完全オンデマンド方式による全学必修情報基礎科目「ICT 基礎 a」の実践とその評価
尾崎 拓郎 1) ,鈴木 剛 2)

1) 大阪教育大学 理数情報教育系・情報基盤センター
2) 大阪教育大学 理数情報教育系・教育イノベーションデザインセンター{ozaki1) , gsuzuki2) }@cc.osaka-kyoiku.ac.jp

Practice and Evaluation of “Fundamental of ICT a” - aCompulsory Class of Informatics for All Students by Completely
On-Demand Style
Takuro OZAKI1) , Go SUZUKI2)
1) Center for Information Communication and Technology, Osaka Kyoiku University
2) Center for Educational Innovation Design, Osaka Kyoiku University

概要
新型コロナウイルス感染症の影響を受け，多くの大学では 2020 年度以降，いわゆるオンライン授業の実施を余儀なくされた．筆者が所属する大阪教育大学においても「インターネットを活用した授業」として授業運用を行った．
学部新入生向けの全学必修情報基礎科目である「ICT 基礎 a」においては，これまでの運用知見を活かしつつ，「インターネットを活用した授業」として実施内容を統一したオンデマンド方式授業を実施した．
本稿では，「ICT 基礎 a」を完全なオンデマンド方式授業として全クラス統一で実施したことによる，オンデマンド方式による授業実施に関する妥当性や，学修行動履歴をもとにした課題実施時期による特徴的な行動を見出すことができたので，その報告を行う．

学習管理システム（LMS）へのアクセスログから読み

1 はじめに取れる受講者の学修行動記録から得た考察について議新型コロナウイルス感染症の影響を受け，多くの大論を行う．

学では 2020 年度以降，いわゆるオンライン授業の実2 章で今回取り扱う講義である全学必修情報基礎科施を余儀なくされた．大阪教育大学（以下，本学と記目「ICT 基礎 a」の概要について述べ，3 章でコロナ禍す）も例に漏れることなく，2020 年 3 月末時点で当による実施方式の変更の詳細について説明を行う．完

初決定していた学年暦のまま，対面による前期授業を全なオンデマンド方式授業に変更した評価について，実施しようとしていた中で，大学への入構禁止措置が4 章で結果を述べた後に 5 章で考察を行う．その後，6取られることになり，ほとんどの構成員が大学に赴く

章で本稿のまとめを述べる．

ことがないままオンライン授業を実施することとなった．この状況は，2020 年度後期授業時に登校可能者数

2 全学必修情報基礎科目「ICT 基礎 a」

を約半分にすることで，いわゆるハイブリッド型授業

本学で開講されている「ICT 基礎 a」は，すべての学を実施できたものの，変異ウイルスが猛威を奮うとと生が獲得すべき基本的な ICT 活用能力の伸長を目的

もに，2021 年度においては再びオンライン授業の実施として開講された全学必修の情報基礎科目である [1]．

が原則となっていった．

科目の特徴として，初年次教育における情報基礎科

このような状況を踏まえて，本稿では「ICT 基礎 a」

目として指導内容の統一をはかるべく，カリキュラムを完全なオンデマンド方式授業として全クラス統一で及びシラバスを完全に統一して実施している点が挙げの実施による授業設計の詳細と，そのオンデマンド型られる．

方式授業に対する受講生からの評価，そして受講者の32

2.1

全クラス統一のカリキュラム

過去に本学で実施してきた科目である「情報機器の操作」や「情報処理入門」においては，各部門の担当教員が各専攻・コースの専門性を考慮した上で授業計画を策定していた．2017 年度の学部組織再編時に ICT
科目のカリキュラムに関しては，基本的な ICT 活用に関する事項を共通科目である「ICT 基礎 a」で取り扱い，各専攻・コースにおける専門分野に関する ICT活用に関する事項を「ICT 基礎 b」及び「ICT 基礎 c」で取り扱うこととしている*1 ．

2.2

大学としての新型コロナ対応

2020 年 3 月頃から，世界的に新型コロナウイルスの感染者が増加し，本学においても 2020 年度（特に前期授業期間）においては，「インターネットを活用した授業」として，授業実施方法の変更を余儀なくされた．

