ＧＳグローバル社債ターゲット２０２４－０３（限定追加型）
愛称：ワンロード2024-03

2407
月次レポート

追加型投信／内外／債券

2024年7月31日現在：

9,981円純 資 産 総 額 ：147.1億円

基 準 価 額設定

日 ： 2024年3月14日

決算

日 ： 毎年3月10日（ただし、休業日の場合は翌営業日）※初回決算日は2025年3月10日とします。

信 託 期 間 ： 2029年2月20日まで
設定来基準価額推移（円）
10,200
基準価額

10,10010,0009,900
9,800
24/3/14

24/4/29

24/4/6

24/5/22

24/7/724/6/14

24/7/30（年/月/日）期間別騰落率（％）

ファンド

1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

設定来0.18

0.21----0.19

分配金実績 （円） （1万口当たり、税引前）
設定来累計： 決算日分配金----

ポートフォリオ構成比※
グローバル社債ターゲット・マザーファンド０１100.3%

現金等-0.3%※比率は対純資産総額比です。基準日時点のデータであり、将来のポートフォリオの内容を示唆するものではありません。計理処理上、直近の追加設定が純資産総額に反映されないことなどの理由により、現金等の数値がマイナスになる場合があります 。
上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。
上記の基準価額およびファンドの期間別騰落率は信託報酬（詳細は、後述の「ファンドの費用」をご参照ください。）控除後のものです。
運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

最終頁の「本資料のご利用にあたってのご留意事項等」をご覧ください。

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月次レポート

追加型投信／内外／債券

2024年7月31日現在＜組入れファンド＞「グローバル社債ターゲット・マザーファンド０１」の状況①ポートフォリオ特性

国・地域別構成比率

業種別構成比率

平均最終利回り

5.40%

1

米国

50.9%

1

銀行

20.4%

平均クーポン

4.67%

2

英国

16.5%

2

消費（景気循環型）

19.1%

デュレーション

2.83年

3

フランス

4.7%

3

消費（非景気循環型）

8.2%

平均残存年数

3.71年

4

ドイツ

3.7%

4

その他金融

8.2%

BBB-

5

アイルランド

3.5%

5

不動産等

6.6%

その他

15.0%

6

テクノロジー

6.0%

現金等

5.7%

7

基礎産業

5.1%

8

資本財

4.1%

その他

16.6%

現金等

5.7%

平均格付け

デュレーションは、各組入債券のデュレーションを対純資産総額比で加重平均して算出しています。デュレーションは繰上償還日、平均残存年数は法定満期日を基に算出しています。平均格付
けとは、各銘柄に係る格付けを加重平均したものであり、本ファンドの格付けではありません。

発行通貨別構成比率資産別構成比率

格付け別構成比率

債券

94.3%

1米ドル

46.5%

A以上

10.5%

現金等

5.7%

2ユーロ

30.4%

BBB

43.0%

合計

100.0%

3

英ポンド

17.4%

BB

32.5%

現金等

5.7%

B以下

8.3%

現金等

5.7%

組入債券における発行通貨を表示しており、為替ヘッジ前の値です。

ポートフォリオ構築時の状況*
為替ヘッジ考慮前最終利回り

5.86%

為替ヘッジ・コスト

3.79%程度

信託報酬（税込み）

0.7975%

実質的な最終利回り（購入手数料等控除前）1.27%程度

2024年3月25日時点の値です。
上記はいずれも年率です。
*2024年3月25日時点での実質的な最終利回りであり、信託期間中の全期間において当該利回りが実現されるものではありません。為替ヘッジ・コストは、需給要因等により変動するため、信託期間中の全期間において当該コストが実現されるものではありません。組入債券が信託期間の途中で満期を迎えた場合には、本ファンドの信託期間内に満期が設定されている債券への再投資を行う場合があります。また、途中換金への対応のため、組入債券をその時点の時価で売却し、為替ヘッジを時価で一部解約することがあります。為替ヘッジ考慮前最終利回りは本ファンドに組入れた各銘柄（現金含む）の数値を加重平均した数値です。
上記はマザーファンドのデータであり、比率は対純資産総額です。比率は四捨五入しているため、合計値が100%にならない場合があります。償還日は法定満期日です。
格付けは、ムーディーズ、S&P、フィッチの3社から付与されている格付けのうち最も高い格付けを使用して算出しています。業種は、当社による分類です。
上記の個別の銘柄・企業については、基準日時点のポートフォリオの内容であり、市場動向等を勘案して随時変更されます。また、あくまでも例示をもって理解を深めていただくためのものであり、いかなる個別銘柄の売買、ポートフォリオの構築、投資戦略の採用等の行為を推奨するものではありません。
上記は基準日時点におけるデータであり、将来の成果を保証するものではなく、市場動向等により変動します。

