平成２７年度
自己評価報告書（専門学校等評価基準 Ver.4.0 準拠版）

平成 28 年

5月

7日

平成医療学園専門学校

目

次

教育目標と本年度の重点目標の評価 ........................................... 1
基準１

教育理念・目的・育成人材像 ....................................... 2

1-1 理念・目的・育成人材像 ................................................................... 3

基準２

学校運営....................................................................... 4

2-2
2-3
2-4
2-5
2-6
2-7

運営方針 ............................................................................................. 5
事業計画 ............................................................................................. 6
運営組織 ............................................................................................. 7
人事・給与制度 .................................................................................. 8
意思決定システム .............................................................................. 9
情報システム ................................................................................... 10

基準３

教育活動...................................................................... 11

学生支援 ..................................................................... 37

5-16
5-17
5-18
5-19
5-20
5-21

就職等進路 ..................................................................................... 38
中途退学への対応 .......................................................................... 39
学生相談 ........................................................................................ 40
学生生活 ........................................................................................ 41
保護者との連携.............................................................................. 43
卒業生・社会人.............................................................................. 44

基準６

教育環境 ..................................................................... 45

6-22 施設・設備等 ................................................................................. 46
6-23 学外実習、インターンシップ等 .................................................... 47
6-24 防災・安全管理.............................................................................. 48

基準７

学生の募集と受入れ.................................................... 49

7-25 学生募集活動は、適正に行われているか ..................................... 50
7-26 入学選考 ........................................................................................ 51
7-27 学納金 ............................................................................................ 52

3-8 目標の設定 ....................................................................................... 13
3-9 教育方法・評価等 ............................................................................ 17
3-10 成績評価・単位認定等 ................................................................... 21
3-11 資格・免許の取得の指導体制 ........................................................ 25
3-12 教員・教員組織 .............................................................................. 29

基準４

基準５

学修成果..................................................................... 33

4-13 就職率 ............................................................................................ 34
4-14 資格・免許の取得率 ...................................................................... 35
4-15 卒業生の社会的評価 ...................................................................... 36

ii

基準８

財務 ............................................................................ 53

8-28
8-29
8-30
8-31

財務基盤 ........................................................................................ 54
予算・収支計画.............................................................................. 55
監査 ................................................................................................ 56
財務情報の公開.............................................................................. 57

基準９

法令等の遵守 .............................................................. 58

9-32
9-33
9-34
9-35

関係法令、設置基準等の遵守 ........................................................ 59
個人情報保護 ................................................................................. 60
学校評価......................................................................................... 61
教育情報の公開 .............................................................................. 62

基準１０

社会貢献・地域貢献 ................................................ 63

10-36 社会貢献・地域貢献 .................................................................... 64
10-37 ボランティア活動 ........................................................................ 65iii

教育目標と本年度の重点目標の評価
学校の教育理念・目標
総括
本校は、徳義の涵養と人間性尊厳の実践を理念とし、医療人たる社会的責
務を自覚せしめ、国際社会に伍して恥じぬ恒心をもつ、有徳の人材を育成す
ることを目的として、発足当時から産･学が連携し、社会で必要とされる
高度な知識と技術を身に付けた人間
性豊かな「次代の医療人」の育成に努めている。
また、本校では、教職員一同が医療職業分野における専門性を身に付けることは重要課題ではあるが、その根底にある医療人として必要な人間性やモラルの養成にも力を注いでいる。

重点目標・計画の達成状況

平成２７年度重点目標

課題と解決方策

我々業界で長年受け継がれてき現在ニーズが高まっている領域とた医療人としての姿勢である「患者 して、健康維持や予防医学分野、そしとの対話に基づいた医療」の大切に てスポーツや介護･福祉の分野に対しながらも、今後ニーズが高まるで する教員の意識は高まり、また、それあろう領域として、健康維持や予防 らの分野の臨地実習先も徐々に増え
医学分野、そしてスポーツや介護･ ており、我々業界での介護･福祉分野
福祉の分野で求められる人材育成 での取り組みについての教育も教育への取り組みを継続するとともに、 内容にも反映されるようになってき
介護･福祉分野への取組みをさらに ている。
強化することを目指す。
文化･教養専門課程日本語学科へ
また、グローバル化の促進のため の留学生は増加しているが、医療福に、文化･教養専門課程日本語学科 祉系コースへの入学者は獲得できての医療福祉系コースの教育内容を いない。
充実させ留学生の確保を目指す。

職業実践専門課程の実習先としての認められる実習先の確保ならびに要件整備。
文化･教養専門課程日本語学科の医療福祉系コースの教育内容を充実させ、海外の医療･福祉系の教育機関との交流を強化することにより医療･福祉系分野を目指す留学生を確保する。

教育理念に基づき、本校の教育目標を次のように定めている。
① 人間性：人間性豊かな新しい医療業界のリーダーを育成。
② ホスピタリティー（思いやりの心）：医療人としての使命感と社会に貢献できる力を身につける。
③ 実践力：各職業分野における現代のニーズに即した実践的かつ専門的な知識・技術の修得。

最終更新日付12016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

基準１ 教育理念・目的・育成人材像
（１）
大項目総括
本校は、平成 12 年 4 月に、厚生省（現厚生労働省）から柔道整復師養成施設の認可を受け、平成柔道整復専門学院を開設したことに始まる。
翌年（平成 13 年）4 月に、大阪府知事より専修学校医療専門課程の認可を受けて学校法人平成医療学園となり、校名を平成医療学園専門学校に改称した。その後、平成 14 年 4 月に鍼灸師科を開設、平成 18 年 4 月に東洋療法教員養成学科を開設し今日に至っている。
本校は、徳義の涵養と人間性尊厳の実践を理念とし、医療人たる社会的責務を自覚せしめ、国際社会に伍して恥じぬ恒心をもつ、有徳の人材を育成することを目的として、発足当時から産･学が連携し、社会で必要とされる高度な知識と技術を身に付けた人間性豊かな「次代の医療人」の育成に努めている。
これらの教育理念・目的・育成人材像については、本校のＷｅｂページ
および学校案内等にて学内外に周知を行うことにより、学生および教職員に対し、学園の理念や精神等を常に意識し行動指針とすることを求めている。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）「公益社団法人全国柔整鍼灸協会」が母体となり、柔道整復、はり、きゅう、
あん摩マッサージ指圧の施術を行っている臨床家たちが、自らの後継者を自らの手で育てようという理念に基づき、外部の医療資格者や関係団体と密に連携をとり、医療現場や施術所経営の実務で求められている実践的な知識・技能をもった人材育成に努めている。
また、今後にニーズが高まるであろう領域として、健康維持や予防医学分野、そしてスポーツや介護･福祉の分野に着目し、それらの領域で必要とされる知識と技術も身につけた上で、優れた人間性を備え、新しい時代における業界のリーダーとなりうる人材の育成を目指している。
また、近年のグローバル化への対応、ならびに我が国の少子高齢化に伴う労働人口の不足問題の改善を図るために、平成２６年度より文化･教養専門課程日本語学科を開設し、主にアジア諸国からの留学生を受け入れ、日本語能力はもちろん、日本の事情や文化を理解する人材を育成し、日本の医療福祉分野への進学及び国家資格取得をサポートする。

最終更新日付22016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

1-1 （1/1）

1-1

理念・目的・育成人材像
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

1-1-1 理念・目的・育成
人材像は、定められているか

日本及び諸外国における医療
本校の目的は、学則第１条に人を養成する施設として、理 明記し、理事長･校長のメッセ
念･目的･育成人材像は、わかり ージとして分かりやすく解説
やすい表現で明確に定める。
している。

1-1-2 育成人材像は 専
門分野に関連する業界等の人材ニーズに適合しているか

専門分野に関する業界情報を母体である専門分野に関す常に把握し、時代に即した業界 る業界団体が、学校経営や教育等の人材ニーズに応じるため に深く係わり、育成人材像を共の教育を行うべきである。
有した上で、学校を運営している。

1-1-3 理念等の達成 に 理念等の達成に向けて、時代に向け特色ある教育活動 即した特色ある教育活動に取に取組んでいるか
り組むべきである。

新しい分野等で活躍する業
界の専門家を講師として迎え
入れ、教育を行っている。

1-1-4 社会のニーズ 等 業界の専門分野に対する社会を踏まえた将来構想を のニーズならびに、外的･内的抱いているか
環境を把握し、専門分野の可能性を高める努力をする。

現役の臨床家を教育課程編
成員会の委員として招き、常に業界の動向を踏まえた教育の実践に努力している。

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

平成医療学園専門学校学則

グローバル化への対応

グローバル化への対応

平成医療学園専門学校
ホームページ

中項目総括
特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
理念・目的・育成人材像については明確に定められている。しかしながら、学校創設当初より現在に至るまで、教育理念等に加えグローバル化の内容
文化･教養専門課程日本語学科の開設に伴う内容が学内外に十分に周知され が盛り込まれ、育成人物像については、適宜、社会のニーズに対応できるよていない。
う改善に取り組んでいる。

最終更新日付32016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

基準２ 学校運営
（２）
大項目総括

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

学校運営について、毎年度、学園全体として捉え、部門毎に事業計画書を作成し、理事会、評議員会の承認を得て、実施している。

常任理事会を設置し、学園の日常業務のほか、理事会から付託された事項について審議・決定する機関であり、学校法人として機動的に意思決定できる体制を整えた。
また、学校関係者評価委員会、ならびに教育課程編成委員会を設置し、外部委員を招いて、学校運営ならびに教育内容について、評価ならびに検討している。

学園運営組織としては、常任理事会を設置し、学園の日常業務のほか、理事会から付託された事項について審議・決定する機関であり、学校法人として機動的に意思決定できる体制を整えた。

学校運営組織としては、学校関係者評価委員会、ならびに教育課程編成委
教員会議とは別に、外部講師も出席する部門毎の実技会議を実施し、職業員会を設置し、外部委員を招いて、学校運営ならびに教育内容について、評 実践に関わる専門的な知識や技術について、専任教員と外部講師が協力なら価ならびに検討している。
びに情報共有することにより、よりよい教育の実践を目指している。
各委員会での内容を学校運営に反映させた上で、毎月、全教職員が出席す
２校舎で運営しており、教務室と事務室が別校舎であることにより、情報
る教職員会議や、部長以上で構成される運営者会議、学科長以上で構成され 伝達等の速度や正確さに問題があったが、グループウエア導入後は改善される教務会、そして各学科の専任教員で構成される教員会議を開催している。 てきている。
また、校内の情報伝達や情報共有はグループウエアを活用し、円滑な学校運営に必要な情報を共有し、各部門が業務に取り組んでいる。

グループウエアをクラウド化し、法人本部との情報共有に向けて環境整備を進めている。

最終更新日付42016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

2-2 （1/1）

2-2

運営方針
小項目

2-2-1 理念に沿った 運
営方針を定めているかア

考え方・方針・目標

学園理事会、評議員会において承認された事業計画、予算に基づき、運営する。

イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向イの参照資料等

平成 27 年度事業計画書

学園規則においては、社会の状況に応じ、理事会で常に整備を行っている。

中項目総括
毎年度作成している事業計画書は理事会によって承認されており、この事
業計画書によって学校運営方針は定められている。
学校運営方針の校内への周知については常に会議や連絡を行い、全教職員が共有できるように努めている。

エ特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
平成 26 年度に文化･教養専門課程日本語学科の設置を活かした取組み。

最終更新日付52016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

2-3 （1/1）

2-3

事業計画
小項目

2-3-1 理念等を達成 するための事業計画を定
めているか

ア

考え方・方針・目標

年度毎に詳細な事業計画を定め、学園理事会、評議員会にて承認を得る。

イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ平成 27 年度事業計画書
平成 27 年度事業報告書

毎年度、部門毎に事業計画書を作成し、理事会、評議員会において承認を受けている。

中項目総括
毎年度、部門毎における事業計画書ならびに事業報告書を作成している。
事業計画書は統括長において精査され、学園理事会、評議員会において承認を受けている。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

最終更新日付6イの参照資料等

2016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

2-4 （1/1）

2-4

運営組織
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

2-4-1 設置法人は組 織
運営を適切に行っているか

学園理事会、評議員会におい常任理事会を設置し、学園のて承認された組織規程、事業計 日常業務のほか、理事会から付画、予算に基づき、運営する。 託された事項について審議・決定する機関であり、学校法人として機動的に意思決定できる体制を整えた。

平成 27 年度事業計画書

2-4-2 学校運営のた めの組織を整備しているか学園理事会、評議員会におい学校関係者評価委員会ならて承認された事業計画につい びに教育課程編成委員会を設て、毎年度教員便覧を作成し、 置し、外部委員を招いて、学校教職員全員に告知する。
運営や教育内容について、継続的に評価し検討している。
毎年度初めに、外来講師を含む教職員全員を対象とした講師会を開催し、次年度の運営方
針について、説明を行い、周知徹底を図っている。

平成 27 年度教員便覧

中項目総括
特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
毎年度作成している事業計画書は、学園理事会、評議員会において承認さ各部門（学校）に、統括長を配置しており、学園全体における部門の役割れており、この事業計画書によって当該年度の学校運営方針を定めている。 を情報共有することができる組織となっている。
教職員に対する周知は、毎年度教員便覧を作成し、毎年度末に行われる次年度（当該年度）に向けての講師会において実施されている。

