第 7章

計画段階配慮事項（まとめ）各評価項目において、調査・予測・評価した結果、本章に示すような配慮事項を実施することにより環境に与える影響については、回避、又は低減することが可能であると考えている。

7-1

大気環境

7-1-1 大気質
大気質に関する計画段階配慮事項は表7-1-1に示すとおりである。
表7-1-1 計画段階配慮事項
区分工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・工事現場の散水、 同左
防塵シートの敷設等により、粉じんの飛散を防止し、また、工事規模に合わせた適切な建設機械の選定や環境対策型の建設機械の使用により、排出ガスの発生を抑制する。

同左

同左

・資材運搬等の車両 ・車両の洗浄等によ 同左
り、粉じんの飛散の運行を防止し、また、車両の運行ルートや配車計画を適切に行う。

同左

同左

鉄道の供用
・列車の走行・鉄道施設（車両基地）の供用

・超電導リニアは車上電源としてガスタービン発電装置を使用するため、必要に応じて脱硝装置等の設置により、列車の走行に伴い換気施設から出る排出ガスの排出量を抑制する。

──・車両基地においては、省エネ型のボイラーを導入することにより、排出ガスの発生を抑制する。

7-1

・超電導リニアは車 同左
上電源としてガスタービン発電装置を使用するため、必要に応じて脱硝装置等の設置により、列車の走行に伴い換気施設から出る排出ガスの排出量を抑制する。
──

7-1-2 騒音
騒音に関する計画段階配慮事項は表7-1-2に示すとおりである。
表7-1-2 計画段階配慮事項
区分工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

・工事現場での防音 同左
シートや低騒音型建設機械の使用のほか、必要に応じてトンネル坑口に防音扉を設置する等の防音対策により、騒音を抑制する。

・工事現場での防音 同左
シートや低騒音型建設機械の使用等の防音対策により、騒音を抑制す
る。

同左

同左
・資材運搬等の車両 ・車両の運行ルート 同左
や配車計画を適切の運行に行う。
鉄道の供用
・騒音対策が必要な 同左
─・列車の走行区間に明かりフード等を設置することにより、騒音を抑制する。
・鉄道施設（換気施設）の供用

同左

──

─

─

南アルプス部

7-1-3 振動振動に関する計画段階配慮事項は表7-1-3に示すとおりである。
表7-1-3 計画段階配慮事項
区分工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・工事規模に合わせ 同左
た建設機械の選定や低振動型の建設機械の使用により、振動を抑制する。

同左

同左

・資材運搬等の車両 ・車両の運行ルート 同左
や配車計画を適切の運行に行う。

同左

同左

7-2

7-1-4 微気圧波
微気圧波に関する計画段階配慮事項は表7-1-4に示すとおりである。
表7-1-4 計画段階配慮事項
区分
鉄道の供用・列車の走行

7-2大深度部

明かり部

山岳部

・必要に応じて立坑 ・微気圧波対策が必 同左
内に多孔板を使っ要な箇所に所要のた緩衝設備等を設延長の緩衝工等を置する。
設置することにより、微気圧波を抑制する。

南アルプス部
同左

水環境

7-2-1 水質・水底の底質
水質・水底の底質に関する計画段階配慮事項は表7-2-1に示すとおりである。
表7-2-1 計画段階配慮事項
区分

大深度部

明かり部

工事の実施
・トンネル・切土の ・工事により発生す 同左
工事等
る濁水やコンクリート打設により発生するアルカリ排水を公共用水域へ放流する場合には、必要に応じて、濁水処理等の対策により、水質・水底の底質への影響を回避、低減する。
鉄道の供用
・鉄道施設（駅・車両基地）の供用

─山岳部
同左・駅、車両基地から発生する生活排水を公共用水域へ放流する場合には、必要に応じて汚水処理などの適切な対策を行う。

7-3南アルプス部
同左──

7-2-2 地下水
地下水に関する計画段階配慮事項は表7-2-2に示すとおりである。
表7-2-2 計画段階配慮事項
区分

大深度部

工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル工事につ工事等
いてはシールド工法の採用によりトンネル内湧水の発生を抑える。

