依頼論文

学校・地域・大学との連携におけるスポーツクラブ運営の課題と可能性

Issues and Possibilities of Sports Club Management in Corporate with Junior High Schools,Communities, and Universities

大嶽真人 ，橋口泰一 ，伊佐野龍司
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Masato Otake , Yasukazu Hashiguchi , and Ryoji Isano
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日本大学文理学部 /College of Sports Sciences, Nihon University

日本大学松戸歯学部 /School of Dentistry at Matsudo, Nihon UniversityAbstract

The purpose of this paper is to present the challenges and prospects for cooperation between universities,
schools, and local communities from the author’ s perspective as a long-time community sports leader as wellas a university instructor in the training and discharge of sports leaders. Using the operation of a local soccer
club for junior high schools as a case study, the author confirmed the status and issues in the junior youth soccer
world. The issues of receiving local soccer clubs and securing facilities in the future will be problems derived
from clubs other than soccer clubs. Furthermore, considering that club activities will be shifted from schools
in the future, we confirmed that some clubs will not be able to be established depending on the sport. Even ifclubs are established, they will be required to improve their facilities, travel time, and the number of staff withthe means to provide instruction. In this paper, we have argued in favor of club activities being separate fromschools, even though we are aware that these issues will arise. This would provide the groundwork for a wide
range of cooperation with universities. If these efforts are to be promoted, it will be necessary to consider not
only the clubs but also the school system.
キーワード：指導者，学校制度，スポーツ文化
Key Word：coaches, School systems, sports culture

1. 緒言

学校における部活動は，生徒の自主的，自発的な参加により行われ，スポーツや文化，科学等に親しませ，学習意欲の向上や責任感，連帯感の涵養等，学校教育が目指す資質・能力の育成に資する教育課程外の学校教育活動として位置付けられている（文部科学省，2017）。運動部活動に焦点化すれば，これまでの取り組みによって，日本における社会制度としてのスポーツの確立に加えて，教育的側面としてもスポーツに対する愛好的態度，情意的側面，社会的側面の涵養に多大な貢献を果たしてきた。

しかしながら，中学校等（義務教育学校後期課程，中等教育学校前期課程，特別支援学校中学部を含む。以降「中学校」と称す）においては，休日も含めた運動部活動の指導や大会への引率，運営への参画への要請など，
大学地域連携学研究 3：12–16, 2024
連絡先：大嶽真人
東京都世田谷区桜上水 3-25-40 日本大学文理学部
ootake.masato@nihon-u.ac.jp
受理：2023 年 12 月 27 日

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教師の業務負担が大きいことが指摘されてきた（文部科学省，2022）。また，部活動に対する過剰な取り組みが問題視されてきた。

こうした部活動の運動を巡る諸課題の解決に向けて，令和 4 年（2022 年），スポーツ庁および文化庁から，学校で実施されてきた部活動を，地域を拠点とする活動へ移行する方針が示された。この方針に至るまでには，平成 30 年に策定された「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」（スポーツ庁，2018）において「学校と地域が協働・融合した形での地域におけるスポーツ環境整備を進める」ことや，平成 31 年の「新しい時代の教育に向けた持続可能な学校指導・運営体制の構築のための学校における働き方改革に関する総合的な方策について（答申）」（中央教育審議会，2019）において「地域で部活動に代わり得る質の高い活動の機会を確保できる十分な体制を整える取組を進め，環境を整えた上で，将来的には部活動を学校単位から地域単位の取組にし，学校以外が担うことも積極的に進めるべきである」と示されてきた。さらに，令和 2 年の「学校の働き方改革を踏まえた部活動改革について」（スポーツ庁，2020）に

おいて，「部活動を学校単位から地域単位の取組とする」

ス連盟に 135 クラブ 8,700 名が登録している。中学校にとの指摘に至っている。そして，令和 4 年の運動部活動

おけるサッカー部活動は，クラブ数の 1.53 倍で，部員数2023）では，地方公共団体における地域のスポーツ環境想定されるため，この動きの受け皿になるクラブがどれの地域移行に関する検討会議による提言（スポーツ庁，の整備状況が異なることに留意しながらも，「令和 5 年度の休日の運動部活動の段階的な地域移行開始から 3 年は 0.64 倍となる。今後，所属登録数は一層広がることがだけ残るのかと危惧している。

