依頼論文

地域におけるスポーツ指導者養成の課題：
陸上競技を対象としてIssues of Sports Coach Development System in Regional:
A Study in Japan Association of Athletics Federations

森健一 1

Kenichi Mori1
1

武蔵大学リベラルアーツアンドサイエンス教育センター /Liberal Arts and Science Education Center, Musashi University
Abstract
Along with recent changes in the sports instructor system, coach development has become a pressing issue. The
purpose of this study was to summarize the issues in the sports instructor system and to examine the development
and restructuring of the coach development system.
It is necessary for all coaches to understand the pathway from dissemination to development and strengthening.
It is important to share a common philosophy on the direction of long-term athlete development. And it isnecessary for them to understand that this is an integrated approach in which athlete development and coachdevelopment are closely linked. It is important for coach to verify the various phenomenon that occur in the fieldof coaching, to continue learning to optimize their own coaching, to update their knowledge and skills throughcross-competition learning, to continue learning by acquiring higher-level qualifications, and to be involved in
the coach development system as instructors or educators. It is desirable for the system to function as a cyclicalcoach development system.
In order to ensure that the coach development system, the system itself should be actively utilized to increase thequantity and deepen the quality of learning.
キーワード：指導者養成，指導者資格，陸上競技，エデュケーター，地域スポーツ
Key Word：Coach development system, Coach license, Athletics, Educator, Regional sports

1. スポーツ指導者制度の改定

社会的な変化や，日本のスポーツ界での変化に加え，人々のスポーツに対する価値観の多様化，さらには，スポーツ指導者による暴力をはじめとする反倫理的行為の社会問題化などに対応した，新しい時代にふさわしいコーチングが強く求められるようになった。これに対応すべく，2019 年 4 月に公認スポーツ指導者制度が改正された（日本スポーツ協会，n.d.）。この改正では，コーチ育成のための「モデル・コア・カリキュラム」を導入し，これまでのカリキュラムにおいて大部分を占めていた知識・技能の学習時間を縮小し，いわゆる「人間力」と称する「思考・判断（スポーツの意義と価値の理解，コーチングの理念・哲学等）」と，「態度・行動（対自分力，対他者力）」に関する内容の比重を大きく増やしたという点が特徴である．

大学地域連携学研究 3：17–23, 2024
連絡先：森 健一
東京都練馬区豊玉上 1-26-1 武蔵大学リベラルアーツアンドサイエンス教育センター
moriken@cc.musashi.ac.jp
受理：2024 年 1 月 20 日

この改定に先立ち，2018 年にはコーチデベロッパー養成講習会が開催された。コーチデベロッパーとは，「ポジティブで効果的なスポーツ体験を全ての参加者に提供するために，コーチを育成・支援し，彼らが知識やスキルを磨いたり，向上することを促すトレーニングを受けた者」とされている（ICCE, 2014）。すなわち，競技における専門的知識やバイオメカニクス，運動生理学といった学術的知識を提供するのみならず，コーチたちの学びの継続と深化を促進させるコーチ育成者である。日本スポーツ協会（以下，JSPO とする）が改定した新カリキュ
ラムではアクティブラーニング形式による実践修得型によって構成されており，受講生の学びを活発に促進する役割としてコーチデベロッパーが必要とされている。

2022 年に策定された「第 3 期スポーツ基本計画」では，スポーツ指導者の質の向上と暴力の根絶が重要な課題として掲げられたことに加えて，JSPO より各中央競技団体へ主催大会における公認スポーツ指導者資格の取得を義務付けるという方針が示された（スポーツ庁，2022,
March 25）。また，運動部活動の地域移行に関する検討会

議提言において，JSPO は「指導者の質の保障・量の確17

保方策」における質の保障について，「国の支援を受けスタートコーチはスポーツ指導者制度の改定とともに新チの公認スポーツ指導者資格の取得を義務付けるととも

競技別のスポーツ指導者登録状況をみると，最も多いつつ，競技団体等が主催する大会において，監督・コー設された資格である。に，その他の大会や日常的な指導等の場においても，で競技団体はサッカー（42,642 人）であり，以下，バレーに当たることを求めるなど，指導者が公認資格を取得すトボール（13,241 人），水泳（11,112 人），陸上競技（6,498

きる限り公認スポーツ指導者資格を有する指導者が指導ることの意義を高めることにより，より多くの指導者が自ら資格取得を目指すような制度設計に取り組む」としている（スポーツ庁，2022, June 22）。

