BIM Library Consortium BLC-BIM Object Standard(Version 1.0) Report

ＢＩＭライブラリーコンソーシアム
BLC-BIM オブジェクト標準(Version1.0)
報告書

平成 30 年 10 月 4 日

一般財団法人 建築保全センター
BIM ライブラリーコンソーシアム事務局
Building Maintenance & Management Center
BIM library consortium secretariat
1

2

BLC-BIM オブジェクト標準(version1.0)に関する報告目2018/10/04

次

第 1 章 BLC-BIM オブジェクト標準に至るプロセス…3P

1.1 BIM 概要…3P

1.2 BIM オブジェクトの標準化及び集約化(ライブラリー化)のメリット

…4P~

1.3

BIM オブジェクトの標準化及び BIM ライブラリーに関する先進的な取り組み

…7P~

1.4

Stem、BE-Bridge 等の承継

…12P~

1.4.1 Stem の概要及び特徴
1.4.2 BE-Bridge の概要及び特徴
1.5

BIM オブジェクト標準に関する BLC の取組み

…14P~

1.6

英国 NBS の BIM オブジェクト標準の概要…21P~

1.7 製品、材料の分類…25P~

第 2 章 BLC BIM オブジェクト標準（以下「BLC 標準」という。）…29P

2.1 BLC 標準の目的及び適用範囲

…29P

2.2

…30P~

BLC 標準の基本的な構造、分類及び用語

2.3 形状情報

…34P~

2.3.1

詳細度、オブジェクトの原点、座標軸

2.3.2

3D オブジェクト

2.3.3

2D 外形図2.3.4

ダクト、配管接続口情報

2.3.5

取扱いマニュアル、性能線図等

2.3.6

維持管理に必要な空間

2.4 属性情報…39P~

2.4.1 BLC 管理情報項目
2.4.2 製品共通の BLC 技術情報項目
2.4.3 IFC に基づく情報項目
2.4.4 BOS 一般に基づく情報項目
2.4.5 ファシリティマネジメント及び COBie に基づく情報項目
2.4.6 BOS 証明に基づく情報項目
2.4.7 BOS 環境に基づく情報項目
2.4.8

法令に関する情報項目

2.4.9 補足プロパティに基づく情報項目
第 3 章 BLC 標準の取扱いについて…57P

3.1 確定後の BLC 標準に関する著作権を含む知的財産権の取り扱いについて…57P

3.2 基本規約の関連条項…57P

第 4 章 オブジェクトの作成と利用の概要…5P

4.1 BLC 標準の特徴…58P

4.2 オブジェクトの作成と利用

…59P~
1

2

第 1 章 日本版 BIM オブジェクト標準に至るプロセス
1.1 BIM 概要
BIM ライブラリーコンソーシアム(BLC)のきっかけとなった次世代公共建築研究会 IFC/BIM 部会では、BIM とは何か、また BIM 活用のメリットとは何かを次のように示している。

図 1.1 BIM とは

図 1.2 BIM 活用のメリットは3

1.2 BIM オブジェクトの標準化及び集約化(ライブラリー化)のメリット
効率的に３次元で設計を行う手法として BIM は一般的には、1.1 に示すメリットがある。しかし、実際に利用する場合には、BIM の導入コストが高い、操作に習熟する必要がある、プロジェクトで利用する部品・製品等(BIM での「オブジェクト」という)が手に入らない等の課題がある。ここでは、これらの課題の中で、オブジェクトの標準化に焦点を当てて、BLC が取り組んできた成果を以下に紹介する。
BIM を利用する際に繰り返し利用する部品・製品等を、あらかじめ作成してライブラリーとして共通に利用できる形式にしておくことは、作業の効率化につながる。さらにオブジェクトに格納する情報の内容、配列が共通化・標準化していれば、企画・設計から運用・維持管理までのライフサイクルにわたるプロセスで、技術計算、資産管理等の幅広い業務で効率化か図られ、また異なる組織間での情報伝達が円滑に進む。さらに、情報の内容、配列が共通化・標準化していれば、設計・生産の各業務におけるBIM を中核としたソフトウェア利用が進み ICT 活用の活性化が期待できる。以下に BIM オブジェクト
標準化によるメリットを示す。

図 1.3 BIM オブジェクトの標準化及び集約化（ライブラリー化）のメリット(1) 建物所有者、発注者のメリット「設計等の見える化が発注者の意図が確実に伝わり、結果として手戻りが減少することになる。また設計者・施工者、メーカーが相互の情報伝達の円滑化、効率化は、結果として建物の品質向上となり、建物所有者・発注者にとってもメリットとなる。さらに引渡し情報が標準化されることは維持管理の効率化になる。
4

また、設計の早い段階で統一感のある仕様策定業務とその共有化が図られることによりコストマネジ
メントの進化が期待できる、という面の方が発注者にとって大切である。
(2) ユーザー(設計者、施工者等のメリット)
各プロジェクトにおいて、異なる仕様で、繰り返し建築製品・設備機器等の BIM 化に要する作業の省力化、各段階での情報伝達の円滑化等の効果は非常に大きい。
(3)BIM オブジェクトの標準化の効果の数量化
BIM オブジェクトの標準化の効果を直接測定した調査はないが、米国の国立標準技術院(NIST)による報告 GCR04-867 において、「情報伝達の不備に起因する損失」に関して数量化した調査報告では2002 年での情報伝達の不備に起因する損失は 158 億ドル(約 1 兆 7400 億円)で、その 2/3 が運用・維持
管理段階に発生していることが報告されている。またこの報告を引用した米国連邦調達庁(GSA)の「BIM ガイドシリーズ 08 ファシリティマネジメント」では、米国連邦調達庁(GSA)の 2010 年の事業費 180 億ドルの少なくとも 4.3%とされている。以下に詳細を示す。
(4)NIST GCR04-867「データの互換性がないために非効率なデータの作り替えが発生し、控えめに見積もっても 2002
年では、国内の設計・建設と運用費合計の 8657 億ドル(約 95 兆 2300 億円)のうち、158 億ドル(約1 兆 9000 億円)が無駄になっている」と NIST が 2004 年に指摘している。
表 1.1 情報伝達の不備に起因する損失5

単位：100 万ドル

(5)米国連邦調達庁(GSA)の BIM ガイドシリーズ 08 ファシリティマネジメント
NIST GCR04-867 を引用して、これを米国連邦調達庁(GSA)の 180 億ドル(約１兆 9800 億円)の2010 年の事業費に当てはめれば、年間 774 百万ドル(約 851 億円)の無駄と手直しになると説明している。これは事業費(米国連邦調達庁は設計、建設、運用・維持管理を実施)の 4.3%に相当する。

図 1.4 BIM ガイド 08 FM(GSA)

6

1.3 BIM オブジェクトの標準化及び BIM ライブラリーに関する先進的な取り組み
現時点で把握されている BIM オブジェクトの標準化及び BIM オブジェクトライブラリー(正確にはこのように表現されているが、以下「BIM ライブラリー」という表現を一般に用いる。ただし海外の報告書の紹介では原文のままとする。)に関する取り組みを下表に示す。
(1) 国際建設情報協議会(ICIS)と NATSPEC(オーストラリア専門企業協会連合会)の共同調査
設問 4 及び設問 3 は、国際建設情報協議会(ICIS)と NATSPEC(オーストラリア専門企業協会連合会)が共同して実施した BIM ライブラリー調査（2015 年）から抜粋したものである。
この調査の目的は、「どのような BIM ライブラリーがグローバルに存在するか、把握することを目的としている。調査は 2014 年 12 月に完了し、各国の ICIS 会員代表者に加えて、ICIS 会員、
buildingSMART 各支部および ISO TC59/ SC13 委員に公開された。この報告の目的は、「調査で判明したことを要約し、グローバルな知識の普及を支援することである。」と説明されている。
表 1.2 BIM オブジェクト標準の有無に関する設問
設問 4

BIM オブジェクトを作成するための標準を貴国ではありますか?

[回答あり: 38

無回答: 1][標準ありと回答した国]:•オーストラリア: BIM‐MEPaus•オーストラリア: REVIT オブジェクトに関して、オーストラリアとニュージーランドで Revit 標準(ANZRS)を保有。
•オーストラリア: http://bim.natspec.org/index.php/natspec‐bim‐documents/national‐bim‐
guide•英国: NBS BIM オブジェクト標準•オランダ: CB‐NL, 概念的ライブラリー; DRS Dutch Revit Standard.
•オランダ: COINS format http://www.coinsweb.nl/•ノルウェー: NS 8360 (x3).
•シンガポール: BIM Guides Singapore その他[その他の意見]
・中国：私達は IFC と等しい標準を持ち、アプリケーション標準と関連標準を開発している。
・デンマーク：現在、手始めにオブジェクトライブラリーについて議論中である。
[NATSPEC のコメント]
・MEP オブジェクトのための BIM‐MEPaus および RE VIT オブジェクトのための ANZRS を除いて、オーストラリアでは他にオブジェクト作成標準はない。
・CB‐NL はデジタルの辞書である：オブジェクトとスペースの定義の集合体である。
・NS 8360 は、現在委員会審議の過程にあり、まだ未公開である。
・buildingSmart 韓国は、オブジェクト開発ガイドの開発途上である。

7

表 1.3 BIM ライブラリーの有無に関する設問
設問 3

国内統一の BIM オブジェクトライブラリーはありますか?