2020 年度後期授業は，感染対策を実施した上で新たな授業形態として，対面とオンラインを併用したハイブリッド同時双方向型授業による実施を行った [2]．

2020 年度後期の授業形式実施による大きなトラブルは発生せず，2021 年度においては原則対面での授業図1実施を行うことで準備を行っていた．しかし，大阪府

有用，下: 2021 年度受講生向け資料)

授業進行資料の比較 (上: 2019 年度教員間共下において緊急事態宣言解除後も『イエローステージ（警戒）』，『レッドステージ（非常事態）』，『まん延防止3.1等重点措置』による要請が連日続き，2021 年 4 月 25

「ICT 基礎 a」では，対面授業を実施時から授業担日から 6 月 20 日まで 3 度目の緊急事態宣言が発出さ当教員間で授業実施内容の統一及び合意を得るためれることとなり，再び大学として「インターネットをに，「授業進行表」を作成・共有していた．学習指導案活用した授業」を実施する状況に至った*2 *3 ．

で記載するような内容をより簡易な内容とし，その授授業実施方法の受講生への提示

業回で実施する内容を大まかに把握するためのもので3 コロナ禍による実施方式の変更ある．

「ICT 基礎 a」においては，1 クラスあたり 100 名程オンデマンド授業に変更するにあたり，この「授業度*4 が受講するため，完全に非対面のオンデマンド授進行表」を受講生向けの「授業進行説明資料」として業として実施するためには多くの調整を必要とした．

改変した．対面授業時であれば口頭で説明していた内もともと対面時に実施していたグループワーク等の実容を，すべて説明資料に置き換えた形である．図 1 に施方法に関しても根本的に実施方法を変更する必要が授業進行説明資料の比較を示す．

生じた．ここでは，具体的な変更事項について説明を行う．

図 1 上図は 2019 年度まで対面授業で授業担当教員間で共有していた「授業進行表」である．1 回の授業あたりで授業担当者として案内・実施するべき事項や受講生の活動に関する時間配分を共有するものである．

*1「ICT 基礎 b」は，各専攻・コースにおける専門分野に係るICT 活用に関する事項，「ICT 基礎 c」は，小学校課程におけるプログラミング教育の内容を含んだ ICT 活用に関する事項を取り扱う．
*2
大阪府における感染拡大防止に向けた取組に つ い て は https://www.pref.osaka.lg.jp/kikaku/kinkyuzitai-yousei/ が詳しい．
*3 本学では 2021 年度は，授業 1 週目（4 月 15 日（木）∼ 4月 21 日（水））においては対面授業による実施としている．
*4 1 学年全体では約 950 名が必修授業として受講する．

33

一方，図 1 下図は 2020 年度以降のオンデマンド型授業形式において，受講生に向けた毎回の授業実施事項をフロー化して提示した「授業進行説明資料」となっている．
また，オンデマンド型授業を実施するにあたり，週間授業であることから，毎回の授業出席認定要件である授業内での活動に関して，毎週の授業資料・課題公をベースに補足説明を資料に加えたり，オンライン小テストの解説記述を充実させたりすることで，オンデマンド型授業方式への対応を図った．
オンデマンド型授業方式への変更を行うにあたっては，2020 年度の受講者アンケートから音声や動画による授業説明を望む声が寄せられていた．そのため，各受講コンテンツ作成担当者においては，これまでの資料をベースとして可能な限りで対応を図ることを行った．これにより，一部の授業実施回における授業コンテンツでは，授業スライドのノート部分を利用したテ
図2

キストによる補足説明や動画による授業説明が加えら

授業課題実施期間及び出席認定方法に関する周知れるようになった．

3.3

活動完了管理機能の活用

3.1 節 でも示したように，対面授業時であれば，当図3

該授業時間帯（90 分間）で活動する枠組みを「月曜遅延提出を含めた授業課題実施可能期間関する周知

日午前 6 時から同週土曜日正午まで実施可能」な状態

開日時，課題提出締切日時及び課題遅延提出締切日時（実質 5 日と 3 時間）としてオンデマンド型授業の活について授業初回の資料で受講生に周知した（図 2）．

動とした．この活動進捗管理を行う方法として，LMS「ICT 基礎 a」は，同一学年約 950 名を全 11 クラスの活動完了機能を活用した．具体的に，当該週授業資に分割して同時並行展開運用を行っている．対面授業料が未公開の場合，受講生がその資料にアクセスした時，講義室調整の関係で月曜日・水曜日・金曜日授業場合には図 4 上図のように何も閲覧できない状態とに分かれていた．