このようにスポーツ指導者制度における近年の変革と合わせて，部活動における地域移行化に関する課題，指ボール（20,444 人），ソフトボール（14,736 人），バスケッ人），弓道（6,423 人）となっている（日本スポーツ協会，n.d.）。そして，73 の競技団体すべてを合計した登録状況
は 174,852 人である。しかしながら，この指導者登録者数によって指導者を十分に養成できているかは不明瞭であるため，登録競技者（笹川スポーツ財団，2021; 2023）

導者資格の義務化など指導者に求められる要素が増加しから指導者一人あたりが指導する競技者数を単純に比較備されている状況の中で，指導者の養成そのものこそが

カーは 20.2 人，バレーボールは 19.6 人，ソフトボールている。スポーツ指導者の養成に関わる制度が急速に整喫緊の課題といえるとともに，コーチ育成者であるコーチデベロッパーの養成も不可欠な要素となる。指導者制度の改定および「指導者の質の保障・量の確保方策」によって示された内容を展開するためには，指導者養成に係る課題を改めて整理する必要がある。そこで本研究においては，スポーツ指導者養成の課題について整理し，指導者養成制度の整備および再構築について検討するこしてみると，指導者登録者数が上位であった順にサッ10.4 人であり，指導者の養成は概ねできている状況にあると推察できる（表 1）。しかしながら，ここでの登録競技者は登録人口であり，競技の普及度を示す概念としての競技人口や実施人口があるがその定義は必ずしも明確ではなく，その数も正確に把握できてはいない。笹川スポーツ財団（n.d.）によれば，種目・競技別推計実施人

口としてサッカーは 309 万人，野球は 268 万人，バスケッとを目的とした。

トボールは 237 万人，ゴルフは 856 万人であり，ジョギ2. スポーツ指導者の養成踏まえ，指導を必要とする競技者や実施者に対して，指ング・ランニングは 877 万人と推定している。これらをJSPO の公認スポーツ指導者資格は 18 種類あり，そのうちコーチの名称が用いられている資格は競技別指導者資格における 5 種（スタートコーチ，コーチ 1 ～ 4）である。
表 1 指導者一人あたりが指導する競技者数
競技種目
指導者数
サッカー
バレーボール
ソフトボールバスケットボール
水泳
陸上競技
弓道
空手道
テニス
軟式野球

競技者数の多い競技種目
バドミントン
ソフトテニス
柔道
ラグビー

競技者数

導者の養成状況について詳細に検証する必要があろう。

一方で，バスケットボールは 41.7 人，陸上競技は 61.5人，軟式野球においては 200.2 人と，指導者一人当たりが指導する競技者数が多いことが分かる。

指導者一人あたりが42,642
20,444
14,736
13,241
11,112
6,498
6,423
4,749
3,667
3,635

860,898
400,301
153,254551,720
174,410
399,826
134,21286,707
65,830727,858

指導する競技者数
20.2
19.6
10.4
41.7
15.7
61.5
20.9
18.3
18.0
200.2

3,378
3,436
972
2,579

303,743374,313122,184
91,896

89.9
108.9
125.7
35.6

備考
※
※
※

×＊
※
※
×

※
※

※競技団体独自の指導者資格を発行している競技団体
×：未回収＊：登録制度なしと回答
笹川スポーツ財団による中央競技団体現況調査における報告書をもとに作成
2022 年度調査報告書にて未回答や登録制度なしと回答した競技団体については 2020 年度調査報告書のデータを使用した

18

大学地域連携学研究

3陸上競技は種目数が非常に多く，基本的に走・跳・投競技，軟式野球を挙げたが，全日本軟式野球連盟も独自の中でも種目別に指導する内容が大きく異なり，より専

公認指導者制度運営要領において記している指導者資格のカテゴリーに分類することができるが，各カテゴリー門性が求められる競技といえる。全国大会で実施されている種目は小学生で 4 種目（コンバインド種目をそれぞれ分けると 6 種目），中学生では男子で 13 種目，女子で10 種目，高校生では男子で 21 種目，女子で 20 種目にもの資格を発行している（※なお，全日本軟式野球連盟はの義務化について，次の資格を指定している。
（1）JSPO
公認コーチ 3・公認コーチ 1，スタートコーチ（スポーツ少年団）及び公認コーチングアシスタント。
（2）一般
財団法人全日本野球協会