[回答あり: 39

無回答: 0][BIM ライブラリーを保有しているとの回答]•オーストラリア: AMCA BIM‐MEPaus•オーストラリア: http://buildingsmart.org.au/campaigns/the‐national‐bim‐initiative‐
nbi/#.VH6kFTGUcj4(その後変更)•カナダ: https://www.buildingsmartcanada.ca/about‐us/•英国: www.nationalbimlibrary.com•Norway: NS 8360: 現在ホームページはない. www.standard.no 参照[その他の意見]•オランダ: cb‐nl.org. 公開されていないがオランダの水・道路委員会 BIM ライブラリーがある。
•米国: 多くの民間企業が BIM オブジェクトを提供している。
[NATSPEC の意見]
・オーストラリアの統一ライブラリーは、特に MEP(設備)オブジェクトのための RE VIT ベースの、唯一の AMCA BIM‐MEPaus ライブラリーである。
・カナダは、まだ全国的なオブジェクトライブラリーを持っていない。
・NS 8360 は、オブジェクトライブラリーではないが、命名、オブジェクト及びオブジェクトライブ
ラリー作成の標準で、委員会審議過程にあり、まだ公開されていない 。
・オランダ cb‐nl 概念ライブラリーは、オブジェクトライブラリーではなく、デジタル辞書である： オブジェクトと空間の定義の集合体である。
・buildingSmart 韓国は、全国的なオブジェクトライブラリー開発の 3 か年プロジェクトの途中であり、オブジェクト開発ガイド案と 500 以上の RE VIT オブジェクトをすでに作成している。

上記調査を基礎にして、英国及びノルウェーへの調査(2015 年 10 月)、オーストラリア空調衛生工事業協会(AMCA)との打合せ(2016 年 6 月) 、その後追加された BIM ライブラリーの情報を加え、さらにアクセスできないものは除き、現在活用されている BIM ライブラリーの一覧を表に示す。
なお、上記調査の詳細は、「資料 5：国際建設情報協議会(ICIS)/NATSPEC の BIM ライブラリー調査（2015）」を参照のこと。
(2) 国際建設情報協議会(ICIS)のプロジェクト#2
また BIM ライブラリーと仕様書との関係に関する調査として、「国際建設情報協議会(ICIS)のプロジ
ェクト#2 「 CONNECTING SPECIFICATIONS AND BIM」(2014)」がある。この調査の目的は、「仕様書情報と BIM を関係づけ、統合することに関する様々な方法を、その潜在的な長所、短所等も含めて、議論した報告を作成すること」と説明されている。調査の詳細は、「資料 6：国際建設情報協議会(ICIS)のプロジェクト#2（2014 年）」を参照のこと。
8

(3) 現在確認されている製品横断的な BIM ライブラリー一覧
表 1.4 現在確認されている製品横断的な BIM ライブラリー一覧
名称

概要とウェッブサイト

NBS BIM Object Library

http:// www.nationalbimlibrary.com(英国)

オブジェクト標準も作成

K-BIM サイト

www.kbims.or.kr/(韓国政府系)

韓国語で記述AMCA BIM-MEP

https://www.bimmepaus.com.au/

Library(オーストラリア)

オーストラリア空調衛生工事業協会によ

属性情報

属性情報でのの有無検索が可能か

あり

不可能

不明

不明

あり

不可能

あり

不可能

不可能

る設備機器のサイト
MEP Content

https://mepcontent.com/(オランダ)

設備機器の専用サイト、属性情報は NBSに準拠

BIM Object

https://bimobject.com/en

あり、(スウェーデン)分類が OmniClass、Uniclass2015 等幅

少ない

広く対応
(参考)

https://www.3cata.com/

3D カタログ.com

住宅部品専用の BIM ライブラリー(日本)

Gloobe で対応

近年、企業単位の製品ウェブサイトが作成されつつある。

9図 1.5

図 1.6

図 1.7
10

図 1.8

図 1.9

図 1.1011

1.4 Stem、BE-Bridge 等の承継
(一財)建築保全センターは、BIM ライブラリーコンソーシアム設立の半年前の、2015 年 4 月に、(一財)建設業振興基金から Stem、BE-Bridge 等を承継した。
Stem は 2014 年度に、2 次元オブジェクト(モデル)から 3 次元オブジェクト(モデル)に拡張を開始したところであり、BIM ライブラリーの基礎となるものである。
1.4.1 Stem の概要及び特徴
Stem の情報形式は、2 次元オブジェクトでも形状情報と属性情報が伝達できるように、両者を ID でつなぐことが特徴である。またこれは、1.3 の「国際建設情報協議会(ICIS)のプロジェクト#2「 CONNECTING SPECIFICATIONS AND BIM」(2014)」に示す情報形式と同じであり、優れた方式であると理解される。

図 1.11 Stem の概要

12

1.4.2 BE-Bridge の概要及び特徴
空調衛生・電気設備分野の異なる CAD システム間で、各種部材の形状および属性情報を交換できる仕様で「設備 CAD データ交換仕様 “BE-Bridge (Building Equipment - BRief Integrated format for
Data exchanGE)”」の略省である。
“BE-Bridge”は主要な空調衛生・電気設備 CAD システムでサポー
トされており、空調衛生・電気設備業界におけるデータ交換の標準仕様として利用され、最近の BIMの普及展開に伴い、3 次元の設備データの交換に利用され、BLC 標準仕様(機器ライブラリー属性仕様)と連携され、buildingSMARTJapan で IFC プロパティセット情報として BIM 展開が進められている。

図 1.12 “BE-Bridge”データ交換の流れ
入力側 CAD

出力側 CAD作 図

配管の属性例
・部材種別
・配管寸法
・配置基準点
・合致する
部材が存在
接続工法
・流量 等

変 換

仕様定義
部材が有
るケース

仕様定義
部材が無
いケース
「その他
部材」の
ケース

仕様定義
部材で出力

類似する
部材で出力

部材
コード

BE-Bridge
ファイル

合致する
部材が存在

受け取った
部材で変換

部材デー
タとして図
面を交換

類似する
部材が存在

類似する
部材で変換

類似する
部材部材が
存在

直方体に
置換し変換

再現が
適切でない

属性を保持
して変換

直方体に
置換し出力

出力しない
ﾀﾞｸﾄの属性例
・部材種別
・ﾀﾞｸﾄ形状寸法
・配置基準点
もともと
絵しかな
・用途
いケース
・風量
・接続工法
・板厚 等

読み込み
部材 DB 照会
変 換

出 力

リンク

再 現

2 次元の
絵形状
3 次元の
絵形状
属 性
情 報

絵柄の
取り込み

DXF
描画デー
タとして図
面を交換

属性の無い
絵として変換

2 次元の
絵形状
3 次元の
絵形状

…その他部材も同様

・13

1.5 BIM オブジェクト標準に関する BLC の取組み
(1)コンソーシアム設立まで
2014 年 1 月

任意団体 BIM フォーラムを設置し、毎月 1 回の継続的議論開始

2014 年 2 月

ICIS レポート「BIM と仕様書をつなぐ」の受領と翻訳2014 年 3 月(一財)建設業振興基金が Stem 等を 2015 年度で終了することを決定し、承継先模索

2015 年 4 月

建築保全センターが建設業振興基金から Stem、BE-Bridge 等を承継

2015 年 4 月

建築保全センターに BIM ライブラリーコンソーシアム準備事務局を設置

2015 年 10 月

BIM ライブラリーコンソーシアム設立総会開催。正会員 38、特別会員 19 団体等。

(2) 設立趣意書に示す設立趣旨『この数年、建築物の企画・設計・施工での BIM 活用が急速に進んでいますが、BIM は本来建物のラ
イフサイクル全般に活用できるものであり、建築物に長寿命化や省エネルギー等が求められる現在、運用・維持管理(FM)への活用も試みられています。このため形状情報とともに、建築材料・設備機器等の耐久性、エネルギー使用等の情報を集約し、誰もが容易に利用できる BIM ライブラリーを構築することが喫緊の課題となっています。
一方、海外の BIM 先進国では、積極的な BIM 活用により建設生産性と品質の向上などを目標とし、BIM はプロジェクト受注の必須条件となりつつあり、さらに統一した BIM ライブラリー構築への取組みも始まっています。
しかし我が国では、本来建設産業界全体で共有すべき BIM ライブラリーが、現在は BIM 利用者が個別に作成しなくてはならないため、業務効率の大幅な低下を招いております。
この状況を打開すべく、関係者が一体となってコンソーシアムを設立し、C-CADEC の Stem 等の成果を建築分野にも活用・拡張する等して、早期にライブラリーを構築、提供することを目指すべきだと考えます。これは BIM の利用推進、利用効果向上にも寄与するものです。BIM ライブラリーの構築を目指す BIM ライブラリーコンソーシアムは、今秋の設立を目指しております。幅広い関係者の方々のご理解、ご参加をお願い申し上げる次第であります。』(3)BLC の目的及び活動概要
設立趣意書の活動内容には次のように示しており、① BIM ライブラリーの在り方に関する検討② BIM ライブラリーの建築系の標準仕様の作成(建築材料、建築製品、ELV 等)③ BIM ライブラリーの設備系の標準仕様の作成(Stem、BE-Bridge の更新、活用を含む)④ 運用に関する基準、規約等の作成⑤①から④を踏まえ、広く利用される BIM ライブラリーの構築・運用の実現⑥ その他普及・促進等関係する諸活動
最終的な目的は、BIM ライブラリーの構築・運用の実現である。2015 年秋にコンソーシアムを設立
し、標準化、運用組織選定等に取組み、運用開始を当初は 2017 年秋の目標であったが、その後修正した。
14

(4)BLC の標準化への取り組み
BLC の標準化への取り組みを表〇に示す。
表 1.5 BLC における各年度の取組み
2015 年４月 (一財)建設業振興基金から一部三次元モデルを導入した Stem、BE-Bridge 等を承継
初年度（2015 年 10 月（設立）～2016 年 3 月）
・各部会の役割、目標の明確化
・活動の論点整理を実施
・NBS オブジェクト標準とそれに関連する ISO、BS の翻訳と内容の理解・今後の活動に関する調査の実施
2 年度目（2016 年 4 月～2017 年 3 月）
・在り方部会では、ビジネスモデルの検討をＷＧで開始し、問題点等の洗い出し。
・建築部会、設備部会では、BIM オブジェクト標準の議論の実施。
・BIM ソフトウェアによるデータ構造の違い、Stem と英国の NBS BIM オブジェクト標準の比較、・ブジェクト標準の確立作業のための技術的な合意の実施（2017 年 3 月）
・運用部会では、運用規約等の検討実施。
・オーストラリアの空調衛生工事業協会(AMCA)との会議（2016 年 6 月）
3 年度目（2017 年 4 月～2018 年 3 月）
・在り方部会では、設計・施工から運用・維持管理まで幅広く活用することを視野にライブラリーの在り方の議論と、利用者負担に関するリサーチを検討。
・建築部会は、建具（窓・ドア）、壁・床・天井、ユニット物（ユニットバス等）、搬送機器（ELV、ESC）のオブジェクトの検討を行い、建具等の評価と確認を行った。年度末に（一社）
日本建設業連合会と仮設資材等の BIM オブジェクト整備の共同検討を合意した。
・設備部会では、機器管理情報の見直し、グローバル展開を考慮した NBS のデータ構造への対応、CI-NET コードと Uniclass2015、OmniClass との比較、中間ファイルから正確な変換の検討をした。
・運用部会では、モニタリング体制、オブジェクト作成時、受入れ時、運用時、更新・変更時のモニタリング項目の問題点、コストなどの検討を行なった。また、BIM オブジェクト利用規約（案）、BIM オブジェクト提供規約（案）、BIM ライブラリー構築・運用規約（案）の素案を作成した。
・合同部会を 2017 年 9 月と 2018 年 2 月日に開催し、前年度の合意事項を修正した。
４年度目（2018 年 4 月～現在）
・BLC 標準の関係者での合意のもと、確定、公表を行う予定。（2018 年 10 月）
・在り方部会ではビジネスモデルを確定に向けてユーザー、メーカーへのヒアリングを実施した。
また年度後半から、COBie に加えて、運用・維持管理段階に必要な情報の検討を行う。
・建築部会では建築系 BLC 標準の確定等を実施中。また仮設に関するオブジェクトの共同検討を開始。
15

