依頼論文

地域連携の基盤としてのスポーツ指導の社会的分業
The Social Division of Labor in Sports Instruction as a Platform for Regional Cooperation

鈴木理1

Osamu Suzuki11

日本大学文理学部 / College of Humanities and Sciences, Nihon UniversityAbstract

Both physical education class as a required subject for all students in public education and extracurricular sports
activities in which students participate voluntarily and independently promote holistic development of students.
Nowadays, it is expected that the transition of extracurricular sports activities to regional areas will increase
opportunities for students to secure sports instruction provided by experts in the ﬁeld. Considering the above, thispaper examines the insights that physical education teachers, who are responsible for the social division of laborin sports instruction as “subject matter experts,” should be equipped with in terms of the content of physicaleducation instruction.
Reﬂecting on the development of sports over the long term, it is clear that sports have been transformed greatly inthe past and will continue to be transformed in the future. Thus, understanding that sports are always “provisionalversions” from a “deep-time” perspective will lead to a critical examination of contemporary sports. Instructing“liberal arts about sports” by P.E. teachers as “subject matter experts” empowers students to access “the value ofsports beyond winning and/or losing".
In order to appropriately promote regional cooperation regarding sports instruction, it is effective to activate thesocial division of labor in light of expertise in sports instruction.
キーワード：体育教師，教科内容，課外スポーツ，専門家，ディープタイム
Key Word：physical education (P.E.) teacher, subject matter, extracurricular sport, expert, deep-time

1. 問題の所在

スポーツ庁が主導する有識者会議「運動部活動の地域移行に関する検討会議」は 2022 年 6 月 6 日，公立中学校の運動部活動の目指す姿をまとめた提言を発表した。
少子化や教師の業務負担等を背景に学校の運動部活動では支えきれなくなっている中学生等のスポーツ環境について，休日の運動部活動から段階的に地域移行していくために，2023 年度から 2025 年度末までの 3 年間を「改革集中期間」と位置付け，全都道府県で休日の部活動の地域移行を達成した上で，将来的には平日活動の移行も推奨するという。この提言を受けたスポーツ庁の室伏広治長官は 2022 年 7 月 26 日，関係団体（日本スポーツ協会，日本中学校体育連盟，スポーツ安全協会）に対して，公立中学校の運動部活動（以下，「部活動」と略記する）の地域移行への協力を求める要請文を手交した 1)。

こうした一連の動きを「部活動の歴史的転換」と評することは，決して過言ではないように思われる。もちろ大学地域連携学研究 2：1–5, 2023
連絡先：鈴木 理
東京都世田谷区桜上水 3-25-40 日本大学文理学部
suzuki.osamu09@nihon-u.ac.jp
受理：2022 年 10 月 18 日ん，実現に向けて，人材や施設の確保，大会の在り方（参加基準，運営方法等），経済的に困窮する生徒への支援など，制度変更に伴う課題は少なくない（スポーツ庁，online）。それにしても，先行的に推進事業に取り組んできた自治体の生徒や保護者がこぞって「専門的な指導」に高い期待を寄せている（朝日新聞，2022）ことは，今般の地域移行が今後わが国のスポーツの在り方に少なからぬ影響を与えることを強く予感させるものである。

ところで，こうして地域指導者には各スポーツ種目の技能向上を導く「専門的な指導」が期待される状況において，同じくスポーツを扱う体育授業の指導者（＝体育教師）には如何なる「専門性」が期待されるのだろうか。ここで議論の起点となるのは，体育教師の存在根拠は教育職員免許法に基づいて教育職員免許状を与えられた「教科＝保健体育」であって，個別のスポーツ種目ではないという点である。そして，この意味での専門家に相応しい資質・能力を保証することは，学問の府として研究知見の集積に邁進し，これを礎に高等教育機関として優れた人材の育成・輩出を担う大学の重要な責務に他ならない。