最終更新日付72016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

2-5 （1/1）

2-5

人事・給与制度
小項目

2-5-1 人事・給与に関する制度を整備しているか

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

学校運営の状況を考慮し、法学校運営の状況を考慮し、法
年２回の個人面談を実施し、 専任教員給与規程
人本部において計画的に人員 人本部において人員の確保及 教職員個々人の状況把握にも 専任職員給与規程の確保及び配置を行う。
び配置を行っている。
努め、人事･給与制度の適切な 非常勤者等給与規程
学園の給与規程に基づき適切
27 年 2 月 18 日の理事会・評 運用のための参考とする。
退職金規程に運用する。
議委員会にて、「専任教員給与
専任教職員就業規則規程」「専任職員給与規程」「非非常勤者等就業規則
常勤者等給与規程」「退職金規
育児・介護休業等に関する規程
程」「専任教職員就業規則」「非教職員名簿
常勤者等就業規則」「育児・介自己評価報告書
護休業等に関する規程」を改正
した。

中項目総括
人事及び賃金に関する規程は、学校法人平成医療学園
則、非常勤者就業規則で定め、整備している。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
人事・給与に係わる規程の改正を行った。

専任教職員就業規

最終更新日付82016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

2-6 （1/1）

2-6

意思決定システム
小項目

2-6-1 意思決定シス テ
ムを整備しているかア

考え方・方針・目標

学校法人平成医療学園寄附行為に基づき、理事会を中心とした意思決定システムを構築する。

イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

学園においては、寄付行為及意思決定の迅速化を図るたび事務分掌規程に基づき、意思 め本校グループウエアの決裁決定の階層、権限を明確にして 機能を法人本部でも使用できいる。
るようにしたが、実用に至って常任理事会を設置し、学園の いない。
日常業務のほか、理事会から付問題点を検討し、再度実用化託された事項について審議・決 を目指したい。
定する機関であり、学校法人として機動的に意思決定できる体制を整えた。
学校においては、学則に基づき、意思決定を実施している。

中項目総括
起案は事業計画に基づいて各担当者が行い、各部署の決裁順序に従い決済することにより意思決定を図っている。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
常任理事会を設置し、学園の日常業務のほか、理事会から付託された事項について審議・決定する機関であり、学校法人として機動的に意思決定できる体制を整えた。

最終更新日付92016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

2-7 （1/1）

2-7

情報システム小項目

2-7-1 情報システム 化に取組み、業務の効率化を図っているかア

考え方・方針・目標

学園全体及び学校内でのネッ
トワーク構築により、業務の迅
速化、効率化を図る。

イ

現状・具体的な取組等

クラウド版グループウエアを導入し、教職員間、校舎間の情報共有は実現し、業務の効率化を図った。
学籍管理システムについて
は再構築ならびにネットワー
ク化を検討している。

中項目総括
業務の効率化を図るため、教職員全員が専用のパソコンが配布され、学校内ネットワークを構築し、クラウドを活用することで情報共有や業務の効率化を図っている。

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等法人本部との情報ネットワークの一元化に至っていない。
学籍管理システムの再構築。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
校内でのネットワーク構築は進んでいるが、他部門（法人本部）のデジタ
ル化が進んでおらず、連携するには時間と費用がかかる。

最終更新日付102016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

基準３ 教育活動（３）
大項目総括
医療専門課程の目標として教務会が示す教育指針と毎年の目標を定め、医療を学ぶ姿勢や医療を学ぶ学生としての身だしなみ、言葉遣い等の躾教育も行っており業界のニーズに応える社会人教育も行っている。
柔道整復師科、鍼灸師科ともに、基礎および専門基礎分野の担当者の意見を取り入れ、年度末に講師会を開催し、全教員に対する意思統一を行って各担当の年間教育にとどまらず３年間での専門教育の達成を目指している。
カリキュラムに関しては、「柔道整復師法施行令」「あん摩マッサージ指
圧師、はり師およびきゅう師に関する法律施行令」「柔道整復師学校養成施設指定規則」「あん摩マッサージ指圧師、はり師、およびきゅう師に係る学校養成施設認定規則」に基づき指定単位数以上の単位取得をさせている。
また、各業界の動向を毎年度確認し、時流に沿った教育目標を定めシラバ
スも随時年度前に作成して、学生への学習意欲向上と実践的な知識と技術が融合して将来の臨床の現場で知恵の働かすことができる応用力のある学生を育てることを目標としている。
柔道整復師科では、柔道整復師に課せられた国民からの期待に応えるべく
義務と責任を根幹として、日本古来の柔道整復術に西洋医学の理論を癒合させた臨床力と患者にインフォームドが確実に行える信頼される医療人教育を目指す。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
各施行令、学校養成施設認定規則等の資格取得指定単位以外にも、本校独自のゼミナール科目を設け、業界団体および外部企業からの講師招聘し、より実践的な技術を伝授する機会を与えている。また外部臨地実習も行い、健康維持や予防医学分野、そしてスポーツや福祉の分野である実際の医療や介護の現場を経験させることにより、緊張感のある現場での充実感や、それ以前に人間として人と係る職業に感動を覚える機会の場所を提供している。
柔道整復師科では、学生が外部治療所実習やスポーツトレーナー実習等で医療に関するテーマで課題を見つけ、研究計画、調査計画を立て、結果を整理してポスターや学術大会で発表することにより探究心を育てる。学業を深めさせるとともに、学生が課題を見付け，自らが学び、自らが考えることが出来る主体性を育てる。問題を解決する資質や能力を育成することを目標とする。
鍼灸師科では、ゼミナール科目を設け、福祉・美容・スポーツ分野の外部
企業や講師による講義、外部介護施設見学などの臨地実習に参加することによって、求められる鍼灸師像を学生が自ら描き、自己実現するために、自身の目標・目的を再認識する機会やコミュニケーション能力を養う場を提供している。

学生が、目標・目的から「逆算」し、「計画」を立て、変化する状況に対応し鍼灸師科では、基礎医学としての西洋医学をしっかりと学ばせ、そこに東ながら「実行」し、「モチベーションを維持」できるように教員がフォローする
洋医学の知識、技術を積み上げさせ、西洋医学の治療法だけでは対応できない患者を東洋医学一辺倒だけではなく西洋医学の医療機関と協力して鍼灸 体勢が必要である。
治療が実践できるように、信頼される鍼灸師になる教育を目指す。

両学科ともに半期ごとに学生へ授業アンケートを行い、各教員へフィード
バックして質の高い授業の実施と教育内容の向上を図っている。
また、国家試験合格率 100％を目標とし国家試験対策委員会により、グループ校で開催している合同模擬試験、校内実力試験等で、学生の学習習熟度を検討している。臨床能力を養うために学外実習や学生の将来の目標に応じるように特別講義期間を設けて様々な分野の講義を学生に選択させている。
11東洋療法教員養成学科では、教育実習や臨床実習など実践に即した高度な東洋療法教員養成学科では、社会・地域貢献として、ボランティア活動の実習を行い、質の高い教員及び高い臨床能力を有する治療家を養成すること 参加を支援し、地域住民の健康増進に寄与し、また医療人としてのホスピタ目標とする。
リティマインドやコミュニケーション能力を養う場を提供している。
また、近年求められている臨床力のある教員を育てるべく努力している。
文化・教養課程の日本語学科では、教務全体目標として教務会が示す教育指針と毎年の目標を定め、いずれ日本国内の企業、及び海外の日系企業で就
日本語学科では、日本での医療系、一般大学という幅広い進学先に対応し、職した際のための、身だしなみ、言葉遣い及び、行儀などの躾教育など、社 学生のニーズにこたえるため、個人面談、進路指導などをできる限り行う。
会人教育も行っている。
非漢字圏からの留学生に対しての日本語教育も構築し、多くの国からの留学科ミーティングのほか、日常的に教員の意思統一を持って各担当のクラ 学生を受け入れる準備を行う。
スの教育にとどまらず入学から卒業までトータルで学生それぞれのニーズ
また、郵便物の受け取りや、引っ越しの手続き、日常生活などの指導を通に合った目標達成を目指している。
して、進学後、自立した生活を送れるようにサポートをする。
カリキュラムに関しては、「日本語教育機関設置基準」に基づき指定時間
数の日本語教育と、それ以外に目標達成のために必要なニーズに応じた学習をさせている。
課外活動、進路指導を通じ、学生への学習意欲向上と将来設計が応用力のある学生を育てることを目標としている。
日本語学科では、「日本事情」「日本文化」の教育にも力を注ぎ、講義や体験を通し、日本と自国との懸け橋になれるような国際人の育成を目指す。

最終更新日付122016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

3-8 （1/1）

3-8

目標の設定（柔道整復師科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-8-1 理念等に沿っ た
教育課程の編成方針、実施方針を定めている
か業界等と連携を図ることにより業界のニーズレベルを把握し、目標レベルに近づけるように教育課程編成ならびに実施方針を定める。

教育課程編成委員に業界関係者を配置し、業界のニーズレ
ベルに則した教育課程の編成
方針や実施方針を定める。業界関係者が授業を受け持ち現場の情報を提供している。

3-8-2 学科毎の修業 年限に応じた教育到達レ
ベルを明確にしているか

学科毎の修業年限に応じた教育達成レベルを明確にし、運営する。詳細についてはシラバスで明記する。

学年毎ごとの知識ならびに全科目、全授業担当者別に詳実技の達成レベルを明確にし、 細なシラバス提出を義務付け
その内容はシラバス等に明記 ているが、今後は学生の理解度している。年度始めに科目別に がクラス単位で偏りが見られ会議を行い、学生が理解しやす る為、ある程度の幅を持った進
い授業を工夫している。
行が必要である。

中項目総括
業界の求める人材ニーズレベルを３年間で教授することは困難であるため、限られた教育期間で、就業に必要な基礎的な知識・技術の修得を目指す
教育課程を編成し、授業内容については、到達目標、知識･技能の標準、評価の基準を明示し、学生に公表している。
業界の求める人材ニーズレベルに対しては、学外実習やゼミナールなどの活動を通して教授し、できる限り担保することを心掛けている。

イの参照資料等

学生個人が目指しているニーズレベルと業界の求めるニーズレベルに差異があり、学生がいかに理解し納得して就学意欲に結び付けられるかが課題である。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
学生個人の各業に対する目標が抽象的であり、柔道整復師、鍼灸師として様々な活躍の現場を知らないため、様々な現場を体験できる学外実習やゼミ
ナールにより具体的な目標設定の幅が広がっている。日本だけでなく海外で活躍する柔道整復師が出てきていることから、学生の目標も世界に向いている。

最終更新日付132016 年

5月

7日

記載責任者

竹本

晋史

3-8

目標の設定（鍼灸師科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-8-1 理念等に沿っ た
教育課程の編成方針、実施方針を定めている
か業界等と連携を図ることにより業界のニーズレベルを把握し、目標レベルに近づけるように教育課程編成ならびに実施方針を定める。

教育課程編成委員に業界関係者を配置し、業界のニーズレ
ベルに則した教育課程の編成
方針や実施方針を定める。

3-8-2 学科毎の修業 年限に応じた教育到達レ
ベルを明確にしているか

学科毎の修業年限に応じた教育達成レベルを明確にし、運営する。詳細についてはシラバスで明記する。

提出シラバスを確認し、講義 学生のモチベーションを維持と実技、また他の科目ができる する工夫として、理解度によっだけリンクするよう年度初め て教授方法を変える、授業・実に授業計画を変更するなどし、 習態度など学ぶ姿勢について学生が理解しやすいよう工夫 指導を行うなど教員の意識改を行っている。
革が必要である。

中項目総括
業界の求める人材ニーズレベルを 3 年間で教授することは困難であるため、限られた教育期間で、就業に必要な基礎的な知識・技術の修得を目指す
教育課程を編成し、授業内容については、到達目標、知識･技能の標準、評価の基準を明示し、学生に公表している。
業界の求める人材ニーズレベルに対しては、外部臨地実習やゼミナール科目などの活動を通して教授し、できる限り担保することを心掛けている。

イの参照資料等

学生にニーズレベルの差異を常に意識させ、達成度合いを意識し、学習意欲につなげる機
会を提供し、より実践的な技術を学ぶ機会を提供することが課題である。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
鍼灸師が様々な場所で活躍している姿を、ゼミナール授業で聞く、体験することで、将来の鍼灸師像を自ら描き、モチベーションにつなげる工夫を行っている。また、鍼灸治療センターやスポーツ現場、老人福祉施設など外部実習を行うことで、求められるニーズレベルについて学生に意識付けを行っている。

最終更新日付142016 年

5月

7日

記載責任者

内野容子

3-8

目標の設定（東洋療法教員養成学科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-8-1 理念等に沿っ た
教育課程の編成方針、実施方針を定めている
か