・設備部会では、設備系 BLC 標準の確定等を実施中。また年度後半は、運用エネルギーを中心に、運用・維持管理段階に必要な情報の検討を行う。
・運用部会：BIM ライブラリーの運用に関する規約等を確定する。
・建築研究所と 5 年間にわたる共同研究に関する検討を開始。

図 1.13 2018 年度の活動スケジュール(総会承認時)

16

(4)組織組織形態は、法人格を設けないコンソーシアムとし、事務局は(一財)建築保全センターに設置している。

コンソーシアム代表

奥田修一(一財)建築保全センター理事長

在り方部会 部会長

安田幸一

東京工業大学教授

副部会長

山下純一

(一社)buildingSMART Japan 代表理事

部会長

志手一哉

芝浦工業大学教授

主査

木村 謙

A&A(株)

主査

高橋 暁

国立研究開発法人 建築研究所部会長

一ノ瀬雅之 首都大学東京准教授

副部会長

吉原和正

日本設計(株)

副部会長

鈴木義夫

(株)関電工主査

焼山 誠(株)大林組主査

谷内秀敬

新菱冷熱工業(株)

部会長

山本康友

首都大学東京客員教授

副部会長

榊原克巳

(一社)buildingSMART Japan寺本英治(一財)建築保全センター 保全技術研究所長

副委員長

山下純一

(前出)

委員

安田幸一

(前出)

委員

志手一哉

(前出)

委員

一ノ瀬雅之 (前出)

委員

山本康友

(前出)

事務局長

寺本英治

(前出)

担当

池田雅和、山中 隆、水澤久夫

建築部会

設備部会

運用部会

運営委員会 委員長

事務局(一財)建築保全センター(2018 年８月１日現在)

17

(5)BLC における２１の課題とその取組み
BLC 活動の初年度(2015 年度)末に、オブジェクトの標準に関する 21 の課題を整理した(表 1.6)。同時に「今後の作業で NBS の BIM オブジェクト標準等を基本に検討を開始することの是非」を会員にアンケートした。その結果、一部保留があったが回答の大部分は、この方針に賛成であった。ただし日本の建設慣習、状況にそぐわない部分は、修正することとなり、建築部会、設備部会で作業を開始した。詳細は「資料 7：オブジェクト標準(論点 3)に関する BLC 会員のアンケート結果」参照のこと。
表 1.6 オブジェクトの標準(論点 3)に関する 21 の課題整理NO

論点

現時点での論点への対応

1

グローバル化への対応

当面は国内対応、ただし標準は国際水準とする

2

分類の方法

CI-NET を修正し活用、Omni class,Uniclass2015 と互換性

3

オブジェクトの標準

NBS BIM オブジェクト標準を参考に国内状況に対応

4

記述すべき情報項目

必須項目、推奨項目、その他(こだわり、売り)に分類

5

オブジェクトの表現

調達段階をもとにジェネリックとメーカーオブジェクト

6

オブジェクトのファイル形式

DWG 等の中間ファイル形式で作成し、どれにも対応

7

オブジェクトと情報項目の関係

形状情報と属性情報は別々にし ID で関連させる

8

運用ルール

NBS を参考に 4 角規約を作成中

9

用語などの定義

特に検討していない。

10

ライブラリーの方式

ビジネスモデル検討 WG で検討中。今年度秋までに確定

11

ライブラリーの水準

基本発注性能として整理中だが、コストとの兼ね合いもある。また詳細は画面の試行設計で段階的に決定。

12

ライブラリーの実現方式

ビジネスモデル検討 WG で検討中。今年度秋までに確定

13

ライブラリーの在り方

ビジネスモデル検討 WG で検討中。今年度秋までに確定。
ただし利用者に過度な負担はかけない方針。

14

ライブラリーのビジネスモデル

同上

15

データ入力

メーカー等のオブジェクト提供者が入力することが原則。その支援ソフトウェアを提供。

16

ELV の扱い検討

建築部会で検討済み。

17

形状を持たない材料の扱い

データを実装する段階で詳細は検討するが、技術的には問題ないと考えている。ただし業界への説明が必要。

18

必要な部品の範囲とデータ収集

段階的成長モデルを前提として継続的に拡張する予定。

19

パラメトリックな製品の取り扱

論点 17 に同じ。

い20

GIS 等のインフラ関係対応

CIM との連携は前提と認識している。ただし GIS はまだ具体化していない。

21

ライブラリー全体の著作権

平成 30 年度総会で、「BLC 標準の取り扱い」を掲げ、知的財産権の所在、オブジェクトのマークつけを行う予定。

18

(6)合意事項(2017 年 3 月 15 日)
建築部会、設備部会での検討を完全に整合させて、BIM オブジェクトの標準化に取り組むために、2017
年 3 月 15 日に両部会の主要メンバーによる合同会議を開催し、プロジェクトの段階、情報の内容等に関する合意事項を作成し、了解した。その後若干の修正はあるが、基本的にはこれに基づいている。
[プロジェクトの各段階と形状、情報の詳細度]

図 1.14 プロジェクト段階と BIM オブジェクト標準(形状、情報の詳細度)[標準化作業に入るための合意事項]①オブジェクトには、メーカーに依存しないジェネリックオブジェクトとメーカーオブジェクトがある。
②形状、情報の詳細度は図 3 に示すものを標準とする。
③情報は、必須項目、推奨項目、その他項目(メーカーのこだわり情報)に分類し、次のように記載する。
表 1.7
必須項目
推奨項目
その他

オブジェクトの情報レベルの合意事項

ジェネリックオブジェクト

メーカーオブジェクト

項目は設定するが情報は記入されないもの

項目を設定し、情報はすべて記入するが記入もある

できないものもある

項目は設定するが情報は記入されないもの

項目は設定するが、情報は記入されないもの

もある

もある

項目は設定しない

項目の設定、記入はメーカーの判断項目
必須項目は、積算ができること、暴対か性能等の法適合が確認できること、IT 特有の管理情報
推奨項目は、強度、環境性能、コスト、LCC 等、技術計算やシミュレーションに必要な情報
その他項目は、メーカーの独自性を表す情報④海外対応は、a.製品名の英語表記、b.分類を OmniClass、Uniclass2015 等と互換性を持たせること、
ｃ．NBS のデータ構造と互換性を持たせること、を予定する。
19

図 1.15

BIM ライブラリーのイメージ

20

1.6 英国 NBS の BIM オブジェクト標準の概要(1) 英国 NBS の BIM オブジェクト標準の変遷
下表に NBS BIM オブジェクト標準の変遷を示す。
表 1.8 NBS の BIM オブジェクト標準の変遷
バージョン

発行時期

主な改定箇所

Version1.0

2014 年

第1章

一般要件

第2章

情報要件

第3章

ジオメトリー要件

第4章

機能要件

第5章

メタデータ要件で構成される。
国際標準2016 年 6 月

各国の仕様書に対応できるように LOCAL 条項を追加

Version2.0

2018 年１月

国際標準の改定内容も踏まえて次の箇所が種に改定された。
・標準の名称から NBS が消え、BOS(BIM Object Standard)となった。
第１章
・LOD の条項が削除
第２章
・IFC4 が主になり、IFC2×3 も利用可能となった・ハモプロパティが追加
・タイププロパティが COBie プロパティに変更
・要素プロパティが COBie 要素プロパティに変更
・NBS 共通が BOS 一般に変更
・BOS 証明、BOS 環境の追加
第3章
・パラメトリックな機能が追加
・グラフィカルな詳細が追加
第4章
・とくになし
第5章
・命名法をキャメルケース(先頭が小文字)からパスカルケース(先頭が大文字)に変更21

(2)バージョン 2.0 の概要
第 1 章 一般要件
1.1

一般事項

1.1.1
1.1.2

1.1.3

用語
オブジェクトの名称a) ジェネリックオブジェクト、メーカーオブジェクトb) 要素オブジェクト、レイヤードオブジェクト集合a) 集合体の一部b) オブジェクトは集合体を形成

1.2

オブジェクトタイプ

1.2.1
1.2.2

オブジェクトの識別
IFC 変換第 2 章 情報要件

2.1

一般事項

2.1.1
2.1.2
2.1.3
2.1.4
2.1.5
2.1.6
2.1.7

プロパティー指定 (製品に関係するオブジェクトに指定)
データプロパティ
竣工時の数値 (わかる場合はすべて入力)
測定単位
暗黙の単位
ハードコードプロパティー
寸法プロパティー

2.2

値

2.2.1
2.2.2

2.2.4

一般事項
製品変数
a)値は単一 b)リスト値 c)範囲値 d)コンマ、スペースで分離 プロパティ値
プロパティ値a)英数字のデータ型 b)単位は値内に表示 c)文章ケースを一貫して使用
d)ピリオドで終わらない値を持つ
依存性

2.3

プロパティグループと用法

2.3.1
2.3.2
2.3.3
2.3.4
2.3.5

プロパティセット発生
優先順位(複数のプロパティーセットがある場合の優先順位)
同一プロパティー情報(異なる名称で同一の定義の場合の扱い)
優先権 (同じ名前の場合はタイププロパティーが優先権を持つ)

