日本体育・
日本体育・スポーツ経営学会
スポーツ経営学会 会報５４号 ２００９

日本体育・
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スポーツ経営学会

会報５４
会報５４号
５４号

Japanese Society of Management for
Physical Education and Sports
Newsletter No.54 January.2009
http://wwwsoc.nii.ac.jp/jsmpes/＜ ごあ い さつ ＞
副会長 阿保 雅行 （東京外国語大学）
東京外国語大学）

大寒の候、益々ご健勝のこととお慶び申し上げます。
会報第 54 号をお届けします。今回は、第 32 回研究集会の報告（東京、2008 年 12 月 6 日）、第 32回学会大会のご案内（仙台大学、2009 年 3 月 18～ 20 日）等から構成されております。これらの企画や運営、報告書作成等につきましては、理事長はじめ、理事、関係者の皆さまに厚くお礼を申し上げます。ありがとうございました。
さて、松永淳一副会長は、会報第 53 号（2008）
で本会の発展や活性化のために、多くの指導教員が学会大会で口頭発表を行い、多くの討論を経て、研究論文を作成して投稿してほしい旨のことを述べられておりました。松永氏のご意見は、学会大会と研究論文をめぐる個人と学会の関係、そして個人と他の会員の関係についても言及されており、いわば望ましい関係の図式が行間から推察されます。
昨年末に広報委員会から「ごあいさつ」というテーマで原稿を依頼され、いろいろと悩んだ末に、松永氏の視点を踏まえて 、「会報」をめぐる個人と学会の関係、そして個人と他の会員の関係について考えてみました。
会報は、執行部や事務局が仲立ちとなって、会員間のコミュニケーションを活発に行う場の１つであると考えられます。これによって、松永氏のいう会の発展や活性化に繋がったり、個人の何か（研究の動機づけや知識獲得など）に好影響を及ぼすのであれば、会報は順機能を果たしたと思われます。これまでの会報は、企画事業の予定や実施事業の報告、全国理事会や常任理事会の活動報告、会員の活動状況等で構成されてきておりますので、会員間のコミュニケーションという視点から言えば、会報の役割や意義を充分果たしており、不平・不満は全くありません。
しかしながら、我々の会報の満足度はどの程度でしょうか。近年の学会大会ではスポーツ事業等に関する満足度アンケート調査結果が発表されており、その件数も少なくありません。小生も、ここ数年、各種のスポーツ事業の満足度アンケート調査（例えば、大学の授業評価や各種の事業評価、全国規模スポーツ競技大会の運営評価など）を実施・分析・報告をしてきた関係上、5 段階の 3（普通）の評価より、 4（満足）や 5（非常に満足）の評価を得るためには、何をどう改善すべきなのかについて仲間と日々悩んでおります。
会報に関して「満足」や「非常に満足」である会員が多数を占めるならば特に問題はありませんが、もし「普通」が多数を占めるのであれば問題ありと認識します。「普通」即ち、たいした会報ではないと考えられるからです。
数値的視点から会報の満足度アンケート調査がすぐにできないならば、例えば、会員の皆さんが会報にみる研究集会報告を読んで、どのように感じられたか、もしくはどのようなお考えがあるかをメール等で事務局に送信してもらう。そして、それらの内容をホームページなどで公開することを第一ステップとして推奨します。このような会報の報告書に対する会員の反応はとても重要であると思います。ホームページに掲載して他の会員からも別の反応があれば言うこと無しです。個人と会、個人と他の会員の関係が繋がったと思われるからです。
次の第 2 や第 3 ステップについては、もしゆとりがあればお願いしたいことです。第 2 ステップとしては、会報の報告書やホームページ等に掲載された資料も含めて、会員相互で研究的視点から議論を徹底的に行い、実施された事業の総括、即ち事業の企画・運営・評価等を行います。もちろん、発表者や報告者に対する個人攻撃は御法度です。そして、第 3 ステップとしては、事業（例えば、研修集会）の性格に対応するシステムを企画・運営・評価の視点等から構築し、報告書のモデル（形式と内容等）を確立し、そして経営学研究に発表します。次回の研究集会・学会大会等の事業を担当する若い会員にとっては、1 つのマニュアルになりますので、スポーツ文化の継承や向上に役立つと思います。
「会報」をめぐる個人と学会、個人と他の会員の関係を活発にする方法についての私見（たたき台）
を 1 つ申し上げて、ごあいさつといたします。