専門性の高い授業によって、実践を通して幅広い知識や各種治療技術を習得し、後継者の育成にあたる優れた教員としての素養を身につけることを目標とする。

各分野で活躍する教員より
鍼灸臨床や教育法などの知識を学び、演習や実習を中心とした内容の充実により教育課程の編成や実施を行っている。

引き続き演習や実習時間を確保し、教員に必要な問題解決能力やコミュニケーション能力を養うため、学生に積極的参加や意見交換を促す必要がある。

3-8-2 学科毎の修業 年限に応じた教育到達レ
ベルを明確にしているか

学科毎の修業年限に応じた教育達成レベルを明確にし、運営する。詳細についてはシラバスで明記する。

提出シラバスを確認し、演習・実習などの学生が積極的に参加する時間が確保できているか確認を行い、必要であれば年度初めに授業計画を変更するなど行っている。

入学生の知識・技術内容に偏りが見られる為、2 年間での最終到達レベルの基準を設ける必
要がある。

中項目総括
実践を通して幅広い知識や各種治療技術を習得し、後継者の育成にあたる
優れた教員としての素養を身につけることを目標とした教育課程を編成している。
授業方法については、演習・実習形式を多く取り入れ学生参加型授業を多く行い、臨床能力に加え、問題解決能力やコミュニケーション能力を養う事に力を入れている。

イの参照資料等

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
実習引率などの機会を提供し、より実践的な能力を養う。また、あはき師の質を高める基本は、質の高い教育であり、その教育者を目指す人材として求められている素養を意識させ、常に向上心・探求心をもち、あはき師として社会や地域貢献への関心をもつようボランティア参加など積極的に推奨する。

最終更新日付152016 年

5月

7日

記載責任者

内野容子

3-8

目標の設定（日本語学科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-8-1 理念等に沿っ た
教育課程の編成方針、実施方針を定めている
か

目標レベルに近づけるように
教育課程編成ならびに実施方
針を定める。

入学時にはプレイスメント
テストを実施し、全体のレベルと目標に合わせたシラバスを作成する。

国や文化の違い、国での学習
歴、基礎学力、語学センスによりクラスの学習進度を調整する。そのため、程度の個別指導
課題を出すなどの個別調整が必要。

3-8-2 学科毎の修業 年限に応じた教育到達レ
ベルを明確にしているかそれぞれのコースの修業年限に応じた教育達成レベルを明確にし、運営する。

半年ごとの目標レベルを明確にし、クラス運営をする。

目標と現実にずれが出てきている。目標の見直しと同時に学生に目標達成の意識を持って学習意欲を高める必要がある。

中項目総括
各種試験に必要な知識、レベルを明確に伝え、週ごとに時間割と授業範囲も明示している。

イの参照資料等

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
ベトナム人留学生は技術を学ぶため、専門学校に進学したいと考える傾向がある。ただ、何を学びたいかまでは考えていないのでどのような専門分野があり、その分野の知識を身につけることで将来どのような仕事ができるのかなども含めて、将来の目標を達成するためのツールとして、日本語が必要であると言う意識を持たせる。
最終更新日付162016 年

5月

7日

記載責任者

栗本

久美

3-9 （1/1）

3-9

教育方法・評価等（柔道整復師科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

3-9-1 教育目的・目標に沿った教育課程を編成しているか

業界団体関係者等の外部役員
教育課程編成委員会での協ならびに本校教職員から成る、 議・決定された内容を元に、各教育課程編成委員会を設置し 部門で教育課程を編成する。
教育課程を編成する。

3-9-2 教育課程につ いて、外部の意見を反映しているか

業界や他施設の教員と積極的に意見交換を行い、教育内容に反映させる。

3-9-3 キャリア教育 を実施しているか

本校は専門分野の養成施設であり、教育課程全体が職業教育であることを教員が理解し、キャリア教育を行う。

3-9-4 授業評価を実 施しているか

各学年次の科目終了毎に選択式と自由記述による授業評価
アンケートを実施する。

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

教育編成委員会の教育課程に対する認識の向上の努力を継続する。

全国柔道整復学校協会教員
学外活動の参加に偏りが見 全国柔道整復学校協会教員研研修会や学会、学外活動への参 られる。学内での学外講師を招 修会報告書
加を奨励し、外部との接触機会 待し研修会させる必要がある。 校内教員研修報告書を増やしている。
社会に貢献できる知識や技
学生の多様化により、教員が能を身につけさせるとともに、 個々の学生に対応する能力に
自己の個性を理解し、社会順応 乏しい部分があり、教員研修等性を持った能力を育てる教育 での教員の資質向上が求めらも行う。
れる。
授業アンケートを実施し、各教員にフィードバックしている。

評価結果表を個人情報として教員個別に配布しているが、改善すべきところは個人の自助努力としているため効果を期待する方法の検討が必要。

中項目総括
特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
教育編成委員会により様々な協議がされたが、決議し実行すべき優先順位
今年度より全教員参加型の研修を校内で行った。柔道整復、鍼灸の技術をを決定するための委員会のキャリア教育に対する意見交換が今後も必要と 持ってスポーツトレーナーを目指す学生が多くなったことから、現役プロ野考える。多様化する学生に対して教員がどのように対応していくかが今後の 球トレーナーを講師に招き、現場で使える技術を研修した。臨床経験豊富な
大きな課題と考える。
教員の治療所見学を取り入れ現場力の向上に努めた。

最終更新日付172016 年

5月

7日

記載責任者

竹本

晋史

3-9

教育方法・評価等（鍼灸師科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-9-1 教育目的・目標に沿った教育課程を編成しているか

業界団体関係者等の外部役員
教育課程編成委員会での協ならびに本校教職員から成る、 議・決定された内容を元に、各教育課程編成委員会を設置し 部門で教育課程を編成する。
教育課程を編成する。

教育編成委員会の教育課程に対する認識の向上の努力を継続する。

3-9-2 教育課程につ いて、外部の意見を反映しているか

業界や他施設の教員と積極的に意見交換を行い、教育内容に反映させる。

学会、学外活動への参加を奨励し、外部との接触機会を増やしている。

学内で学外講師による研修会や学外の教育指導に関わる
セミナーなど積極的参加を推奨する。学会参加や発表などの積極的参加を推奨し、他校教員との意見交換の場を増やしている。

3-9-3 キャリア教育 を実施しているか

本校は専門分野の養成施設であり、教育課程全体が職業教育であることを教員が理解し、キャリア教育を行う。

国家試験合格のみを目標とするのではなく、臨床経験豊富な教員による教育を実施し合格後を見据えた教育を行う。

実技や外部臨地実習やゼミ
ナール科目において進路への関心、意欲を高める工夫し、学
習意欲と結びつけることが必要。進路相談や就職相談を積極的に行う必要がある。

3-9-4 授業評価を実 施しているか

各学年次の科目終了毎に選択式と自由記述による授業評価
アンケートを実施する。

授業アンケートを実施し、各教員にフィードバックしている。

評価結果表を個人情報として教員個別に配布している。必要に応じて、教員に指導を行っている。

イの参照資料等

校内教員研修報告書

中項目総括
特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
社会人・職業人としての資質・能力を高めるキャリア教育の充実が必要で指導者の質を高めるため、引き続き全教員参加型の研修を校内で行う予定あり、外部臨地実習先の確保や指導者の確保が今後も必要と考える。
としている。また外部で行われるセミナーや、学会などの積極的参加を推奨している。
最終更新日付18

2016 年

5月

7日

記載責任者

内野容子

3-9

教育方法・評価等（東洋療法教員養成学科）
小項目

3-9-1 教育目的・目標に沿った教育課程を編成しているか

3-9-2 教育課程につ いて、外部の意見を反映しているか

3-9-3 キャリア教育 を実施しているか

3-9-4 授業評価を実 施
しているか

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ

業界団体関係者等の外部役員
教育課程編成委員会での協ならびに本校教職員から成る、 議・決定された内容を元に、各教育課程編成委員会を設置し 部門で教育課程を編成し、年間教育課程を編成する。
授業計画に基づき授業を行っている。
業界や他施設の教員と積極的
学会、学外活動への参加を奨に意見交換を行い、教育内容に 励し、外部との接触機会を増や反映させる。
している。

教育編成委員会の教育課程に対する認識の向上の努力を継続する。

本校は専門分野の養成施設であり、教育課程全体が職業教育であることを教員が理解し、キャリア教育を行う。
各学年次の科目終了毎に選択式と自由記述による授業評価
アンケートを実施する。

学内での臨床実習・教育実習
以外に外部臨地実習や学外研究への協力などの参加について引き続き検討が必要である。
評価結果表を個人情報として教員個別に配布している。
改善すべきところは、指導し、必要であれば担当変更など検討する。

臨床実習や教育実習など経験豊富な教員による授業を実施している。また現場実習を取り入れている。
授業アンケートを実施し、各教員にフィードバックしてい
る。

中項目総括
外部の意見を取り入れ、年間授業計画に基づいて授業を進めている。
授業アンケートを実施し、授業内容、方法に対する評価の実施と教育改善を行っている。

イの参照資料等

学内で学外講師による研修 校内教員研修報告書
会や学外の教育指導に関わる
セミナー、学会参加、発表などの積極的参加を推奨している。
また、他校教員との意見交換の場を増やしている。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
教員養成科意見交換会の参加を推奨している。引き続き全教員参加型の研修を校内で行う予定としている。また外部で行われるセミナーや、学会などの積極的参加を推奨している。
最終更新日付192016 年

5月

7日

記載責任者

内野容子

3-9

教育方法・評価等（日本語学科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-9-1 教育目的・目標に沿った教育課程を編成しているか

ニーズ分析、レベルチエック
実施後、学科教員全員で協議の上、目標設定し、それに沿った教育編成を行う。

設定された目標にしたがって教育課程を編成する。

学生は卒業前に達成するレベルについては認識があるが、それに達するまでの意識が希薄なため、学期ごとの目標を提示する。

3-9-2 教育課程につ いて、外部の意見を反映しているか

他 校 と の 意見 交 換の 場を 持
ち、教育に反映する。

他校との協議会などに積極的に参加し、留学生の現状を把握する。

3-9-3 キャリア教育 を実施しているか

本学科は卒業後進学することが中心であるため「キャリア教育」は実施していない。

就職可能な条件の学生がいた場合、個別対応としてキャリア教育を実施する。

他校の非漢字圏の学生への対応などを参考にし、授業に反映したいが、教員同士の交流の場が少ないことが難点である。
査証の取得可能な範囲などの情報収集をする。

3-9-4 授業評価を実 施しているか

各学年次の科目終了毎に選択式と自由記述による授業評価
アンケートを実施する。

昨年に引き続き、学生数が少なかったためアンケートを実施していないが、日常の会話を通して授業への意見等を聞くようにしている。

イの参照資料等

将来的にはアンケートを行いたいと考えているが、語学力等を考え、どのような形式で、どのような内容、いつ行うか慎重に考えていく。

中項目総括
特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
多様化する留学生、多様化するニーズの学生に対応できるための目標設定
校外学習や本校食堂での調理実習などの日本文化体験を通じて、他学科とが必要となっている。また、教室内での学習のほかに、弱点を克服するため の交流をすることで、自国の文化、考え方などの振り返りを行った。
の課題、会話力、生活のためのコミュニケーション能力を育てる教育を行う。

最終更新日付202016 年

5月

7日

記載責任者

栗本

久美

3-10 （1/1）

3-10

成績評価・単位認定等（柔道整復師科）
小項目

3-10-1 成績評価・修了
認定基準を明確化し、適切に運用しているか

ア

考え方・方針・目標

成績評価・単位認定の基準については、教務会規則で明確にし、学生のしおりを配布し事前に学生に提示する。

イ

現状・具体的な取組等

筆記試験・実技試験により成績評価を行っている。一定の評価以上を獲得し、規定の出席数を満たしている者が単位を認
定される。

中項目総括
成績評価、単位認定に関しては、本校規定に定めた通りに厳格に行われている。単位互換に関しても規定どおりに行われている。単位互換による当該単位の学力が低下している学生が見られ今後の単位互換方法の改善が検討される。

ウ

課題と解決方向エ

学生のしおりで評価規定を提示しているが、学生の文章読解力が乏しいため、理解されず口頭による説明が何度も必要と思われる。

イの参照資料等

学生のしおり特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
姉妹校と提携した模擬試験又は、実力試験を実施し学生の学力評価の資料としている。姉妹校と模擬試験の結果を共有し、国家試験対策会議を開き、姉妹校の結果も検討材料に評価している。

最終更新日付212016 年

5月

7日

記載責任者

竹本

晋史

3-10

成績評価・単位認定等（鍼灸師科）
小項目

3-10-1 成績評価・修了
認定基準を明確化し、適切に運用しているか

ア

考え方・方針・目標

成績評価・単位認定の基準については、教務会規則で明確にし、事前に学生に提示する。

イ

現状・具体的な取組等

筆記試験・実技試験により成績評価を行っている。一定の評価以上を獲得し、規定の出席数を満たしている者が単位を認
定される。

中項目総括
成績評価、単位認定に関しては、本校規定に定めた通りに厳格に行われている。単位互換に関しても規定どおりに行われている。単位互換による当該単位の学力が低下している学生が見られ今後の単位互換方法の改善が検討される。

ウ

課題と解決方向エ

学生のしおりで評価規定を提示しているが、シラバスへ評
価について記載し、授業開始時、試験前に担当者からの説明を行う。成績評価が、学習への意識付け、モチベーションアッ
プへつなげる工夫が必要である。

イの参照資料等

学生のしおり特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
各学年の履修内容に沿って校内実力試験を数回行い学生の、学力について把握し、必要であれば学習支援を行っている。また、姉妹校と提携した模擬試験を実施し、他校との到達レベルの違いの把握を行っている。