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追加型投信／内外／債券＜組入れファンド＞「グローバル社債ターゲット・マザーファンド０１」の状況②
組入上位銘柄合計 131銘柄
発行体

国・地域

業種

通貨

格付け

償還日

クーポン

比率

1 ドイツ銀行

ドイツ銀行

英ポンド

A-

2028/12/22

1.88%

2.1%

2 米国日産販売金融会社

米国

消費（景気循環型）

米ドル

BBB-

2028/3/9

2.75%

2.0%

3 タペストリー

米国

消費（景気循環型）

米ドル

BBB

2028/11/27

7.35%

2.0%

アイルランド

銀行

ユーロ

BBB

2028/4/25

6.63%

2.0%

5 ヨークシャー・ビルディング・ソサエティ

英国銀行

英ポンド

BBB+

2028/9/13

3.38%

1.9%

6 コンセントリクス

米国

テクノロジー米ドル

BBB

2028/8/2

6.60%

1.9%

7 キーバンク・ナショナル・アソシエーション

米国銀行

米ドル

BBB

2028/2/1

6.95%

1.9%

8 ウエスタンデジタル

米国

テクノロジー米ドル

BBB-

2029/2/1

2.85%

1.9%

9 ブイ・エフ米国

消費（景気循環型）

ユーロ

BBB-

2028/2/25

0.25%

1.8%

10 マステック

米国

消費（景気循環型）

米ドル

BBB-

2028/8/15

4.50%

1.6%

4 パーマネントＴＳＢグループ・ホールディングス

上記はマザーファンドのデータであり、比率は対純資産総額です。比率は四捨五入しているため、合計値が100%にならない場合があります。償還日は法定満期日です。
格付けは、ムーディーズ、S&P、フィッチの3社から付与されている格付けのうち最も高い格付けを使用して算出しています。業種は、当社による分類です。
上記の個別の銘柄・企業については、基準日時点のポートフォリオの内容であり、市場動向等を勘案して随時変更されます。また、あくまでも例示をもって理解を深めていただくためのものであり、いかなる個別銘柄の売買、ポートフォリオの構築、投資戦略の採用等の行為を推奨するものではありません。
上記は基準日時点におけるデータであり、将来の成果を保証するものではなく、市場動向等により変動します。

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追加型投信／内外／債券

2024年7月31日現在
運用チームのコメント
世界債券市場動向
当月の世界債券市場では、主要先進国の国債利回りは概ね低下（価格は上昇）しました。
米国では、月初は、6月のISM（米供給管理協会）非製造業景況指数が市場予想を下回り、景気の先行きに対する楽観的な見方が弱まったことなどから、利回りは低下しました。中旬は、7月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数が市場予想を大幅に上回ったことなどから利回りは上昇しましたが、月末にかけては、FRB（米連邦準備制度理事会）はFOMC（米連邦公開市場委員会）で政策金利を据え置いたものの、9月の利下げの可能性が高まったことなどを受けて利回りは低下した結果、米国10年国債利回りは、前月末対比で低下しました。
ドイツでは、上旬は、景気指標が弱含んだ米国債市場の動向に影響を受けたことなどから利回りは低下しました。中
旬も、7月のZEW（欧州経済研究センター）景況感指数が市場予想を下回り、同国経済に対する先行き不透明感などを背景に利回りは低下しました。下旬に入ると利回りが上昇する局面が見られましたが、ECB（欧州中央銀行）副総裁が9月の利下げの可能性を示唆したことや、7月のIfo企業景況感指数が市場予想を下回ったことなどから利回りは概ね低下傾向で推移した結果、ドイツ10年国債利回りは、前月末対比で低下しました。
米国の投資適格社債市場やハイ・イールド社債市場では、ハイ・イールド社債市場のスプレッドが拡大した一方で、投資適格社債市場のスプレッドが縮小する展開となりました。経済や政治の先行き不透明感が高まったことなどを背景に格付が相対的に低い銘柄のスプレッドが拡大しやすい市場環境になりました。

今後の見通しコーポレート・クレジット市場については、企業のファンダメンタルズが良好で、利回りを求める投資家の需要が続くとの見方などを背景に、相対的に強気見通しを継続しています。本ファンドでは、原則として約5年の信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行うことで、本ファンドの償還時において債券価格の変動による影響を抑制しつつ、クーポンの積み上げを中心としたリターンの獲得をめざします。 引き続き、個別発行体の信用力やマクロ経済の動向分析に重点を置いたリサーチを行い、格下げやデフォルト*による損失の最小化を図りつつ、魅力的な為替ヘッジ考慮後利回りの確保をめざした運用を行ってまいります。
*デフォルトとは債券を発行する企業が倒産等を理由に債券の元利金（元本およびクーポン）の支払いを停止すること等をいいます。