明かり部―・駅および立坑の工事については、止水性の高い山留め工法等の採用により、湧水の発生を抑える。

構造物の存在―・鉄道施設（トンネ ・駅および立坑などル・駅）の存在の構造物が地下に存在する場合は、必要に応じて構造物周辺に透水性のよい埋め戻し材や通水管を設置することにより、地下水位への影響を回避、低減する。
鉄道の供用・鉄道施設（車両基―・地下水を揚水する地）の供用場合は、周辺の水利用調査等を行い、できる限り影響が生じないよう、揚水位置や揚水量を計画する。

7-4

山岳部

南アルプス部・トンネル工事等に 同左
伴い地下水が湧出し、地下水位への影響が考えられるが、今後、明確な影響を把握するために、周辺の水利用調査を行う等、影響度合いを確認し、防水工の施工等の適切な対策により、地下水位への影響を回避、低減する。
――――

7-3

土壌環境・その他

7-3-1 地形･地質
地形・地質に関する計画段階配慮事項は表7-3-1に示すとおりである。
表7-3-1 計画段階配慮事項
区分
構造物の存在・鉄道施設(トンネル、嵩上式、掘割式、駅、立坑、車両基地等)の存在

大深度部

明かり部

―

山岳部

・橋梁は、できる限 同左
り短い距離で横断する。

南アルプス部
同左

7-3-2 地盤沈下
地盤沈下に関する計画段階配慮事項は表7-3-2に示すとおりである。
表7-3-2 計画段階配慮事項
区分

大深度部

工事の実施
・トンネル・切土の ・トンネル工事につ工事等
いてはシールド工法の採用によりトンネル内湧水の発生を抑える。

明かり部山岳部

南アルプス部―・土被りが小さく、地山の地質条件が良くない場合には、先行支保（フォアパイリング等）などの補助工法を適切に採用し、地山の安定を確保するとともに、計測確認を実施する。

―・地下水を揚水する
場合は、周辺の水利用調査等を行い、できる限り影響が生じないよう、揚水位置や揚水量を計画する。

――・駅および立坑の工事については、止水性の高い山留め工法等の採用により、湧水の発生を抑える。
鉄道の供用
・鉄道施設（車両基地）の供用―

7-5

7-3-3 土壌
土壌に関する計画段階配慮事項は表7-3-3に示すとおりである。
表7-3-3 計画段階配慮事項
区分

大深度部

明かり部

工事の実施
・トンネル・切土の ・必要により掘削土 同左
工事等に含まれる重金属類等の調査を行い、基準不適合土壌が発見された場
合は土壌汚染対策法に基づき適切に処理・処分することにより、基準不適合土壌の拡散を回避する。

山岳部
同左

南アルプス部
同左

7-3-4 磁界
磁界に関する計画段階配慮事項は表7-3-4に示すとおりである。
表7-3-4 計画段階配慮事項
区分
鉄道の供用
・列車の走行

大深度部
―

明かり部

山岳部

・用地境界での磁界 同左が基準値（案）以下となるように用地を確保することを基本とし、必要に応じて磁気シールドを設置する。

南アルプス部
同左

7-3-5 文化財
文化財に関する計画段階配慮事項は表7-3-5に示すとおりである。
表7-3-5 計画段階配慮事項
区分

大深度部

明かり部

構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・今後計画を深度化 同左
駅、車両基地、換する中で、国およ気施設等)の存在
び県指定の文化財をできる限り避けることにより、文化財への影響を回避、低減する。

山岳部
同左

7-6

南アルプス部―

7-3-6 日照阻害
日照阻害に関する計画段階配慮事項は表7-3-6に示すとおりである。
表7-3-6 計画段階配慮事項
区分

大深度部

明かり部

山岳部

構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・影響が生じた場合 ・構造物の高さをで 同左駅、換気施設)の存には、適切な対処きる限り低く抑え在を行う。
るよう計画する。
影響が生じた場合には適切な対処を行うこととする。