ところが，管見の限り，大学で体育・スポーツを専攻する学生たちに「中（高等）学校のサッカー部や地域の1

サッカークラブに所属する生徒は，体育のサッカーの授の指導を巡る社会的分業が適切に運用されることが，学で泳ぐ選手たちは，学校の水泳の授業でどのような力がると考えられる。

業では何を学ぶのか？」，あるいは「スイミングクラブ高まるのか？」…等々と問いかけてみても，説得力のあ校体育と地域スポーツの連携関係の構築に大きく寄与すこのような問題関心に導かれ，本小論では，当の社会る回答が示されることはおよそ期待できない。中には怪的分業の一翼を担う体育教師が「教科指導の専門家」と心者や技能の低い生徒を指導する」など，自身の経験談から提示することを試みる。

訝な表情で，「他の生徒の手本となって示範する」や「初を披露する者もいるが，残念ながらそれらの武勇伝はいずれも，件の生徒たちが「学んだ中身（何を）」や「高まった力」を何ら言い当てるものではない。延いては，このような惨状を放置すれば，そう遠くはない将来，彼／彼女らが返答に窮している間隙に，「部活動やクラブの生徒には（普段からスポーツ活動を十分に行っているので），体育授業は要らないのでは？」と厳しく畳み掛けられる日が訪れるかもしれない。

ここには「体育≒スポーツ」，延いては「体育⊆スポーツ」という誤謬の存在が予見される。しかしながら，それらは体育・スポーツ専攻学生たちが「不勉強」の責めを負うべき問題ではないように思われる。なぜなら，そうした認識は，彼／彼女らの成長過程を通じて，体育とスポーツを「同じようなもの」と見做す（残念ながら体育教師も含む）多くの大人たちによって社会文化的に埋め込まれてきたものと考えざるを得ないからである。そして，このような「見做し」の大きな要因は，スポーツ種目の練習や試合に邁進する生徒の姿が日常的に目撃されることであると想像される。

しかし，こうして可視的に捉え得る諸行為は，歴史的一回性を帯びた「スポーツ現象」であって，各スポーツを特徴づける運動形態の個別事例に過ぎない（佐藤，1992）。ここで，そのような「現象」から区別された「本質」を捉えるためには，「『現象』の内容には属さないところの，『現象を根拠づけるもの』」（内山，2007）を見定めねばならない。すなわち，練習や試合といった可視的な現象の背後にある「スポーツ構造」をこそ詳にしていく必要がある（鈴木・土田，2022）。

以上の議論は，体育授業で取り上げられるスポーツ（の教育的側面）と部活動やクラブで行われるスポーツ（の実践的側面），各々の立ち位置と相互の連関を問う議論に他ならない。公教育の必修教科としてすべての生徒が経験する体育授業も，生徒が主体的・自発的に選択参加する部活動やクラブも，共に彼／彼女らの全人的な成長の後ろ盾となっていることは論を俟たないが，ここで両者が共存するためには，各々が他方では肩代わりすることのできない独自の価値を有していることについて社会的に認知されることが前提となる。すなわち，スポーツ
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大学地域連携学研究

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して具備すべき見識について，体育の指導内容論の視点

2. 残存する「種目主義」

わが国では，全国のどの地域で教育を受けても一定の水準の教育を受けられるようにするため，文部科学省が学校教育法等に基づき，各学校で教育課程（カリキュラム）を編成する際の基準として学習指導要領を定めている。ここには，小学校，中学校，高等学校等ごとに，それぞれの教科等の目標や教育内容が示されている。とはいえ，教育課程上に配当された限定的な時間と場所で運動領域から保健領域に亘る広範囲の内容を扱う体育授業において，多くのスポーツ種目を直接体験する機会は現実的にきわめて少ない（ましてや地域社会で展開する数多のスポーツ実践に触れる機会は稀有に等しい）。そこ
で，特徴の似通った種目をカテゴリー化し，各群から選定した運動をプロトタイプ（典型事例）として取り上げて指導することにより，個別のスポーツ種目に特化した末梢的な知よりもむしろ当該種目群の内に（さらにはスポーツ全般に）通底する原理や概念の理解を促す，という方法が採用されることになる。つまり，有り体に言えば，体育授業で地域社会のスポーツ実践＝個別のスポーツ種目）を先取りして予行演習するといったことは，原理的に不可能なのである。