最終更新日付222016 年

5月

7日

記載責任者

内野容子

3-10

成績評価・単位認定等（東洋療法教員養成学科）
小項目

3-10-1 成績評価・修了
認定基準を明確化し、適切に運用しているか

ア

考え方・方針・目標

成績評価・単位認定の基準については、教務会規則で明確にし、事前に学生に提示する。

イ

現状・具体的な取組等

筆記・実技試験、レポート提出、発表内容などにより成績評価を行っている。一定の評価以上を獲得し、規定の出席数を満たしている者が単位を認定さ
れる。

中項目総括
成績評価、単位認定に関しては、本校規定に定めた通りに厳格に行われて
いる。

ウ

エ

イの参照資料等

オリエンテーション時に評 教務会規則
価規定を提示している。講義・ 学生のしおり
演習・実習と教育内容に沿った評価の方法ついて検討が必要であり、各科目・各教員によって評価方法・評価レベルの違いについて検討する必要がある。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

最終更新日付23

課題と解決方向2016 年

5月

7日

記載責任者

内野容子

3-10

成績評価・単位認定等（日本語学科）
小項目

3-10-1 成績評価・修了
認定基準を明確化し、適切に運用しているか

ア

考え方・方針・目標

成績評価基準については、教務会規則で明確にし、事前に学生に提示する。

イ

現状・具体的な取組等

筆記試験・口頭試験・模擬テ
スト、出席率により成績評価を行っている。

中項目総括
成績評価、出席管理については本校規定に定められたとおり、厳格に行っ
ている。

ウ

エ

イの参照資料等

学生に対し、評価基準等の説明を行っているが、学生たちの理解には至っていない。文化が違うため日本での評価について折に触れ説明していくしかない。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

最終更新日付24

課題と解決方向2016 年

5月

7日

記載責任者

栗本

久美

3-11 （1/1）

3-11

資格・免許の取得の指導体制（柔道整復師科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-11-1 目 標 と す る 資
格・免許は、教育課程上で、明確に位置づけているか

指定規則よりカリキュラム
内容が規定されているため、そのカリキュラムに則った、カリ
キュラムを組む。資格は取るだ
けではなく社会で役に立つものでなければならないことから、現場力を高める指導を目標とする。

指定規則に規定された以上の単位数であり、それ以外にも本校独自の学外実習を明確に示している。国家試験出題科目
以外の教科であっても、卒業
後、社会で必要となる知識を教授するカリキュラムを組んでいる。開業をしている教員が実
技を受けもつことで臨床力を高めている。

昨年度、全学年が新カリキュラムとなり、教員、学生に周知できたが、不慣れな点から授業進行に問題点が見られ、今後の課題と思われる。また、学生の読解力の低下が見受けられる為、この点も教育課程上での見直しが検討されるべきだと思われる。

3-11-2 資格・免許取得の指導体制はあるか

指定規則に則ったカリキュ
ラムの内容で、国家資格取得のための授業を実施する。

3 年次は国家試験対策を行うとともに実技科目をより臨床的な内容にシフトし応用問題解決能力を高めている。
また、模擬試験にも力を入れている。

3 年次の学力だけではなく 1
年次から国家試験合格のための積み上げ教育の効率化が必要である。
新入生の学力低下の対策が必要と思われる。

中項目総括
国家試験合格に向けての講義ばかりではなく、国家資格者として恥じない
知識構築の講義、技術習得のための実技や実習ができるカリキュラムを組んでいる。
学力不足、学習能力の低い学生には担任による支援だけではなく、各科の教員全員が補習にあたっている。

イの参照資料等

平成医療学園専門学校学則

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
学生各自が自習できる共創空間を作るなど、環境整備に取り組んでいる。
教員だけではなく東洋療法教員養成科の学生によるチューター性を導入し、学習助言を行っている。
姉妹校と合同で模擬試験を行い多くの教員から問題を集め編集すること
で偏りを無くしている。
最終更新日付252016 年

5月

7日

記載責任者

竹本

晋史

3-11

資格・免許の取得の指導体制（鍼灸師科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-11-1 目 標 と す る 資
格・免許は、教育課程上で、明確に位置づけているか

指定規則よりカリキュラム
内容が規定されているため、そのカリキュラムに則った、カリ
キュラムを組む。

指定規則に規定された以上の単位数であり、それ以外にも本校独自の学外実習(鍼灸院、老人福祉施設、スポーツ現場なそ)を明確に示している。

学力低下や学生間の理解度の違いもあるが、学生が理解しやすい良い授業を行うことが必要である。各教員に授業評価を活用し、教授方法などの指導など行う必要がある。

3-11-2 資格・免許取得の指導体制はあるか

指定規則に則ったカリキュ
ラムの内容で、国家資格取得のための授業を実施する。

3 年次は国家試験対策を行うとともに実技科目をより臨床的な内容にシフトし応用問題解決能力を高めている。

引き続き 3 年次の学力だけではなく 1 年次から国家試験合格のための積み上げ教育の効率化する必要がある。

中項目総括
国家試験合格に向けての講義ばかりではなく、国家資格者として恥じない
知識構築の講義、技術習得のための実技や実習ができるカリキュラムを組んでいる。学外実習を積極的に行っている。

イの参照資料等

平成医療学園専門学校学則

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
学力不足、学習能力の低い学生には担任による支援だけではなく、各科目の教員全員が補習にあたっている。
授業外でフォローアップゼミを開講している。
生活指導や学習指導など面談を実施し、学生へのアドバイスを積極的に行っている。
最終更新日付262016 年

5月

7日

記載責任者

内野容子

3-11

資格・免許の取得の指導体制（東洋療法教員養成学科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

3-11-1 目 標 と す る 資
格・免許は、教育課程上で、明確に位置づけているか

指定規則よりカリキュラム
内容が規定されているため、そのカリキュラムに則った、カリ
キュラムを組む。

3-11-2 資格・免許取得の指導体制はあるか

指定規則に則ったカリキュ
臨床や教育経験豊富な教員
ラムの内容の授業を実施する。 による授業を実施し、演習や実習などで学生が実践力を身につける教育を行っている。

指定規則に規定された以上の時間数であり、それ以外にも本校独自のゼミナールとして
教育実習事前・事後指導、臨床
実習事前・事後指導を設けてい
る。

中項目総括
鍼灸師としての臨床能力、そして教育者として素養や実践力を身につけるため指定規則に則ったカリキュラムの内容の授業を実施している。
今後は授業内で、専門分野(高齢者、スポーツ、女性)の鍼灸治療についての指導できる知識と技術の習得の場となるよう検討する必要がある。
指定規則のカリキュラム外で教育実習・臨床実習の指導を行う体制を設けている。

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

2 年間の各授業評価によっ 平成医療学園専門学校学則て資格が与えられるため、学生の達成度や臨床・教育能力に差がある。臨床実習や教育実習では厳しい評価基準を設けることも引き続き検討したい。
鍼灸師に求めるものが多様化し ている ため 専門分 野 (高 齢者、スポーツ、女性など)の鍼灸治療についての指導できる知
識と技術の習得が必要である。
入学生は鍼灸師として一定レベルの能力を持っていることが前提だが、臨床・教育能力の学生間の差に対する支援体制について引き続き検討を行う必要がある。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
鍼灸業界のニーズは幅広く、求められる人材も多種多様であるため、時間外ゼミとして多くの講座を開講し、教員として知識や技術を広げる場を設けている。

最終更新日付272016 年

5月

7日

記載責任者

内野容子

3-11

資格・免許の取得の指導体制（日本語学科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-11-1 目 標 と す る 資
格・免許は、教育課程上で、明確に位置づけているか

指定規則よりカリキュラム
内容が規定されているため、そのカリキュラムに則った、カリ
キュラムを組む。

指定規則に規定された以上の時間数数であり、それ以外にも本校独自の授業についても明示している。

各個人によって、必要とする資格（日本留学試験、日本語能力試験 各レベル）が違うた
め、個別に指導する必要がある。

3-11-2 資格・免許取得の指導体制はあるか

指定規則に則ったカリキュ
ラムの内容で、日本語能力試
験、日本留学試験のための授業を実施する。

各種試験対策を行うとともに個人面談を行い、個別にレベ
ルや、必要な試験への取り組み方の説明も実施する。

入学直後から、卒業までの期間で受験できる試験の回数、レベルを説明するとともに、大学受験に必要な科目についての学習指導も必要となる。

中項目総括
日本語能力試験でのＮ２～Ｎ１獲得、日本留学試験高得点獲得に向けての講義、演習ばかりではなく、日本での文化を知り、大学へ進学後に帰国もしくは各国でグローバルに活躍できる人間形成を目的としたカリキュラムを組んでいる。

イの参照資料等

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
他学科の教員・学生との交流を持ち、一般の日本人と話す機会を増やすよ
うに努力している。また、七夕、書初めなど、各季節の文化や、調理実習を通し、日本文化、日本人への理解を深めている。

最終更新日付282016 年

5月

7日

記載責任者

栗本

久美

3-12 （1/1）

3-12

教員・教員組織（柔道整復師科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-12-1 資格・要件を備えた教員を確保しているか

認定規則ならびに学則で定められた教員資格・要件を備えた教員を確保し教育を実施する。教員は知識と技能を身に付けた人間性豊かな医療人の育成に努める。

毎年、認定規則ならびに学則で定められた教員資格・要件をみたすだけでなく、経験豊富で医療現場の第一線で活躍する教員を確保している。

教員としての経験が積み上げられてきた半面、慣れからくる業務の合理化が学生指導で不利に働く。今後、教員の職務から必然的に求められる資質
向上や多様化する社会に適応する能力が求められる。

3-12-2 教員の資質向上への取組みを行っているか

教員の資質向上のため研修
研修制度を設け、研修内容を計画を定め、適切に運用する。 教務会が教員個人のキャリア
定期的に外部講師を招き教員 ア ッ プ だ け で は な く 学 生 へ研修会を開催し、資質向上を目 フィードバックできるものを標としている。
許可している。

研修されたものが、どれだけ学生にフィードバックされたか数値化できないため、今後の認定は教育機関への研修にすべきか検討する。

3-12-3 教員の組織体制を整備しているか

各部門（学科）の上位に教務会を設置し、各科においては学科長の下、各教務、実技主任を配置し、各学年担任を組織している。

イの参照資料等

教職員会議において教務会、各分科組織における会議は各科連絡会議、実技会議、国家 活発に発言されている報告が試験対策会議等の報告や連絡 あるが教職員会議は報告の場を行っている。
となっており、全教員が相談できる場への変革が必要である。

中項目総括
教員資格・要件を備えた教員は確保されているが、臨床力があり経験豊富
な教員は人間性にも富んでいるが、現代の教育現場の変化に対応しきれない事があり、臨床力に乏しい新人教員はスキルアップの意欲はあるものの人間
性構築段階である。この 2 つのタイプの教員の融合する場として経験豊富な教員の授業を新人教員が聴講することを行っている。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
大阪大学へ専修学校研修員を派遣し、同大学との研究を行っており、他の専門学校、大学からの派遣研修員とも意見交換を行っている。
ガンバ大阪アカデミー、追手門大学、甲南大学の運動部のトレーナー活動を行い、教員のスキルアップに努めている。また、経験を学生にフィードバ
ックしている。

最終更新日付292016 年

5月

7日

記載責任者

竹本

晋史

3-12

教員・教員組織（鍼灸師科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

3-12-1 資格・要件を備えた教員を確保しているか

認定規則ならびに学則で定められた教員資格・要件を備えた教員を確保し教育を実施する。

3-12-2 教員の資質向上への取組みを行っているか

教員の資質向上のため研修
研修制度を設け、研修内容を計画を定め、適切に運用する。 教務会が教員個人のキャリアアップだけではなく学生へのフィードバックできるものを許可している。

3-12-3 教員の組織体制を整備しているか

各部門（学科）の上位に教務会を設置し、各科においては学科長の下、各教務、実技主任を配置し、各学年担任を組織している。

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

毎年、認定規則ならびに学則
27 年度新規採用の公募を行で定められた教員資格要件を い、資格要件だけでなく専門分備えた教員を確保している。
野の教授が可能な教員を募集
学生の学習状況によっては、 している。
人員を増やすことも検討する。
教員の積極的な研修参加を促し、得た知識技術を教員間で共有し、学校内での資質向上の取り組みを増やす必要がある。

教職員会議において教務会、各分科組織における報告が各科連絡会議、実技会議、国家 なされ、共有情報認識が得られ試験対策会議等の報告や連絡 ているが、学科を超えて積極的を行っている。
な意見交換を行える場が必要
である。

中項目総括
特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
教員資格・要件を備えた教員は確保されているが、人間力・臨床能力・教大阪大学へ専修学校研修員を派遣し、同大学との研究を行っており、他の育力のそろった教員を確保するのは難しく、経験豊富な先輩教員や教員研 専門学校、大学からの派遣研修員とも意見交換を行っている。
修・外部セミナーなどによって教員を育てる必要がある。また、専門分野・
全日本鍼灸学会での教員発表、学生発表など学校として推奨し、他校との得意分野のある教員の採用を行う。
交流を通じ、教員のモチベーション UP や資質向上のための機会を得られる
ようにしている。
最終更新日付30