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Japanese Society of Management for Physical Education and Sports Newsletter No.54 Jan. 2009＜ 報告＞
報告 ＞ 第 ３２回研究集会報告
３２ 回研究集会報告
スポーツ経営スポーツ経営フォーラム
経営フォーラム

総合型地域スポーツクラブ
総合型地域スポーツクラブのスポーツクラブの鍵をにぎる人をにぎる人と組織
ボランティア組織
組織をマネジメントするする－－ボランティア組織をマネジメントする－■全体総括

平成 20 年 12 月 6 日、東京体育館にて第 32 回研究集会が開催されました。表記テーマ設定の背景には総合型地域スポーツクラブの創設・維持における人材マネジメントをめぐる課題と、研究集会の研究的側面の強化という課題がありました。前者については、総合型地域スポーツクラブの創設・発展をめぐって「スポーツ指導者やクラブ運営に携わる人材が確保できない」といった悩みや「中心となる人材が見つからない」「一部のスタッフにクラブ運営を任されてしまっている」といった実践的課題に応えようと意図したものです。後者については、研究集会が実践報告に留まらず、スポーツ経営学としての知見の蓄積を意図し、ボランティア組織のマネジメント論に焦点を当ててみました。
集会はボランティア組織のマネジメントをめぐる問題提起と、総合型地域スポーツクラブにおける組織運営をめぐるパネルディスカッションで構成されました。
まず、ボランティア組織論を専門的に研究されている立教大学コミュニティ福祉学部の藤井敦史氏より「NPO におけるコミュニティ形成を基盤とした問題解決の在り方：＜市民的専門性＞」というテーマで問題提起を頂きました。氏からは阪神淡路大震災を契機とした阪神高齢者・障害者支援ネットワー■パネルディスカッション要約
パネルディスカッション要約

柳沢 和雄 （筑波大学）
クの実践事例をもとに、NPO 固有の問題解決の在り方をご提言頂きました。その柱は、 1."生活者としての人間 "という理念、 2.相手との信頼関係を前提とした現場の知識（local knowledge）、に基づく 3.
多様な技能・職能の結集を軸とした問題解決にあるとの主張です。そして、既存の専門知に閉じこもらないネットワーキングの形成、現場の対象との相互作用の中で反省的実践と組織学習が重要であるとの提言を頂きました。
パネルディスカッションでは、市川スポーツガー
デン国府台（千葉県）末永陽一氏、NPO 法人スポーツ・サンクチュアリ川口（埼玉県）山本和江氏、NPO 法人調和 SHC 倶楽部（東京都）小川時雄氏
より、クラブ運営の実践報告を頂きディスカッションの素材としました。ディスカッションでは総合型
地域スポーツクラブのようなボランティア組織では理念の形成と共有、理念の事業への反映と多様な人材の事業計画への係わり、個の能力や特性などの多様性を活かした役割分化がインセンティブとなりイノベーションを起こすことなどが確認されました。
年度末にもかかわらず約 60 名の参加をいただきました。また、内容的に難しかったという声も聞きましたが、実り多い研究集会であったと感じています。

