論文

大学の位置する地域における初級パラスポーツ指導員
資格を有する大学生の活動経験に関する事例的分析

A case study of an experience for university students qualified as entry-level Para sports instructor in
the region where the university is located

近藤克之

１

1

Katsuyuki Kondo
1

筑波大学大学院人間総合科学学術院 / Graduate School of Comprehensive Human Science, University of Tsukuba
Abstract
Regarding the level of involvement in doing sports once or more a week, there is still a major gap between
general adult persons and adult impaired persons. For many years, securing Para-sport instructors has been
representing a challenge. Meanwhile, the ageing of para-sport instructor is also growing concern. Thus,
increasing the opportunities for young instructors to be involved may lead to improving the level of involvementin doing sports.
The purpose of this study is to understand how university students qualified as entry-level Para-sport instructors
have been trying to comprehend the sports activities by adult impaired persons in the regions where the university
is located. The semi-structured interviews have been conducted then followed by the analysis with a text-mining
approach.
As one of the consequences, in case for the first time to communicate with adult intellectual impairment persons,it was thought that supporting such persons in cooperation with several instructors can be led to reducing theiranxiety and extending their support. Especially in the case of university students qualified as entry-level para
sports instructors, most of them have little field experience, although they have completed the qualification
course in the accredited universities/ schools. Therefore there is a requirement for educational consideration tofill the gap between their formal qualification and their experiences in the field.
キーワード：スポーツ実施率，障害者スポーツ，スポーツプロモーション，地域共生
Key Word: sport participation rate, disability and sports, promotion of sports, inclusive society

1. 緒言

第 3 期スポーツ基本計画（スポーツ庁 , 2022, March

25）に示されているように，成人の障害のある人（以下，「成人障害者」と略する）の週 1 回以上のスポーツ

実施率は，増加傾向ではあるものの依然として成人一般の数値と大きな隔たりがある。この状況の背景の一つには，学校教育課程の修了後，成人障害者の身近で定期的な運動・スポーツ機会を提供するための指導者が不足していることが挙げられる。松原ほか（2019）は，パラス

ポーツの一層の振興を図るために，ある県における人的資源活用の現状を調査した結果として，特別支援学校の施設を利用したスポーツ活動実践事業を展開するにあたり，指導者不足などの人的資源に関する課題を報告している。パラスポーツの指導者に関する課題については，
大学地域連携学研究 3：51–58, 2024
連絡先：近藤克之
東京都文京区大塚 3-29-1 筑波大学 東京キャンパス
s2240552@s.tsukuba.ac.jp
受理：2024 年 2 月 13 日

従来から検討されてきているが，例えば藤田（2003）は，身体障害者施設における調査において，身近に障害や障害者スポーツに関する知識を有した指導者がいないこと

が，運動・スポーツプログラムの実施を阻害する要因であると述べている。またその指導者には，対象者の状況や特徴を踏まえた上で，現実に即した方法で運動・スポー
ツプログラムを作成し実施できる能力が求められているとも指摘している。奥田（2007）は，富山県内の全総合型地域スポーツクラブを対象として，障害者が参加できる体制づくりに向けた課題を調査した中で，障害者の参加を視野に入れたどのような事業であっても「障がい者スポーツ指導者の確保」が課題として挙げられていることを示している。このように，障害者の運動・スポーツ

機会の創出に資する指導者を確保することは，継続的な課題であることが伺える。

ところで日本パラスポーツ協会は，日本国内のパラス

ポーツの普及と発展を支える人材としてパラスポーツ指導員の養成を行なっている。その一環としての資格取得
認定校制度は，認定された大学等の教育機関（以下，「認51

定校」と略する）のカリキュラムと連動し，パラスポー

ツ指導者」に関しても社会的背景に伴い名称変更がみら会 , n.d.）。認定校では，「初級」および「中級」のパラまま使用している。

ツ指導員の養成を行うものである（日本パラスポーツ協
スポーツ指導員の養成が行われている。このうち初級パ
ラスポーツ指導員には，身近な地域のパラスポーツ実践
現場で，安全な実施環境の整備も含め多様な人がスポー
ツに取り組めるように活動していくことを期待されている。その活動の対象には，初めてスポーツへ参加する障害者も含まれるため，継続したスポーツ参加になるような機会を創出する観点を鑑みると，初級パラスポーツ指導員は重要な役割を担っていると言える。