現在の中学生年代のジュニアユースサッカークラブ

後の令和 7 年度末を目途とすることが考えられる」とのは，J リーグや社会人サッカークラブの下部組織，特定庁長官は，①実施主体の確保，②指導者の質の保証・量ない任意団体など多様なかたちで運営されている。そこ達成時期が示された。また，当該提言を受け，スポーツの確保，③大会の在り方について要請している。

こうした運動部活動の在り方の抜本的な改革が進められている中において，教師養成やスポーツ指導者を排出してきた大学は，今後，どのように学校と連携を図る必要があるのだろうか。特に，休日の運動部活動の段階的な地域移行を展開する「運動部活動の改革集中期間」（令和 5 年度から 3 年間）である今だからこそ，検討する意
義がある。

本稿では，大学においてスポーツ指導者の養成・排出に携わると共に，長年，地域スポーツの指導者として関わる筆者の立場から，大学，学校，地域の連携に関する課題と展望を論じていく。

2. 地域スポーツクラブの運営から捉える現状と諸課題

筆者は，平成 22 年（2010 年）より特定非営利活動法

非営利活動法人，一般社団法人，さらには法人格を持たに所属する選手は，希望者全員が所属できるのではなく，多くの場合クラブによって定めた基準により選抜されている。クラブにおいてサッカーの育成・強化を担うスタッ
フは，専属の契約コーチ及び社会人スタッフ，クラブの卒業生や大学生コーチで構成され，部活動に比べ充実している。しかし，J リーグ等の下部組織以外で，トレーニング日程を調整できる練習場を保有しているクラブは少ない。多くのクラブは，地域に解放している数少ない学校施設の活動団体に登録し，同地域のサッカークラブや他競技のスポーツクラブと月に 1 度の調整会議を経て，使用施設を確保しているのが現状である。または，公共施設の 1 コマ 2 時間枠に対して，スポーツクラブを始め，社会人野球チーム，社会人サッカーチーム，校庭の狭い高校サッカー部，部員数が多い高校サッカー部などが，抽選の申請や先着順の電話申請にて申込みを行っている。

筆者が指導するサッカークラブでは，平日 3 日間の会

人を立ち上げ，「地域のキッズからシニアまで全ての人

場使用は前月にそれぞれ学校施設を希望する複数のスする事業を行い，スポーツの楽しさを伝えながら，豊か定している。そのため，クラブのスタッフ 3 人で 3 ヶ所る豊かなスポーツライフの実現に寄与すること」を目的

ンドの開放時間は夜間の 19 時から 21 時で，1 日 1 枠まに対して，サッカーを中心に総合的なスポーツ活動に関な心や社会性を育むとともに，健康増進及び生涯にわたとした事業を展開している。令和 4 年度は，主として中ポーツ団体が集まり，月に 1 度の調整会議を開催して決の調整会議に参加して使用施設を確保している。グラウ
たは半面に分割して 2 枠を，使用希望団体が重なりなが学生サッカークラブのサポート，小学生対象サッカー教らも譲り合い，ときには抽選を用いることで平等に使用

及び中高一貫指導による競技力向上を目的としたフェス

少年・中学生・社会人サッカークラブ，ラグビークラブ

室による普及と育成，障がい者スポーツ指導のサポート
ティバル等の事業を展開した。

こうした長年の活動を続ける中で，一定の課題も出ている。以下では，事業報告にもある「中学生サッカークラブ」の運営を例に課題を確認していく。この中に，今後の大学と学校，地域スポーツクラブが連携する上で対峙する諸課題が含まれている。