関根 正敏（筑波大学大学院研究生）

パネルディスカッション： 「総合型地域スポーツクラブの育成・発展とボランティア」
Ⅰ．パネリスト発表要旨①人材の発掘と協働の確保
末永 陽一 氏（市川スポーツガーデン国府台広報企画部長）
末永氏は、市川スポーツガーデン (ISG)の活動を踏まえながら、クラブ運営の担い手の確保等について、熱意をこめて語った。末永氏は、「クチコミは何もやっていないこと」と述べ、会員・運営スタッフ確保のためには、チラシやケーブルテレビ、ラジオ等、様々な手段を活用した広報活動が重要であると主張した。 ISG は、現在多様な職業の人が運営スタッフを担っているが、広報活動に多くの労力が2伴うため、業務の効率化、マニュアル化や専従スタッフの配置を目指しているという。
②多様な人材の組織化とマネジメント
山本 和江 氏（NPO 法人スポーツ・サンクチュ
アリ川口 副理事長）
スポーツ・サンクチュアリ川口では、「成果発表会」という子どもたちが出し物を披露するイベントを通じて、お父さん・お母さんの「お手伝いの輪」が広がったという。お父さん・お母さんは、子どもたちのためを思いながら、自らも楽しんで、ボランティアをしている自覚のないままお手伝いに興じ日本体育・
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た。山本氏は、このようなボランティアの獲得は「意図的ではなかった」と当時の様子を回顧しながら語った。
③人材のネットワーキングとその活用と課題
小川 時雄 氏（NPO 法人調和 SHC 倶楽部会長）
調和 SHC 倶楽部は、40 の活動種目を持ち、会員数 1,200 名が所属する、大規模の総合型地域スポーツクラブである。そして規模の大きさゆえに、会員間の調整・交流が課題となっているという。そこで、サークル・教室の代表者等で構成されるサークル代表者会議が行われ、種目間の意見交換を促進しようとしている。また、ボランティアスタッフの意欲向上という課題のためには、クラブコンセプトの共有化や事業における成功体験が重要となることが指摘された。

Ⅱ．質疑・応答
フロアの参加者から「理念の共有化の手法」や「ボランティアスタッフの評価」等に関する質問が寄せられ、パネリストとの間で議論が展開された。
Ⅲ．まとめ
広報活動の重要性を指摘する末永氏と、「お手伝いの輪」が自然と広がったという山本氏のコントラストは、興味深い点であった。調和 SHC 倶楽部の活動からは、組織規模とマネジメントの関連についての検討の必要性が浮き彫りとなった。また、質疑・応答の場面では、「理念の共有化の手法」や「ボランティアスタッフの評価」という鋭い質問が寄せられたが、それらは今後の検討課題となろう。そのようなフロアの参加者による積極的な質問は、現場の方々にとって本フォーラムのテーマが興味深いものであったことを感じさせた。

＜ご案内＞第３２回学会大会
大会実行委員長

このたび第 32 回学会大会をみちのくの地、宮城・仙台にて開催させていただく運びとなりました。
北海道・東北地区における本学会大会の開催は、私の知っている範囲ではおそらく初ではないでしょうか。
そこで、今回の大会では、「地域」や「地方都市」というキーワードを念頭に置き、いくつかの企画を用意させていただきました。
一つ目の企画は、特別講演「スポーツビジネスと地域のスポーツ振興」（仮題）と題して、『地域密着』活動を推進してきたプロスポーツ団体のスポーツビジネスと地域におけるスポーツ振興についてお話しいただく予定です。演者の方は、現在日程を調整している段階ですので、確定後何らかの形でご報告させていただければと思います。
二つ目は、シンポジウムとして「スポーツ振興基本計画の今後の展開」をテーマとして設定いたしました。平成 19 年日本体育学会内にスポーツ振興基本計画特別委員会が設置され、鋭意検討が進められております。現行のスポーツ振興基本計画の成立経緯、内容や成果を総合的に評価した上で、今後わが国のスポーツ振興の進むべき道すじ、具体的には基本目標、施策をどのように考えるべきか、等々について、多面的な視点での報告をうけ、ディスカッションをすすめてまいります。
さらに三つ目は、東北経済産業局東北地域スポー
ツ産業研究会とのコラボレーションによる特別企画となっております。平成 19 年度より、「スポーツで元気になる！産業おこし地域おこし」をテーマに、スポーツを通じた地域活性化に取り組んでいる上記
団体の活動実践を基に、本企画では、地域において永田 秀隆（秀隆（仙台大学）仙台大学）