2.4

プロパティの命名

2.4.1
2.4.2
2.4.3

一般事項
ブーリアンプロパティ
単位

2.5

IFC

2.5.1
2.5.2
2.5.3

IFC4 共通プロパティセット
プロキシ―
IFC2×3

2.2.3

22

2.6

ファシリティーマネジメント・プロパティ

2.6.1
2.6.2

ファシリティーマネジメント・プロパティ［COBie プロパティー］
名称、カテゴリー、記述、アセットタイプ、メーカー、製品番号、パーツ保証、パーツ保証期
間、パーツ保証労働、保証労働期間、保証期間単位、更新コスト、期待耐用年数、期間単位、
保証記述、公称長さ、公称幅、公称高さ、モデル参照、形状、サイズ、色、仕上げ、グレード、材料、構成、特徴、アクセスビリティー性能、サステナビリティー性能、法規性能［COBie 要素プロパティ］
アセット識別番号、バーコード、設置日、シリアル番号、タグ番号、保証開始日
IFC４ファシリティーマネジメント・プロパテイa)製造者タイプ情報の P セット、b)製造者発錆の P セット、c)保障の P セット

2.6.3
2.7

BOS 一般作成者、製造者名、製造者 URL、仕様書説明、仕様書参照、製品情報、改定、分類コード、分類タイトル、分類版、版

2.8

BOS 証明証明システムコード、証明システムタイトル

2.9

BOS 環境環境システムコード、環境システムタイトル

2.10

補足プロパティ・BS ISO15686-4 への特徴的な選択と性能プロパティ
・適用可能な場合、事前定義タイプに関連する IFC プロパティセット・関連仕様書体系条項と適切なプロパティ名と値から成るプロパティ
・建設製品の製造者から成るプロパティ
・ユーザー定義のプロパティ。2.3 で概括されたグルーピングに適合しないプロパティは、理解を助けるために明確に命名する。(第 5 章 メタデータ要件を参照)
・製品の経済的、環境的影響を評価するプロパティ
第3章

ジオメトリー要件

3.1

一般事項

3.1.1
3.1.2
3.1.3
3.1.4
3.1.5

モデリングスケール
挿入ポイントパラメトリック機能
モデリング単位
実際の厚さ

3.2

グラフィカル詳細

3.2.1
3,2,2

グラフィカルな程度
寸法

3.3

形状データ

3.3.1
3.3.2

重要な幾何的性質
固定幾何的性質

23

3.4

記号データ

3.4.1

オブジェクトの表示a)1/20 、1/50、1/100 のスケールでグラフィカル慣習などによる
b)デフォルト線、ハッチング、塗りパターンなど
補足的記号データa)
方位の矢印報、開閉方向等b) 必要な場合 2D ライン

3.4.2
3.5

空間データ

3.5.1

運用と維持管理ゾーンa)最小限の運用空間、b)アクセス空間、c)設置・搬送空間、d)取付空間、e)検出ゾーン空間

3.6

表面及び材料データ

3.6.1
3.6.2
3.6.3
3.6.4

材料の外観
ジェネリックオブジェクトの色(代表的な色を使用、または白)管理と選択(質感や色の選択は BIM プラットフォームで)デフォルトな材料(BIM プラットフォームでの標準材料提供)
第 4 章 機能的要件

4.1

一般事項

4.1.1
4.1.2
4.1.3
4.1.4
4.1.5
4.1.6

オブジェクトの振舞い
性能依存
利用の容易さ制約
関連オブジェクト
第 5 章 メタデータ要件

5.1

命名規則

5.1.1
5.1.2
5.1.3
5.1.4
5.1.5

スペル(親リソースのスペルを使う)
構成
一貫した命名
略語(文字数の制約がある場合は略語を使用、７文字以内)
命名領域

5.2

ファイルと BIM オブジェクトの命名

5.2.1

ファイルと BIM オブジェクトの構成

5.3

複層レイヤを持つオブジェクトの個々のレイヤ

5.3.1

レイヤの命名5.4

BIM プラットフォーム内の材料の命名

5.4.1
5.4.2

名前の構成
接尾辞

5.5

材料のイメージファイルの命名

5.5.1
5.5.2

名前の構成
画像張り付けォーマット

5.6

画像張り付け

5.6.1
5.6.2

画像形状(繰り返される場合、正方形か長方形)
画像の品質
a)正方形の画像(512×512 ピクセル)、b）長方形画像(長辺が 512 ピクセル)、c）150 dpi

24

1.7

製品、材料の分類(1)概要
製品、材料を分類するコード体系は、国内には寺井教授(千葉工業大学)の提案する分類体系、CINET、積算で使用されている体系、工事標準仕様書の分類体系などがある。また海外では、ISO120062 に準拠して作成された Uniclass2015(主として英国などで利用)、OmniClass(主として米国、カナダ、
オーストラリアで利用)のファセット型の分類体系がある。
ファセットとは、多面体の一面を指し、ものを分類するのに、いくつかの要素から分類し、それらを組み合わせて表示する方法である。このため、OmniClass、Uniclass2015 では複数の分類テーブルが用意されている。
表 1.9
海外

OmniClass

分類体系の事例

米国、カナダ等で主に使用されている建物のライフサイクルにわたる要素の分の分類体系。ＩＳＯ技術史ポート１４１７７「建設産業における情報の分類

類体１９９４年７月」（のちに）ISO12006-part2(ビル建設－建設業務の情報組

系、

織―part2 情報の階層化のフレームワーク)に基づいて作成されている。」

コー

対象は、機能と形態での建設要素、機能と形態での空間、製品、プロジェ

ド体

クト段階、情報、材料等に関する分類があり、多岐にわたっている。

系のコード表示例は、「23_17_13_13」(金属製ＦＩＸ窓:23(製品))_17(開口部事例等)_13(窓)_13(金属製)_11(FIX)である。
Uniclass2015

英国 NBS BIM ライブラリーに使用されている分類。OmniClass と同様
ISO12006 part2 に準拠している。建物要素、活動、空間、携帯での建設要
素、プロジェクト段階等に関する分類があり、多岐にわたっている。
コード表示例は、「Pr_35_90_93_10」（平張り用陶磁器質タイル製品：
Pr(製品)_35(内外装材)_90(成形品)_93(ユニット屋根材)_10(平張り用)である。

国内

CI-NET コード

建設業振興基金・建設産業情報化推進センター(C-CADEC)が開発したコの分ードで、元請け業者と下請け業者の間の取引に使用されることを目的に開発

類体

された。

系、

CI-NET は分類(2 桁)、大分類(2 桁)、中分類(3 桁)、小分類(4 桁)、細分類

コー

セパレータ、スペックから構成されていて、CI-NET コードは 14 桁+可変

ド体

長である。

系の

CI-NET コードは電気設備、機械設備の機器が詳細に分類されている。

事例

表示例は、蛍光灯器具密閉で[ワット数]W_[灯数]ｓ４1 が、「403001003000009&10W_1 ﾄｳ」である。

しかし、寺井教授(千葉工業大学)の提案する分類体系はファセット型であるが、実用コードに至らず、
日本には、残念ながら実用的で統一された材料・機器の分類体系はないのが現状であるが、分類はその国の事情に基づいて形成されているものであり、1.3 で紹介した「国際建設情報協議会(ICIS)の BIM ラ
25

イブラリー調査（2015 年）」においても、各国は自国の分類を使いたいという意見が多数である。このため、下請けとの取引に一般的に使用されている CI-NET を当面使用することとなったが、建設産業で取引される種々の資材、機材、労務、工事費等に対するコードであることもあり、BIM との連携に工夫が必要な面もある。また、また今後のグローバル化を考慮して、OmniClass、Uniclass2015 との連携や併用も視野に入れた検討も進めていく。
(2)CI-NET の概要『CI-NET（Construction Industry NETwork）とは、建設産業全体の生産性向上を図るため、建設生産に関わる様々な企業間の情報をネットワークを利用して交換するための仕組みです。
建設生産における企業間の商取引には、見積依頼など商談の段階から注文、請求、決済までいくつもの段階があり、その都度帳票のやり取りが行われていますが、CI-NET はこれらを電子的に交換するための標準として作られました。各企業は CI-NET に対応したシステム（※）を導入することによって、様々な取引先と電子商取引ができるようになります。※CI-NET に対応した ASP サービスや業務ソフトを導入することによっても可能。利用イメージを次に示す。
』

図 1.16

CI-NET の概要

26

(3) OmniClass の概要
OmniClass 建設分類システム（OmniClass™または OCCS として知られている）は、アプリケーシ
ョン間での情報の連携を目的のひとつとして、従来、米国の設計・エンジニアリング・施工の分野で使用されていた分類コードを元に整備された 15 種類のテーブルで構成し、公共工事における仕様の品質向上を目的として 1948 年に政府機関のスペックライターによって設立された CSI が管理している。
OmniClass の 15 のテーブルの内、20 番台の 3 つの分類コードがビルディングエレメントの BIM オブ
ジェクトと関係する。
「Table21-Elements」は UniFormat が元になっており、建物を構成する構造や機能が対象で、部分別積算書の標準書式に利用されている。
「Table22-Work Results」はMasterFormat が元になっており、工種別の分類で、先述したごとく工事仕様書や工種別見積り書の標
準書式として利用されている。
「Table23-Products」は EPIC（Electronic Product Information
Cooperation）の分類コードを元にした製品の分類で、BIM オブジェクトクラスの識別に用いられている。
表 1.10OmniClass テーブル27