2.1 地域のサッカークラブの現状と諸課題

2022 年現在，東京都サッカー協会（2023）によると，東京都中学校体育連盟に 206 学校 5,573 名，クラブユーしている。グラウンドを使用する団体は筆者らの他にも，などが多く存在している。それらの団体は固定された曜日を活動日としているため，重なる曜日や使用できずに他の曜日に入り抽選をしたりすることがあるため確約できない日が発生することもある。また，筆者の活動の中心地である品川区では，品川・大崎地区，大井・八潮地区，荏原 A 地区，荏原 B 地区の 4 つのエリア（品川・大崎）に分けた地域スポーツクラブが組織され，小学校及び中学校施設の校庭と体育館の利用調整をしている。都立学校の体育施設開放においては，品川区に設置される東京都立八潮高校が少年軟式野球とサッカーの種目に対して13

開放を行い，年間数日の開放日を年度始めに使用団体にや保護者とは異なる地域の方が参加する考え方（伊藤，十分な広さのある施設確保は活動の生命線であり，各クがスポーツ活動や文化的活動の推進，さらには学習塾な登録して抽選している。地域スポーツクラブにとって，ラブ運営にとっても中核的な位置付けとなる。そのため，施設の確保は，指導者やクラブ運営管理者の頭を悩ませている。

2.2 地域のスポーツクラブ活動を継続する上での懸念と可能性

上述の通り，地域のサッカークラブの現状から，受け皿の課題と施設確保の課題を取り上げたが，これはさまざまなスポーツクラブに言えることであり，地域活動の諸課題に通底する内容である。さらに，今後，学校部活2020）も提唱されている。また，参加者である生徒自身どといった自治を経験する様式も考えられる。他にも，活動については，サッカーのような判定スポーツのクラブの場合，競い合うことで相手を上回り，課題を克服し，新しいことに挑戦することに焦点化するのであれば，クラブ内のメンバーの紅白戦で十分だろう。さらには，公式戦のリーグ戦やトーナメント戦がなくとも練習の中でゲーム形式を取り入れた形や，小学生年代に多い個々のスキル向上を主とした形による活動に特化することも可能である。

こうしたクラブの活動形式の多様さを承認するのであ動が地域に移行することを鑑みると，その活動がどのよれば，平日の授業時数や長期休暇の日数と期間の調整なるだろう。今後の部活動は「学校部活動の地域連携」とえられるだろう。このように，社会教育・スポーツ文化

うな組織によって支えられているかによって課題が異なして，学校と地域が協働・融合した形を検討し，すでに種目別に拠点校を設置する形で活動が実施されている。
さらには，休日の地域クラブ活動は，地方公共団体，総合型地域スポーツクラブ，民間事業者等の多様な主体と学校が連携して取り組むことが検討されている。しかしながら，困難な学校があることは承知しながらも，今後は後者のように，学校と完全に分離したクラブ活動が運営されることを推進しなければ多様な問題が生じてくるのではないか。

例えば，地域クラブ活動への移行の背景のひとつに教員の負担軽減が掲げられているが，想定されている活動方針や活動状況，生徒に関する情報の共有のほかにも学校・教員が関わることとなり，不定な時間で対応することになる。また，地域スポーツクラブは，それぞれ理念や方針を持つため，学校との関連がある以上は，学校との考え方についても擦り合わせが生じることとなる。このように学校と関連がある以上は教員の負担を「ゼロ」にすることは困難になる。一方，学校からの移行により，種目によってはクラブを設置することができないなどの課題もある。たとえ，設置されたとしても，施設問題や移動時間，手段，指導できるスタッフの人数などの充実が求められる。サッカーに限ったとしても，同様の課題が生じているため，種目によっては，更なる困難が生じるだろう。

こうした課題と向き合うこととなるため，地域スポーツクラブといっても，従来とは一線を画すクラブ運営が求められるのではないだろうか。 例えば，クラブ活動の運営は，従来の指導者とプレイヤーの関係に留まるものではない。地域に根ざしたクラブではあれば，教員
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ど学校の時間割等の制度設計について検討することも考活動に変更が生じるのであれば，それらを取り巻く諸々の制度についてもアップデートが必要ではないか。