公認野球指導者基礎Ⅰ（U12）

なり，指導する年代が上がることで種目数の増加ととも（3）全日本軟式野球連盟公認学童コーチ。
）。バスケット

質の高い適切な指導を競技者に提供するためにも，専門数はすべて公表されていないため正確な人数は不明であに指導者に求められる専門的知識やスキルも多くなる。
的知識を学びコーチングスキルを身につけた指導者の養成は急務である。

日本陸上競技連盟（n.d.）は指導者養成計画として，2027 年には合計 17,564 名の有資格者数となる試算を出しており，2021 年の指導者登録数（5,214 名）から比較すると 3.3 倍以上の増加となる。また，年間の指導者養成者数は，2024 年には 2,000 名を超える計画であり，それにはスタートコーチの養成が重要となる試算を示している。2023 年 10 月現在において，スタートコーチを実施している競技団体は 10 競技団体と少なく，登録者数は 5,235 名である（表 2）。陸上競技は 2023 年度のスター

トコーチ開催会場を年間 36 会場として予定しており，養成に注力していることが伺える。なお，ソフトボールは 50 会場も実施予定である。

一方で，各競技団体独自に指導者資格を発行している競技団体がある。日本サッカー協会，
日本バスケットボー
ル協会，日本ラグビーフットボール協会，全日本柔道連
盟が主たる競技団体である。例えば，日本サッカー協会
は S 級～ D 級までのカテゴリーによる資格保有者数は合計 89,134 人（フットサル指導者やキッズリーダー登録者数は除く）であり，公認スポーツ指導者資格よりも約2 倍もの指導者が取得していることとなる（なお，当然ながらいずれの資格も取得している指導者も含まれている）。上述したように，指導者一人あたりが指導する競技者数が多い競技団体として，バスケットボール，陸上
表 2 公認スタートコーチ登録状況
競技団体
陸上競技
ローイング
バレーボール
ハンドボール
ソフトテニス
卓球
ソフトボールスポーツクライミング
トライアスロン
合計※ 2023 年 10 月現在

登録人数
548
18741
1,257
7
21
2,635
4
4
5,235

ボール，軟式野球において独自の資格に対する有資格者るが，いずれの競技団体においても指導者養成にも注力しており，指導者資格の義務化について積極的に進めていることが伺える。

3. 運動部活動・クラブ指導者の実態

日本陸上競技連盟指導者養成委員会（2022）は，中学校および高等学校の陸上競技部の顧問を担当している教員を対象に実施したアンケートにおいて，中学校における指導者のうち，コーチ 1 を有している指導者は 5.9%，

コーチ 3 は 3.5% であり，高等学校はそれぞれ 6.5% と12.4% であったことを報告している。すなわち，指導者資格を保有していない指導者の割合は，中学校で 90.6%，高等学校で 80.9% となる。また，陸上競技の地域クラブの指導者を対象とした森ほか（2022）は，クラブ内に指導者資格を保有している指導者数は，コーチ 1・2 では 0人が最も多く（40.0%），次いで 1 人（30.3%）であり．コー

チ 3・4 では，0 人が大半（86.7%）を占めている状況であったことを報告している．さらに，コーチ 1・2 あるいはコー
チ 3・4 以外の公認スポーツ指導者資格を保有している指導者数においても，0 人が過半数以上（63.9%）であり，指導者資格を有していない指導者が多い状況であった．
指導者資格の義務化が加速していく中で，現在の有資格者数は極めて少ないことが分かる。

指導者資格を有している指導者が少ないことは上述したとおりであるが，指導者の学びについても焦点を当てる必要がある。日本スポーツ協会（2021, July 15）の調査では，運動部活動を指導する指導者（担当教科が体育かそれ以外の教科と指導している部活動の競技経験の有無によって 4 群に分けて調査している）が抱えている問

題・課題について，担当教科が体育で競技経験がある者

以外においては，自分自身の実技指導力の不足がいずれの群においても上位にあげられており，指導力という点において大きな不安を抱えていることが明らかとなっている。同様に，地域スポーツクラブの指導者を対象に調査した大橋ほか（2016）の研究においても，指導者とし

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ての知識や指導力，指導している種目の知識や技術に不協会ではチューター，日本ラグビーフットボール協会でコア・カリキュラムの導入によって，講習会での資質能おいてもエデュケーターの養成が 2021 年度より行われ安や課題を抱えていることが報告されている。モデル・力における知識・技能の領域を扱う時間数は縮小された
ものの，指導力の中にはトレーニング科学や専門競技としての専門的知識もあげられるため，指導者養成講習会においてはそれらの内容についても重点的かつ丁寧に講義を展開することや情報提供することが求められているといえる。また，根本ほか（2022）は，コーチが行うコー