(4) Uniclass2015 の概要
Uniclass 2015 は、建設産業のためのダイナミックな分類システムである。最新の特徴は、ユーザー要求に対応する小さな変化の特徴の 6 つのコアテーブルである。
「Uniclass2015」は複数のコードテーブルの集合体で、現在は 11 のテーブルで構成されている。主なテーブルとそれらの関係を図５に示す（文献 1）。建物の構成をあらわすテーブル群は、施設全体（Co）→個別建物（En）→建物を構成する構造や機能（EF）→それらを構成するシステム（Ss）→それを構成する個々の要素（Pr）、の順に、階層構造となっている。その中で、NBL の分類コードに使用されるのは「Ss：Systems」と「Pr：Products」で、耐火工法の壁か（Ss）、ボードか（Pr）のように
オブジェクトの単位で使い分ける。この Uniclass2015 の前身である Uniclass2 は、建設に関わる様々な機関 で構成された CPIc（Construction Project Information Committee：建設プロジェクト情報委員会）が管理していたが、2014 年にその知的財産権を英国政府に譲渡し、NBS が BIM に適応させる
ように調整した（文献 2）。その時の主な変更は 2 つあり、1 つは「Work Results」と呼ばれる工種別のテーブルを削除したこと、2 つ目は「EL: Elements/Functions」「Ss：Systems」「Pr：Products」で「サブグループ」のレベルの番号まで階層構造の関係を維持したことである。Uniclass2015 は、NBS
が BIM に特化した分類システム（Classification System）に再編したと理解できる。その際に削除された「Work Results」が対応していた工事仕様の分類は、Uniclass2015 と NBS の仕様コード（NBS
Code）
、RICS の積算基準コード（NRM1）などとの関係を NBS が整理することで解決を図っている。
(5) ISO12006-part2 の概要
原題は、” Building construction -- Organization of information about construction works -- Part 2:
Framework for classification”(建設-建設活動に関する情報体系 part2 分類に関するフレームワーク)である。
ISO12006-part2:2015 は、「構築された環境」の分類システムの開発のための枠組を定義している。
それは、定義によってサポートされ、例えば形または機能による等の特定の視点にしたがう、一定範囲の情報オブジェクト分類のための、推奨される一群の分類テーブルタイトルを特定している。それは、個々のテーブルに分類されたオブジェクト分類が、例えば BIM においてのように、一連のシステムとして、あるいはサブシステムとしてどのように関連しているかを示している。
ISO12006-part2:2015 は、完全な運用できる分類システムを提供するものではなく、また例は示すがテーブルの内容を提供するものでもない。それは、ローカルなニーズに適するように詳細な点では変わるかもしれない分類システムとテーブルを、開発し、出版する組織によって利用されることを意図している。しかし、もし ISO12006 のこの部分が、ローカルな分類システムとテーブルの開発に応用される
場合、それらの間の調和は促進されるだろう。
ISO12006-part2:2015 は、ブリーフィング、デザイン、ドキュメンテーション、建設、運用・維持管
理および解体を含む建設ぷセスの全ライフサイクルにあてはまる。それは、関連の技術サービスと外構を含む建築構造物と土木構造物に適用する。

28

第 2 章 BLC BIM オブジェクト標準(以下「BLC 標準」という。)
2.1

標準化の目的及び適用範囲(1)目的
この標準は、日本国内のプロジェクトで使用されている BIM オブジェクトのデータ構造を標準化して、プロジェクト、企業の枠組みを超えて活用できることを図ったものであり、BIM 活用の効率化によって i-Construction で提唱する建設生産性の向上に寄与するとともに、将来のデジタル・カバメント（電子政府）、デジタル社会（Society5.0）の構築に貢献することを目的とする。
［資料 10 参照］(2)適用範囲
BLC BIM ライブラリーで利用を予定する、建築物と敷地を含む付帯施設を構成する材料、機器、製品、什器等を対象とする。具体的な対象について下表に示す。
表 2.1

適用範囲

Version1.0 で対象とする品目

分野

今後検討する項目(原則として CI-NET の中分類に基づく)
建築

部位

金属製ドア及び木製ドア、金属製窓及乾式外壁(ALC、押出成形セメン

製品

び木製窓

ト版、PCa 版)

床・壁・天井その他種類の拡張

高低圧配電盤、照明器具

変圧器､コンデンサ､電気計器､自

電気

機器、

(公共工事の部品

家発電機器､静止型電源機器

電気設備)
設備

機器、

ボイラー､冷凍機､冷却塔､ポンプ､送風

コイル、ヒーター、加湿器、エア(公共工事の部品

機､空調機､暖房機､空気熱交換器､湯沸フィルター、水処理装置、クリン

器･給湯暖房機､製缶類・ヘッダー、パルーム機器、中水･ろ過機､自動制

ネル形水槽､衛生器具

御機器､浄化槽機器、厨房機器、機械設備)

ガス関連機器、消火機器
その他

エレベータ、エスカレータ、ユニット
バス、システムキッチン

29

2.2

ＢＬＣ標準の基本的な構造、分類及び用語(1)データの基本的な構造
BLC-BIM ライブラリーに使用される BIM オブジェクトのデータの基本的な構造は次のとおりとする。

図 2.1

データの基本的な構造
30

(2) BLC 標準の特徴
１．企画・設計段階から運用・維持管理段に至るライフサイクルで必要な情報を、標準化されたプロパ
ティとして定義している。これにより、同時に業務に取り組む関係者相互や、異なる段階の関係者
間で、情報伝達が円滑に進められる。

２． 形状情報と属性情報を ID で結ぶ Stem の構造を引き継いでいるため、BIM での利用とともに、設
備二次元 CAD でも属性を利用できる特性を持っている。
３．一つ一つの製品・材料（以下「製品等」という）が標準化された性能、分類等の情報を持つことにより、要求性能を満足する製品等が容易に検索できる。
４．製品等に関するジェネリックオブジェクトとメーカーオブジェクトが同一に標準化された性能、分類等の情報を持つことにより、ジェネリックオブジェクトに対応するメーカーオブジェクト（製品等）群が、迅速に検索できる。
５．将来の国際化への対応を考慮したデータ構造としている。

表 2.2 用語の説明
用語説明

BLC 標準BLC 標準は、BIM ライブラリーコンソーシアムが、英国 NBS BIM オブジェク
ト標準に準拠し、日本の技術、建設慣習などをもとに定めた標準を言う。

形状情報

形状情報は、BIM オブジェクトの形、座標位置、方向等を示す情報を指す。

属性情報

属性情報は、BIM オブジェクトで表現される製品、材料等の性能、機能、耐久性、法令等の情報を指す。

IFC

IFC は、ISO 16739 に定める Industrial Foundation Classes を指す。
IFC2×3、IFC4 があり、現在は IFC2×3 が主だが IFC4 に移行しつつある。

NBS

NBS は、英国の RIBA(王立建築家協会)の下部組織である National Building
Specification(標準仕様書協会)を指し、ここが BIM オブジェクト標準を作成して
いる。

BOS

NBS BIM Object Standard の省略。NBS の BIM Object Standardversion1.0 では、当該項目は「NBS 一般」としていたが、2018 年１月に公表された
version2.0 では NBS が削除され、「BOS 一般」との表現に変更された。

COBie

COBie は、Construction-Operations Building Information Exchange を指し、完成段階の施設情報を運用・維持管理に利用するための情報である。

31

【解説】
建築と設備のデータ入力の手順の違い
当面、建築と設備ではデータの入力形式が異なる。その違いを下図に示す。
建築の BIM オブジェクトは BIM ソフトウェアのネイティブデータで配信し、標準とする属性情報の項
目をオブジェクトのプロパティに組み込んだ状態で配信する場合もある。

図 2.2 建築及び設備オブジェクトでのデータ入力

32

(3)製品のタイプによる分類
製品のタイプにより、次のように分類される。

図 2.3 コンポーネントオブジェクト及びレイヤードオブジェクト
a. コンポーネントオブジェクト
コンポーネントオブジェクトとは、材料、機器、製品、什器等で、ひとつの構成要素から作られているものをいう。
b. レイヤードオブジェクト
レイヤードオブジェクトは、壁、床・天井のように層状の材料等、複数の構成要素から作られるものをいう。
(3)製品等の製造者による分類
BIM オブジェクトは、製品等の製造者により次のように分類される。

図 2.4

ジェネリックオブジェクト及びメーカーオブジェクト

33

2.3 形状情報
2.3.1 詳細度、オブジェクトの原点、座標軸(1)詳細度
表 2.3 BLC BIM オブジェクトの詳細度
オブジェクトのタイプ

詳細度・2 次元表現は、1/100、1/50、1/20 等の図面で、必要とされる情報と形を表示する適切な形状の詳細度を示す。

ジェネリックオブジェクト・詳細度はオブジェクトのデータ容量に関係するので、多数繰り返されるオブジェクトは概ね 1MB を目安とし、複雑な形状や多くのパメーカーオブジェクトーツで構成されるオブジェクトは、それを超えても差し支えない。
例

注：ファミリ容量は Revit で 3D オブジェクト、2D 外形図(簡略と詳細の両方)の容量を合計したもの
図 2.5

縮尺の違いによる BIM オブジェクトの表現例
34

建具

衛生陶器

1/100

1/50

1/20

３Ｄ

図 2.6

標準に示す異なる縮尺においても円滑である例

35

(2)原点(配置点)の取り方
ソフトウェアによって異なるが、一例としてオブジェクトの中心を取る例(建築・ドア)、オブジェクトの端に取る例(設備・衛生器具、ルームエアコン)を以下に示す。

図 2.7 建築・ドアでの原点の例

36

図 2.8 設備・衛生器具、ルームエアコンの原点の例
2.3.2 3D オブイジェクト
3D オブジェクトは、IFC と Revit、ArchiCAD、Vectorworks、GLOOBE、 CADWe’ll Tfas、
Rebro、CADEWA Real、FILDER Cube、DesignDraft 等のネイティブファイル形式、及び中間ファイル形式(DWG/DXF)とする。
3D オブジェクト作成の詳細は、資料 2 参照。
2.3.3 2D 外形図
原則として 3D オブジェクトから生成する場合は、不要。2 次元 CAD で 2 次元図面が必要な場合、作成する。ただし別途 2 次元図面を作成する場合、及び 3D オブジェクトから生成する場合でもファイル形式によっては、2D 外形図はパラメトリックにならないので注意が必要である。2D 外形図作成の詳細
は、資料 2 参照。
2.3.4 ダクト、配管接続口情報
資料 2 参照。
2.3.5

各種マニュアル、性能線図等

資料 2 参照。

37

2.3.6

維持管理に必要な空間

NBS による BIM オブジェクト標準の 3.5.1 運用と維持管理ゾーンによる。
表 2.4 BIM オブジェクト標準の 3.5.1 運用と維持管理ゾーン
第 3 章 ジオメトリー要件
3.5 空間データ
3.5.1 運用と維持管理ゾーン
BIM オブジェクトは、以下に例として示す 2D、3D の空間データを持つことができる。
a)最小限の運用空間
b)アクセス空間c)設置・搬送空間d)取付空間e)検出ゾーン空間38