スポーツ組織が持続しつつ成長するための経営手法、地域資源の取り込み、また地域の中でのスポーツ組織の役割等について、パネルディスカッションを実施いたします。
一方、本学会では平成 20 年度から会員制度の中に学生会員の種別を設定しました。それを受けて、大学院生を主とした学生が主体的かつ実践的に学会活動に関与できる機会を創出するために、学生参画・参加型の学生企画を設定いたしました。なにぶん初めてのことであり、どのような展開になるか不安な点もありますが、逆に若い学生の柔軟な発想による、思い切りの良い、すがすがしい企画となることも期待できます。暖かく見守っていただけますと幸いです。
その他としましては、例年実施されております一
般研究発表と学生研究発表の時間も設定してあります。会員の皆様の日頃の研究の成果を、ぜひ発表していただけますと幸いです。演題が多すぎて、プログラムがうまく組めない、というような状況を期待しておりますので、どうぞ早めに準備していただければと思います。大学院生や学部学生の方々も、どしどし申し込みください。
会場となります仙台大学は、宮城県南の柴田町にひっそりと存在するこじんまりした大学ですが、アットホームな雰囲気で皆様をお迎えいたします。学会終了後は土日でもありますので、宮城県や東北地方の観光やレジャー（スキー等）等のオプションもあわせてお楽しみいただければと思います。なにぶん不慣れなため、いろいろとご不便やご迷惑をおかけすることも多々あるかと存じますが、ぜひとも多くの方々にご参加いただけますよう、ご案内いたします。

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～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～I ．学会大会の概要
1) 会
2) 会

期場

平成２１年３月１８日（水）～２０日（金）仙台大学 （ http://www.sendaidaigaku.jp ）〒 989-1693 宮城県柴田郡柴田町船岡南 2-2-180224-55-5750（馬場研究室）
3) 大会日程（予定）
３月１８日（水） １２：００～
受付
１３：００～１４：２０ 特別講演（一般公開）
１４：３０～１７：００ 学生研究発表・一般研究発表
１７：１５～１９：００ 学生企画
３月１９日（木）
９：３０～１２：３０ 一般研究発表
１３：３０～１５：３０ シンポジウム
１６：００～１７：００ 総会
１７：００～１８：３０ 懇親会
３月２０日（金）９：３０～１１：００ 一般研究発表
１１：００～１２：３０ 特別企画（一般公開）※ 発表申込件数などによって多少の日程変更がございますのでご了承下さい。
II ．大会企画
1) 特別講演 ： 「スポーツビジネスと地域のスポーツ振興」（仮題）
近年、国内においては「独立リーグ」と呼ばれるプロリーグの発足が顕著に見られる。Ｊリーグは発足当初から「地域に根ざしたスポーツクラブ」を核としたスポーツ文化の振興活動に取り組んできたが、この理念は、「独立リーグ」においても反映されている。本講演では、『地域密着』活動を推進してきたプロスポーツ団体のスポーツビジネスと地域におけるスポーツ振興についてお話しいただく。
2) シンポジウム ： 「スポーツ振興基本計画の今後の展開」
平成19年に日本体育学会内にスポーツ振興基本計画特別委員会が設置され、鋭意検討が進められている。現行のスポーツ振興基本計画の成立経緯、内容や成果を総合的に評価した上で、今後のわが国の進むべき道すじ、具体的には基本目標、施策をどのように考えるべきか、また、そのための組織体制をどう整備すべきか等について、多面的な視点での報告をうけ、ディスカッションする。
3) 学生企画
本学会では平成20年度から会員制度の中に学生会員の種別を設定した。それを受けて、大学院生を主とした学生が主体的かつ実践的に学会活動に関与できる機会を創出するために、学生参画・参加型の学生企画を設定した。
４） 特別企画東北経済産業局東北地域スポーツ産業研究会では、平成19年度より、「スポーツで元気になる！産業おこし地域おこし」をテーマに、スポーツを通じた地域活性化に取り組んでいる。本企画では、地域においてスポーツ組織が持続しつつ成長するための経営手法、地域資源の取り込み、マタ地域の中でのスポーツ組織の役割等について、パネルディスカッションを実施する。
III．参加申込と研究発表の申込
詳しくは、下記大会事務局までお問い合わせください。