これまでには，保井ほか（2003, 2004）や高野（2011），

和ほか（2015）などのように，認定校における指導者養成の具体的な取り組みの評価やその後の検証が行われている。認定校では科目の履修状況によって在学中に資格が有効となり，資格保有者としての活動が開始できるため，指導者の高齢化（松原 , 2019）という課題解決にも寄与することが期待される。一方で資格取得後の実質的な活動に対しては，活動時間の確保やスケジュール調整などによって不参加になること，資格取得後に一度も活動を行うことができていないなど，いかにして学生年代の人材を実際の活動に結びつけていくかは議論の余地があると言える。またその際には，各地域の状況を踏まえながら，障害者がスポーツを行える環境を整えていく取り組みが不可欠である（奥田 , 2007；内田・永野 , 2009；
平井ほか , 2017；松原ほか , 2019）。

そこで本研究では，「パラスポーツ指導員資格を保有した大学生は，地域においてどのように成人障害者とのスポーツを通した交流を経験するのか」というリサーチ

クエスチョンを立てることとした。先行研究には，量的調査の観点からの分析が多くみられるが，本研究では少数の事例を掘り下げ，個人の考えや姿勢を捉えることを目指すこととした。これらのことから本研究の目的は，パラスポーツ指導員資格を保有した大学生が地域における成人障害者のスポーツ活動をどのように捉えようとしていたのかを事例的に把握することとした。またその内容から，パラスポーツ指導員資格を保有した大学生の活動の場を増やすための方策を検討することも本研究の目的とした。

なお「障害」の表記について本研究では，個人と社会的障壁との課題を解消する（スポーツ参加のための制限や制約を除去する）ための方策を検討するという意味で「障害」と表記する。法令や条例，団体等の固有名詞として「障がい」などの表記があった場合には原文のまま表記する。
「障害者スポーツ指導者」や「障がい者スポー
52

大学地域連携学研究3れるため，固有名詞として使用されているものは，その2. 方法

2.1. 対象者

本研究の対象者は，大学在学中に日本パラスポーツ協会公認初級パラスポーツ指導員資格を取得し，在籍する大学（以下，「N 大学」と略する）が位置している地域

において，定期的に実施されている成人知的障害者を対象としたスポーツ教室に継続的に参加した学生 2 名（いずれも女性）とした。この 2 名のうち 1 名（「対象者 A」と略する）は，活動継続年数が 1.5 年であり，他方の 1
名（「対象者 B」と略する）は活動継続年数が 0.5 年であった。表 1 にはスポーツ教室の実施日程と対象者の参加状況を示した。対象者は，本取り組みが大学の単位認定には関係なく，このスポーツ教室に参加することが自由意思であることを十分に認識していた。

スポーツ教室は筆者が講師となり，対象者 A と B は，一緒に活動に参加しながら，進行を補助する役割を担った。なお，このスポーツ教室へ参加する成人知的障害者

は，知的障害者の代表的なスポーツであるスペシャルオ
リンピックスを目指すという訳ではなく，日常生活の延長線上かつレクリエーション的な観点で，気軽にスポーツ活動を行いながら交流することを目的としていた。
2.2. 調査方法

2.2.1. インタビュー調査

本研究では，対象者の主観的な経験場面を想起して検表 1 本研究におけるスポーツ教室の実施日程及び対象者の参加状況

実施日程
2021 年 11 月 20 日（土）10:00 ～ 12:00
2022 年 1 月 15 日（土）10:00 ～ 12:00
2022 年 2 月 26 日（土）10:00 ～ 12:00
2022 年 9 月 24 日（土）10:00 ～ 12:00
2022 年 10 月 15 日（土）10:00 ～ 12:00
2022 年 12 月 24 日（土）10:00 ～ 12:00
2023 年 2 月 25 日（土）10:00 ～ 12:00

対象者 A

対象者 B

○

×

○

×

×

○

○

○

○

○

○

×

○

×

討するために半構造インタビューを用いることとした。

おけるインタビューが実践活動を振り返る方法で行われ援した大学生がいかに自身の経験を捉えているかその振ぎる語」は，使用しない語として指定した。一方で「ア対象者には，地域で成人知的障害者のスポーツ活動を支り返り内容を聞き取りたい，という趣旨を説明し倫理的な配慮等も含めて，同意が得られた場合に１名ずつイン
タビューを行うこととした。本研究におけるインタビュ
アーは，15 年以上の間，様々なパラスポーツの実践場