なっている．資料公開後，受講者が当該週授業におい2021 年度は，大学から指定されたオンデマンド型授て何の活動も行っていない場合に当該週資料にアクセ業であったため，この「ICT 基礎 a」に関しては，配スした際には，図 4 中図のようになる．この時点では当された時間割の曜日時限に関わらず全クラスを月曜じめの資料にのみアクセス可能な状態となっており，日始まりのスケジュールとして実施した．そのため，「授業進行説明資料」で示したとおりに活動を行って第 n 週目授業の資料・課題公開に関しては第 n 週目のいくことで順番に資料・課題にアクセスできるように月曜日午前 6 時に行い，課題提出締切日時を同週の土なる．当該週授業資料・課題をすべて完了すると，図曜日正午，課題遅延提出締切日時を翌週（n + 1 週目）

4 下図のようになる．の土曜日正午とし，原則そのペースを維持して受講生

なお，課題提出締切日時である，当該週土曜日正午を過ぎると，課題未実施の受講生に対して一部の資料に提示した（図 3）．
この基本ルールを授業初回から最終回まで維持すにアクセスできなくなる可能性があるため，課題提出ることで週間授業としてペースを維持することに努

締切日時を過ぎた後は，いくつかの条件を緩和して当めた．

該週授業資料にアクセスできるような措置を行ってい

3.2

る．この場合にも，課題の遅延提出についてはトラッ

完全オンデマンド方式での資料提示・課題指示「ICT 基礎 a」は 1 クラスの授業に対して，一部の小キングできるように設定を行っている．

規模クラスを除いて主担・副担及び TA/SA を配当し3.4ている．2021 年度は主担 8 名，副担 10 名の計 18 名

「ICT 基礎 a」は 2017 年度の授業開講初年度からで授業を担当した．また，全 10 回の座学資料及び確授業活動の中で，学部新入生が必携ノートパソコンの認テスト問題作成を，担当教員（8 名）が分担して作セットアップ作業を完了できているかどうかを確認す業した．これらを，各クラスの授業コンテンツとしてる役割を兼ねている．対面授業時には，受講生は本学同一の内容を提供する形をとっている．対面授業時でICT 教育支援ルームにてノートパソコンセットアッの利用を想定し，各授業担当者が口頭で説明することプに関連する人的支援を受けられる体制を整えてきてを前提として資料作成を行っていたが，オンデマンドいた．

型方式への変更を受けて，従来利用してきた授業資料

34

授業に関する Q and A の全体共有

2020 年度以後，学生のキャンパスへの入構が制限さすることのないように努める必要がある．そのため，オンライン小テスト等の正誤がはっきりする課題はもとより，受講生からの成果物に関しても統一の評価基準を設けることで，厳格な評価を行うように努めた．
具体例として，メール文作成課題を示す．学部新入生向けの授業であるため，大学のメール環境に慣れてもらうことや大学の教職員に対しての最低限のメールマナーを獲得できているかどうかを確認する課題である．ここでは「件名」，「名乗り」及び「署名付与」の3 項目に関して，それぞれ適切な記載の有無を評価基準としている．その評価ルーブリックを課題掲出時に受講生に示すことで，客観的な評価基準を示すことができ，また，授業担当者もそこで示された評価基準に従って評価を行うことができる．
この例のように，すべての課題に対して評価基準を設けて，評価基準の質を担保するようにした．

3.6

授業担当教員間での情報共有「ICT 基礎 a」を授業運営していく上で，共通カリキュラムであることを踏まえ，対面授業時から授業実施期間中に週 1 回の授業担当教員間での打ち合わせを実施していた．オンデマンド型授業となった後の，とくに 2020 年度前期時授業期間の緊急事態宣言の発出により大学への入構が制限されたこともあり，対面で行っていた打ち合わせもオンラインでの実施に変更

図 4 LMS の活動完了機能を用いた授業進行管理した．
れた状況下においては対面による学部新入生へのノーオンラインでの議論に変更以後，授業担当教員間のトパソコンセットアップ支援が叶わなかった．そのたコミュニケーションは，主に Microsoft Teams によるめ受講生に対しては，ノートパソコンの基本的な操作非同期チャット及び週 1 回の Web 会議によって議論方法やトラブルへの相談事項を，「ICT 基礎 a」の授の継続を行っている*6 ．