2016 年

5月

7日

記載責任者

内野容子

3-12

教員・教員組織（東洋療法教員養成学科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-12-1 資格・要件を備えた教員を確保しているか

認定規則ならびに学則で定められた教員資格・要件を備えた教員を確保し教育を実施する。

毎年、認定規則ならびに学則で定められた教員資格・要件を備えた教員を確保している。

引き続き、今後の鍼灸師のニーズをとらえ新しい分野の専門家を確保する必要がある。

3-12-2 教員の資質向上への取組みを行っているか

教員の資質向上のため研修
研修制度を設け、研修内容を計画を定め、適切に運用する。 教務会が教員個人のキャリアアップだけではなく学生へのフィードバックできるものを許可している。

教員の積極的な研修参加を促し、得た知識技術を教員間で共有し、学校内での資質向上の取り組みを増やす必要がある。

3-12-3 教員の組織体制を整備しているか

各部門（学科）の上位に教務会を設置している。各科においては学科長の下に、各学年担任を組織している。

イの参照資料等

教職員会議において教務会、各分科組織における報告が各科連絡会議等の報告や連絡 なされ、共有情報認識が得られを行っている。
ているが、学科を超えて積極的な意見交換を行える場が必要
である。

中項目総括
特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
27
年度教員養成学科を持つ
7 校のうち 6 校の校長や学科長などが参加し、第教員資格・要件を備えた教員は十分確保されているが、より専門性の高い
1 回教員養成学科教員「意見交換会」が行われた。毎年教員研修会開催時に「意臨床および研究能力を持つ教員を確保する必要がある。
補完代替医療や、EBM の実践など現在求められている鍼灸分野に精通し 見交換会」を行うことが決定し、鍼灸師を養成する教員の資質向上のためのカ
リキュラムなどの検討を行う事となっている。
た教員も必要である。

最終更新日付312016 年

5月

7日

記載責任者

内野容子

3-12

教員・教員組織（日本語学科）
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ3-12-1 資格・要件を備えた教員を確保しているか

規則ならびに学則で定められた教員資格・要件を備えた教員を確保し教育を実施する。

3-12-2 教員の資質向上への取組みを行っているか

教員の資質向上のため研修教材研究や、誤用分析をし、医療専門課程と文化・教養課
計画を定め、適切に運用する。 検討する時間を持つように取 程と同じ内容の研修を実施しり組んでいる。
ている。日本語学科に特化した研修会参加を行っている。
単独研修を実施するための時間の確保が課題となっている。

3-12-3 教員の組織体制を整備しているか

各部門（学科）の上位に教務会を設置し、学科においては学科長の下、クラス担任を組織している。

イの参照資料等

毎年、規則ならびに学則で定められた教員資格・要件を備えた教員を確保している。

授業後、授業の報告を実施し
ている。

中項目総括
教員資格・要件を備えた教員は確保されている。今年度では教育者としてのスキルアップの研修は行ったが、日本語学科に特化した研修実施にまでは及んでいない。今後も教員の向上心を満たすための勉強会や意見交換会、教材研究会を計画していく。外部セミナーにはできるだけ参加するように指導している。

定期的にミーティング時間を設ける努力をしているが、業務が多岐にわたっているため
時間設定が困難となっている。
他学科には校内メールおよび教職員会議などで発信していく。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
ほとんどの学生がベトナム人であるため、学生同士の授業以外での会話がベトナム語になっており教員がいかに授業以外で学生とかかわりを持って、日常で日本語を使う必要性を教育しなければならない。

最終更新日付322016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

基準４ 学修成果（４）
大項目総括
過去の国家試験合格率はおおむね柔道整復師科で平均 90％以上、鍼灸師
科では平均 95%以上であるが近年低下傾向である。
【柔道整復師科】
国家試験合格率は新卒者 76.0％（26 年度 81.8％、25 年度 92.8％）で昨
年度の合格率より下回り、開校以来合格率 80％を初めて割り過去最低であった。新卒者全国平均が 82.2％でありこれも初めて全国平均を下回った。
過去にも多少の合格率の落ち込みはあったものの、今回の様な落ち込みは初めてであった。
過去の反省から成績不良者の精神的、内面的な学生支援も行ったが、結果が伴わなかった。
認定実技審査は今年度も整復実技、柔道実技共に 100％合格であり安定した臨床的な実技指導の成果であった。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）【柔道整復師科】
今年度も合格率 100％を目標に過去の反省点から昨今の学生の弱点である自立した学習能力を構築すべく取り組んだが、本校の目指す 100％どころ
か過去最低の合格率となった。国家試験対策としては過去のグループ校合同
模擬試験や校内実力試験のデータから弱点強化を行ってきたが、学生指導
上、学生のやる気をいかに早期に高めるかが最後まで難点として残った。
昨年度から実施している治療所見学実習や研究発表により、それまでの与えられるのを待つだけの姿勢から学生自ら疑問追及する探究心向上やコミュニケーション能力構築することで自ら学ぶ姿勢は少しずつ改善がみられる。

【鍼灸師科】
国家試験合格率が過去最低であった。原因として低学力者が集団化し自己【鍼灸師科】
評価で自己満足した環境が出来てしまい、模擬試験や実力試験などの他者評
国家試験合格率は新卒者はり師 82.4％（26 年度 96.2％、25 年度 91.0％）、 価に対して危機感が乏しかったと思われる。
きゅう師 84.3％（26 年度 96.2％、25 年度 96.8％）であり、開校以来最低
実践的な臨床能力構築のため本校独自の卒業実技試験完成に向けて 1、2の合格率であった。新卒者全国平均は、はり師 87.6％、きゅう師 88.9％で 年生の実技試験内容を共通化している。
あり全国平均を下回った。
【東洋療法教員養成学科】【東洋療法教員養成学科】
平成 18 年に設置し、20 年に卒業生を輩出して以来、毎年はり師きゅう師
はり師きゅう師教員を輩出した。
教員を輩出している。
臨床能力を高めるために施術所で臨床を行っている講師を多く採用し、多【日本語学科】
岐にわたる施術方法を指導した。
非漢字圏からの留学生に対する 2 年間の教育が終了した。教員も模索しな【日本語学科】
がら日本語教育を行った。素直な学生ばかりで、日本の生活にも文化にも慣全ての初年度入学者が卒業生を輩出した。その全てが非漢字圏の学生であ れて日本国で何が出来るのか何が足りないのかを見極める能力が構築されったが、その半分は日本語能力試験のＮ２を合格した。
たと思われるが、N2 不合格した学生は日本語能力不足を実感し、その不足日本で進学を希望していたものは全員専門学校へ進学した。
を補うために日本語能力を高めるための学科へ進学した。

最終更新日付33

2016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

4-13 （1/1）

4-13

就職率
小項目

4-13-1 就職率の向上が図られているかア

考え方・方針・目標

就職率 100％を目標とする。

イ

現状・具体的な取組等

ウ

キャリアサポート委員会に相談に来る学生に対しては、就職完了まで支援を継続して行っている。
ロビーに求人システムを設置し求人情報を取集しやすくした。
柔道整復師科・鍼灸師科の就職率は 72.0％であった。
他学科は 100％であった。

課題と解決方向エイの参照資料等

国家試験合格後に就職活動を行う学生に就職完了の遅れが生じてしまう事例が年々増加している。就
職先の治療院等に理解を求め中期的な求人募集をお願いしている。
東洋療法教員養成学科の就職先である養成校の求人が激減してい
る。

中項目総括

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）【柔道整復師科・鍼灸師科】【柔道整復師科・鍼灸師科】
キャリアサポート委員会では、学生の要望を個別にヒアリングする担当教
本校も企業体の状況や環境を把握し、優良企業を把握し卒業生や現役学生
職員を増員し、学生の要望に合った治療院とのマッチングを強化している。 が就職後も業に対して夢や希望が持てることを企図している。
また求人情報を閲覧できる求人システムを導入し、学生が手軽に求人情報を
柔道整復、鍼灸業団が多数存在し、それに加え業団未加入の個人開業者が閲覧できる環境を整備した。
増加した影響で開業している施術所自体が把握しきれない状況であり、そこ
卒業後の進路状況は、就職が 73.0％、他学科等へ進学が 5.6％、その他が に就職が決まってもその後の情報が収集しがたい業界である。
21.4％であった。就職率が 7 割であるが、調査した時期が卒後すぐであり、
福祉介護関係の企業から柔道整復師、鍼灸師として求人が毎年増加傾向で実際の就職率は進学した者を除けばほとんどが就職していると思われる。こ ある。この事は卒業生にはより多くの就職選択肢が増えたことにはなるが、の傾向は国家試験の難易度が上昇していることから国家試験合格の確定が 卒業生の就職希望先としてはまだまだ医療系が人気である。
出るまで就職活動を行わない学生が増加し、卒業前に就職状況の確実な情報
スポーツトレーナー志望であった卒業生に派遣社員ではあるがプロ下部収集が行えていないことが要因となっている。
組織への採用があった、また、美容関係から鍼灸師の求人が増加している。
【東洋療法教員養成学科】【東洋療法教員養成学科】
非常勤講師として採用された。就職先である養成校からの求人が年々少な
今年度卒業生は、就学中に開業した者や社会人経験者であり、多くの学校くなっている。
への活動は行っていなかった。
【日本語学科】【日本語学科】
卒業生の 1 名が本国で大学を卒業していたので日本で就職を希望し就職
本校のベトナム通訳やベトナムとの連絡を行う事務職員が必要であったした。
ため本校へ就職した。
最終更新日付342016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

4-14 （1/1）

4-14

資格・免許の取得率
小項目

4-14-1 資格・免許取得率の向上が図られているかア

考え方・方針・目標【柔道整復師科・鍼灸師科】
合格率 100％を目指す。
【東洋療法教員養成学科】
入学生が全員 2 年後に教員資格が取得できる臨床能力も養うことを目指す。
【日本語学科】
日本語能力試験（Ｎ１、Ｎ２
レベル）の 100％合格と日本留学試験高得点を目指す。

イ

現状・具体的な取組等【柔道整復師科・鍼灸師科】
国家試験合格率は、常に近畿圏で上位を維持していたが90%前後を達成していたが、柔道整復師合格率が 76.0％であり、はり師合格率 82.4％、きゅう 師 合 格 率 84.3 ％ と 低 迷 した。
【東洋療法教員養成学科】
100％教員資格を取得した。
【日本語学科】
設置初年度入学生は、すべて非漢字圏の学生であったが、N2 を半数の学生が合格した。

中項目総括【柔道整復師科・鍼灸師科】
毎年のことではあるが、国家試験合格率 100％を目標とした。結果的に柔道整復師科、鍼灸師科ともに大きく合格率が下がった。国家試験も年々難易度が上がっておりそれに対応すべく毎年の分析を行っていたが、学生個々の修学や生活環境の改善も含めた指導もさらに必要である。

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等【柔道整復師科・鍼灸師科】
グループ校で開催している
合同模擬試験や校内実力試験のデータ分析だけではなく、グループ校との会議により近年の学生修学状況を把握し細やかな学習指導が必要と考える。
【東洋療法教員養成学科】
カリキュラム改善検討会で議論されている教員の臨床能力向上も含めて、教員資質向上が求められている。教育環境の整備も含め新たなる取り組み
が必要と考える。
【日本語学科】
日本語能力試験合格とその後の将来の就職を意識した進路決定ができるかが課題である。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）【柔道整復師科・鍼灸師科】
3 年生で原級留置者があった。国家試験合格を目標で入学したにもかかわらず、3 年生進級時で国家試験合格を目指すためのモチベーションが低下している学生が毎年多くなってきており、年度途中で進路変更する学生もあり指導に苦慮している。

最終更新日付352016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

4-15 （1/1）

4-15

卒業生の社会的評価
小項目

4-15-1 卒業生の社会的評価を把握しているか

ア

考え方・方針・目標

教育内容の改善という観点から、卒業生の動向について把握する。
【柔道整復師科・鍼灸師科】
臨床の現場で即戦力となる
基礎的な能力を有する人材を輩出する。
【東洋療法教員養成学科】
普通教員としてすべての科目に対応でき、臨床実技能力も有し教育現場で即戦力となる人材を輩出する。

イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

同窓会組織と連携し、卒業生
業界を離れていく卒業生のの状況や、卒業生からの学校へ 把握が極めて困難である。
の求人状況から一部の卒業生
SNS 等で情報発信しているの開業状況は把握できている。 が、情報収集しない卒業生が存SNS 等のツールを使い情報を 在している。
発信し、卒業生の動向を探る。 【柔道整復師科・鍼灸師科】【柔道整復師科・鍼灸師科】
特別講義は 9 月と 3 月に集特別講義で医療、スポーツ、 中講義としている。長期的な技
美容等の専門家を迎え、実践的 術能力維持が出来る講義もしな実技指導を行っている。
くは再受講できる環境が必要
トレーナー資格(JATAC-ATC) である。
やアロマテラピーアドバイザ 【東洋療法教員養成学科】
ー、初級障がい者スポーツ指教育学系講師の充実も必要
導、日本体育協会スポーツリー としている。
ダーの資格取得を可能とした。
【東洋療法教員養成学科】
国試対策授業は評価が高い。
臨床能力も向上している。