もとより学習指導要領においては，教師の創意工夫と生徒の主体的な取り組みを可能な限り保証し , あたかも唯一の正解となる動き方が実在するかのように一義的に解釈することを抑制するために，各学校段階における重点や基本的な指導の方向を大綱的に示すかたちで「教科の目標」が示されている。したがって，学習指導要領は個々の授業デザインの詳細を規定し得ない。体育の指導
内容開発は，「いま・ここ」の授業実践を預かる教師にこそ委ねられているのである。

ところが，「内容の取扱い」に例示された種々の運動（種目）を「適宜取り上げ」たり「学校や地域の実態に応じて，その他の運動についても履修させ」たりするよう指示されても，現場では，体育授業を個別のスポーツ種目の指導ではなくプロトタイプの授業として実施するためには何を教えればよいのかと，多くの体育教師が頭を悩ませているという実情が窺われる 2)。あるいは，そうした疑更を惹起する。こうして多くの人々，とりわけ体育教師スポーツ種目の指導に専心してきたのかもしれない。いそして将来においても変わり得る」という「ディープタ問に足を止めることさえなく，漫然と従来通り，個別のずれにせよ，こうした問題状況は，体育授業を研究対象とする体育科教育学やスポーツ教育学の知見蓄積が所謂「種目主義」の超克には未だ及んでいないことを物語っている（鈴木ほか，2010）。

3. 構成されるスポーツ

ここで，冒頭に登場した悩ましき学生たちに再登場願い，高校時代を振り返ってもらうことにしよう。すると，彼／彼女らは，ある朝の 8 時半過ぎ，学校に向かう通学路の商店街を全速力で駆け抜け，何とか遅刻を免れたことを思い出すかもしれない。その「疾走」は，体育授業や部活動が行われる運動場で，号砲に素早く反応してスタートを切り，ゴールラインまでの所要時間が測定されれば，紛れもなくスポーツ（陸上競技：短距離走）と認識されるであろう。他方，高校生が商店街を一目散に「疾走」する様を目にしても，それをスポーツと呼ぶ人はまが「スポーツは人類によって生み育てられて現在に至り，イム（クルツナリック，2021）」的な認識を持つことは，こんにち見聞されるスポーツが常に現在進行形の暫定版であって，そこに「正しい動き方」のような唯一絶対の正解を見出すことは原理的に不可能であるという結論に帰着する。

加えて，上記を踏まえるならば，競技力向上に関わってしばしば取り沙汰される「勝利至上主義」は，「勝利を追求しない」といった消極的態度ではなく，「勝敗を超えたスポーツの価値」に照準することによってこそ止揚されると展望されよう。試合後の選手へのインタビューでしばしば耳にする，「敗れはしたが，良い勉強になった」とのコメントがさほど違和感なく受け入れられるのは，多くの人々が「スポーツは常に『それ以上のもの』として経験される」と了解していることの証左である。

ずいないと思われる。短距離走の「疾走」には，より良

4. 価値の伝承と批判的検討「疾走」には，「危ないから走ってはいけない」と生徒指1995）として描写されるスポーツは，①遊戯性，②組織＝スポーツ」，そしてある時には「運動≠スポーツ」と動であると考えられている（近藤，2012）。これら諸要い走りを求めてさらなる技術指導が加えられ，商店街の導が加えられる。こうして学生たちは，ある時は「運動いう不規則性に翻弄されるのである。