面において指導を行ってきた経験を有し，認定校ではカ
リキュラムの作成やその運用に従事している筆者が務め

たため，
「思う」
「感じる」
「考える」などの「一般的すダプテッドスポーツ」の語は，対象者 2 名に共通して資格取得の際の必修科目名となっていたため，何らかの影響があることを想定し，その略語として用いていた「アダプ」を含め，強制抽出する語として指定した。

これらのデータの整理を行った後に，対象者 A および B それぞれについての振り返り内容を捉えるために，た。著者は，これまでに研究手法としてインタビューを「語 - 語 同士の共起ネットワーク」を用いて分析を行っ的にスポーツ教室へ参加しておりその場の状況をお互い語同士を，線で結んだネットワーク図である（樋口ほか ,用いた経験を複数回有していた．対象者と著者は，継続に確認していた。したがって，能智（2005）が挙げている質的研究の質を高めていくための前提条件の一つである，対象者との関係は良好であったと判断できた。またインタビューでは，これらの双方の関係性を前提とし，インタビュアーと対象者の関係性の中で生起する内容が捉えられるような相互行為論に基づく認識に立ったインタビュー（大谷ほか，2005）を目指すこととした。

インタビューは，1 名に対して約 90 分間の時間を設定た。共起ネットワークとは，よく一緒に使用されている

2022，p.42）。そして共起ネットワーク図においては，線で結ばれた語のグループを観察することによって，発話
内容のテーマやトピックを読み取ることが目指されることとなる。本研究における集計単位と抽出語の選択，または共起ネットワークの設定では，語を出現回数の降順に並び替え，上位から 30 位に達した出現回数を分析の最小出現数として分析を行った。すなわち，単語の最小出現数（出現数による語の取捨選択）は 6 つ以上，最小

し，2023 年 3 月に実施した。インタビューを行うにあた

共起関係（描画する共起関係の選択）は上位 60 とした。

安，c）印象的な出来事，d）もっとできたら良かったと

スポーツ指導者養成に関する研究や実践が豊富な研究者

り a）活動参加動機，b）参加することに対する期待や不感じたこと，の 4 点を中心とするインタビューガイドを作成した。

インタビュー開始時には，改めて本研究の趣旨や目的

なお，抽出語や共起ネットワーク図の解釈については，（大学教員）２名に協力を依頼し，解釈内容が恣意的に変換されていないかを確認した。

をスライドに示しながら口頭で説明し，インタビュー内

2.3. 倫理的配慮の同意を得た。得られた音声記録は，逐語録としてテキも，研究協力を中断しても一切不利益がないことを説明

容を研究使用することや，IC レコーダーによる音声記録
ストデータ化した。
2.2.2. 分析方法

本 研 究 で 得 ら れ た テ キ ス ト デ ー タ は，KH Coder

3.Beta.07f Windows 版（樋口 , n.d.）を用いたテキストマ

イニングの手法により分析した。KH Coder は，
樋口（2014）によって開発された日本語形態素解析を伴うソフトウエ
アである。樋口ほか（2022，p.50）は，アンケートの自由記述やインタビュー逐語録，新聞記事等の社会調査

データを分析するためのデータ入力方法を示しており，本研究におけるインタビュー逐語録の整理に際しては，「言葉の意味は個々の発言だけでなく，やり取りの中で形成されるという考え」を基にし，一つの質問に対する対象者の発言がセットになるように入力した。

作成した逐語録を KH Coder へ取り込む際の形態素解

析には「ChaSen」を選択した。前処理として，本研究に対象者にはインタビューの途中もしくは事後であってした。またテキストデータの作成においては，個人が特定されないように記号で表記し個人情報に配慮した。これらの内容については書面で説明し，了承を得た。

3．結果

3.1. データの基本的統計量について

対象者 A の分析対象となったケース数は 97 であり，分析対象データに含まれているすべての語の延べ数である総抽出語数（使用）は 5,250（1,656），何種類の語が含まれているかを示す異なり語数（使用）は 659（472）であった。KH Coder ではどのような文章の中にでもあらわれる