中項目総括
同窓会組織や関連団体の情報から一部の卒業生の開業状態は把握できており評価を得ているが、就職先の個人の評価は入手できていない。また、極僅かであるが業界を離れた卒業生の動向は把握しきれない状況である。
【柔道整復師科・鍼灸師科・東洋療法教員養成学科】
臨床・教育の現場で即戦力となる能力を有する人材輩出に努力し、講義や講師の選択を毎年検討し、改善すべき点は改善を行っている。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
医療、スポーツ、美容等の特別講義や臨床家による実技指導を多く取り入れているが介護系にも力を入れている。
プロスポーツ（サッカー・野球・ソフトボールなど）のメディカルおよびフィジカルトレーナーとして採用が多くなっている。

最終更新日付362016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

基準５ 学生支援（５）
大項目総括
本校の特徴である「学生との距離が近い教職員・教育」のもっとも重要視しているのが学生支援である。
特に専門学校学生は高校卒業生から社会人経験者と年齢層も幅広く、人生経験もさまざまである。その学生たちが同じ環境で学ぶにはより多くの意見や要望を学生から拾い上げることが必要である。それ故に学生から教職員の顔や名前が出るような取り組みを行っている。
成績不振者、経済的困窮者には個人的ではなく、多くの教職員が情報を共有し、学生から相談しやすい環境を整備している。
経済的支援に関しては分納制度や奨学金、教育ローンの紹介や説明を行い、就学意欲が高いにも関わらず経済的に学費未納となり退学、除籍とならないように支援体制を整えている。その一環で本校独自の入学後奨学金制度も導入している。
就職支援に関してはキャリアサポート委員会を設置し、担当者が学生、卒業生の就職先希望を汲み取り、また求人企業に対しては積極的に求人情報の収集に努めている。
卒業生が柔道整復師、鍼灸師として資格取得で完結せず、将来にわたって取得した資格で社会貢献し、日本国民の健康維持と業界の発展の一躍を担うことが出来る医療人として卒業し、資格取得後にさらに希望に満ちた道を示し、導くことも学生支援の一つであり最終目標であると考えている。
留学生に対して相談窓口を設けている。また、ベトナムからの留学生が多いことから本校卒業生のベトナム人職員を採用した。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
担任制度を開校以来導入し、学生個人の学習や生活面の相談も受けている。
未成年者が多く入学している傾向から従来から行ってきた保護者との連携をさらに密に行っている。
医療系初学者に対して授業時間以外で補習を行っている。
同窓会組織が講習会を卒業生、在校生にも提供しており、そこでの交流は在校生にとっては卒後の情報収集の場となり、開業している卒業生にとっては将来の就職情報を提供できる相互交流の場となっている。
キャリアサポート委員会が、求人先企業担当者と就職・アルバイト希望卒
業生、在校生との就職相談を実施し、双方をマッチングしている。
キャリアサポートを中心に本校卒業生によるプロスポーツトレーナーによる勉強会を開催している。この事によりスポーツ現場との繋がりをより強くしている。
留学生の住居、アルバイト等の生活環境の相談を行っている。

最終更新日付372016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

5-16 （1/1）

5-16

就職等進路
小項目

5-16-1 就職等進路に関する支援組織体制を整備しているかア

考え方・方針・目標

本校学生に対してよせられる
多数の求人票をもとに、個別で就職支援を行い、卒業時、在校時を問わず、高い就職率を維持する。

イ

現状・具体的な取組等

キャリアサポート委員会を設置し担当教職員を増員している。
施術所アルバイトや就職の相談窓口は担当者がマンツー
マンで相談にのり、就職支援のための環境整備、並びに就職相談会の開催などさまざまな支援を行っている。
求人企業（施術所）の求人票の掲示とネット上で求人先を閲覧できる求人システムを導入してタイムリーな求人先の開示を可能にした。

中項目総括
キャリアサポート委員会が就職等の相談を行っている。担当者が個別に就職支援を行っている。また、求人票を出している施術所を招きマッチングさせる就職相談会なども開催し、一定の成果と評価を得ている。

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

今後さらに関係団体等の連携を密にし、就職先・アルバイ
ト先の選択肢を増やし、就職支援の充実・強化を行っていく必
要がある。
キャリアサポート委員会に相談に訪れた学生しか求人シ
ステムを紹介できていない。求人システムの周知徹底が必要である。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
キャリアサポート委員会や求人システムにより、求める側、探す側ともに適切な就職マッチングが出来るように支援している。
就職支援として、履歴書の書き方や面接時等の礼節指導も行うようになり好評を得ている。

最終更新日付382016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

5-17 （1/1）

5-17

中途退学への対応
小項目

5-17-1 退学率の低減が図られているかア

考え方・方針・目標

退学の前兆である行動を早期に把握し、個別に対応することにより退学率を低減する。

イ

現状・具体的な取組等

学費の滞納、長期欠席、成績不振などの学生に対して、速やかに教職員面談を実施している。
【柔道整復師科・鍼灸師科】
減少気味であった退学者が両学科とも 1 年生で多数であった。
【東洋療法教員養成学科】
他学科に在籍していた学生が国家試験受験に専念するために退学した。

中項目総括
退学率 0％を目標としている。退学に関する相談窓口を分けている。経済的な事由による対応は事務職員が、長期欠席や成績不良による対応は教員が窓口となり、退学に至るまでの早期段階で、教職員と学生がしっかりコミュ
ニケーションを取り、退学を回避する方法を模索し、退学率の低減を図っている。

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

学生が連絡を受けることを拒否する状況や、保護者へ連絡を行っても保護者自身も学生と連絡が取れないケースなどもあり苦慮している。
【柔道整復師科・鍼灸師科・教員養成学科】
欠席に関しては連日の欠席
もしくは、同じ授業が 2 週連続で欠席した場合に注意喚起を促している。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
近年にみられるような基礎学力の低い新入学生が多くみられた。昨年度は前期試験後の成績の結果が芳しくなかった学生でも専任教員だけではなく非常勤講師の協力もあり就学意欲を取り戻した学生が多かったが、今年度は再び前期試験後に就業意欲を失った学生があった。広報活動で医療系免許取得に時間と努力が必要であることを案内しているがさらに細かく認知してもらう必要がある。
最終更新日付392016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

5-18 （1/1）

5-18

学生相談
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

5-18-1 学生相談に関する体制を整備しているか

担任制により各学年を運営
し、教務部や事務室との密接な連携体制を整えて学生相談に臨んでいる。
FD 委員会、
ハラスメント委員会を設置している。

グループウエア（職員用ネッ
トワーク）を活用することにより、担任や事務室担当職員との密接な連携により個別に対応している。
教員と学生を繋ぐ教務事務
を柔道整復師科、鍼灸師科の学生が授業を受けている中津第2 校舎においた。

5-18-2 留学生に対する相談体制を整備しているか

留学生に対する学生相談体制を整備する。

日本語学科が設置された。それに伴い、日本語学科の教員が個別に留学生の相談を受けて
いる。

中項目総括
担任制により学生からの相談に対して教務部や事務室との連携を面談だ
けではなく職員用ネットワークを活用して情報共有を行っている。
留学生に関しては医療専門課程には留学生が在籍していないが、日本語学科が設置され、相談環境は段階的に整備している。留学生に対する教育経験者が相談を受け付けている。

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

学生間の人間関係トラブル
や家庭の経済状況に介入すべきか否かが課題である。社会人
学生は個人としての意見をしっかり持っていることが多く、団体行動に関して協力的、非協力的な態度がはっきりしており相談を受けても結果的に自己主張を聴取するだけになっている。
【柔道整復師科・鍼灸師科】
留学生ではないが日本で生活する外国人の入学生が毎年数人ある。日常会話は問題ない
が、多くの語彙を理解できない
ため、苦慮している。
【日本語学科】
母国語を話せる職員が必要である。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
学生が匿名で要望を投書できる「目安箱」を設置しており、教育内容、環境整備等に関しての要望を収集することに努めている。
また学友会（生徒会）に学友会顧問を置き、学生の要望をダイレクトに聴取できる環境中である。

最終更新日付40

2016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

5-19 （1/1）

5-19

学生生活
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向

5-19-1 学生の経済的側面に対する支援体制を整備しているか

独自の支援制度と、外部の支支援制度を熟知し、学生一人ひとりにとって適切な支援方法
をアドバイスする。

学費の分納や入学時奨学金
制度、社会人が就学しやすいよ
うに夜間部特別奨学金制度を導入し（27 年度入学生を最後に廃止）、日本学生支援機構奨学金制度説明会や個別の説明を行っている。

5-19-2 学生の健康管理を行う体制を整備しているか

学校保健安全法に基づく健康診断を全学年に実施し、その他必要と思われる健康管理上の体制は整備する。
入学後、もしくは新年度授業
前に健康診断を行っている。
校内における重度外傷や緊急疾患に対しての緊急時対応マ
ニュアルに基づき対応する。

学園グループの医療機関に大きな問題は無い。健康診断
協力を要請し、医療専門課程全 で各種抗体検査の結果から反学生一斉に健康診断を行って 応が出た学生には個別で担当いる。また、鍼灸師科が生徒へ 者が相談を行っている。
の B 型肝炎抗体検査及びワク
緊急時対応マニュアルに沿チンの接種を実施や、インフル って救急搬送等行っているが、エンザ予防接種も安価な受診 保護者への連絡がつかないケ
料で接種できるように配慮し ースもしくは連絡を拒否するている。
学生がいる。学生と保護者との日本語学科は入学時期に応 良好な関係が保たれているか
じて入学後に全員行っている。 否かまで把握できない。

5-19-3 学生寮の設置など生活環境支援体制を整備しているか

要望があれば、可能な限り十分な支援を行う。

医療専門課程の学生に対する学生寮は所有せず、数社の学生マンション斡旋業者と提携し希望者に紹介するという支
援にとどまっている。
日本語学科は近隣のマンシ
ョンに学生寮を設けている。

41

奨学金を貸与されている学生が年々増加している。奨学金を貸与されている認識に乏しい学生も増加傾向であり入学式後の保護者説明会や学生対象の説明会で理解を高めている。
夜間部特別奨学金制度が今
年度入学生で終了した。

本校は大阪駅にも近く近隣には大手予備校が存在しているため優良学生マンションが多く存在している。
日本語学科への留学生が増加すればかなりの部屋数を確保しなければならない。

エイの参照資料等

5-19-4 課外活動に対する支援体制を整備しているか

スポーツ等のクラブ活動、その他、課外活動に対する支援体
制を充実させる。

クラブは柔道部、トレーナー
クラブ設立までのサークルクラブがあり教員が顧問とな 活動を希望する意見があるが、っている。その他の活動は地域 就業規則の問題も有り教員がの祭りへの模擬店参加やボラ 顧問として支援できないため
ンティア参加であるが、学友会 学友会を後方支援している。
（生徒会）を中心に、学生が主
学生個人もしくはグループ体となって活動している。学生 が中心となりサークル活動をの要望に応じて活動を支援し 行っているが、学校管理下で活ている。
動を認めていない。
また、追手門学院大学と提携をしており、追手門学院大学の体育会系クラブへのトレーナ
ー派遣に学生を引率している。
それ以外の大学にも体育会系
クラブ顧問と連携してトレーナー活動に学生を引率させて
いる。

中項目総括
学生が学生らしく勉学に勤しめる環境整備に努めている。
近郊から通う学生や就労している学生が多いため学生寮などの設備整備
やクラブ活動などの課外活動支援は不十分であるがそれに変わる支援を行っている。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
トレーナークラブ部員を中心にスポンサー契約しているガンバ大阪、コノ
ミヤスペランツア FC 大阪高槻でのトレーナー活動見学や、追手門学院大学
等の提携トレーナー活動見学等行い、校内でのトレーナークラブで得た知識、技術を活動見学で活かすように努めている。

最終更新日付422016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

5-20 （1/1）

5-20

保護者との連携小項目

5-20-14 保護者との連携体制を構築しているかア

考え方・方針・目標

未成年者の学生に対しては、保護者と適切に連携を取り、教育活動に取り組む。

イ

現状・具体的な取組等

入学式後に保護者向け説明会を実施している。個別に相談も受付け入学後の連携の了承を得ている。
未成年者の学生における学費未納者、不登校者、成績不良者については、保護者との連携の上、教職員が複数名で対応している。

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

入学式の保護者出席率が高まっている。
社会状況から保護者と学生との対話が少なく、就学状況を保護者が把握していないことがあり、苦慮している。

中項目総括
特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
近年、未成年者の入学が増加傾向にあることから、学校説明会における入保護者へ連絡する際に固定電話では繋がらない社会状況を考慮し、保護者
学前保護者相談会や入学式後の保護者向けオリエンテーション参加依頼と、 の了解を得て、緊急連絡先として携帯電話番号の登録をお願いしている。
自宅学習の必要性、通学、学費の支援をお願いしている。学費の未納者や不成績不良や学費に関しては保護者あてに状況を共有するために文書にて登校者に対しては、早期に保護者と連携をとり、お互いにとって有益な解決 郵送し連絡をしている。
策を模索している。
最終更新日付432016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

5-21 （1/1）

5-21

卒業生・社会人
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ5-21-1 卒業生への支援体制を整備しているか