第３２回大会事務局 仙台大学体育学部 永田 秀隆・馬場 宏輝
ＴＥＬ／ＦＡＸ ： ０２２４－５５－５７５０（馬場研究室）
Ｅ－ｍａｉｌ ： ｈｒ－ｂａｂａ＠ｓｃｎ.ａｃ.ｊｐ

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＜会員の会員の声＞■大学を大学を拠点とする拠点とする総合型地域とする総合型地域スポーツクラブ
総合型地域スポーツクラブづくり
スポーツクラブづくり
赤松 喜久（喜久（大阪教育大学）
大阪教育大学）大阪教育大学では、平成 20 年 4 月に「大阪教育大学スポーツクラブ 」（以下、大教 SC）を設立しました。設立したとはいえ、先行している総合型地域スポーツクラブと比べると、未整備の点が多々あり、今後の多くの課題を残したままの設立です。今
回は、現状における課題の中から２点について紹介し、現状報告に替えさせていただきます。
１．大学当局の協力体制と地域スポーツクラブとしての特徴
大教 SC は、学長、理事の理解と協力のもの、大学事務局（社会連携係）が、事務の一部を司ってくれる体制となっています。大学の協力はありがたいのですが、その一方で、地域住民の自主運営という総合型地域スポーツクラブの特徴の一つを組み込むことができず（組み込まなくても運営できる）、大学拠点、さらには、創設期という時期的なことを考えると、このようなパターンもありえるのかと苦慮しています。いずれにしても、将来的なクラブ会員を運営にコミットさせる仕組みを如何に創りあげていくかを常に考慮に入れておく必要があるものと考えています。
２．大学の人的資源の活用
大学の教職員、学生という人的資源を有効に活用していこうという当初のもくろみについては、教職員の協力体制は一定度確保できましたが、学生のクラブ運営や運動の指導への関与を十分とりつけるところには至っていません。（「 家庭教師等）2 時間子どもを教えれば 5,000 円にはなりますよ」と公言する学生もいます。理論的には、満足要因に訴える仕組みをつくることができていないということなのでしょうが、個々の学生の興味・関心にどのように訴えかけ、よさや持ち味をいかに引き出してあげるか、さらに、その成果をどのように学生に返していけばよいのかについて、手探り状態で実践中です。