上記に記載された市況や見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来の動向や結果を示唆あるいは保証するものではありません。
また、将来予告なしに変更する場合もあります。

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追加型投信／内外／債券

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月次レポートファンドの特色

１．主として日本を含む世界の企業等が発行する債券（ハイ・イールド債券を含みます。）に投資します。
■原則として本ファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行います。組入債券が信託期間の途中で満期を迎えた場合には、本ファンドの信託期間内に満期が設定されている債券への再投資を行う場合があります。また、市場環境や運用状況等に応じて、国債等の短期有価証券や短期金融商品等に投資する場合があります。
■投資適格債券およびハイ・イールド債券に投資し、ポートフォリオ構築完了時点の平均格付けがBBB-格相当以上となることをめざします。

２．外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
■為替変動リスクの低減を図りつつ、為替ヘッジ・コストの変動の抑制もめざします。
為替変動リスクおよび為替ヘッジ・コストの変動を完全に抑制することはできません。

３．信託期間約5年の限定追加型の投資信託です。
■信託期間は、2029年2月20日までの約5年間です。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。委託会社は、本ファンドおよびグローバル社債ターゲット・マザーファンド０１（以下「マザーファンド」といいます。）の運用をゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・インターナショナルおよびゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント（シンガポール）ピーティーイー・リミテッド（投資顧問会社。以下それぞれ「GSAMニューヨーク」、「GSAMロンドン」および「GSAMシンガポール」といいます。）に委託します。GSAMニューヨーク、GSAMロンドンおよびGSAMシンガポールは運用の権限の委託を受けて、債券および通貨の運用（デリバティブ取引等に係る運用を含みます。）を行います。文
脈上「本ファンド」にマザーファンドを含むことがあります。
委託会社が属するゴールドマン・サックスの資産運用部門を「ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント」といいます。

ファンドの分配方針
原則として、年1回の決算時（毎年3月10日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に、利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）を中心に収益分配を行います。分配金額は、基準価額水準、市場動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、基準価額水準や市場動向等によっては分配を行わないこともあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。なお、信託財産の成長に資するため、収益分配金は少額に抑えることを基本とします。
※初回決算日は2025年3月10日とします。

収益分配金に関わる留意点
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

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月次レポート

投資リスク
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因債券への投資リスク（価格変動リスク、信用リスク）
債券の市場価格は、金利が上昇すると下落し、金利が低下すると上昇します。金利の変動による債券価格の変化の度合い（リスク）は、債券の満期までの期間が長ければ長いほど、大きくなる傾向があります。
債券への投資に際しては、債券発行体の倒産等の理由で、利息や元本の支払いがなされない、もしくは滞ること等（これを債務不履行といいます。）の信用リスクを伴います。一般に、債券の信用リスクは、発行体の信用度が低いほど大きくなる傾向があり、債券価格が下落する要因となります。債券の格付けは、トリプルB格以上が投資適格格付け、ダブルB格以下が投機的格付けとされています。投資適格格付けと投機的格付けにおいては、債務不履行率に大きな格差が見られます。
また、劣後債へ投資する場合には、劣後リスク（法的弁済順位が普通社債より劣後し、発行体の破綻時等には、他の優先する債権が全額支払われない限り、元利金の支払いを受けることができないリスク）、繰上償還延期リスク、利払い変更リスクなどがあり、価格変動リスクや信用リスクは相対的に大きいものとなります。
ハイ・イールド債券への投資リスク
一般に、ハイ・イールド債券は投資適格債券と比較して、債券発行体の業績や財務内容などの変化（格付けの変更や市場での評判等を含みます。）により、債券価格が大きく変動することがあります。特に信用状況が大きく悪化するような場合では、短期間で債券価格が大きく下落することがあり、本ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、ハイ・イールド
債券は投資適格債券と比較して、債務不履行が生じる可能性が高いと考えられます。
為替変動リスク本ファンドの主要投資対象は外貨建資産であり、一般に外貨建資産への投資には為替変動リスクが伴いますが、本ファンドは、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。なお、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります（ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨の金利と円の金利の差が目安となり、円の金利の方が低い場合この金利差分収益が低下します。）。
本ファンドにおける為替ヘッジでは、短期の為替フォワード取引と債券先物取引等を活用し、為替変動リスクおよび為替ヘッジ・コストの変動の抑制をめざしますが、為替変動リスクおよび為替ヘッジ・コストの変動を完全に抑制することはできません。
カントリー・リスク
一般に有価証券や外国通貨への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制等の要因によって影響を受けます。また、新興国は先進国に比べ政治経済情勢などが不安定であり、投資環境の急変により金融市場に混乱が生じる場合があります。そのため、その国の政治、経済、社会情勢などの変化により、資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があり、その影響を受け基準価額が下落することがあります。