支援要請内容により、事務室
あるいは同窓会にて適宜支援を行う。

同窓会事務局を校内に設置
し、事務室と密接に情報共有している。また同窓会主催の卒業
生の勉強会などに施設を優先的に提供している。

年々卒業生の住所変更等に伴う連絡不通があり卒業生への有益な情報が発信できないケースが増加している。
ホームページや SNS を利用して広く情報を提供しているが、双方向性になっていない。

5-21-2 産学連携による卒業後の再教育プログ
ラムの開発・実施に取組んでいるか業界団体ならびに同窓会組織等と連携して、卒業生の再教育の機会を積極的に提供する。

同窓会組織による講習会を
ほぼ毎週行っており同窓会が講師料を一部負担している。
講習会もマンネリ化打破のため、講師変更や講習内容変更を行った。

人気講師を多く採用し参加人数が増加した。今後も自校他校にかかわらず、人気講師へ講師依頼を行う。

5-21-3 社会人のニーズを踏まえた教育環境を整備しているか

開校以前から柔道整復師、鍼灸師を目指すものは社会人が多く、元々大人の教育、環境を有している。

教員も柔道整復師、鍼灸師と社会人経験が無く専門学校
しての社会人経験者だけでは もしくは大学、大学院を経て教なく大学院修了者や他業種か 員として入職した教員も増え
ら転職して教員になったもの ており、教員への人間教育のたが社会人の相談を受けている。 めの研修を行っている。

中項目総括
同窓会組織と連携して卒業生への各種支援を行っている。
今後も業界や社会のニーズに応える体制や環境整備を進める。
卒後の再教育には自校卒業生や自校講師以外にも他校講師にも講義を依頼し、より臨床的、実践的な講習会を展開している。

イの参照資料等

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
本校の同窓会が行っている講習会は年間 70 回以上であり他校には無い支援である。この講習会は在校生も受講できる。他校や一般セミナー人気講師に依頼をかけ、講習会参加人数は増加中である。

最終更新日付442016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

基準６ 教育環境
（６）
大項目総括

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

設立当初の設備･備品等の老朽化が進行しているため、教育活動に密接に関連する設備･備品等について、教育環境の快適さの改善、教育効率の改善などを優先して、段階的計画的に更新中である。
また、大災害への不安が年々増す中、安心して教育が受けられる教育環境を提供する意味からも、大阪市北区の津波災害等の避難施設として指定を受
け、大阪駅周辺地区帰宅困難者対策協議会にも参画するなど、安心・安全・
快適な教育環境の提供を目指して改善･向上に注力していく。

施設設備の老朽化に伴う中期的な大規模修繕計画を立案し実施が必要である。日常的な学習環境の改善としては、今年度、学生用のコンピュータ 15台の更新を実施し、IT 環境整備を重点的に行う予定である。
海外研修や学外実習など、外部実習先を数多く確保し、積極的に導入することで、バリエーション豊富な教育環境を提供できるのが本校の特徴である。

最終更新日付452016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

6-22 （1/1）

6-22

施設・設備等小項目

6-22-1 教育上の必要性に十分対応した施設・設備・教育用具等を整備しているかア

考え方・方針・目標

施設、設備は、教育に支障がないように整備し、教育に必要な新しい設備は積極的に導入を検討する。

イ

現状・具体的な取組等

授業で使用するパソコン 15台を新規購入した。
第二校舎の空調の室外機が故障し、緊急修理の対応が必要となり修理した。

中項目総括
設立当初の設備･備品等の老朽化が進行しているため、教育活動に密接に関連する設備･備品等について、教育環境の快適さの改善、効率の改善などを優先して、段階的計画的に更新している。

ウ

課題と解決方向エ

学生のコミュニティースペースの設置を検討している。
今年度予定していた「校舎の特殊建築物定期検査」に基づく
不具合改修及び第二校舎のロ
ビータイル剥がれの修繕を速やかに実施する必要がある。

イの参照資料等

平成 27 年度事業報告書

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
経年劣化による設備･備品等の不具合が頻繁に発生しているため、全体的な設備･備品の更新計画を早期に策定する必要がある。

最終更新日付46

2016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

6-23 （1/1）

6-23

学外実習、インターンシップ等
小項目

6-23-1 学外実習、イン
ターンシップ、海外研修等の実施体制を整備
しているか

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

学外実習、インターンシップ、
国内では、プロサッカーチー
プロスポーツ現場での実習
海外研修等について外部の関 ムや大学等の教育機関での学 は先方のスケジュールおよび連組織や機関と連携し、十分な 外実習先を確保するとともに、 チーム事情優先であるため年教育体制を整備する。
希望者のみの参加ではあるが、 間スケジュールに組み込み難
毎年、海外での短期留学を企画 いが、年々学習意欲のある学生
し、実施している。
が増加しているため事前教育
海外での短期留学は、ホーチ を行いまた、日程調整を行い実ミン市医科薬大学(ベトナム) 施している。
で実施した。
提携大学のスポーツトレー
また、今年度初のプロサッカ ニングセンターでの実習を開ーリーグ下部組織の海外遠征 始した。
へのトレーナー帯同も行った。

中項目総括
本校のカリキュラムを変更して学外実習を行えるように整備し実習実施に力を入れてきた。実習受け入れ先との意見交換を経てようやく安定した実習が継続して行えた。今後も引き続き多くの安定した実習先を獲得していく計画である。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
高校サッカー部の試合のサポートを行う実習を数年前から行っている。
年々学生への指導も計画的に実習前に行えるよう実行でき、実習先からも評価を得ている。

最終更新日付47

2016 年

5月

7日

記載責任者

北野 吉廣

6-24 （1/1）

6-24

防災・安全管理小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ6-24-1 防災に対する組
織体制を整備し、適切に運用しているか

年に２回の消防用設備点検等を実施し、災害に備えた保険にも加入する。
ま た 理 事 長を 管 理権 限者 とし、事務長を防火管理者とした
防災の体制を整え、災害発生時には速やかに対応する。

大阪市北区の津波災害等の避難施設として大阪市北区と協定を締結し、生徒のみならず地域住民の防災拠点としての役割を果たす。
また、梅田駅周辺地区帰宅困難者対策協議会にも学校として参加している。

避難施設としての備品等の整備の充実も行う必要がある。
しかし、具体的な対策は実行できておらず、まずは、最低限の飲料水等の備蓄は実現する
ことを次年度の目標とする。

6-24-2 学内における安全管理体制を整備し、適切に運用しているか

緊急時対応マニュアルを作成
し、体制並び連絡網を整備する。また生徒全員を学生傷害保険に加入し、教育活動及び自習等における不慮の事故に備える。

緊急時の対策マニュアルを作成し、教職員が緊急時の対応について共通理解をもっている。緊急連絡網については変更があれば随時更新している。

学内で運用しているグルー
プウエアに、安否確認システムを導入した。このシステムを熟知し、教職員に使用方法を周知
する。

中項目総括
大阪市北区の津波災害等の避難施設として大阪市北区と協定を締結した
こと、また本校の所在地は南海トラフ地震による津波の浸水地区として指定されていることにより、教職員の、防災・安全管理に対する意識は高まっている。

イの参照資料等

緊急時対応マニュアル

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
大阪駅周辺地区帰宅困難者対策協議会にも参加しており、今後、学生や教職員、地域住民だけでなく、帰宅困難者への対応も考慮した防災・安全管理を行う必要がある。

最終更新日付48

2016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

基準７ 学生の募集と受入れ
（７）
大項目総括

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

医療専門課程1.学生募集入学試験の実施については、大阪府専修学校各種学校連合会の基準に基づいて実施している。
学校パンフレットについては、教員や在校生・卒業生のメッセージを多用すると共に、各学科のカリキュラムや学校生活、スポーツトレーナーの役割と医療国家資格取得について、わかり易く伝える事に努めている。
オープンキャンパスや夜間体験授業、個別相談を数多く実施し、来校者に対して本校の特色をよく理解して入学してもらえる様に注力している。
オープンキャンパスは、在校生の協力で、より学校生活を理解してもらうために積極的に会話を行い来校者との距離を近づけている。
高校ガイダンスに積極参加し、本校の特色や業界分野をわかり易く伝える事に努めている。
2.入学選考入学選考は、学則に基づき適正に実施している。選考は入試判定会議を実施し、公平に審査し決定している。
3.学納金
3 年間に必要な学納金や在学中に必要な教材等の費用も詳しく提示し、情報提供を行っている。

医療専門課程1.学生募集社会人、高校新卒者ともに受験者数が減少した。特に社会人の夜間Ⅲ部希
望者が減少したことが原因である。
しかしながら、高校新卒者は緩やかではあるが増加傾向であるため、高校新卒者の受験生を更に増やす為に、保護者にもわかり易く資格の特性や学校を理解して貰える様、学校パンフレットの情報量を増やした。
また、継続的なトレーナーセミナーの開催など、入学前教育の実施により、ミスマッチによる退学者を未然に防ぐように努力している。

文化･教養専門課程（日本語学科）
留学生を安定的に受け入れるためには、海外での留学生紹介業者ならびに教育機関に対して、本校日本語学科の教育内容や、教育環境ならびに生活環
境などの情報提供を積極的に行い、安心して留学生を送ってもらえる信頼関係を構築する必要がある。

2.入学選考近年は高校新卒者の比率が増えてきている。今まで以上に個人情報の取り扱いに留意し、高校との連携を深めて行かなければならないと考えている。
3.学納金
経済的に困窮して、学納金が納付できない学生が増加傾向にある。教育ローンや奨学金制度の説明等、更にわかり易く具体的に情報提供していく事が必要と考えている。

文化･教養専門課程（日本語学科）
数社のベトナムの留学生紹介業者数社との信頼関係が構築でき、ベトナムからの留学生が増加傾向にある。
ベトナム以外の国からの留学生獲得にも注力する必要がある。

最終更新日付492016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

7-25 （1/1）

7-25

学生募集活動は、適正に行われているか
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ7-25-1 高等学校等接続する教育機関に対する情報提供に取組んでいるか

教育機関が必要とする情報は、適切な方法で、速やかに公開・提供する。

教育機関が必要とする情報
本校でスポーツトレーナー（就職実績、資格取得実績、必 セミナーを定期的に開催し、ス
要総学納金額など）は学校案内 ポーツトレーナー志望の高校やホームページにより公開し、 生に対して、職業理解ならびに必要であれば入試広報スタッ 学校理解を深めている。
フが訪問し、説明している。
日本語学科については、留学
また、高校で実施されている生を輩出する海外の教育機関
職業理解の授業等に積極的に参加し、職業ならびに学校への への情報発信を強化する必要がある。
理解を高める努力をする。

募集要項
学校案内

7-25-2 学生募集活動を
適切かつ効果的に行っているか

大阪府専修学校各種学校連合会の入試選抜基準に基づき実施する。

大阪府専修学校各種学校連
合会の入試選抜基準に基づき実施している。
高校ガイダンスや会場ガイ
ダンスに積極参加している。

募集要項
学校案内

高校生の情報収集源である
スマートフォンに対応するホームページの充実が必要である。

イの参照資料等

日本語学科については、留学
生を日本の教育機関に紹介する良質な留学紹介業者との関係を広げ深める必要がある。
中項目総括
入試広報に関する組織を充実し、学校案内、受験者及び保護者や高校への情報提供が密に行われている。又、資料請求者から出願、入学に至るまでの情報が一元化され情報は統一されている。今後更に学校認知度を高める活動
を行っていきたい。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
オープンキャンパス等で来校する高校生が増加している為、更に特色のある体験授業を実施し、より丁寧に本校の特徴を伝える事で高校新卒者の入学を増やしていきたい。
アジア各国の教育機関ならびに留学生紹介業者との連携を強化する。
最終更新日付50

2016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

7-26 （1/1）

7-26

入学選考
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ7-26-1 入学選考基準を明確化し、適切に運用しているか

全ての入試において、複数の評価基準を設けており、公平な判断を行っている。
留学生については、入国管理局の指導により、留学後の教育環境を維持できる経済的な根拠の確認が必要である。

入試判定会議において、任命された委員による判定会議にて選考されている。
留学希望者の現地まで出向
き、日本語の就学レベル確認に加え、学費支弁者との面談を行い経済的な根拠の確認を行っている。

面接試験を重要としている
為、今後も客観的な評価が出来る面接官の育成を続けて行きたい。
留学生については、経済的な根拠となる提出書類を準備させるのに苦労する。

7-26-2 入学選考に関する実績を把握し、授業改善等に活用しているか

入試選考結果を把握し、今後の学校運営ならびに教育内容に反映させる。

入試選考結果、ならびに受験者アンケート結果を、運営者会
議ならびに教務会に報告し、今後の学校運営や教育内容に反映させている。

選考結果及び受験者から得た情報を的確に整備すると共に、改善すべき点は教務会等で決定し実施して行きたい。
日本語学科では、漢字圏外の国の留学生が増加しているため、漢字教育の充実が必要である。

イの参照資料等

入試判定会議議事録

中項目総括
特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
各部門の責任者と学科教務担当者が入試判定委員となっている為、この委
高校新卒者の受験者が増えてきている為、個人情報の取り扱いに留意し員で判定会議を行い、適正で公平な選考を実施している。
て、高校との連携を更に深めて行きたい。
留学生の入学選考に必要な書類準備の指導を現地で行う必要がある。