3. 地域クラブと大学との連携の必要性

ここまで，現状と学校部活動が地域に移行した上で考えられる懸念を「中学生サッカークラブ」の運営を例にして確認してきた。そして，地域のスポーツクラブを運営してきた立場からは，困難が生じることは承知しながらも，学校と分離したクラブ活動が運営されることを推進する。そして，地域にスポーツ活動が移行されれば，多様な形式が考えられるため，学校側・運営側にもアップデートが求められることを示した。

こうした更新によって，大学におけるスポーツ活動指導実践や制度にも影響を及ぼすこととなる。そのため，本節では大学と学校，地域の連携の必要性について活動例をもとに論じていく。

最初に，「人材確保と人材育成」の観点からの大学と学校，地域の連携の必要性である。これまで，体育・スポーツ系の学部・学科を設置する大学においては保健体育教員，スポーツ指導者の養成が行われてきたが，実践については，個人と学校（部活動）やスポーツクラブとの間でやり取りをした上で，取り組まれてきたケースが多いのではないだろうか。そのため，教員や指導者を目指す学生のなかでも，実践の場に立つ機会のばらつきが多い。
しかしながら，学校の時間割等々に更新が図られるのであれば，とりわけ体育・スポーツ系学部・学科の大学や所属学生と協働することが可能となる。例えば，学校の下校時刻と大学の 4 時限目及び 5 時限目の時間に大学側の運営で「集合型スポーツクラブ」を実施し，学生の指導及び教育実践の場としてのスポーツ及び文化活動を行験や多様な人との交流を図るハブ（Hub：中継点）とし採用することで地域スポーツクラブの活動拠点として転るのではないか。

う地域連携や，空き施設に学生を派遣する「派遣型」を換されていくことも可能となる。もちろん，数週間単位て活用することで，クラブ運営を拡張させることができ
このような考え方は，すぐには実現することはできな

で大学生などが指導員として出向き集中講座を実施するいだろう。それというのも大学生への経済的な支援や活も生徒と一緒に学びながら指導力を積み上げることがで等々，地域スポーツ活動に参加するために生じる経済的などのヴァリエーションも考えられる。大学生にとってきると共に，保護者への連絡，報告など事務的業務も経験することとなるため実践的な教育場面にもなる。もちろん，こうした指導を実現するためには，参加者の安全動費用，傷害発生時の取り扱い，指導員の入れ替わり負担や人的資源に関わる課題は多々残されているからである。

しかしながら，質の高い活動と指導に向けた課題解決

配慮や傷害時の救急処置，自然災害発生時の対応などをを図るためには，大学や地域スポーツクラブが独自に進を身につけなければならないことや，指導員としての資相互が持ち合わせている人的資源や物的資源，制度等に適切に行うことができる実践的なリスクマネジメント力質も備えていなければならない。

このように部活動を地域に移行し，地域スポーツ活動を活性化するための人材の確保や次世代教育を踏まえるのであれば大学との連携の必要性が一層高まるのではな

いだろうか。筆者のクラブにおいても，大学生を受け入れながら指導者，審判等として係ることで中学生育成と共に指導者・審判育成にも取り組んでいる。

続いて，「参加者の多様な経験と交流」の観点からも大学と学校，地域の連携が必要である。先述のように，大学生がクラブの指導員として参加することで，人材確保と指導者育成の側面で貢献することとなる。こうした大学との連携を図ることで，スポーツ活動の展開のほかにも，参加生徒の成長の変化を科学的に分析するなどの研究活動等，中学校の運動部活動ではあまり着手できなかったことも可能となる。例えば，現在は GPS を用いたトラッキングシステムや心拍数等の計測を行うことができる実施環境が大学では整えられているが，中学校が保有しているケースは少ないだろう。そうした，人的資源だけでなく大学が持ち合わせる物的資源を活用することで，参加者の競技力向上にもつながることが期待される。
また，大学側にとっても発達段階の参加者のデータをケガ予防や更なる発展に繋げることができるため，互恵的な関係を維持することができる。