チング言動は，競技者からコーチへとなる移行期において，自身が受けたコーチングの一部を模倣してコーチングを行う傾向になることを指摘している。すなわち，競技者としての経験則だけに頼ることなく，指導者としてコーチングを学ぶ機会を設ける必要がある。指導者養成制度において，陸上競技のコーチ資格に係る学習時間はスタートコーチでは，専門科目の時間数が 4 時間（共通科目は 15 時間），コーチ 1 では 40 時間（45 時間），コー

チ 3 では 62.5 時間（150 時間）となっており，上位資格の学習時間は極めて多い。そのため，各競技団体が実施する専門科目内でも各競技に求められる知識・技能について十分に精査し，コーチングスキルを向上させるための教材と教授法をカリキュラムに組み込み，講習会を発展させる必要がある。

部活動の地域移行について，令和 5 年度以降，休日の部活動の段階的な地域移行が進められている現在において，明確に進展している地域はそれほど多くはない。そこには，「スポーツ団体等の整備充実」「スポーツ指導者の質・量の確保方策」「スポーツ施設の確保方策」「大会の在り方」「会費の在り方」「保険の在り方」「関連諸制度等の在り方」として示されている現状と課題に対して，それぞれの地域の実情が異なるからである。中でも「スポーツ指導者の質・量の確保方策」について考えてみた
い。ここで示されている 3 つの対応として，「指導者資格の義務化」「指導者の派遣・人材バンクの設置」「教師等の兼職兼業の運用」が挙げられている。いずれの対応についても，資格取得を促進できるよう指導者養成に係る制度を整備していくことが求められる。そのためには，コーチデベロッパーの存在なくして制度を整えることは難しく，指導者養成とともに重視する必要があろう。
JSPO によるコーチデベロッパーの養成だけでなく，日本バスケットボール協会，日本サッカー協会，日本ラグビーフットボール協会などで競技団体独自のコーチデベロッパーの育成がすでに実施されている（日本サッカー
大学地域連携学研究ている（日本陸上競技連盟，n.d.）。エデュケーターとは，指導者養成をけん引する役割でありコーチデベロッパーと同様の位置づけとなる。エデュケーターは講習会の講師として，知識伝達型の一方向の講習会でなく，双方向のアクティブラーニング形式による講習会の運営を担っている。加えて，講習会のカリキュラムや日本陸上競技連盟の指導者養成の方針を理解し，講習会全体の統括講師として円滑に講習会が実施されるよう主管する役割も担っている。指導者の質の確保は言い換えれば講習会の質保証でもある。連盟主催の指導者養成講習会だけでは量的な確保は不十分であり，加盟協力団体である都道府県陸上競技協会と連携を図る必要がある。そのためには，各都道府県にエデュケーターを配置し，講習会の講師のみならず運営の役割を担う存在としても活躍することが期待される。講習会の質と量がトレードオフの関係とならないようコーチ育成者であるエデュケーターの存在は極めて大きい。

日本陸上競技連盟による指導者養成指針では「継続的な学習支援」「学び続けるためのコーチ養成システムの構築」が謳われている（日本陸上競技連盟，2021, March 5）。
そのためには，更新研修やクリニックの開催のほか，コー

4. 指導者の質保証

20はエデュケーターの名称である）。日本陸上競技連盟に3

チ自らが学べる教材の提供も必要である。例えば，日本バスケットボール協会の「学びの情報コンテンツ」や日本ラグビーフットボール協会の「JRFU コーチネット（コーチングツールボックス）」では，過去の研修会や講習会の動画の視聴が可能であり，選手の育成・指導に関わる資料が広く公開されている。また，各競技団体によって「中学校部活動における指導の手引き」が作成されている（表 3）。2018 年に日本サッカー協会が『中学校部活動サッカー指導の手引き』を作成して以降，11 の競技団体によって作成されている。内容としては，いずれも部活動の役割，専門競技としての基礎知識および指導方法，安全管理を中心として，各運動部を初めて指導する教員や初級者指導者向けに作成されているが，非常に充実した内容となっている。

指導者が常に学び続けるためには，これらの資料および情報の提供は欠かすことができない。そして，コーチの継続的な学習支援に加えて，講師のアップデートやブラッシュアップのための対応も必要になろう。アクティ
ブラーニングへの対応に向けても，講師用の教材開発も必要になると考えられる。