一般的な語（助詞や助動詞など）は分析から除外されており，それぞれのカッコ内の数値は，分析の対象として

KH Coder が用いている語の数である（樋口ほか，2022，

p.33）。対象者 A の異なり語数の出現回数の平均は 3.51
であり，出現回数の標準偏差は 9.33 であった。

53

対象者 B の分析対象となったケース数は 112 であり，り，『指導の方やってくださいと言われても多分できなは 621（431）であった。対象者 B の異なり語数の出現回

害者の様子を分からないまま指導することは難しいことあった。

と「話す」または「話」という語の間にも比較的強い共

総抽出語数（使用）は 5,158（1,523），異なり語数（使用）数の平均は 3.53 であり，出現回数の標準偏差は 7.99 で3.2. 共起ネットワークによる分析結果い』と語っていることから，対象者 A にとって実際の障であったと解釈できた。語の出現回数は少ないが，「興味」
起関係がみられた。

3.2.1 対象者 A の共起ネットワークの結果

3.2.2 対象者 B の共起ネットワークの結果

起ネットワークを示した。対象者 A のインタビュー内

起ネットワークを示した。対象者 B のインタビュー内

edge=24，density=.08）。図 1 の円の大きさは，抽出語のedge=23，density=.083）。

さを測る Jaccard 係数である。この係数がいくつ以上にに「分かる」，「部分」，「不安」，「授業」，「障害」が関連難である（樋口ほか , 2022，p.124）が，本研究では樋口た。「実際」という語には，「最初」や「機会」，「分かる」

図 1 には対象者 A のインタビュー内容を基にした共容 か ら は，7 つ の サ ブ グ ラ フ が 検 出 さ れ た（node=25，

出現回数を表している。示されている係数は，共起の強なれば共起があったと言えるような基準を示すことは困の提案に則り，同じデータ内で係数の値を比較しながら，共起の強弱を判断することとした。さらに，抽出語が元

図 2 には対象者 B のインタビュー内容を基にした共容 か ら は，7 つ の サ ブ グ ラ フ が 検 出 さ れ た（node=24，
図 2 におけるサブグラフの特徴は，「最初」という語しており，最初の参加回に対する不安な心境が表れていとの関係性がみられたが，「分かる」という語のコンコー
ダンス（前後の文脈）を確認すると，『最初，何も分か
3

3の文脈上，どのように使用されていたかをコンコーダン

らない状態で参加するのもあって』という内容が確認さととした。なお，円の配色が濃いほど，媒介中心性が高考えられた。続いて「実践」という語に対して中心性スを用いて確認しながら，共起ネットワークを捉えるこいことを示している。また，以下の結果および考察のセクションでは，抽出語を「」で示し，コンコーダンス

による文脈（語りの内容）を『』で示した。

図 1 のサブグラフの特徴は，「参加」という語における中心性の高まりがみられ，
「人」
，
「最初」
，
「自分」と

いう語の間に強い共起関係がみられた。また，「参加」という語は，「初めて」や「ボランティア」，「興味」という語とも関係性がみられた。対象者 A は『1 回目に参加した後に，できるだけ覚えている人たちの特徴を自分の中でメモをしていって参加者のことを覚えておこうと思った』と述べている。このことからも対象者 A は，単

3

3

3

れた。相関関係で捉えれば，負の関係が存在しているとが高くなっており，
「取る」
，
「機会」
，
「資格」という語との強い共起関係がみられた。
「実践」という語と同様に，「活動」という語にも中心性の高まりがみられたのは，対象者 B が『コロナ禍もあって，資格を取っているとはいえ，実践はできていなかったので』と述べていることからも，何らかの活動機会を探っていたことが背景にあると考えられた。語の出現回数は多くないが，「自分」と「動く」の間には関係性があり，最初は『自分からっていうのが難しかったです』という状況だったのが，徐々に『いろんな人と関わりたいなと思って動いていました』に「参加」するだけでなく，次回への対応ができるよう.25

な行動を選択していたと考えられた。語の出現回数は多分かるられた。対象者 A は『身内の話を聞いたことがきっかけ.43れた。同様に「指導」と「分かる」にも強い共起関係が認められた。ここでは対象者 B と類似した背景が認められ，この「分かる」には，分からなかった状況が包含されていることが抽出語の前後の文脈から考えられた。対象者 A のインタビュー内容には，最初の段階では『どの程度の障害の方なのかも分かっていなかったです』とあ54