2.4 属性情報
2.4.1 BLC 管理情報項目
BLC 管理情報項目は、BIM オブジェクトを BLC BIM ライブラリーにおいて識別するための情報
で、下表に示す項目から構成される。
表 2.5
項目

BLC 管理情報項目

項目の説明（プロパティ要件）（プロパティ名）
企業コード

データ

例

タイプ
企業コードは、「標準（統一）企業コード(6文字

000000桁)」による。このコードは、（一財）日本情報
経済社会推進協会(JIPDEC) が一元管理する業
界横断的な企業コードである。
企業名

企業名を示す。

文字（株）BLC 会社

企業 URL

企業の(連携可能)なホームページを示す。

文字

http://www.kaisha

分類コード

製品の分類コートを示す。

文字

50050501100010

ボイラー

当面建築は Uniclass2015 を、設備は CI-NET
コードを用いる。
製品グループWeb サイトでの検索用の分類。別途定義する。

文字

メーカー型番製品等の(メーカー商品)型番を示す。

文字

型式名称

製品等のメーカーによる型式名称を示す。

文字

製品写真

製品グループと連携し、製品イメージを示す写文字

真。サムネイル程度の画像品質を用いる。
3D ファイル形式

製品等の 3D ファイル形式を示す。

文字

複数の形式を使用する場合は、列記する。
製品リリース年月

当該の製品等の販売開始時期を年、月で示す。

文字

製造停止年月日

当該製品の製造が停止された時期を年、月で示文字2018 年 8 月

す。当該事由が生じた時に記載。
製品出荷対象国・製品が使用可能で出荷対象としている国・地域

地域

を記載。

BLC 標準バージョ

BLC 標準のバージョンを記載する。

ン

Version の場合は 1.0 と記載。

参照している仕様

各種仕様書等の版を記載する。

書等のバージョン

文字

日本国内

文字

1.0

文字

〇〇標準仕様書※※年版[企業コードの解説]
EDI:Electronic Data Interchange(企業間商取引に関する情報を標準的な書式に統一して、電子的に交換する仕組み)を実施する為には、送受信企業を特定する為のコードが必要となります。

39

「標準企業コード （http://cii-kcode.jipdec.or.jp/）」は、一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC) が一元管理する業界横断的な企業コードであり、当 EC センターは、委託に基づき、登録受付(発番)業務を行っております。
※「標準企業コード」は一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)の登録商標です。
EC センターでは、標準企業コードを必要とする企業に対して、6 桁の企業識別コード(統一企業コード)を採番します。企業識別コードの採番は原則として、１企業(法人)に対し 1 つに限られます。 このコードは企業間電子商取引(ECALS、納入仕様書交換、環境情報交換、受発注、出荷受入等)における企業識
別コード体系として業界を問わず利用できるように配慮されております。
尚、下 6 桁の部門コード(枝番・部門識別コード)は企業が自社内の組織に対して割り当てるもので、当センターへの登録は不要で、企業自身が自主管理を行うものです。

40

2.4.2 BLC 技術情報項目
BLC 技術情報項目を以下に示す。
BLC 技術項目は建築では、BLC 管理項目、BOS 一般、IFC と COBie に含まれない項目である。
設備では、入力段階では、BLC 管理項目、BOS 一般に含まれない項目であるが、IFC、COBie にも含まれる項目は、自動的に情報が転送される。
表 2.6 BLC 技術情報項目(建築)【BLC技術情報項目（建具・ドア）：必須】
建具形式2(構造形式)
建具形式3

COBie Descriptionの構造詳細
BLC_Technical_Info
建具形式2(構造形式)の補足事項 BLC_Technical_Info

建具表
建具表

○
○

◎
●

図
特に記載なし○◎建具勝手（R/L区分など）
建具形式・付属標準品

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

水密性能
耐震性

IFC
BLC_Technical_Info

16章2節2項
16章2節2項○○◎◎

親扉寸法・Ｗ
親扉寸法・Ｈ

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

建具表
建具表

○
○

×
×

子扉寸法・Ｗ
ランマ寸法・Ｈ

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

建具表
建具表

○
○

×
×

呼び寸法・Ｈ
呼び寸法・Ｗ

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

特に記載なし特に記載なしくぐり戸寸法・Ｗ

BLC_Technical_Info

建具表

○

×

くぐり戸寸法・Ｈ

BLC_Technical_Info

建具表

○

×

配置レベル（設置高さ）

BLC_Technical_Info

特に記載なし枠・材質
枠・仕上仕様BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

建具表、詳細図
建具表、詳細図

○
○

◎
◎

◎
◎

◎
◎

枠・仕上色
枠・見込

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

特に記載なし
建具表、詳細図

○

◎

◎

●
◎

枠・見付
額形状

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

建具表、詳細図
特に記載なし○●額サイズ・Ｗ
額サイズ・Ｈ

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

特に記載なし特に記載なし

沓摺・材質
沓摺・形状

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

建具表、詳細図
建具表、詳細図○○

ガラス・種類１（1番目：室内側)
ガラス・寸法・Ｗ

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

建具表、詳細図16章14節

○
○

？

？

×
×

ガラス・寸法・Ｈ

BLC_Technical_Info

16章14節○？

？

×

ガラス・種類２（2番目：中間又は外側）

ガラス・寸法・Ｗ２

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

16章14節16章14節

○
○

？
？

？
？

×
×

ガラス・寸法・Ｈ２
ガラス・種類３（3番目：外側)

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

16章14節
建具表、詳細図

○
○

？
？

？
？

×
×

ガラス・寸法・Ｗ３
ガラス・寸法・Ｈ３

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

16章14節16章14節

○
○

？
？

？
？

×
×

ガラス・法規ガラス・性能BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

特に記載なし性能で求められた種類やガラス・その他
ガラリ・材質BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

特に記載なし
建具表、詳細図

ガラリ・仕上仕様
ガラリ・仕上色BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

特に記載なし特に記載なしガラリ・形状ガラリ・寸法・Ｗ
ガラリ・寸法・Ｈ

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

建具表、詳細図
建具表、詳細図
建具表、詳細図

○
○
○

×
×
×

ガラリ・開口率
ガラリ・ダンパー

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

建具表、詳細図
防火戸に含まれる項目○

××

ガラリ・材質：ランマ
ガラリ・仕上１：ランマ

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

特に記載なし特に記載なし××

ガラリ・仕上２：ランマ
ガラリ・形状：ランマ

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

特に記載なし特に記載なし××

ガラリ・寸法・Ｗ：ランマ
ガラリ・寸法・Ｈ：ランマ

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

特に記載なし特に記載なし××

ガラリ・開口率：ランマ
ガラリ・ダンパー：ランマ

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

特に記載なし特に記載なし×
×

建具金物・錠タイプ
建具金物･錠のｼﾘﾝﾀﾞｰｻｲﾄﾞ区分

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

16章8節 建物用金物
16章8節 建物用金物

○
○

◎
◎

建具金物･ヒンジ

BLC_Technical_Info

16章8節 建物用金物○◎

建具金物･ハンドル

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

16章8節 建物用金物
16章8節 建物用金物

○
○

◎
◎

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

16章8節 建物用金物
16章8節 建物用金物

○
○

◎
◎

BLC_Technical_Info
BLC_Technical_Info

16章8節 建物用金物
製作図による○

建具金物・その他◎●

備考

BLC_Technical_Info

製作図による

建具金物･クローザー仕様
建具金物･戸当たり設置部位
建具金物･フランス落し有無
建具金物･順位調整器

WaterTlghtnessRating

41

？
？

？
？

◎
◎

◎

◎
×
×
×
◎
◎

×
×
○

×
×
×
×

●

[性能欄に公共工事標準仕様書等の参照先が示されていることについて]
これは製品等の性能項目のうち、公共工事標準仕様書等で表示が求められている場合に、その該当箇所を示しています。設計段階では、ジェネリックオブジェクトにそのプロジェクトに必要なグレード、数値等を入力します。またメーカーオブジェクトでは、各製品などの寸法、性能等を入力します。
下表の注意事項に記載していますが、該当箇所に記載されてあったとしても、それらが仕様書等の規定を満足していることを意味するものではありません。
なお、公共工事標準仕様書等は版によって該当箇所が変わる場合があります。これは BLC 管理情報項
目に「参照している仕様書等のバージョン」の項目があり、そこに〇年版と記入していただきます。これは NBS の記入方法と同様です。
表 2.7 性能欄に公共工事標準仕様書等の参照先が示されている場合の注意

42

表 2.8 BLC 技術情報項目(設備)

43

44

45

46

[解説・BLC 技術情報項目の記載の説明]
BLC 技術情報項目の記載の原則を以下に示す。なお、詳細は資料 2 Stem 仕様による。

１.

仕様属性項目、仕様 ID、仕様値の構成（１）仕様 ID の構成
仕様属性項目の中には設備機器の運転条件等を設定しないと仕様値が１つに決まらないものがある。
こうした点を踏まえ、一つの仕様 ID に対し１つの仕様値を付与するため、本仕様では、仕様 ID を下表のとおり構造化し、各要素に対応した ID の組み合わせにより表現している。
仕様 ID の構成要素

概

仕様 ID

仕様属性項目 ID

仕様属性項目を表す ID

条件設定 ID

設備機器の運転条件等の条件を定義する ID で、１つの要

仕様属性項目に対して１つ以上の条件設定 ID を設定、もしくは省略することができる
単位 ID

仕様値の単位を示す ID※ 単位 ID が異なる場合、仕様属性項目が同じであっても仕様 ID としては別物として認識されることになる。
一方、データの利用方法としては、システム的にある範囲の仕様値を満たす設備機器を複数のメーカ
ーから検索・選定するような用途が考えられる。この場合、仕様属性項目が同じであっても、単位 IDの違いから仕様 ID が異なり、利用者が本来意図した網羅的な検索を阻害する可能性がある。この問題に対処するため、以下に記す“単位グループ”という概念を導入し、同系統の単位を単位グループでまとめることとする。
●同じ単位グループであればどの単位でデータを作成しても良い。
●同じ単位グループであればどの単位で検索しても同じ結果を得る。

（２）仕様値
仕様値は、原則として仕様ファイルに定義する。ただし、仕様値がオブジェクトや図書等の外部参照
ファイルで表現されている場合、仕様ファイルでは、仕様値に相当するデータとして、ｵﾌﾞｼﾞｪｸﾄ・図書参照ファイル名を記述する。
なお、設備機器情報の分類と仕様属性項目の対応関係は下図に示すとおりである。
仕様属性項目