南アルプス部
同左

7-3-7 電波障害
電波障害に関する計画段階配慮事項は表7-3-7に示すとおりである。
表7-3-7 計画段階配慮事項
区分

大深度部

明かり部

構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・影響が生じた場合 ・構造物の高さをで 同左駅、換気施設)の存には、適切な対処きる限り低く抑え在を行う。
るよう計画する。
影響が生じた場合には、適切な対処を行う。

7-7

山岳部

南アルプス部同左

7-4

動物・植物・生態系

7-4-1 動物
動物に関する計画段階配慮事項は表7-4-1に示すとおりである。
表7-4-1(1) 計画段階配慮事項
区分工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・工事現場において 同左
防音シートや低騒音・低振動型の建設機械を採用する
ほか、必要に応じてトンネル坑口に防音扉を設置する。

・工事現場において 同左
防音シートを使用するとともに、低騒音・低振動型の建設機械を使用する。

・資材運搬等の車両 ・車両の運行ルート 同左や配車計画を適切の走行に行う。

同左

同左

・トンネル・切土の ・工事により発生す 同左
る濁水やコンクリ
工事等
ート打設により発生するアルカリ排水を公共用水域へ放流する場合には、必要に応じて、濁水処理などの適切な対策を行う。

同左

同左

・工事計画策定の段 同左
階で、専門家の助言等により周辺の河川、沢等への影響を把握するための調査を実施し、レッドリスト記載種等の保全対象種の生息が確認された場合は、保全対策を行う。

7-8

表7-4-1(2) 計画段階配慮事項
区分

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・工事施工ヤードお ・工事施工ヤードの ・工事用車両は既存 ・工事施工ヤードの 同左
設置位置の検討をの道路を利用し、設置位置の検討をよび工事用道路の行い、貴重な動物影響を及ぼす可能行い、貴重な動物設置の生息環境に影響性のある箇所の改の生息環境に影響を及ぼす可能性の変を避ける。やむを及ぼす可能性のある箇所の改変をを得ず改変する場
ある箇所の改変を避け、やむを得ず合においても、で避け、やむを得ず改変する場合におきる限り改変面積
改変する場合においても、できる限を小さくし、そのいても、できる限り改変面積を小さ生息環境の保全にり改変面積を小さくすることに加努める。また、工くすることに加え、工事終了後、事終了後、改変部え、工事終了後、速やかに改変部のを速やかに緑化し速やかに改変部の緑化を行う等、自自然環境の復元に緑化を行う等、自然環境を復元する努める。
然環境を復元することにより、生息ことにより、生息環境の保全を行環境の保全を行う。
う。
同左

・事前に専門家等から地域の情報を得るとともに、現地調査においてレッドリスト記載種等の保全対象種の把握に努める。また、保全対策の検討にあたっても、専門家の助言等を受け、適切な対策を講じるほか、事業着手後には、必要に応じてモニタリング調査を行う。

・貴重な動物の生息 同左
環境が変化する場
合には、具体的な計画の確定や構造の検討に際し、必要に応じて専門家の助言等を受け、適切な対策を講じる。

・事前に専門家等から地域の情報を得るとともに、現地調査においてレッドリスト記載種等の保全対象種の把握に努める。保全対策の検討に当たっても専門家の助言等を受け、適切な対策を講じるほ
か、必要に応じてモニタリング調査を行う。

・現地調査の結果、 同左
レッドリスト記載種等の保全対象種の生息が確認された場合は、必要に応じて専門家の助言等を受け、保全対策を講じるほか、事業着手後には必要に応じてモニタリング調査を行う。