留意点
途中換金時に関する留意点
途中換金した場合には、債券を満期まで保有することにより額面での償還を受けることを意図した「持ち切り運用」ができず、額面を下回る価格での組入有価証券の売却や、先物取引、デリバティブ取引等のポジションを不利な価格で解消せざるを得ない場合があり、換金価額が投資元本を下回る要因となります。

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お申込みメモ
購入のお申込み期間は終了しております。
換金単位

販売会社によって異なります。

換金

価額

換金申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額とします。

換金代金

原則として換金申込日から起算して5営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。

換金申込不可日

英国証券取引所もしくはニューヨーク証券取引所の休業日またはロンドンもしくはニューヨークの銀行の休業日

信託期間

2029年2月20日まで（設定日：2024年3月14日）

繰上

償

還

純資産総額が30億円を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。

日

毎年3月10日（ただし、休業日の場合は翌営業日）

配

年1回の決算時に原則として収益の分配を行います。販売会社によっては、分配金の再投資が可能です。

課 税 関 係
（個人の場合）課税上は株式投資信託として取扱われます。
本ファンドは、少額投資非課税制度（NISA）の適用対象ではありません。
配当控除の適用はありません。
原則、分配時の普通分配金ならびに換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）が課税の対象となります。

決収算益分※信託財産留保額については、下記をご覧ください。

※初回決算日は2025年3月10日とします。

※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
換 金 時 信 託 財 産 留 保 額 換金申込日の翌営業日の基準価額に対して0.3％
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運 用 管 理 費 用 純資産総額に対して年率0.7975％（税抜0.725％）※運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月（ 信 託 報 酬 ）終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。
毎日
信諸随託事
費

務

監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信の 託財産の純資産総額の年率0.1％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期
用 間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。

有価証券売買時の売買委託手数料や資産を外国で保管する場合の費用等
そ の 他 の 費 用 ・ 上記その他の費用・手数料は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、時手数料 運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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追加型投信／内外／債券販売会社一覧
加入協会

日
本
金融商品取引業者名

登録番号

証
券
業
協
会

第四北越証券株式会社
楽天証券株式会社
株式会社沖縄銀行
株式会社北九州銀行
株式会社埼玉りそな銀行
株式会社清水銀行
株式会社広島銀行
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行
株式会社りそな銀行

日
本
一
投
般
資社
顧団
問
法
業
人
協
会

金
融 一
先 般
物 社
取 団
引 法
業 人

金 一
融 般
商 社
品 団
取 法
引 人
業 第会

会 種

協

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第128号●

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第195号●

登録金融機関沖縄総合事務局長(登金)第1号●

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第117号●●

登録金融機関関東財務局長(登金)第593号●●

登録金融機関東海財務局長(登金)第6号●

登録金融機関中国財務局長(登金)第5号●●

登録金融機関中国財務局長(登金)第12号●●

登録金融機関中国財務局長(登金)第6号●

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第3号

●

●

●

備考

協 二●

●
●

●

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委託会社その他関係法人の概要について●ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（委託会社）
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第325号
加入協会 ：日本証券業協会、一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用の指図等を行います。
●株式会社りそな銀行（受託会社）
信託財産の保管・管理等を行います。
●販売会社
本ファンドの販売業務等を行います。
販売会社については、下記の照会先までお問い合わせください。
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社
電話： 03-4587-6000 (受付時間：営業日の午前9時から午後5時まで）
ホームページ・アドレス：www.gsam.co.jp

本資料のご利用にあたってのご留意事項等■本資料はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」といいます。）が作成した資料です。投資信
託の取得の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」等をお渡しいたしますので、必ずその内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、元金が保証されているものではありません。
■本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
■本資料に記載された過去の運用実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資価値および投資によってもたらされる収益は上方にも下方にも変動します。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
■本資料に記載された見解は情報提供を目的とするものであり、いかなる投資助言を提供するものではなく、また個別銘柄の購入・売却・保有等を推奨するものでもありません。記載された見解は資料作成時点のものであり、将来予告なしに変更する場合があります。
■個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。本資料において言及された証券について、将来の投資判断が必ずしも利益をもたらすとは限らず、また言及された証券のパフォーマンスと同様の投資成果を示唆あるいは保証するものでもありません。
■投資信託は預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
■銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
■投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
■投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。

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