大学地域連携学研究

3

.30

200
150

理解

他

指導

100

.50

.30

50

聞く

.38

0
Coefficient:

.30

決める

かなと思っています』と述べており，後天的に障害者とで他者「理解」につながることを認識していると考えらCentrality:

.30

難しい

くないが「聞く」と「理解」には，強い共起関係が認めなった家族と話す機会があったことから，「聞く」こと

割

一緒

持つ
.33

.33

話す

最初

年

0.3

.40

0.4
0.5
Frequency:

話

10

.40

興味

.40
.41

初めて

20
授業

.29

.24

.30

参加
.48

自分

.42
.24

ボランティア

人
.32

.53

.33

障害

30

実際

.36

コミュニケーション
活動

図 1 対象者 A のインタビュー内容を基にした

図1．対象者Aのインタビュー内容を基にした共起ネットワーク（中心性；媒介）共起ネットワーク（中心性；媒介）40

と行動にも変化が表れていたことが考えられた。「実践」

障害者が対象者であり，『どのぐらいできるのだろうと分」といった用語にも関係性が波及している状況が伺え

対象者 B は語っている。対象者 A も『どの程度の障害

や「活動」を中心にしながら，「人」や「一緒」「関わる」，，「自思い，少し怖さというか不安なところは大きかった』とた。

の方なのかも分かっていなかったです』，『スポーツがで

4. 考察

かったので不安はありました』と語っていることから，きない人に対してどうしたら良いのかとか全く分からな

4.1. 対象者 A と B の参加動機

本研究では，N 大学が位置している地域において定期的に開催されている成人知的障害者のスポーツ教室に参加した大学生を対象に，その活動内容を振り返ることによって，どのような経験を得たのか事例的に把握することとした。対象者 A と B は，
大学在学中に初級パラスポーツ指導員資格を取得しており，対象者 A は，対象者 B より約 1 年早くスポーツ教室に参加した。

参加する動機に関しては，対象者 A と B で異なっていた。対象者 A は，後天的に障害のある状態になった者が家庭内におり，普段から障害者と接することによって，『自分が障害者への理解を深めたいっていう思いが大学生になって強くなった』，『知識を学ぶだけじゃ足りないなと思ってもっとコミュニケーションを取っていきたい』と語っており，「資格」より「コミュニケーショ

ン」「聞く（聴く）」等の能力を意識した実践と捉えていたと考えられた。一方で対象者 B は，『資格を取った以
上，何かしら行動したいなという思いがあった』，『資格を取ったことでこういうこともできたなっていう経験を得たい』と語っており，「資格」を活かしていく意識が高かったことが推察された。

4.2. 成人知的障害者の運動・スポーツへの対応

本研究の対象者が参加したスポーツ教室は，成人知的
150

.36

自分

割

.33

100

.37

.33

一緒

.26

関わる

.28

.40

多分

.83

.71

実践

.43

取る

0.8

活動

.30

今回

.29

人

Frequency:
10

.50

15
授業

機会
.40

.42

実際
障害

.33
.33

分かる

.42

.33
最初

.42

部分

.67

不安

指導

図 2 対象者 B のインタビュー内容を基にした
図2．対象者Bのインタビュー内容を基にした共起ネットワーク（中心性；媒介）共起ネットワーク（中心性；媒介）（経験知）に課題がみられた。藤田（2003b）や高野（2011）が述べているように，実習の重要性を認識するものとなった。

一方で澤江（2013）は，国際社会からの観点において，

特に日本においては知的障害者が運動・スポーツを行う
ことを肯定的に捉えていない人が多い傾向を示し，知的障害者が運動・スポーツを楽しむことができる存在であることを認識しなければならないと指摘している。対象者 A と B は，知的障害のことについて基本的な情報を有していたと思われるが，知的障害者と運動・スポーツに取り組む機会がこれまでほとんどなかったため，実際の様子を想定することが難しく不安な状態を高めたものと考えられる。