構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、駅、車両基地等)の存在―

7-9

7-4-2 植物
植物に関する計画段階配慮事項は表7-4-2に示すとおりである。
表7-4-2(1) 計画段階配慮事項
区分

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

工事の実施
・工事施工ヤードお ・工事施工ヤードの ・工事用車両は既存 ・工事施工ヤードの 同左
設置位置の検討をの道路を利用し、よび工事用道路の設置位置の検討を行い、貴重な植物影響を及ぼす可能設置行い、貴重な植物の生育環境に影響性のある箇所の改の生育環境に影響を及ぼす可能性の変を避ける。やむを及ぼす可能性のある箇所の改変をを得ず改変する場
ある箇所の改変を避け、やむを得ず合においても、で避け、やむを得ず改変する場合におきる限り改変面積
改変する場合においても、できる限を小さくし、そのいても、できる限り改変面積を小さ生育環境の保全にり改変面積を小さくすることに加努める。また、工くすることに加え、工事終了後、事終了後、改変部え、工事終了後、速やかに改変部のを速やかに緑化し速やかに改変部の緑化を行う等、自自然環境の復元に緑化を行う等、自然環境を復元する努める。
然環境を復元する
ことにより、生育ことにより、生育環境の保全を行環境の保全を行う。
う。
同左

・現地調査の結果、 同左
レッドリスト記載種等の保全対象種の生育が確認された場合は、必要に応じて専門家の助言等を受け、保全対策を講じるほか、事業着手後には必要に応じてモニタリング調査を行う。

7-10

・事前に専門家等から地域の情報を得るとともに、現地調査においてレッドリスト記載種等の保全対象種の把握に努める。保全対策の検討に当たっても専門家の助言等を受け、適切な対策を講じるほ
か、必要に応じてモニタリング調査を行う。

表7-4-2(2) 計画段階配慮事項
区分
構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、駅、車両基地等)の存在

大深度部
─明かり部

山岳部

南アルプス部・貴重な植物の生育 ・貴重な植物の生育 ・事前に専門家等から地域の情報を得環境が変化する場
環境が変化する場
るとともに、現地
合には、具体的な合には、具体的な調査においてレッ
計画の確定や構造計画の確定や構造ドリスト記載種等の検討に際し、必の検討に際し、必の保全対象種の把要に応じて専門家要に応じて専門家握に努める。保全の助言等を受け、の助言等を受け、対策の検討に当た適切な対策を講じ適切な対策を講じっても専門家の助る。また、周辺のるほか、必要に応言等を受け、適切河川、沢等への影じてモニタリングな対策を講じる。
響が考えられる場調査を行う。
また、周辺の河川、合には、適切な措置を講じる。なお、 沢等への影響が考えられる場合に必要に応じてモニは、適切な措置をタリング調査を行講じる。なお、必う。
要に応じてモニタリング調査を行う。

7-11

7-4-3 生態系生態系に関する計画段階配慮事項は表7-4-3に示すとおりである。
表7-4-3(1) 計画段階配慮事項
区分工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・工事現場において 同左
防音シートや低騒音・低振動型の建設機械を使用する
ほか、必要に応じてトンネル坑口に防音扉を設置する。

・工事現場において 同左
防音シートや低騒音・低振動型の建設機械を使用する。

・資材運搬等の車両 ・車両の運行ルート 同左や配車計画を適切の走行に行う。

同左

同左

・トンネル・切土の ・工事により発生す 同左
る濁水やコンクリ工事等
ート打設により発生するアルカリ排水を公共用水域へ放流する場合には、必要に応じて、濁水処理などの適切な対策を行い、水質の変化を防ぐ。

同左

同左

・工事計画策定の段 同左
階で、専門家の助言等により周辺の河川、沢等への影響を把握するための調査を実施し、生態系の構成要素および機能に影響を及ぼす可能性がある場合には、保全対策を行う。