設備機器情報機器管理情報機器仕様情報組合せ機器情報

機器管理情報項目
数値･テキスト情報

数値･テキスト情報

ｵﾌﾞｼﾞｪｸﾄ･図書参照

ｵﾌﾞｼﾞｪｸﾄ･図書参照

情報
機器構成情報情報
数値･テキスト情報47

２.仕様ファイル、組合せ中間ファイル、オブジュエクト・参照ファイルに関するルール（１）仕様ファイルに対する考え方
仕様値の付与ルールとして、文字の種類、文字数に関する制約条件等を中心にルールを作成した。
その際に、コードや単位を付与する仕様値については、標準化を念頭に次の点を考慮している。
●関係業界団体で検討された成果を参考にする●単位表示は、できるだけ標準的な単位を使用する（２）オブジェクト・参照ファイルに対する考え方
オブジェクト及び参照ファイルとしては、3D オブジェクト、2D 外形図、姿図、写真、性能線図等が考えられる。本仕様では、このうち 3D オブジェクト、2D 外形図ファイルを対象として、レイヤ分類方法、外形図の展開方法、外形図の描画方法等のルールを示している。
（下図参照）
なお、図面・図書参照情報項目に係る仕様値については、図面・図書参照ファイル名を仕様ファイルに記述することにより、外部の図面・図書参照ファイルとの対応を図る。

3．仕様ファイルの内部構成（１）仕様ＩＤの構成

図 2.9
48

2.4.3

IFC に基づく情報項目

IFC に基づく情報項目は、NBS による BIM オブジェクト標準「2.5.IFC」に定められた内容ら基づくが、結果として、オブジェクトのタイプ別に IFC 標準で定められた情報項目である。
タイプは、IFC 標準( http://www.buildingsmart-tech.org/)に示されている。

表 2.9 NBS による BIM オブジェクト標準「2.5.IFC」
第 2 章 情報要件
2.5 IFC
2.5.1 IFC4 共通プロパティセット
BIM オブジェクトは、建設製品および入手可能な場合、関連した IFC 要素タイプオブジェクトに関係づけられる IFC4 の共通プロパティセット（Pset xxxxCommon）を含むことができる。
2.5.2 Proxy
BIM オブジェクトは、IFC4 にそのオブジェクトの IFC 共通プロパティセット(Pset_xxxxCommon)を持たない場合、BuildingElementProxyCommon の P セットを含むことができる。
2.5.3 IFC2×3
BIM オブジェクトは IFC4 付録 2 に加え、IFC2×3 (ISO/PAS 16739)の追加情報を含むことができる。
表 2.10 IFC のオブジェクトの属性情報の例

Property
IfTypeProduct
IfcProduct
IfcExportType
IfcExportAs
Classification Code
OmniClass Code

Value
2x4
AIRCONDITIONINGUNIT
IfcUnitaryEquipmentType
Pr_70_65_03_86
13-33 17 13 1149

2.4.4 BOS 一般に基づく情報項目
BOS 一般に基づく情報項目は、NBS の BIM オブジェクト標準の 2.7 BOS 一般に定められたものであり、次の項目がある。
表 2.11 NBS の BIM オブジェクト標準の「2.7 BOS 一般」
第 2 章 情報要件
2.7 BOS 一般建設製品であることとその使用を特定するに必要な最小レベルの情報として、BIM オブジェクトは、
BOS 一般プロパティグループからのプロパティを含む。
必要な場合は、複数の分類プロパティと複数の仕様プロパティを用いることができる。
表 5 一般プロパティ
プロパティ名プロパティ要件

データタイプ例

作成者

オブジェクトを作成した個人、組織、ライブラ

英数字Company

英数字

Company

英数字

www.company.

リー製作者の名前
製造者名

製品の製造者の名前。プロパティはジェネリッ
クオブジェクトでは省略することができる。

製造者ホーム

有効な製造者ホームページへのリンク先。プロページ

パティはジェネリックオブジェクトでは省略comすることができる。
<仕様書>説明

適切な仕様書システム条項タイトルを含むこ

英数字

Hand Dryer

英数字

54896

とができる。記載された場合、<仕様書>を NBS
仕様書体系参照などの複数の仕様書体系で置
き換えることができる。
<仕様書>参照

適切な仕様書システム条項の参照を含むことができる。記載された場合、<仕様書>を NBS参照などの複数の仕様書体系名をで置き換えることができる。

製品情報

製品のより詳細な情報の有効なホームページ
リンク先、(例)技術的文書、設置ガイド、証明書、製品カタログ、説明書、そして文書の所在を示す英数字の値。プロパティはジェネリック
オブジェクトでは省略できる。

改定

プロジェクト環境の中での完成のために。

n/a<分類>コード

適切な分類コード。<分類>を分類体系(例えば

Pr_40_70_62_37

Uniclass2015 コード)で置き換えることができる。複数の分類体系を参照することも含む。
<分類>タイト

適切な分類タイトル。<分類>を分類体系(例えルば Uniclass2015 タイトル参照)で置き換えることができる。複数の分類体系を参照することも
50

含む。
<分類>版

適切な分類版。<分類>を分類体系(例えばUniclass2015 版)で置き換えることができる。
複数の分類体系を参照することも含む。

版

オブジェクト発行の結果の指示。
表 2.12 BOS 一般の記載例

Property
Author
MakerName
MakerURL
Description
Reference
ProductInfo
Revision
UniclassCode
UniclassTitle
UniclassVer
VersionValue
TOSHIBATOSHIBA
https://www.toshiba-carrier.co.jp/
Split coil room air conditioning units
90-45-05/360
Custom air-conditioner indoor units for shops and offices (4 celestial casings)
Pr_70_65_03_86
Split coil room air conditioning units
Products v1.3
1.0

51

2.4.5 FM 及び COBie に基づく情報項目
FM 及び COBie に基づく情報項目は、NBS の BIM オブジェクト標準の「第２章情報要件 2.6 FM プ
ロパティ」に定められたものであり、次の項目がある。
表 2.13 NBS の BIM オブジェクト標準「2.6 FM プロパティ」
2.6 ファシリティマネジメント・プロパティ
2.6.1 ファシリティマネジメント・プロパティ
BIM オブジェクトは、建物の空間と設備に関するライフサイクルの情報交換を支援するプロパティを持つ。このファシリティマネジメント・プロパティは、米国 National Building Information Model
Standard (NBIMS-US) V3 の 4.2 章、または BuildingSMART International IFC4 (付属 2)の IFC4のファシリティマネジメント関係プロパティセットから生じる COBie モデルビュー定義(MVD)プロ
パティから提供される。プロパティは、一貫して選択ソースから選定される。
2.6.2 COBie プロパティ
BIM オブジェクトは、表 3 と表 4 に利用詳細が示される COBie のタイプと要素プロパティを持つことができ、利用可能プロパティと付属セットまたはオブジェクトに埋め込まれたオブジェクトとして提供される。プロパティは、詳細なプロパティ要件と共にすべてが供えられる。
[注]COBie データの再調整が要件の場合、管理資産の COBie データを含むことだけが必要なことである。
表 3 COBie タイププロパティ
プロパティ名プロパティ要件

データタ

例

イプ
アクセスビリ製品が満足するアクセスヒリティ事項を表示

ティ性能

する英数字

英数字

自動

英数字

固定

英数字

Pr_40_70_62_37:

アクセスビリティは、製品が対象とする、あるいは利用できる人の範囲を示す。
(例：老人、成人、子供)
アセットタイ

英数字のデフォールト値で;プ「固定」は固定された設備、設置された製品
で建物性能と一体のものを示す。
(例)熱源、配管、エレベータ「可動」は、建物から独立した装置、製品を示す。(例)椅子、テーブル、ランプ

カテゴリー

分類コード。(例)Uniclass2015

Hand driers

分類番号、コロン、分類タイプから成る単一のテキスト列で示す。
法令性能

英数字の値で、製品が満たすべき法令コンプ
ライアンス要件を示す。

英数字

完全にアースされて
いる

52

色

英数字の値で、製品の主要な色を示す。

英数字

白

構成要素

製品の様々なパーツの詳細を含む英数字の値

英数字

電気モーター

説明

英数字の値で BIM オブジェクトで示す製品

英数字

軽量の手の乾燥機の簡潔な説明を示す。メーカーオブジェクト
は事実情報に限定され、製造者の業種つカタ
ログ名を含むことができる。
耐用単位

耐用期間記録する単位。典型的には年。

英数字年

期待耐用年数

数値の値で、製品の期待耐用期間を示す。単位

数値

10

英数字

静音運転、耐変更性、は「耐用単位」で記録される。
特徴

英数字の値で製品の仕様に関する主要な特徴
や重要な特色を示す。

仕上げ

ロッキングねじ

英数字の値で製品の特徴的な主要な仕上げを

英数字

マットな

英数字

クラス 1 適合

英数字

company@email.com

英数字

ダイキャストアルミ

示す。
グレード

英数字の値で製品に対応する標準グレードを
示す。

製造者

製品の供給、製造に責任を持つ組織の、有効なメールアドレス材料

英数字の値で特徴ある、主要な製品の材料示す。

製品番号??