業内の課題「PC セットアップ作業の進捗報告」及び

3.7「PC 利用状況報告」として取り入れ，毎回の授業で「ICT 基礎 a」は学部新入生向けの必修授業であり，ノートパソコンの利用状況報告を求めるようにした．

すべての開講クラスを前期授業に設定している．2021

全受講生から報告が上がった質問を，同一授業実施週年度は月曜日基準の授業としたこともあり，授業運用の課題提出締切日時後に集計・カテゴライズし，翌週スケジュールについても全クラスで統一されているこの授業実施回までに「授業 FAQ」と称したページを毎とから，LMS に記録される行動ログをたどることで週更新していく形をとった．

受講生の動向を把握することが可能となる．

複数回授業欠席者への警告連絡

そのため，受講生毎に個別にやり取りしなければ受講生には，授業初回の説明資料で「4 回以上欠席ならない内容以外の質問事項についてはその「授業が確認された場合は単位を認めない」旨を周知していFAQ」に集約させる形で受講生との毎週のコミュニる．そのため，全クラス統一で累積 2 回以上の欠席がケーションを行うようにした*5 ．

確認された受講生への警告メール送付を授業担当者が3.5

受講生への評価基準統一に向けた工夫行う．その上で，当該受講生の指導教員（担任）や部「ICT 基礎 a」は統一カリキュラムで実施しているこ門主任教員に対しても当該受講生の欠席回数が過多でともあり，担当教員によって評価基準にゆらぎが発生ある旨の連絡を，「ICT 基礎 a」授業担当教員の組織母*5

なお，質問の集計・カテゴライズは授業担当教員のうち 1 名が代表して取りまとめ作業を行っている．

35*6

変更以後，対面による議論は一度も実施していない．

表1

体である「ICT 科目ワーキンググループ」の座長から試験実施後アンケートの集計結果 (n = 905)−2

送付している．
「ICT 基礎 a」の運用スケジュールを統一して実施することで，1 学年約 950 名の受講生に関して前期授業期間においてオンラインでの活動を包括的に監督・俯瞰できるため，授業担当教員だけの情報でなく，大学として掌握するべき学生に関わる情報を各部門教員に周知する機能を備えることができている． そのため，±0+1+2

7

60

165

446

227+.91

授業資料の可読性

15

90

284

435

81+.53難

4 オンデマンド形式移行に対する評価

易授業実施方法・課題指示の難易度

55

360

379

57

54−.34

授業資料（内容）の難易度

57

379

423

379−.48

学期末試験の難易度

114

394

348

3910−.62

少多授業実施説明・課題指示の分量

14

23

445

367

56+.47

授業資料の分量

4

28

611

239

23+.28

学期末試験の分量

15

79307

352

152+.60（分） 0(分)-30

30 - 60

60 -120120-54

147

308

238

158

学期末試験への勉強時間ようになっている．

平均解

授業実施方法・課題指示の可読性

学生のドロップアウト兆候の把握をすることができるとに掲載される『オンデマンド型授業』」であったこ

完全なオンデマンド型方式に移行してからの「ICT基礎 a」の実施に係る評価を行う．「ICT 基礎 a」独
自で実施した授業アンケート及び LMS から収集したアクセスログをもとに受講生の行動について結果を示とから，図 5 においても望ましい授業実施方法として680 件 / 905 件 (75.1%) の受講生が 2021 年度の実施方法を評価していることが伺える．また，図 6 から，その理由（自由記述）としてスケジュールや資料提供方法に関する言及が多く寄せられる結果となった．

し，考察を述べる．

4.1

−1

難

4.2

授業後アンケート「ICT 基礎 a」の第 14 回授業実施週において，「試験実施後アンケート」と称して授業アンケートを実施し学修行動ログによる課題実施状況の把握

授業方法をオンデマンド型方式に変更することで，受講者の学修行動を LMS にある程度集約することができる．ここでは，受講生の課題提出状況に関連した．アンケート実施の概要は次のとおりである．

た欠席状況の把握と最終的な成績の関係について述• 実施時期べる．

2021 年 7 月 19 日 ∼ 24 日

3.7 節でも述べたように，受講生の欠席が 4 回以上• 対象確認された場合，単位は不認定となることを周知してICT 基礎 a 受講生（教育学部 1 回生）947 名（11いる．そのため，2 回以上の欠席を確認した時点で受クラス）講生に対して警告メールを送付するようにしている．