■学会への学会への期待への期待
石井 十郎（早稲田大学大学院）

今年度より、早稲田大学博士課程で再び学生生活をスタートさせました。大学 3 年の時に、初めてスポーツ経営学の研究室に所属してから、あっという間に 10 年が経ってしまいました。これまでを振り返ると、どの場面、どの時期も、体育・スポー
ツ経営学の多くの先生方にご指導をいただき、勉強や研究、また働くことができるように、いつも助けて頂いていたことに気がつきます。先生方には感謝の気持ちで一杯です。
時々、働く前の学生時代、働いていた時に困ったことを顧みることがあります。学生時代、特に悩んだことは経営を行っている現場の感覚が掴みづらかったことです。そして、働いてみると自分の現場にとても役立つ研究がされているにも関わらず、十分に活用されていないことに気づき、何をすれば、研究を現場に活かせるのかと考えることが多くありました。4 月に学生へ戻ると、環境も大きく変化しており、多くの学生がインターシップに参加し、逆に現場の方々が講義をされ、授業に参加していました。
講習会、セミナーなど、様々な機会が、自分の問題意識を広げ、スポーツ経営学への興味を大きくし、仕事での問題解決の糸口になったことを考えると、研究と現場の距離が近づき、学生にとっても、現場にとっても、より良い環境になってきているように感じています。
しかしながら、多種多様なスポーツ現場をより理解できる方法が、他にもあるのではないか。また、研究がスポーツ経営をより良くできる可能性や方法があるのではないかと、学会活動に期待をもっています。まずは、兎にも角にも、研究する力を身につけるため、目の前の勉強、研究に精進いたします。

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＜全国理事会報告＞
全国理事会報告＞
平成２０年度 第２回全国理事会議事録
日時：平成 20 年 11 月 29 日(土) 13:00 ～ 15：00
会場：八重洲倶楽部第 11 会議室
出席：八代，阿保，松永，柳沢，清水，斎藤，谷藤，中路，永田，中西，浪越，藤谷，武隈，川邊(幹事)欠席：赤松，川崎，木村，作野，新出，野崎，原田，藤田，山下
１．報告事項1) 日本スポーツ体育健康科学学術連合について
柳沢理事長より、9 月体育学会大会時に正式に発足したことが報告された。
2) 各種委員会報告
清水総務委員より、メンバーシップインフォメーション(以下、M.I.)の作成とスポーツ系大学に送付した旨が報告された。八代会長より M.I.の反響について質問がなされた。現状では M.I.に関する問い合わせはないことが報告された。清水編集委員より、第 22 巻を 9 月に発行し、会員への配付並びにスポーツ系大学図書館に寄贈した旨が報告された。また、第 23 巻の目次案について報告がなされた。柳沢理事長より、企画委員会について第 33・34
回研究集会準備の進捗状況について報告がなされた。齋
藤企画委員より、1 月末発行予定の会報第 54 号編集案について報告がなされた。
２．審議事項
1) 第 32 回学会大会について実行委員長である永田理事より、開催要項 (案 )について日程・企画内容・参加発表申込方法・予算の説明がなされた。日程については平成 21 年 3 月 18 日～ 20 日とし、一般研究発表の時間を十分に確保した。企画については、基調講演、シンポジウム、学生企画、特別企画で構成される。なお、シンポジウムに関しては、日本体育学会スポーツ振興基本計画特別委員会と共催となることが確認された。参加申し込みについては、参加費は学生の入会促進のため、学生会員を割安に設定した。予算規模は 110 万円となった。齋藤理事から学生企画について内容に関する質問がなされた。また松永副会長より九州体育学会時のスチューデントセッションの状況について説明がなされた。学生企画については、今後、仙台大学等の大学院生を中心に企画を検討することが確認された。
柳沢理事長より、学会大会全体と基調講演テーマの整合性について指摘がなされ、シンポジウムの内容の変更や「基調」講演の名称変更などについて意見が出された。
企画構成について実行委員会にて再度検討されることと6なった。理事会での意見を踏まえ、再度実行委員会にて検討しを加えたうえで、12 月上旬に会員に案内を出すことが承認された。
2) 理事・会長選挙について
清水総務委員より、来年度が理事の改選期にあたり本年度中に選挙を行うことが説明された。また、第 3 回常務理事会にて選挙管理委員に新出氏（委員長）、藤井氏、川辺氏が選出された旨が報告された。川辺選挙管理委員
より、理事選挙並びに会長選挙を合わせた 3 月までのスケジュールと、理事選挙実施要綱、選挙施行手順について説明がなされた。理事選挙の実施期間は 12 月 1 日公示、12 月 15 日投票締切とし、会員数 10 名の北海道・東北地区の理事定数については、「端数 10 名以上の場合は、1 名の増とする」との内規に従って 1 名とすることが確認された。理事選挙の実施要綱ならびに施行手順については、一部の表現と施行手順の得票が同数となった場合の順位決定の方法について修正が加えられたうえで、承認された。なお、理事選挙後の会長選挙については常務理事会の承認によって進められることが確認された。
3) 平成 21 年度事業計画について
柳沢理事長より、平成 21 年度事業計画の基本方針並びに事業計画(案)が説明された。事業計画(案)について、研究集会の企画と第 33 回学会大会を福岡教育大学にて開催することが説明された。研究集会を若手研究者の研究発表の場として活用するといった意見や、高校生を対象としたフォーラムの開催といった意見が出された。また、研究集会の成果について評価を行う必要性について指摘がなされた。研究集会については、企画委員会に再度検討を行うこととなった。また、第 34 回の学会大会の開催校について、次回の全国理事会にて提案できるよう常務理事会等で検討することが確認された。
齋藤広報委員より、平成 21 年度広報委員会事業計画(案 )の説明がなされた。学会大会号ならびに配布資料のHP への掲載について、著者から承諾を得るための手順・方法について確認がなされ、発表申し込みの際に許諾を得ることとなった。また、HP の利用状況を把握するためにカウンターをつけることが確認された。
4) その他
柳沢理事長から、賛助会員ならびに第 32 回学会大会大会号広告の募集について理事に依頼がなされた。学会の広報のため、学会ロゴマークの様式を HP に掲載し、会員の名刺や発表パワーポイント等にて利用促進を図るという案が出された。次回の全国理事会の日程（平成 21 年 3月の学会大会期間中）が確認された。