上記の例は，走るという可視的な運動（実体）が直ちにスポーツを担保するわけではないことを示している。
Dunning（1983）によれば，スポーツは社会的な「飛び地（enclave）」の如く，日常生活世界では許されない（ありえない）ような，法や規範から逸脱した行為に一定の意味が付与され，「許容された逸脱」として成り立っている世界であるという。この見解に従えば，商店街を疾走するような危険な振舞いは，日常生活世界の規範を逸脱した（それゆえ教育的措置＝生徒指導が講じられる）行為であるが，ひとたび学校の運動場に拠点を移し，疾走に別様の意味が与えられると，それは晴れてスポーツとして存立する。すなわち，かの疾走はいわば「スポーツとして走られる」ことによって逸脱を免れ，その出来前 述 の 如 く「 人 工 的 に 構 成 さ れ た ゲ ー ム 」（ 多 木，性（制度性），③競争性，④身体性を存立契機とする活素が，プレイヤーはもとより，審判員，オーディエンス，運営者など活動の「場」の当事者たちに期待され，受容されるかたちで発現すると，そこにスポーツの魅力が醸成され，人々を強く惹きつけていくことになる。スポーツという試し合いを行えば，結果として明らかになるのは勝敗（優劣）であって，それ以上でもそれ以下でもない。
それにもかかわらず，そこに「勝敗を超えた価値」が見出されるのは，その試し合いが当事者たちにとって望ましい様式で行われたからに他ならない。もちろん，身体活動の実施が自動的に価値を生み出すわけではない。
「逸脱」とさえ揶揄され得るそうした行為に特別な（別様の）意味が付与されることを契機として，そこにスポーツが立ち現れ，人々を魅了する価値を帯びるのである。

このようなスポーツの存立機序を重要な（必修の）指栄えは「瞬足」の評判を呼ぶのである。

導内容として用意し，生徒に陶冶することが，体育授業されるようになった経緯，すなわちスポーツは所与とさらに，スポーツが常に現在進行形の暫定版であること

ここで，そうした「逸脱」が別様に価値付けされ許容して「在る」のではなくスポーツに「成る＝構成される」のだという視点を獲得することは，常識的知識として人々に分かち持たれている「スポーツ観」の拡張・変の主要且つ独自的な課題となることは多言を要すまい。
を顧慮すれば，現行のスポーツに批判的検討を加え，次代のスポーツを創造していくための資質・能力を涵養することもまた，体育授業の重要な使命である。こうした

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価値体系的な学び，別言すれば「スポーツに関するリベ定したことを皮切りに，2020 年度より「地域文化倶楽部

ラルアーツ（一般教養）」は，教科＝体育の専門家であ（仮称）創設支援事業」を展開するとともに，2022 年 2

ような指導を得た生徒たちがスポーツの見方・考え方をねている。

る体育教師によってこそ指導されねばならない 。この3)身に付けることによってはじめて，部活動やクラブはスポーツの価値を享受する実践の場として定位されよう。

5. 摘要

本小論では，中学校の部活動指導の地域移行の動きに鑑み，全ての生徒が必修で履修する教科（保健体育）を預かる体育教師が「教科指導の専門家」として具備すべき見識について，指導内容論の視点から検討を加えた。

学校の教育課程編成の基準となる学習指導要領は，教師の創意工夫と生徒の主体的な取り組みを保証するために，教科の目標や教育内容を大綱的に示すに留め，個々の授業の指導内容開発を現場の教師に委ねている。とはいえ，体育授業に配当される時間や場所は限られている
ため，特徴の似通った種目群の中から選定した運動をプロトタイプとして取り上げて指導することで，スポーツの原理や概念の理解を促すことが望まれるが，現実には，未だ残存する「種目主義」の影が多くの体育授業を「個別のスポーツ種目の指導」に至らしめている。

部活動の地域移行によって学校現場に「種目の専門家」が現れようとする今，求められるのは，上記のような状況を適正化，すなわち教科の専門家による「スポーツに月から「文化部活動の地域移行に関する検討会議」を重2) 例えば中学校では，「『ゴール型』については，バスケッ