表 3 各競技団体による中学校運動部活動における指導の手引き一覧
競技団体名

タイトル

発行日

日本陸上競技連盟 『中学校部活動における陸上競技指導の手引き』2018/12/25
日本サッカー協会 『中学校部活動サッカー指導の手引き』

日本バスケットボール『中学校部活動におけるバスケットボール指導協会

全日本柔道連盟

全日本剣道連盟の手引き』『柔道部部活動の指導手引き』『中学校部活動における剣道指導の手引き』

日本ソフトテニス連盟『ソフトテニス部活動指導の手引き』

ページ数（表紙・裏表紙も含む）

2018/07/30

36

2018/08/31

44

2019/03/01

78

2019/05/19

33『中学校部活動におけるソフトボール指導の手
日本ソフトボール協会
記載なし
引き』『中学校部活動「テニス」指導の手引き』

5. 指導者養成における大学との地域連携

これまでにも述べてきたとおり，資質や能力を備えたスポーツ指導者の養成が急務となっている。広く指導者養成を展開していくには日本スポーツ協会，中央競技団
体が主体となり進めていく必要があるが，各地域の拠点となる大学が担うべき役割はより重要となるであろう。
大学の充実したスポーツ施設，優れた指導者やアスリートなど，豊かなスポーツ資源を有効活用し，地域と継続的に連携していくことで，地域の課題を共有・解決していくことに繋がる。大学における教育・研究成果の地域還元や人材・施設の提供と地域スポーツクラブや行政が抱える課題は合致していると考えられ，大学と地域の連携および協働の関係が益々求められる。

スポーツ庁委託事業である「大学スポーツ資源を活用した地域振興モデル創出支援事業」において令和 4 年度

は 13 大学，令和 5 年度には 10 大学が選定されており（UNIVAS，2023, September 1），大学による地域連携が図られ実証されている。例えば，上記事業に採択された福岡大学では，部活動地域移行トライアル事業として 6つの中学校が福岡大学へ集合して部活動が実施されている。そして指導する大学生は事前に部活動指導者養成研28

2018/10/01『中学校部活動におけるバレーボール指導者へ日本バレーボール協会
2019/03/01のガイドライン』
全日本軟式野球連盟 『中学校部活動軟式野球指導の手引き』
2020/10/01
日本相撲連盟『中学校部活動相撲指導の手引き』
2019/04/01

日本テニス協会

116

2021/11/10

2960
123226

執筆者等
技術委員会学校体育サ

ポートプロジェクト
技術委員会・ユース育成部会，中学校部活動指導手引
きワーキンググループ
メンバー

普及委員会学校教育部

会（編集）指導委員会，（協力）医科学委員会

2019 年 10 月追記
少年部会

指導者委員会2021 年 1 月 29 日にJSPO が公表のお知らせ
普及推進本部

修会を受講することが条件となり，大学生を対象とした指導者としての養成も合わせて行われている（福岡大学，2023, September 7）。

5.1. 大学独自の指導者養成

指導者の質の保障・量の確保方策を踏まえれば，大学が有する資源（施設や設備，教育や人材）を活用した積極的な指導者養成が求められているといえる。これは，大学における単なる地域社会貢献ではなく，指導者養成をはじめとしたスポーツ環境を整備することであり，大学における教育研究成果の還元でもあると考えられる。

その一例として，青山学院大学は，指導者の育成を目的とした「クラブコーチ育成カリキュラム」を実施し，クラブチームの指導者や教職員，自治体関係者を対象としたコーチ資格を一般社団法人と連携して発行している（青山学院大学，n.d.）。講習内容としては，2 日間の集合講習と合計 235 分のオンデマンド教材（8 科目）の受講となっており，チームマネジメントとスポーツサイエンスパートのカリキュラムとして開講している。

また，大阪体育大学は社会人向けのリカレント講座として「運動部活動指導認定プログラム」を開催している
21

（大阪体育大学，n.d.）。主に社会人を対象に運動部活動会的背景を踏まえた指導者養成に注力する決意のあらわ

目 60 時間，自由選択科目 8 時間（オンデマンド配信 58

ポートする指導者の存在は欠かすことができない存在で指導に携わる人材を養成するプログラムであり，必修科

時間，ハイフレックス 10 時間）で実施している。指導法の知識・技能の修得はもとより，指導観や教育観，生徒観の省察と幅広い素養の涵養にも焦点を当てている。
そして，大学独自に発行する「修了証」，学校教育法が定める特別の課程である履修証明プログラムを修了したことを証明する「履修証明書」を発行しており，加えてJSPO コーチングアシスタント資格が取得できる講座にもなっている。