• 回答件数

欠席回数の計数方法として，「欠席カウント」aij

905 件（95.6%）（i : 受講生識別,アンケート回答は，理解度確認試験（期末試験に相当）の直後に回答を依頼している．設問は「授業実施j : 授業実施回）と呼ばれる値を定義する．これは，課題未提出による当該授業回への欠席認定の他，遅延提出による遅刻認定を数値化した方法・課題指示の可読性」，「授業実施方法・課題指示の難易度」，「授業実施説明・課題指示の分量」，「授業資料の可読性」，「授業資料の難易度」，「授業資料の分量」，「学期末試験の難易度」，「学期末試験の分量」そして「ICT 基礎 a の授業実施方法」といった，「ICT基礎 a」の授業実施方法や難易度，分量について問う

図5

試験実施後アンケートの集計結果：望ましい

授業実施方法ている他，ノートパソコン必携事業に係る利用調査も併せて実施している．本稿では，「ICT 基礎 a」に係る内容に限って言及する．
試験実施後アンケートの集計結果を表 1 及び図 5 に示す．併せて，「ICT 基礎 a」を完全オンデマンド方式で実施した前提でどのような授業実施形式が望ましいかを受講生に尋ねた．その選択理由を図 6 に示す．

2021 年度の授業実施方法が「授業資料・課題が週ご

図6

試験実施後アンケートの集計結果：望ましい

授業実施方法（選択理由）36

図7

授業実施回毎の欠席カウント合計（総欠席カ
図9ウント別）

平均累積欠席カウントの推移（総欠席カウン

ト Si 別の平均値；総欠席カウントが 4 回未満のみ抽出）

図8

平均累積欠席カウントの推移（総欠席カウン

ト Si 別の平均値）

ものである．当該授業回の提出期限日時を過ぎた場合には aij = −1 がその受講生に加算される．なお，当該授業回の提出期限日時を過ぎた場合であっても，遅延提出期限日時を過ぎることなく課題の提出が認めら

図 10

評定の分布（総欠席カウント Si 別）れた場合には遅延提出扱いとし，当該授業回におけるaij の値を −1 ではなく −1/3 としている*7 ．
各 受 講 生 に お け る 各 授 業 実 施 回 の aij 累 積 値

図 8 では，Si ≤ −6 に分類される層に関しては，あを「 総 欠 席 カ ウ ン ト 」Si と す る ．す な わ ち ，各る授業実施回を境に平均累積欠席カウントが授業実施

aij と す る ．ま た ，各回ごとに減少している様子が伺える．これは授業から受 講 生 に お い て Si =16∑

ドロップアウトしてしまい，LMS に全くアクセスしj=1

受 講 生 に お け る 各 授 業 実 施 回 毎 の aij の 16 回 授ていないと推測される．なお，Si ≤ −6 に分類される

業 分 の 累 積 値 を Cj =層は，母数が 10 と全体の 1% 程度である．

n∑aij と す る ．そ の 上i

で ，Si の 値 に 応 じ た 層（ 区 間 ）へ の 分 類 を 行 う ．

{k | 0, (−1, 0), (−2, −1] , · · · , (−15, −14], [−16, −15]}（k : 総欠席カウントに基づく区間）に分解し，それぞれの区間における受講生ごとの Si の平均値を S¯k とする．授業実施回毎欠席カウント Cj を総欠席カウン
ト S¯k 別で図示したものを図 7 に示す（n = 947）．
図 7 より，#03，#04，#05 や，#09，#13 について
各回における Cj の値が他の授業実施回と比べてやや上昇していることが確認できる．また，#16 においては C16 の値が他の授業実施回と比べて突出しているこ

図 8 の内容を −4 < Si ≤ 0 に分類される層のみに焦点を当てたものが図 9 である．図 9 では，Si = 0（すなわち，授業実施期間中に遅延提出が一度も発生していない）の者が 618 名確認できる．これは全体の割合の 65.3% にあたる． また，図 7 で示した傾向と同様に −4 < Si < 0 に分類される層については，すべての層において#16 で値が減少している傾向が伺える．
最後に Si をもとに分類した層と，「ICT 基礎 a」の最終評定との関係について述べる．図 10 に Si の層別における「ICT 基礎 a」の最終評定の分布を示す．
各受講生における総欠席カウント Si と最終評定ととがわかる．
次に，Si 及び S¯k の値に基づいた層別における平均
累積欠席カウントの推移を図 8 及び 9 に示す．の関連性を検証するために，χ2 検定を行ったところ，有意差を確認することができた（χ2 = 592.593, df =20, p < .001）．すなわち，これら総欠席カウント Si*7