7-12

表7-4-3(2) 計画段階配慮事項
区分

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部

・工事施工ヤードお ・ 貴重な動植物お ・貴重な動植物およ ・貴重な動植物およ 同左びハビタット（生びハビタット（生よび工事用道路のよびハビタット
息・生育環境）に息・生育環境）に設置（生息・生育環影響を及ぼす可能影響を及ぼす可能境）に影響を及性がある場合に性がある場合にぼす可能性があは、工事施工ヤー
は、既存の道路をる場合には、工ドの設置位置の検利用し、影響を及事施工ヤードの討や既存の道路をぼす可能性のある設置位置の検討使用することによ箇所の改変を避けを行い、影響をり、影響を及ぼする。やむを得ず改及ぼす可能性の可能性のある箇所変する場合においある箇所の改変の改変を避ける。ても、できる限りを避ける。やむやむを得ず改変す改変面積を小さくを得ず改変する
る場合においてし、その生息環境場合においても、できる限り改の保全に努める。
も、できる限りまた、工事終了後、 変 面 積 を 小 さ く
改変面積を小さし、その生息環境改変部を速やかにくし、その生の保全に努める。
緑化し自然環境の息・生育環境のまた、工事終了後、復元に努める。
保全に努める。
改変部を速やかにまた、工事終了緑化し自然環境の後、改変部を速復元に努める。
やかに緑化し自然環境の復元に努める。
構造物の存在・事前に専門家等か・現地調査の結果、 同左・鉄道施設(嵩上式、─
ら地域の情報を得貴重な動植物およ駅、車両基地等)るとともに、現地びハビタット（生の存在調査において貴重息・生育環境）がな動植物およびハ確認され、影響をビタット（生息・及ぼす可能性があ生育環境）の把握る場合は、具体的に努める。貴重なな計画の確定や構動植物およびハビ造の検討に際し、タット（生息・生必要に応じて専門育環境）が確認さ家の助言等を受れた場合は、具体け、適切な対策を的な計画の確定や講じる。
構造の検討に際・専門家の助言等をし、必要に応じて受け、適切な対策専門家の助言等をを講じるほか、必受け、適切な対策要に応じてモニタを講じるほか、必リング調査を行要に応じてモニタう。
リング調査を行う。

7-13

7-5

人と自然の触れ合い

7-5-1 景観
景観に関する計画段階配慮事項は表7-5-1に示すとおりである。
表7-5-1 計画段階配慮事項
区分

大深度部

明かり部

構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・今後計画を深度化 同左
駅、車両基地等)する中で、保全すの存在べき地域の改変をできる限り小さくし、駅、橋梁等の形状・色彩に配慮する。

山岳部
同左

南アルプス部
同左

7-5-2 人と自然との触れ合い活動の場
人と自然との触れ合い活動の場に関する計画段階配慮事項は表7-5-2に示すとおりである。
表7-5-2 計画段階配慮事項
区分

大深度部

明かり部

山岳部

構造物の存在・鉄道施設(嵩上式、 ・今後計画を深度化 ・今後計画を深度化 ・今後計画を深度化する中で、橋梁等駅、車両基地等)する中で、換気施する中で、駅、車の設置位置や構造両基地、高架橋おの存在
設の設置位置や構に配慮する。
造に配慮する。
よび橋梁等の設置位置や構造に配慮する。

7-14

南アルプス部―

7-6

環境への負荷7-6-1 廃棄物等
廃棄物等に関する計画段階配慮事項は表7-6-1に示すとおりである。
表7-6-1 計画段階配慮事項
区分

大深度部

明かり部

山岳部

工事の実施
・トンネル・切土の ・事業の実施にあた ・事業の実施にあた 同左って、建設発生土工事等って、建設発生土については、本事については、他の業内で再利用する事業への有効利用とともに他の事業に努めるなど、適への有効利用に努切な処理を図る。
めるなど、適切ななお、新たに残土処理を図る。なお、の処分地が生じる
新たに残土の処分場合には、事前に地が生じる場合に調査検討を行い、は、事前に調査検周辺環境へ著しい討を行い、周辺環影響が生じないよ境へ著しい影響がう適切に対処す生じないよう適切る。また、建設廃に対処する。また、棄物については、建設廃棄物につい減量化、再資源化ては、減量化、再に努め、法令に従資源化に努め、法い適切に処理す令に従い適切に処る。
理する。

南アルプス部
同左

7-6-2 温室効果ガス
温室効果ガスに関する計画段階配慮事項は表7-6-2に示すとおりである。
表7-6-2 計画段階配慮事項
区分工事の実施
・建設機械の稼働

大深度部

明かり部

山岳部

南アルプス部・高効率の建設機械 同左の選定や建設機械の高負荷運転をできる限り避けるように努める等の措置を適切に行う。

同左

同左

・資材運搬等の車両 ・燃費の良い車種の 同左
選定、積載の効率の運行化、合理的な運搬計画策定による運搬距離の最適化等の措置を適切に行う。

同左

同左

7-15