京都教育大学は大学カリキュラム内での体育・スポーツ指導力養成プログラムを展開している（京都教育大学，n.d.）。大学の授業科目，JSPO コーチングアシスタント

資格，京都教育大学地域スポーツクラブ（KYO2 クラブ）をフィールドとするインターンシップの 3 本柱で構成されであろう。スポーツを行う上で，競技者やチームをサある。すべての指導者が，普及から育成，そして強化までの全体像を理解し，中長期的な競技者育成の方向性についての理念を共有することが必要であり，競技者育成と指導者養成が密接に結びつている一貫指導であることも共有されなければならないであろう。指導者となり指導現場において起こる多様な事象を検証し，自身の指導の最適化に向けて学び続けること，競技横断的な学びによって知識やスキルをアップデートすること，そして，上位の資格取得によって学びを継続し，さらには講師あるいはエデュケーターとして指導者養成に携わることによって循環型の指導者養成サイクルとして機能していくことが望まれる。

運動部活動地域移行の施策について山本（2022）は「競れ，プログラム修了者には大学からスポーツ指導者資格技団体のために中学校部活動を解放し，新たな時代が始を積み，実践的指導力の養成を図っている点が特筆すべと述べており，この施策をポジティブに捉え，競技団体の認定証が授与される。KYO2 クラブにおいて指導経験き点である。また，学校現場において豊富な運動指導経験を有する退職教員を指導担当客員教授として招聘し，事前指導・指導実践・事後指導の PDCA サイクルを 2 段

階のインターンシップを通じて繰り返し，優れた指導者としての実践的指導力・マネジメント力を養成している。
学生に対し，養成プログラムにおける指導能力到達段階を設定し，学生の能力に合わせたカリキュラムを展開しまることが，陸上競技にとってのチャンスになり得る」
や実業団連合，学生連合などの組織と連携して取り組むことができ，さらには運営・実施方法などには各組織の得意とするところだと指摘している。指導者資格の義務化を競技者のためといった理由によって資格取得を他者へ帰属させるのではなく，指導者として，そして自分自身の学びのための一環として捉える必要がある。

最後に，指導者養成講習会でのある受講生の話を紹介ている。これは，指導経験が未熟な学生においては有益したい。実業団所属の著名な長距離走の指導者であったそして地域の人材も巻き込んだ形でのスタイルとなる。

生向けの陸上教室などで講師を担当する際，講習会後にであり，指導者を養成するという点で大学と地域クラブ

今後のあるべき大学地域連携のあり方について，人材養成と派遣システムの構築が挙げられているとおり（森丘・谷口，2022），養成した指導者の派遣や地域クラブのマネジメントを含めた地域連携と協働が求められていることは明白である。上記に挙げた大学の事例のように，指導者への知識の習得と実践のサイクルを構築し，地域に還元していくプログラムとして醸成していくことが必要である。

6. 指導者への期待，指導者と指導者養成が目指すべき姿

指導者不足はどの地域も同じ課題を抱えており，指導力を身につけた指導者の養成は急務である。2019 年に日本陸上競技連盟の普及育成委員会と指導者育成委員会が合併して指導者養成委員会へと名称変更されたことは社
22

大学地域連携学研究

3が，次のように発言していたのが印象的であった。小学保護者の方から毎回のように，かけっこや短距離走，あるいはその他の種目についての質問を受けるとのことである。しかし，陸上競技といえど自身が専門とする種目ではないことから指導ができない，アドバイスができな
いとは返事ができないため，持っている知識から情報を提供しているとのことである。指導者養成講習会では走・跳・投の種目を万遍なく扱い指導方法について学ぶため，コーチングスキルについてはもとより，専門的知識を得られたこと，他の専門種目を指導する指導者と共に学べるコミュニティを形成することができ，受講して良かったと話されていた。指導を受ける競技者や生徒，子どもからすれば指導者によるプロフェッショナルな指導を期待していることは当然である。その期待に応えるためにも，指導者養成に対し指導者が何を求め，どのように学びを深めたいかについての声も取りこぼすことなく，学びを支援するコーチ養成システムを確かなものへとする

ために，量的な増大と質的な深化に向けてシステム自体を積極的に活用していくことが求められる。

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