ニウム

英数字の値で製品の製造者が定める製品、品

英数字

553

英数字

エクセルハンドドラ

目、単位番号を示す。これはパーツ番号、
SKU カタログ番号あるいはその類でもよい。
製品参照

英数字の値で製造者が使用する製造品目の名
前

名前

イヤー

独自の人間が読める英数字の名前で、製品タ

英数字

Hand dryer

数値

240

イプで始まる。
公称高さ

公称高さ(一般的に製品の垂直の特性寸法)の
mm 数値

公称長さ

公称長さ(一般的に製品の直行する 2 つの水平数値

寸法の主要なまたは長い寸法の mm 数値)
公称幅

公称長さ(一般的に製品の直行する 2 つの水平

数値

寸法の二次的または短い寸法の mm 数値)
更新コスト

プロジェクト通貨での製品の更新コストを示

数値

す数値。プロジェクト通貨が不明の場合、地方通貨で示す。
形状

英数字の値で製品の形状の特徴を示す。

英数字

長方形

形状

英数字の値で製品サイズの特徴を示す。

英数字

310 x 240 x

53

(例)50 リットル

180 mm

サステナビリ

英数字の値で製品が満足すべきサステナビリ

ティ性能

ティ項目を示す。

保証説明

英数字の値で、保証内容と除外事項を簡潔に

英数字

Low-energy

英数字

現地の保証と高度な説明するもの更新●

保証サービス

保証サービス期間を示す数値。単位は保証期

期間間単位で記録。

部品交換サー

部品(交換)保証期間を示す数値。単位は保証

ビス期間

期間単位で記録。

保証サービス

保証期間の記録に使用される単位。一般的に

期間の単位

は年。

保証サービス

保証サービスに責任ある組織の有効なメール

担当組織

アドレス

部品(交換)保

部品(交換)保証に責任ある組織の有効なメー

証担当組織

ルアドレス

数値

5

数値

5

英数字

年

英数字

company@email.com

英数字

company@email.com

データタイ

例

表 4 COBie コンポーネントプロパティ
プロパティ名プロパティ要件プ
アセット識別番号

デフォールト値が未定の英数字

英数字

未定

バーコード

デフォールト値が未定の英数字

英数字

未定

設置日付

‘1900-12-31T23:59:59’.

英数字

1900-1231T23:59:59

デフォールト値

未定
シリアル番号

デフォールト値が未定の英数字

英数字

未定

タグ番号

デフォールト値が未定の英数字

英数字

未定

‘1900-12-31T23:59:59’.

英数字

1900-12-

保証開始日

31T23:59:59

デフォールト値[解説・アクセスビリティ性能]
アクセスビリティ性能は､日本では聞きなれない用語であるが､海外では次のように定義されている。
「accessibility performance：Accessible Shows
We want everyone to have the opportunity to experience the magic of live shows and special
programs at the Sydney Opera House. Here you'll find our program of inclusive performances forpeople of all ages and abilities.

(オーストラリア シドニーオペラハウス)54年齢、身体能力について全ての人がどのように利用できるかを示すもの
2.4.6BOS 証明に基づく情報項目
BOS 証明に基づく情報項目は、NBS の BIM オブジェクト標準の「第２章情報要件 2.8BOS 証明」に定められたものであり、次の項目がある。
表 2.14 NBS の BIM オブジェクト標準「2.8BOS 証明」
2.8 BOS_証明
BIM オブジェクトは、BOS 証明プロパティグループからのプロパティを含むことができる。複数の証
明プロパティを含むことができる。
表 6 –証明プロパティ
プロパティ名プロパティ要件

データタイプ<証明システム>コー

適切な証明システムを含むことができる。 英数字

ド

含まれる場合は、<証明システム>を証明

例
01/0234システム(例えば BBA)で置き換えることができる。
<証明システム>タイ

適切な証明システムを含むことができる。 英数字

トル

含まれる場合は、<証明システム>を証明

Roofingシステム(例えば BBA)で置き換えること
ができる。
[解説]
ここに記載する情報は、品質・性能に関して一定の水準を確保している場合、それを証明する資料である。項目ごとに必要な証明書は、別途定義する。
例：JIS 等の該当番号。JIS による製品は、それを証明する評価機関の評価書。
2.4.7BOS 環境に基づく情報項目
BOS 環境に基づく情報項目は、NBS の BIM オブジェクト標準の「第２章情報要件 2.9BOS 環境」に定められたものであり、次の項目がある。
表 2.15 NBS の BIM オブジェクト標準「2.9BOS 環境」
2.9 BOS_環境
BIM オブジェクトは、BOS 環境プロパティグループからのプロパティを含むことができる。複数の環
境プロパティを含むことができる。
表 7 –環境プロパティ
プロパティ名プロパティ要件

データタ

例

イプ
<環境システム>コード

適切な環境システムを含むことができる。含ま55

英数字01/0234

れる場合、<環境>システムを例えば BRE グリーンガイドで置き換える。
<環境システム>タイト

適切な環境システムを含むことができる。含まルれる場合、<環境>システムを例えば BRE グリ

英数字

Roofingーンガイドで置き換える。

[解説]
環境システムの例として、CASBEE、LEED、政府グリーン調達、地方自治体のグリーン調達等がある。詳細は別途定める。
2.4.8

法令に基づく情報項目

COBie タイププロパティにも法令性能の項目がある(2.4.5 FM 及び COBie に基づく情報項目)。ただし COBie は英国、米国とも同じ項目、形式を保持していて、日本だけが法令性能の項目を細分化することは現段階では困難と判断している。
このため、法令に基づく情報項目を新たに設定し、製品等に関する様々な法令をカバーして、さらに将来想定される確認申請の自動化を考慮して別の項目として設定する。詳細は別途定める。
例として、建築基準法に定める、防耐火性能、遮煙、アスベスト、VOC、PCB 等の性能のほか、消防法、電気事業法、人事院規則等、非常に多くの法律が維持管理段階に関係する。これら適用段階に応じて整理することが必要である。
2.4.9 補足プロパティに基づく情報項目
補足プロパティに基づく情報項目は、NBS の BIM オブジェクト標準の「第２章情報要件 2.10 補足プロパティ」に定められたものであり、次の項目がある。
表 2.15 NBS の BIM オブジェクト標準「2.10 補足プロパティ」
2.10 補足プロパティ
2.10.1 追加プロパティのソース
BIM オブジェクトは、追加のプロパティを次に示す他のソースから含むことができる：
・BS ISO15686-4 への特徴的な選択と性能プロパティ
・適用可能な場合、事前定義タイプに関連する IFC プロパティセット・関連仕様書体系条項と適切なプロパティ名と値から成るプロパティ
・建設製品の製造者から成るプロパティ
・ユーザー定義のプロパティ。2.3 で概括されたグルーピングに適合しないプロパティは、理解を助けるために明確に命名する。(第 5 章 メタデータ要件を参照)
・製品の経済的、環境的影響を評価するプロパティ56

第 3 章 BLC 標準の取扱いについて
3.1 確定後の BLC 標準に関する著作権を含む知的財産権の取り扱いについて
2018 年 5 月の定時総会で、次の 2 項目が決議されている。
(1)著作権を含む知的財産権は、BLC 標準に準拠して作成された形状情報及び属性情報に関しては、提供または作成したメーカー、ソフトウェアベンダー等に帰属し、BLC 標準のその他の部分に関しては、BIM ライブラリーコンソーシアムに帰属するものとする。
(2)BLC 標準に則って作成された BIM オブジェクトは、それを示すマークを BIM ライブラリーコンソーシアムが付与する。
3.2 基本規約の関連条項
基本規約において、著作権を含む知的財産権に関する記述がある条項を次に示す。なお基本規約・素案は資料 4 を参照。
表 3.1 基本規約における著作権を含む知的財産権に関する条項一覧
条項

関連部分

第3条

利用の範囲
１）Web サイト利用者は、BIM ライブラリーから必要な BIM オブジェクトをダウンロー
ドし、自身が作成する建築プロジェクト等で使用することができる。
２）Web サイト利用者は自身以外のユーザーに本規約を周知し、本規約に同意したユーザ
ーは、Web サイト利用者がダウンロードした BIM オブジェクトを使用することができる。

第7条

知的所有権の所在
ユーザーは、BIM オブジェクトには著作権を含む知的財産権が当法人またはデータ提供者に帰属することを承知の上で利用するものとする。

第9条

禁止事項
当法人は、ユーザーが BIM ライブラリーの使用に際して以下の行為を行うことを禁止する。
イ)知的財産権の侵害行為
ロ)当 Web サイトからダウンロードした BIM オブジェクトを、当法人の許可無く不特定多数に配布する行為ハ)当 Web サイトに対し、不正なデータ、虚偽情報および不正なプログラムを書き込む行為
ニ)当法人、ユーザーおよび BIM オブジェクト提供者を誹謗中傷する行為
ホ)法令などに反する行為
ヘ)その他、公序良俗に反する行為

第 10

免責

条

１）当法人は、当 Web サイトやネットワークの不具合およびこれに起因すると思われる事
由で BIM ライブラリーを Web 利用者が使用できなくなった場合、これに起因してユーザーが被った被害に対し責任を負わない。
２）BIM ライブラリー内の BIM オブジェクトに不具合があった場合も、当法人およびオ
ブジェクト提供者はユーザーに対し責任を負わない。
57

第４章 オブジェクトの作成と利用
4.1 BLC 標準の特徴(1)日本の技術に合わせた、建物のライフサイクルに必要な情報を標準化しているため、関係者相互の情報伝達が円滑に進められる。
(2)形状情報と属性情報を ID で結ぶ Stem の構造を引き継いでいるため、BIM とともに、2 次元 CAD
でも属性を利用できる。
(3)各々の製品・材料（以下「製品等」という）が標準化された性能、分類等の情報を持つため、要求性能を満たす製品等が容易に検索できる。
(4)ジェネリックオブジェクトとメーカーオブジェクトが同一に標準化された情報のため、ジェネリック
オブジェクトから対応するメーカー製品等に迅速に置き換えられる。
(5)将来の国際化への対応を考慮したデータ構造としている。

58

4.2 オブジェクトの作成と利用(1) オブジェクト作成から運用までの流れ

図 4.1 オブジェクト作成から運用までの流れ
59

(2)オブジェクト作成から利用までの原則
次の原則による。
①BIM オブジェクトは、BLC オブジェクト標準に基づく。
②オブジェクトは、新規作成とすでに作成したものの提供とからなる。
③作成支援ソフト、チェックソフトを民間企業に提供する。
④新規あるいは既存を活用したものにかかわらず BLC 標準に適合するものは、適合マークを付ける。
⑤運用段階の規約は別途定める規約に従うものとする。
⑥ユーザーは以下のことができる。
・ライブラリーにユーザー登録をする。
・ユーザー登録後は、登録されたオブジェクトの閲覧、ダウンロードができる。
・要求条件に適合する製品群の拾い出し
・製品の発売・更新・廃止に関する情報、法令、性能評価、環境基準等に関する情報を受け取り・ユーザーは製品に関する評価、意見を提出することができる。
・ユーザーは製品の評価を閲覧することができる。
⑦メーカーは以下のことができる。
・製品の登録。
・製品に関するダウンロード状況の提供。
・ユーザーからの製品に対する意見、評価の閲覧。

図 4.260