最終更新日付512016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

7-27 （1/1）

7-27

学納金
小項目

7-27-1 経費内容に対応し、学納金を算定しているか

ア

考え方・方針・目標

月単位で経費構成を把握し、学納金構成に対して、適正に推移しているかチェックする。

イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ

経理担当者が、経費処理の際に、部門ごとの集計できる運用方法により、月次で管理している。

現在まで、大きな問題は生じていない為、今後も現状の体制を維持発展させる様に努めて
行きたい。

募集要項
学校案内

7-27-2 入学辞退者に対 辞退を受付ける期限･連絡先、 辞退者には辞退届を提出さし、授業料等について、 授業料の返還等については、募 せ、授業料返還等の手続きにつ適正な取扱を行ってい 集要項に明記し、迅速な対応を いて説明するとともに、円滑にるか行う。
遂行できるように体制を整えている。

現在まで、大きな問題は生じていない為、今後も現状の体制を維持発展させる様に努めて
行きたい。

募集要項
学校案内

中項目総括
ホームページ、学校案内、保護者向けパンフレットを通じ、受験者、又は保護者に対してもわかり易く情報提供が出来る様心がけている。

イの参照資料等

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
奨学金制度を含めた学納金の情報が重要になっている為、今後も更なる情報共有を図って、受験者や学生に適切なアドバイスが出来る様に実施して行
きたい。

最終更新日付522016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

基準８ 財務（８）
大項目総括

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

本学の財務運営に当たっては、経営の安定を図るとともに、健全な学園運
平成 27 年度より、学校法人会計基準の改正に伴う、会計処理及び計算書営を行うために、学生生徒等納付金などの収入の確保と支出の削減を図り、 類の変更等に対応した財務管理を行っている。
経営の合理化・効率化に努めています。
学園全体の教育活動収支、教育活動外収支、特別収支の収入は、前年に比べて増加しました。これは学生･生徒数の増加による学生生徒等納付金の増、宝塚医療大学の経常費補助金の増、宝塚医療大学後援会からの寄付金によるものです。
一方、学園全体の教育活動収支、教育活動外収支、特別収支の支出は、教育活動収支等の増加はあるものの、結果として、学園としての平成 27 年度の事業活動収入の超過額は増加しました。

最終更新日付532016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

8-28 （1/1）

8-28

財務基盤
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ

8-28-1 学校及び法人運営の中長期的な財務基盤は安定しているか

中長期的な学校の財務基盤の安定を第一に考える。

平成 27 年度の学園全体として、教育活動収支ならびに教育
活動外の収入が、それぞれの支出を上回り、中長期的には安定要因が上回っている。

設備の老朽化による更新等
で大規模修繕の中期の構想に基づく財務計画が必要となる。

8-28-2 学校及び法人運営にかかる主要な財務
数値に関する財務分析を行っているか

主要な財務数値に関する情報
主要な財務数値の推移は、とその推移を正確に把握する。 月次で把握している。

財務数値の推移の把握だけでなく、経営分析への過程へと発展させることが必要である。

イの参照資料等

中項目総括
特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
学園として、学生生徒等納付金の増加による教育活動収支の収入の増加
学校会計基準の改正に伴う、会計処理及び計算書類の変更等に対応した財と、人件費ならびに管理経費の節約による消費支出の節約により、より財務 務管理への速やかに移行する。
基盤は安定している。また、財務数値については月次で分析・管理している。

最終更新日付

542016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

8-29 （1/1）

8-29

予算・収支計画
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ8-29-1 教育目標との整合性を図り、単年度予算、中期計画を策定しているか

年度予算、中期計画は、目的
目標に照らして、有効かつ妥当なものとする。

年度予算は有効で妥当なものとなっている。中期的な計画は見込んではいるが、より精度は高める必要がある。

４半期ごと、半期ごとの確認作業で、修正・補正に対応する。

8-29-2 予算及び計画に基づき、適正に執行管理を行っているか

予算は年度計画に基づき適切に執行する。

計画的に執行されている。
事業計画に基づく事業報告書を毎年度、理事会、評議員会に報告している。

統括長として、常任理事を配置し、進行管理を行っている。

中項目総括
予算、収支計画は、理事会、評議員会で審議され、作成されている。
年度ごとの予算の執行内容は妥当である。

イの参照資料等

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
統括長として、常任理事を配置し、進行管理を行っている。

最終更新日付55

2016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

8-30 （1/1）

8-30

監査
小項目

8-30-1 私立学校法及び寄附行為に基づき、適切に監査を実施しているか

ア

考え方・方針・目標

財務について、会計監査が随時適切に実施する。

イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

会計監査は、監査法人による審査と指導を受けている。

中項目総括
会計監査は、監査法人のもと、公正、適切に実施されている。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

最終更新日付562016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

8-31 （1/1）

8-31

財務情報の公開小項目

8-31-1 私立学校法に基づく財務情報公開体制を整備し、適切に運用
しているか

ア

考え方・方針・目標

私立学校法における財務情報
公開の形式に準じて、財務情報公開を実施する。

イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

事業報告書の「財務の概要」の頁に記載し、ホームページにて公開している。

中項目総括
事業報告書の「財務の概要」の頁に記載し、ホームページにて公開している。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

最終更新日付572016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

基準９ 法令等の遵守
（９）
大項目総括

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

本校は、専修学校設置基準、ならびに、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律、柔道整復師に関する法律、及びあん摩マッサージ指圧師、はり師、きゆう師に係わる学校養成施設認定規則、あん摩マッサー
ジ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律施行規則に基づき教育活動を行っている。
また、加盟している公益社団法人全国柔道整復学校協会等の倫理綱領に基づき、法令遵守の精神を教育に取り入れている。
本校の日本語学科は、出入国管理及び難民認定法第七条第一項第二号の基準を定める省令の留学の在留資格に係る基準の規定に基づく日本語教育機関である。
適正かつ円滑な入国・在留審査を実施するため，不法残留者や不法就労者を発生させないなど留学生の在籍管理を適切に行い、留学生の在籍状況に関する情報を法務大臣に対して届け出るよう努めなければならない。

最終更新日付582016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

9-32 （1/1）

9-32

関係法令、設置基準等の遵守
小項目

9-32-1 法令や専修学校設置基準等を遵守し、適正な学校運営を行っているかア

考え方・方針・目標

関連する法令を遵守し、適切な学校運営を行う。

イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等関連する法令を遵守し、適切な学校運営を行っている。

点検中項目総括
法令遵守は当然のことであり、教職員はもとより、学生に対しても指導を行っている。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

最終更新日付592016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

9-33 （1/1）

9-33

個人情報保護小項目

9-33-1 学校が保有する
個人情報保護に関する対策を実施しているか

ア

考え方・方針・目標

規程に基づき個人情報保護に
取り組む。

イ

現状・具体的な取組等

保護対象となる情報の持ち出しは申請が必要であり、各PC から各情報へのアクセス履
歴をとり、漏洩防止対策のための監視を行っている。

中項目総括
個人情報の保護については、個人情報保護法の施行以来一層の厳格さが求められ、組織等からの情報漏えいについては社会的信用の失墜にもつながるため、厳重に管理していきたい。

ウエイの参照資料等対策は取られているが、規程等の整備を速やかに行う必要がある。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

最終更新日付60

課題と解決方向2016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

9-34 （1/1）

9-34

学校評価
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

9-34-1 自己評価の実施
体制を整備し、評価を行っているか

文部科学省作成の学校評価ガ
イドラインに従い体制を整備
し、評価を行うべきである。

自己評価委員会を設置し、評価項目ごとの自己点検・評価は行われ、自己評価報告書としてまとめている。

平成 26 年度学校関係者評価委
員会報告

9-34-2 自己評価結果を公表しているか

自己点検・評価結果は、ホームページにて公開する。

自己評価委員会にてまとめられた自己評価報告書をホームページの公開情報の頁にて公開している。

www.heisei-iryogakuen.ac.jp/
publication/

9-34-3 学校関係者評価の実施体制を整備し評価を行っているか

文部科学省作成の学校評価ガ
イドラインに従い体制を整備
し、評価を行うべきである。

学校関係者評価員会を設置
し、評価を行っている。

9-34-4 学校関係者評価
結果を公表しているか

学校関係者評価結果をホームページに公開する。

学校関係者評価結果をホームページの公開情報の頁にて公開している。

中項目総括
自己評価委員会ならびに学校関係者評価委員会を設置し、文部科学省作成の学校評価ガイドラインに沿う形式に取りまとめている。

委員会委員の構成を検討する必要がある。

www.heisei-iryogakuen.ac.jp/
publication/

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

最終更新日付612016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

9-35 （1/1）

9-35

教育情報の公開小項目

9-35-1 教育情報に関する情報公開を積極的に行っているかア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

教育情報に関する情報公開を
ホームページに情報公開ペ
公開情報ならびに報告書作
学内外に対して積極的に行う。 ージを開設し、「事業報告書」 成に時間がかかり、公開時期が「学校関係者評価委員会報告 遅い。
書」「自己評価報告書」「職業実
践専門課程の基本情報」を誰もが閲覧できる。
学外に対しては、授業やゼミ
ナール等の情報について、授業の取材記事や学生の感想等の定性的な情報も含め、学校のホームページ等で積極的に公開
している。

中項目総括
学内に対しては、新年度ごとに、教職員には教員便覧、学生には学生のしおりを制作・配布し、積極的に教育内容を公開している。
学外に対しては、カリキュラム内容はもちろんのこと、授業の取材記事や学生の感想等の定性的な情報も含め、学校のホームページ等で積極的に公開している。
入学検討者に対しても授業見学等は希望があれば随時受け付けている。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

最終更新日付622016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

基準１０ 社会貢献・地域貢献
（１０）
大項目総括

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）

本校は地域医療の担い手を育成する教育機関であり、学校としても社会貢
献・地域貢献に対する意識は高い。
数年前より、業界団体と連携し、スポーツ活動に対する医療ボランティア
活動を中心の活動を広げ、今では年間通じて、様々なイベントや団体からの医療ボランティアの要請がある。

学園祭を、近隣地域の公園で開催し、近隣住民（町内会等の地域団体）との交流の場としている。

近年、スポーツ活動以外にも、附属鍼灸接骨院を起点とし、教職員だけでなく、在学生から構成されている学友会も参加し、地域イベントでの健康教室の開催や、子供向けの模擬店の出店、無料健康相談の実施など、さまざま
なボランティア活動に積極的に参加している。

今後、学生や教職員、地域住民だけでなく、帰宅困難者への対応も考慮した防災・安全管理を行う必要がある。

大阪市北区の津波災害等の避難施設としても指定され、大阪駅周辺地区帰宅困難者対策協議会にも参加している。

最終更新日付632016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

10-36 （1/1）

10-36

社会貢献・地域貢献
小項目

ア

考え方・方針・目標イ

現状・具体的な取組等

ウ

課題と解決方向エ

10-36-1 学校の教育資源を活用した社会貢
献・地域貢献を行っているか

学校の資源を活かした社会貢
献、地域貢献を積極的に行う地域住民を対象とした、健康セミナーや、附属鍼灸接骨院を拠点とした無料健康相談などを実施している。

10-36-2 国際交流に取組んでいるか東南アジアを中心に諸外国の教育機関との提携を充実、発展させる。

平成 26 年度より文化教養専
ベトナムだけでなく、アジア
門課程日本語学科を設置し、諸 諸国との交流を広げる必要が外国との交流をより強化して ある。
いる。
また、ホーチミン市医科薬大学と協定を締結し、学生交流として、在校生・卒業生を対象とした、海外短期留学を実施した。（任意参加）

点検中項目総括
本校は地域医療の担い手を育成する教育機関であり、学校としても近隣地域の各団体（町内会、社会福祉連合会等）との交流を大切にしている。
地域の会合にも出席し、地域イベントでの健康セミナーの開催や、附属鍼灸接骨院での無料健康相談を開催など、地域住民の健康維持･増進活動に貢献している。

イの参照資料等

医療専門課程の臨地実習等を通し、学生と地域住民との交流を行う地域貢献活動を検討したい。

ホーチミン市医科薬大学(ベトナム)との協定書

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
大阪市北区の津波災害等の避難施設としても指定されている。
近隣地域団体の協力により本校学園祭を地域の公園で開催し、地域住民との交流の場としている。
ホーチミン市医科薬大学と協定を締結し海外短期研修として学生を派遣した。

最終更新日付642016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一

10-37 （1/1）

10-37

ボランティア活動小項目

10-37-1 学生のボラン
ティア活動を奨励し、具体的な活動支援を行
っているか

ア

考え方・方針・目標

ボランティア活動の機会を提供し、奨励支援していく。

イ

現状・具体的な取組等

各種スポーツ活動、地域活動
に対するボランティア活動について、随時募集を行ってい
る。

中項目総括
今まで、スポーツ活動に対する医療ボランティア活動が中心であったが、近年、地域と係わる機会を増やし、スポーツ活動以外のボランティア活動についても増えてきた。

ウ

課題と解決方向エイの参照資料等

教育編成に組み込める内容に整備する。

特記事項（特徴・特色・特殊な事情等）
梅田駅周辺帰宅困難者対策協議会に学校として参加し、教職員ならびに学生が有事においてどのような支援活動ができるかを検討している。

最終更新日付652016 年

5月

7日

記載責任者

増田 順一