即ち，遅延提出 3 回 = 欠席 1 回とみなすようにしている．

37と最終評定との間には関連性があるといえる．

• 対面・口頭による説明が欲しい

5 考察• 資料だけの説明だけでは理解しにくい

4 章で得た結果を踏まえて考察を与える．授業後ア• 1 人での PC 操作が難しい・周りに聞きながら作ンケートによる受講生からの評価及び LMS の学修行動ログの中でも課題実施状況の分析に関して述べる．

5.1

授業後アンケートによる受講生からの評価

授業後アンケートの集計結果（表 1，図 5 及び図 6）より，授業実施方法の完全なオンデマンド型方式への変更に関する妥当性について述べる．

2021 年度の授業実施方法が「授業資料・課題が週ごとに掲載される『オンデマンド型授業』」であった
ことから，図 5 においても望ましい授業実施方法として 680 件 / 905 件 (75.1%) の受講生が 2021 年度の実施方法を評価していることが伺える．図 6 において，この群が選択理由として挙げた記述内容にはスケジュール及び資料提供方法に関する理由が多く寄せられた．スケジュールに関係する理由は次のように分類される．

業したい• モチベーション維持が困難
これらのことから，オンデマンド型方式による実施については，資料提供方法を丁寧に行うことで対面による説明を行わずとも，授業実施が実現できることがわかる．授業全体のスケジュールに対する見通しを明確に示しつつ，細かな課題期限の設定を行うことでオンデマンド型方式による学修スタイルがより確立されるものであると考えられる．一方，対面等による直接の説明を求める声として，オンデマンド型方式の実施方式に適合できず，対面での実施方式を求める意見のほか，実際の端末操作が不安であるため，すぐに質問・相談できる環境を求めている意見も伺える．自宅等で作業する場合，孤独な作業となるため，モチベーションの維持をどのように行うかも課題となっていること• 自由な時間帯に課題に取り組めるが把握できる．

•（締切が 1 週毎なので）計画的に取り組める

5.2•（締切が 1 週毎でないと）課題を後回しにしてしまう

学修行動ログによる課題実施状況の分析

図 7 で 示 し た 内 容 か ら ，一 部 の 授 業 実 施 回（C3 , C4 , C5 , C9 , C13 , C15 及び C16 ）において，資料提供方法に関する理由は次のような意見に分類することができる．

他の授業実施回に比べて値が突出していることが確認できる．これは，「ICT 基礎 a」を完全なオンデマンド型方式で実施した際に，毎週月曜日午前 6 時に資料を• 資料を何度でも読み直せる公開し，同一週土曜日正午を課題提出締切日時とする• 対面で説明を聞かなくても十分理解できる内容でことで，特に受講生にアナウンスをせずとも週毎に課ある題を課していたことを前提とした際に，課題分量や暦また，まとめて課題掲出されている方が望ましいと回答した群（114 件 / 905 件，12.6%）についてはス
ケジュールに関して次のような意見を得た．

上の行事との関連があると考えられる．
たとえば，#03（C3 = −27.3）の授業実施日は 2021
年 5 月 3 日（月祝），課題提出締切日は 5 月 8 日（土）となっており，大型連休中であった．その大型連休中•（週毎の小出しではなく）すべての資料が見えている方が取り組みやすいの時期に課題を掲出したことにより，課題未提出の受講生が他の授業実施回よりも増加したと考えられる．

• 時間が空いているときにまとめて課題をできるようにしたい

また，周辺の数値より#09（C9 = −26.7）がやや突出しているのは，その直前授業実施週である#08 に掲出• 実施回で課題量に差があるため，できるときに一括して進めたい

した，中規模課題（課題実施可能期間が 2 週間与えられていた）の課題提出締切日時と#09 の毎週の出席確

一方，オンデマンド方式を望まず，対面等のリアルタイム授業が望ましいと回答した群（41 件 / 905 件，4.5%）及びオンデマンド・リアルタイムの併用による授業が望ましいと回答した群（63 件 / 905 件，7.0%）については資料提供方法に関して次のような意見を得た．