さらに，こうした競技力向上を企図したクラブ運営だ

けでなく，多様な学びの機会を保証することも重要である。例えば，障害を有する参加者と共に活動できることは，包括的な社会の実現に，スポーツ活動を通じて貢献することにも結びつく。筆者が運営するクラブでも，クラブのメンバーと特別な教育的支援が必要なメンバーが共に，運動やサッカーを通じて交流することで相互理解を深めることができている。このように大学との連携を指導の場や活動の場として捉えるだけはなく，多様な経めていては発展は期待できない。そのためにも，まずはついて開示し，調整を図りながら最適解を模索することが第一歩になると考えられる。そうしたクラブ・大学で連携を図り，確実に前進することが日本の持続可能なスポーツ文化となるのではないか。

5. まとめ

本稿は，大学においてスポーツ指導者の養成・排出に携わると共に，長年，地域スポーツの指導者として関わる筆者の立場から，大学，学校，地域の連携に関する課題と展望を提示することを目的とした。

中学校を対象とした地域のサッカークラブの運営を事例としながら，ジュニアユースサッカー界の現状と課題を確認した。当該箇所で指摘した通り，今後の地域のサッカークラブの受け皿と施設確保の課題は，サッカー以外のクラブにも派生する問題であろう。さらに，今後，部活動が学校から移行することを鑑みると，種目によってはクラブが設置することができないなどの課題が生じることを確認した。たとえ，クラブが設置されたとしても，施設問題や移動時間，手段指導できるスタッフの人数などの充実が求められることになろう。本稿においては，こうした課題が生じることは承知しながらも，学校と完全に分離してクラブ活動が運営されることを推進する立場を主張した。それこそが，大学と幅広い連携が可能な下地となる。こうした制度下においては，大学側の運営による「集合型スポーツクラブ」を実施し，学生の指導及び教育実践の場としての機能を備えることが可能となる。さらに，スポーツ及び文化活動を行う地域連携や，空き施設に学生を派遣する「派遣型」にも展開することが可能となる。こうした取り組みを推進するならば，クラブだけでなく学校に関わる制度についても検討が必要になろう。

この度は，筆者が運営するサッカークラブを足がかり15

に論じてきたため指摘内容が限られていた。例えば，サッicsFiles/afieldfile/2019/03/08/1412993_1_1.pdf

カーひとつ取っても「競技志向」なのか否かによってク伊藤恵造（2020）運動部活動を地域に埋め戻す，神谷拓のクラブ設置という考え方自身も今後は更新される可能

文部科学省（2017）中学校学習指導要領総則編．東山書房：

ことは出来ていないが，これからも生じる課題に対して，スポーツ庁（2018, March 6）運動部活動の在り方に関す持ち合わせる資源を連携させて，それらを活用しながらfrom https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/013_

ラブの取り扱いは異なる。このように１つの種目に１つ性もある。本論では，こうした前提条件にまで言及する

個々の資源のみで解決することは賢明ではない。各所で地域のスポーツクラブに参加する生徒の成長を支えることが重要になる。その一つの資源として大学が持ち合わ

監 部活動学．ベースボールマガジン社：東京，p.51.
京都，p.126.

る総合的なガイドライン．Retrieved September 19, 2023,
index/toushin/__icsFiles/afieldfile/2018/03/19/1402624_1.
pdf

せる人的，物的資源は大いに活用することが肝要であり，

スポーツ庁（2022，September 2）学校の働き方改革をらば今後は必須要件となるだろう。そのために，大学とfrom https://www.mext.go.jp/sports/content/20200902-spt_

むしろ人材確保，次世代指導者育成の観点を踏まえるな

してもスポーツ指導員の排出に向けた教育内容と制度，研究を推進させて，その来たる日に向けた準備を進めなければならない。

ス ポ ー ツ 庁（2022, June 6） 提 言 ～ 少 子 化 の 中、 将 来にわたり我が国の子供たちがスポーツに継続して親September 19, 2023, from https://www.mext.go.jp/sports/

中央教育審議会（2019，January 25）新しい時代の教育に向けた持続可能な学校指導・運営体制の構築のための学校における働き方改革に関する総合的な方策について（ 答 申 ）．Retrieved September 19, 2023, from https://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__

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しむことができる機会の確保に向けて～．Retrieved

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東京都サッカー協会（2023，March 31）2022 年度東京都

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