雑かつ精妙な仕組みが次々と明らかにされてきました。とくに、全遺伝情報とその発現状態を迅速に決定できる DNA シークエンス技術、遺伝情報を狙った方向に改変するゲノム編集技術、細胞内の小器官から脳の複雑な組織に至る様々なレベルの生体構造を可視化するイメージング技術などが確立され、広く使われるようになった今日、生命科学はさらに新しい次元を切り開こうとしています。
生命倫理に配慮しつつ、生命現象の基盤について理解を深めることは、新しい医療の創出や、人類の持続可能な発展のための叡智をもたらしてくれるものであり、人々の幸福に貢献すると期待されます。

対象とする業績
2020 年の日本国際賞は「生命科学」の分野において、新たな生命現象の発見、パラダイムシフトの提唱、あるいは生命機能のより深い理解を可能にする技術革新など、科学技術の飛躍的発展をもたらし、社会に大きく貢献する業績を対象とします。

2020年（第36回）
Japan Prize分野検討委員会委員
委員

喜連川 優

中村 栄一

久間 和生

長谷川 眞理子

杉山 雄一

藤野 陽三

国立情報学研究所 所長
東京大学生産技術研究所 教授

委員長

副委員長

副委員長

国立研究開発法人
科学技術振興機構
顧問
公益財団法人
国際科学技術財団
理事

国立研究開発法人
物質・材料研究機構
理事長

東京大学
大学院医学系研究科
分子病理学 教授

中村 道治

橋本 和仁

宮園 浩平

東京大学総括プロジェクト機構
名誉教授・特任教授

国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構
理事長

総合研究大学院大学
学長

国立研究開発法人 理化学研究所
バトンゾーン研究推進プログラム
杉山特別研究室 特別招聘研究員

横浜国立大学 先端科学高等研究院
上席特別教授

古谷 研

高橋 真理子

創価大学 大学院工学研究科 教授
東京大学名誉教授

朝日新聞社東京本社 科学医療部
朝日新聞科学コーディネーター

山本 正幸

基礎生物学研究所 所長（役職は201８年11月現在、敬称略、五十音順）

今後の予定
授賞対象分野は基本的に 3 年の周期で循環します。
毎年、Japan Prize 分野検討委員会から向こう 3 年間の授賞対象分野が発表されます。

「物理、化学、情報、工学」
領域
授賞対象年
（回）

「生命、農学、医学」
領域
授賞対象分野

授賞対象年（回）

授賞対象分野2020年（第36回）

エレクトロニクス、情報、通信

2020年（第36回）

生命科学

2021年（第37回）

資源、エネルギー、環境、社会基盤

2021年（第37回）

医学、薬学

2022年（第38回）

物質・材料、生産

2022年（第38回）

生物生産、生態・環境06国際科学技術財団 概要
科学技術のさらなる発展のために…
公益財団法人 国際科学技術財団は、Japan Prize（日本国際賞）による顕彰事業のほかに、若手科学者育成のための研究助成事業や、次世代を担う子供たちを対象とした「やさしい科学技術セミナー」の開催など科学技術と社会のさらなる発展に貢献するための活動を行っています。

Japan Prize 顕彰事業
Japan Prize は「国際社会への恩返しの意味で日本にノーベル賞並みの世界的な賞を作ってはどうか」との政府の構想に、松下幸之助氏が寄付をもって応え、1985 年に第１回の授賞式を行った国際的な賞です。この賞は、全世界の科学者を対象とし、独創的で飛躍的な成果を挙げ、科学技術の進歩に大きく寄与し、もって人類の平和と繁栄に著しく貢献したと認められる人に与えられるものです。毎年、科学技術の動向を勘案して決められた 2 つの分野で受賞者が選定されます。
受賞者には、賞状、賞牌及び賞金 5,000 万円（1 分野に対し）が贈られます。
授賞式は、天皇皇后両陛下ご臨席のもと各界を代表する方々のご出席を得、盛大に挙行されます。

研究助成事業Japan Prize の授賞対象分野と同じ分野で研究する 35 歳以下の若手科学者を対象に、独創的で発展性のある研究に対し、2006 年以降、これまでに247 名（１件 100 万円）に助成を行っています。将来を嘱望される若手科学者の研究活動を支援・奨励することにより、科学技術の更なる進歩とともに、それによって人類の平和と繁栄がより進むことを期待しています。

「やさしい科学技術セミナー」の開催
私たちの生活に関わりのある、様々な分野の科学技術について、研究助成に選ばれた研究者を講師に迎え、やさしく解説していただきます。講義だけでなく実験や研究室の見学などを交えることで、より理解しやすく科学への興味をかきたてる内容にしています。次世代を担う中学生や高校生を中心に年 10 回程
度全国各地で開催しており、1989 年以降、これまでに320 回開催しています。

「ストックホルム国際青年科学セミナー」への学生派遣
ノーベル財団の協力でスウェーデン青年科学者連盟が毎年ノーベル賞週間に合わせてストックホルムで開催する「ストックホルム国際青年科学セミナー（SIYSS）」に毎年 2 名の学生（18 ～ 24 歳）を派遣しています。SIYSS には世界各国から派遣された若手科学者が集い、ノーベル賞授賞式など諸行事に参加したり、自身の研究発表を行います。SIYSS への派遣は、比類ない国際交流の機会を提供

07するだけでなく、若手科学者の科学に対するモラルの向上や熱意の高揚にも役立っています。1987 年以降、これまでに62 名の学生を派遣しています。