トボール，ハンドボール，サッカーの中から，『ネット型』については，バレーボール，卓球，テニス，バドミント

ンの中から，『ベースボール型』については，ソフトボー
ルを適宜取り上げること～（中略）～なお，学校や地域の実態に応じて，タグラグビーなどの運動についても履修させることができる」と示されている（文部科学省，
2018）。

3) 鈴木（2022）によれば，生徒の学習活動の直接的対象となる運動やゲームを構造的に捉えてスポーツの価値体系に配置するためのロジックは，可視的に現出する種目の個別理論ではなく，当該学習活動をプロトタイプたらしめる「練習と指導の一般理論」，すなわちコーチング学の考察視座を基盤としているという。そして，体育教師がこのような視座を備えることによって，スポーツの「動き方」が一定の合理性を持つ解決策として人々に承認されるようになった歴史的・文化的・社会的経緯や，さらにはそうした解決をよりよく達成するために試行錯誤を経て技術・戦術が考案されてきたという価値や意味の世界に，生徒を導くことが可能になると指摘している。

関するリベラルアーツ（一般教養）」指導の場へと転じ，参考文献ある。そのためには，日常生活世界の規範を逸脱するよ

日朝刊 .

「勝敗を超えたスポーツの価値」へと生徒を誘うことで朝日新聞（2022）中学部活「外部に託す」提言 . 6 月 1

うな行為に別様の意味を与えることを通じて，スポーツ

クルツナリック . R.：松本紹圭訳（2021）グッド・アン点が準備されなければならない。このような視点の獲得

Dunning, E.（1983）Social bonding and violence in sport: A促すであろう。こうして常に「暫定版」であり続けるス

stein, J. H.（Ed.）. Springer-Verlag: NY. pp.129-146.

として構成し価値付けてきた人類の叡智に思いを致す視は，ディープタイム的な「スポーツ観」の拡張・変更をセスター . あすなろ書房：東京 . p.59.

theoretical-empirical analysis. In, Sports Violence. Gold-ポーツに批判的検討を加え，次代のスポーツを創造して

近 藤 良 享（2012） ス ポ ー ツ 倫 理 . 不 昧 堂 出 版： 東 京 .

必修で学ぶ体育授業を措いて他にはない。このような指文部科学省（2018）中学校学習指導要領（平成 29 年告示）の枢要であり，体育教師が過不足なくこれを担っていく

佐藤臣彦（1992）体育とスポーツの概念的区分に関する強に構築されるものと期待される。

ス ポ ー ツ 庁（online） 運 動 部 活 動 の 地 域 移 行 に 関 す る

いくための資質・能力を涵養する機会は，全ての生徒が導内容の特性こそが，スポーツの指導を巡る社会的分業ことによって，学校体育と地域スポーツの連携関係は堅注

解説保健体育編 . 東山書房：京都 . p.138.

カテゴリー論的考察 . 体育原理研究 . 22：1-12.

課 題 及 び 解 決 方 策 に つ い て . https://www.mext.go.jp/sports/content/20211202-spt_sseisaku02-000019265_06.pdf

1) 文化部活動についても，文化庁が 2018 年 12 月に「文化部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」を策
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pp.25-26.

大学地域連携学研究2（2022.8.6 参照）

鈴木理・青山清英・岡村幸恵・伊佐野龍司（2010）価値体系論的構造分析に基づく球技の分類 . 体育学研究 .の考察視座 . 体育・スポーツ哲学研究 . 44(2): 印刷中 .

55(1): 137-146.

多木浩二（1995）スポーツを考える：身体・資本・ナショ

コーチング学研究 . 36(1): 71-73.

内山治樹 (2007) スポーツにおける戦術研究のための方法

鈴木理（2022）
学校体育に求められるコーチング学的視座 .
鈴木理・土田了輔（2022）ゲームの指導内容開発のため

ナリズム . 筑摩書房：東京 . pp.108-132.

叙説 . 体育学研究 .52(2): 133-147.

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