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＜ 常務理事会報告＞
常務理事会報告 ＞
平成２０年度 第３回常務理事会議事録
日時：平成 20 年 12 月 22 日(土) 14:00 ～ 16：00
会場：筑波大学東京キャンパス大塚地区Ｇ 205 教室
出席：柳沢，清水，斎藤，作野，川邊(幹事)欠席：川崎，木村，谷藤，浪越，藤谷
１．報告事項1) 日本スポーツ体育健康科学学術連合について
柳沢理事長より、9 月体育学会大会時に正式に発足したことが報告された。
2) 各種委員会報告
清水理事より、第 22 巻を 9 月に発行し、会員への配付並びにスポーツ系大学図書館に寄贈した旨が報告された。柳沢理事長より、12 月開催予定である第 33 回研究集会（地域スポーツ分野）の準備の進捗状況について報告がなされ、参加者確保のために関連学会等に案内を出すこととなった。また、8 月に開催予定であった第 32 回研究集会（学校体育分野）の開催が見送られることが報告された。川辺幹事より、平成 20 年度会計について収支状況の報告がなされ、会費の納入が順調である旨が確認された。
２．審議事項
1) 第 32 回学会大会について
柳沢理事長より、第 32 回学会大会実施要項(案)の説明がなされ、日程は平成 21 年 3 月 18 日～ 20 日、基調講
演、シンポジウム、学生企画、特別企画が企画されていることが確認された。審議により、一般研究発表の時間が不十分であること、企画が多いため日程に余裕がないこと、学会大会自体のテーマが不明確であること、参加費について学生会員のメリットを明確にすることといった意見が出された。第 2 回全国理事会までに、審議結果を踏まえたうえで実施要項を再度検討するとともに、演者の見通しを明らかにし、予算案の作成を行うことが要請された。
2) 理事・会長選挙について
清水理事より、選挙管理委員に新出氏（委員長）、藤井氏、川辺氏が推薦され承認された。川辺選挙管理委員より、理事選挙並びに会長選挙を合わせた３月までのスケジュールと、理事選挙実施要綱、理事選挙施行手順について説明がなされた。理事選挙の実施期間について 12 月1 日公示、12 月 15 日投票締切とすることが承認された。
理事定数について、内規に従い 14 名となることが承認された。なお、会員数 10 名の北海道・東北地区については、「端数 10 名以上の場合は、1 名の増とする」との内規に従って定数を 1 名とすることが承認された。
3) 平成 21 年度事業計画について
柳沢理事長より、平成 21 年度事業計画の基本方針並びに事業計画 (案 )が説明された。研究集会については、準備を円滑に進めるために前年度中に企画内容を明確にしておくことが確認された。なお、学校体育をテーマにした研究集会について、開催時期を夏休み期間中とし案内を年度当初に出すこと、学校現場にネットワークを持つ人に担当となってもらうことなどの意見が出された。また、現場が関心を持つテーマ設定とネームバリューのある演者設定の必要性が意見された。地域スポーツをテーマとした研究集会については、開催時期を比較的地域で行事等が少ない 6 月などに開催するといった意見や、フォーラムの会場を東京体育館などに固定して実施するといった意見が出された。これらの意見を踏まえて、企画委員会にて研究集会の企画案を検討することとなった。
第 34 回学会大会については、関東にて開催することで調整することとなった。なお、企画・運営については、開催校に一任するのではなく、学会から実行委員会のメンバーを出すことが意見された。
作野理事より、平成 21 年度広報委員会事業計画(案)について、HP の改善を重点目標とし、カウンターの設置やメンバーシップインフォメーションとの整合性をとること、更新頻度を確保するために定期更新を行うことなどが説明された。また、学会大会号ならびに配布資料のHP への掲載について、著者から承諾を得るための手順・方法について確認がなされた。また、会報の紙媒体での配付について、印刷・発送経費を算出のうえで再検討することとなった。