38

認のための軽微な課題の課題提出締切日時が同一日時となり，評価比重が大きい#08 の課題を締切直前に取り組む受講生が多く，当該実施回である#09 の課題まで着手できなかった受講生が多くいたためであると考えられる．実際に，図 11 で示すように，#08 掲出の中規模課題（課題提出可能期間 = 12 日と 3 時間）は課題

6 おわりに
本稿では，全学必修情報基礎科目「ICT 基礎 a」を全クラス実施スケジュールを統一した，完全なオンデマンド型授業に変更した授業設計の詳細及び受講生からの評価や学修行動記録をもとにしたオンデマンド型授業実施の評価について述べた．
図 11

完全なオンデマンド型授業に変更した場合に，授業課題の提出日時と提出完了人数の関係（青：時間の制約がなく，受講者自身の任意の時間帯で課題#08 分中規模課題，橙：#09 分出席確認課題）に取り組めることや，業実施週毎に課題を課すことで提出締切日時の 24 時間前で 388 件/928 件 (= 41.8%)

授業を計画的に実施できるといったメリットが確認での提出率であり，課題提出の先送りを行う傾向が顕著きた一方で，授業全体の進行を受講生に俯瞰させ全体に見られる．

像を把握させることの重要性や，実習授業であるが故また，理解度確認試験（期末試験に相当）を#14 に実の PC 操作への不安や受講生への質問機会の提供を，施している．これは，理解度確認試験実施に係るネッオンデマンド授業形式でどのように受講生に寄り添っトワークやシステムトラブルへの対応に備えて，試た形で実現できるかが課題であることがわかった．

験実施を#16 から前倒しして#14 に実施した背景があ

また，単純な週間スケジュール配置に留まらず，本る．そのため，理解度確認試験実施回である#14 に関授業以外による行事や大型連休等の周辺環境に関してしては C14 = −16.0 と周辺の実施回に比べると Ci はも事前に考慮し，課題量や課題掲出時期，課題提出可低い値を見せる（すなわち欠席カウントが少ない）が，能期間を適切に設定することで，受講生自身の学修活

理解度確認試験実施回以後の#15（C15 = −35.3）及動に対する障壁を下げたり，課題の実施状況を把握しび#16（C16 = −119.3）に関しては，Ci の値が大幅にた上で受講生に対する適切なアナウンスを与えたりす悪くなっている．ゆえに，#16 に課題未提出となったるといった，全学必修授業であるが故の学修者支援が受講生については，課題が課されている状況を把握す必要になってくると考えられる．
今後の課題として，同様な形式での授業実施を行うることができなかったと考えられる．
これらのことから，殆どの受講生は期限内に提出を際，当初の授業実施目的である，すべての学生が獲得完了させているものの，課題の掲出方法や時期によっすべき基本的な ICT 活用能力の伸長に適合するようて，受講生が課題に対して取り掛かる時期や方法に大な授業設計が挙げられる．

きな影響を与えることがわかる．各受講生における総欠席カウント Si と最終評定との間には関連性がある

参考文献

ことを示したため，欠席回数を減少させる工夫を取り[1] 尾崎拓郎，佐藤隆士，片桐昌直：学習管理システ入れることで，成績向上が見込めることが示唆される．

ムを利用した全学情報関係共通必修科目「ICT 基「ICT 基礎 a」の授業実施計画については，初回授礎 a」の実践，大学 ICT 推進協議会 2017 年度年

業実施回にて受講生に周知を行っているものの，大型次大会，WA2-6，2017.

連休や時間割変更に伴う土曜日授業の実施，そして課[2] 大阪教育大学，ハイブリッド授業の授業実践を題分量といった要因で各授業実施回の提出率に変動が全学 FD 事業で共有（2020.11.04）, https://あることがわかった．受講者に対して，自ら学修実施

osaka-kyoiku.ac.jp/university/kikaku/

計画を立てて課題等に取り組む力を身に着けてもらい

topics/2020_10_12/202011_18_3.html（2021

たい一方で，他の要因による提出忘れが発生しないよ

年 9 月 25 日確認）う，連休時の課題掲出に対しての今回の実績をもとにした受講生への周知や，最終試験を可能な限り最終回（#16）に実施するといった方策を取ることで，今後の授業運営における課題提出率の向上，とりわけ授業の出席率向上を目指し，成績向上やドロップアウトの早期検知等に役立てることを目指す．

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