不安が高かった状態で初めて参加した回に関して対象者 A は，指導者の立場として『一緒にやれる人がいた方が安心もありました』と語っている。また，指導者が複数人で参加する利点として『ちょっと参加するのが難し
いって方に 1 対 1 でつけたりして，それで他に全体を見る人が 1 人いてみたいな感じで役割分担が自然とできているな』というようにも語っており，同じ立場のパラス
ポーツ指導員同士で協働体制を組んだ対応が可能であれ

頼関係や安心感を確保できる協働体制をいかに構築でき

0.7

.44

習が十分に確保できなかったこともあり実践での対応力と語っており，同じ立場のパラスポーツ指導員同士の信

0.4
0.6

経験

資格

0.3
0.5

.36

で，資格取得に関連した学修機会に当事者を交えての実

ように，『協力できる子がいたから参加しようと思った』

0
Coefficient:

参加

していたが，対象者 A と B が在学中にはコロナ禍の影響

象者 B においても，「一緒」という語が抽出されている50
時間れた。事前に知的障害者の基本的な情報は共有して確認ば，安心感が高まることを示唆する内容が得られた。対Centrality:
動く

最初の参加時には期待より不安が高かったことが推測さ

20

25

るかが初期段階では重要であると考えられた。

本研究におけるスポーツ教室では，パラスポーツ指導者資格の保有者として対象者 A と B は参加しているが，指導者というよりも同じ参加者目線での関わり方が良いとする考えもみられた。例えば対象者 B は，
『話しかけてくれる人と一緒にやりつつ，あんまり動けないなっていう人もちゃんとサポートできたらいいなと思って』と語っており，参加者と同じ目線に立った支援を行おうと55していたと伺えた。対象者 A も『本当に参加者と思っ行った議論から多くのことを学んだことを引き合いに出たのか』として，特別なことは行っていないが，参加者

う』『ちょっと試してみたいと思ってました』と語ってて一緒に楽しんでやっていたら，なんかそれが面白かっとの信頼関係が芽生えていったことを印象的なこととして振り返っていた。内田（2018）は障害者スポーツの指導者に求められるリテラシーにふれ，その中で障害者ス

し，『障害のある人と実際にやってみたらどうなんだろいる。これは大学内での学びを地域で活かす際の動機づけにもなっていると考えられる。

これらのことからスポーツ教室を統括する講師などの

ポーツの指導者には「支援と指導」の両面が求められて立場にあるものは，対象者 A や B のような初級パラスポー

返った内容を，まずは「支援」の立場から考えるとすれは，それぞれの考えや背景等をできる限り把握した上で，いると示している。本研究において対象者 A と B が振りば，レクリエーションとして支援するという側面に該当

し，これらは障害者スポーツの裾野を広げる活動として，スポーツを通じた障害者の生活を豊かにする観点（厚生労働省 , n.d.）と合致するものと考えられる。従って，まずは指導より一緒にスポーツを楽しめるような支援者としての役割を担うパラスポーツ指導者像を呈示することが，本研究におけるスポーツ教室の場合には有効であると考えられた。

4.3. 対象者 A と B にみられた特徴的な振り返り

対象者 A は，自身が行った活動内容を家庭内に持ち帰って話を展開していたことが特徴的であった。それは前述したように，対象者 A が身内に障害者がいることで，その存在が障害者に対する興味をもつきっかけとなり，障害者スポーツの実践に取り組んでいることを喜ばれているという背景があったからである。家族といった身近に障害者がいる人は，いない人に比べてパラスポーツ接触経験やパラスポーツ接触意欲が有意に高いという統計結果があり（本多 , 2019），本研究の対象者 A の背景とも合致するものと思われた。このような背景を基に，図1 の中心に位置づけられた抽出語の「話」や「話す」，「興味」から「参加」に至る系統が抽出されたことは，家庭内で話し，家庭内で当事者からの助言を聞き，『ボラン