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＜ 事務局から
事務局 から＞
から ＞◆新入会員の紹介（敬称略：平成２０年１２月３１日現在）

お名前
小坂 美保
今宿 裕
原田 卓也
神野 賢治ご所属
東京学芸大学
筑波大学大学院
千葉ロッテマリーンズ
金沢星稜大学～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～◆「体育・スポーツ経営学研究」投稿論文の募集「体育・スポーツ経営学研究」に掲載する論文を随時募集中です。学会発表の内容などをおまとめいただき、投稿をお願いいたします。投稿規定に関しては学会 HP をご覧ください。なお、本年度発行の第 23 巻掲載分については投稿期限が終了しております。今後、投稿された論文につきましては、第 24 巻への掲載となります。

◆会費の納入について
平成 20 年度会費、前年度までの未納会費のお振り込みをお願いいたします。
また、会費の自動引き落としをご希望される方は、お手続きが必要となりますので事務局までご一報ください。なお、業者との契約の関係で、現時点でお申し込みをいただいた場合でも、平成 21 年度会費から引き落とし開始となります
ことをご了承ください。

◆「体育・スポーツ経営学研究」 バックナンバーCDの販売
学会誌「体育・スポーツ経営学研究」のバックナンバー CD（第 1 巻～第 20 巻）の購入を希望される方は事務局までご連絡ください。販売価格は１枚 20,000 円です。

◆ご住所・連絡先の変更についてご異動等によるご住所・連絡先の変更は、FAX、Mail 等にて、事務局までご一報ください。

日本体育・スポーツ経営学会
発行日：
発行者：
編集者：
事務局：

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会報５4号

平成２1（２００9）年１月１日
日本体育・スポーツ経営学会 会長 八代 勉
日本体育・スポーツ経営学会 広報委員会〒305-8574 茨城県つくば市天王台1-1-1 筑波大学体育経営学研究室内
TEL&FAX； ０２９－８５３－６３６３
E-mail； ｊｓｍｐｅｓ＠ｓａｋｕｒａ.ｃｃ.ｔｓｕｋｕｂａ.ａｃ.ｊｐ