ティアに参加した時にちょっと意識してみている』という好循環を生み出していたように考えられた。

対象者 B では，最初は受け身になっていたが，『2 回目，

3 回目とか慣れてきて，顔が分かる，知ってる人ってなってきてから』全体の活動状況を捉えながら，自身から声かけを行えるようになっていた様子を語っている。定期
的なスポーツ活動とはいえ，頻繁に行われているわけでツ指導員としての大学生とスポーツ教室に参加する際に協働体制を組みながら，実践の中で教育的配慮を十分に行う必要があるとも考えられる。その中では，大学生が障害者とコミュニケーションを図れるように間を取り持つなど，認定校における学習内容と結びつけつつ，その場に順応していくための働きかけを行うことが効果的であることも示唆された。障害者の運動・スポーツ機会の創出に資する指導者の確保に向けては，中長期的な視点に立ち，経験豊富な指導者が，資格取得後の大学生などの若手の指導者を牽引するなどしていく姿勢が必要であるとも言える。本研究では，大学生としての視点に着目しているためその指導者との関係性にまで言及することができていない。今後は，どのような関係性が効果的であるどうかを検証することによって，大学生などの若手の指導者を増やす方策につなげていくことも必要であろ
う。

5. 結論

本研究の目的は，パラスポーツ指導員資格を保有した大学生が大学の位置する地域において成人障害者のス

ポーツ活動をどのように捉えようとしていたのかを事例的に把握することであった。またその内容から，パラス
ポーツ指導員資格を保有した大学生の活動の場を増やすための方策を検討することも本研究の目的とした。この目的を達成するために，パラスポーツ指導員資格を保有した大学生 2 名を対象に成人知的障害者のスポーツ活動を支援した経験に関するインタビュー調査を行い，その語りをテキスト化し分析した。得られた知見は，以下の通りであった。
1)はないため，顔見知りになることも難しいことが想定さることが難しいことから，学生一人ではなく複数人るようになったことは，スポーツ教室に参加して生じたで参加することが，互いにその場の状況を確認し合変容の一端であると考えられた。また，対象者 B は資うことにつながり，不安を低減させる要因になると格取得に関連した大学の授業において，アダプテッドス

56

大学地域連携学研究

3あっても，初めて成人知的障害者と接するときには，どの程度，運動やスポーツを実践できるかを想定すれるが，自ら行動し，自然とコミュニケーションを図れ

ポーツを創り出す過程で，対象者のことを十分に考えて資格取得後に主体的な活動を行おうとする学生で2)考えられた。

本スポーツ教室に参加した資格取得学生は，成人知

的障害者とのレクリエーション的な運動・スポーツに接する際に，指導するよりも支援する観点で，一緒にスポーツを楽しむような同じ目線からの関わり
3)

方を重視していたと考えられた。

本スポーツ教室のように，指導者として初心者の段階である資格取得後の学生を含めた指導体制を構築する際には，それぞれの考えや背景等をできる限り把握した上で，指導者同士が協働できるように配慮する必要があると考えられた。

本研究は，初級パラスポーツ指導員資格を保有する大内容分析の継承と発展を目指して -．ナカニシヤ出版：
京都．

樋口耕一・中村康則・周景龍（2022）動かして学ぶ！

はじめてのテキストマイニング - フリー・ソフトウエ
アを用いた自由記述の計量テキスト分析 -．ナカニシ
ヤ出版：京都．

平井達雄（2017）地域における障がい者スポーツの現状と課題：指導者の立場から - 視覚障がい者ランナーを取り巻くランニング環境を例として -．鹿屋体育大学
生涯スポーツ実践研究年報，15:27-33．

学生が大学の位置する地域の中で定期的に行われている本多敏明（2019）パラスポーツ接触（する，観る，支える（育例的に捉えることを目指したものである。従って，成人無に着目した試行的分析 -．淑徳大学研究紀要（総合

成人知的障害者のスポーツ教室に参加し，その経験を事
知的障害者やその保護者，スポーツ教室の主催団体の関てる））の「入口」は何か - 身近な障害者の存在の有
福祉学部・コミュニティ政策学部），53:103-120．

係者等がその経験をどのように捉えていたかは定かでは

厚生労働省（n.d.）障害者スポーツの支援体制について．

課題にまで焦点を向けられていないことも，本研究の限

file/06-Seisakujouhou-12200000-Shakaiengokyokushougai

ない。また，成人知的障害者を中心とした様々な社会的界点として挙げることができる。
利益相反

本研究では，利益相反に該当する事項はなかった。

謝辞

本研究の分析や結果の解釈では，スポーツ指導現場に関する専門的な立場から筑波大学の尾縣貢教授，日本大学の森丘保典教授に多大なるご助言をいただきました。
ここに記して深く感謝申し上げます。

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