公共図書館の貸出が図書の販売に与える影響に関する議論の特徴
薬袋 秀樹（筑波大学名誉教授）
１．はじめに
1.1 研究の背景
1997 年以後、図書販売の減少を契機に、出版関係者（作家・出版社）が、公共図書館（以下、「図書館」という）におけるベストセラーや小説の複本の抑制、公貸権による補償等を要望するようになり、2015 年には再び議論が盛んになった。
この問題の核心は、図書館の貸出が図書販売に与える影響であり、多くの文献が発表されているが、議論の内容は整理されていない。
1.2 研究の目的
本研究の目的は、図書館関係者の議論の方法に関する研究 1）を踏まえて、図書館の貸出が図書の販売に与える影響に関する図書館関係者の議論の特徴について考察することである。
1.3 研究の方法
研究方法としては文献研究を行う。関連する文献を網羅的に収集し分析する。次の 4 つの研究課
題を設定する。①どのような文献があるか、②出版関係者の意見はどう捉えられているか、③内容の特徴は何か、④小説の利用と購入に関するデータは示されているか。なお、『公立図書館貸出実態調査 2003 報告書』及び複本数の調査、貸出冊数と売上点数の経年比較、予約利用者の行動については別の機会に論じる。
２．文献の概要
松岡要、常世田良、田井郁久雄が比較的まとまった文献を発表し、各種のデータを挙げている。
文献は、2000～2003 年と 2010 年以後の二つの時期に分かれる。1997～2003 年度までは、松岡（2000）
2）、常世田（2002）3）、田井（2003）4）、2010 年度
以後は、松岡（2010）5）（2012）6）、田井（2016）7）、常世田（2016）8）の文献がある。
３．出版関係者の意見の捉え方
3.1 エンターテイメント系小説の増刷
常世田は、2016年に「貸出の増加が書籍の売上の減少を招いているかのような印象を与える」と、「書籍一般」について論じている。これがこの問題に関する図書館関係者の捉え方の典型と考えられる。
貸出の影響が論じられたのは、最初はベストセラ

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ーで、次がエンターテイメント系小説である。2015
年に、佐藤隆信は「文芸書」９）と表現しているが、新聞記事では「娯楽系の小説」10）が用いられている。また、その内容は、「売れない」ではなく、「増刷できないことが非常に困る」11）であり、増刷可能な水準への売上の回復を求めている。
出版関係者の指摘は「図書館によるエンターテイメント系小説の貸出の影響で、その売上げが増刷できないレベルに低下している」と要約できる。出版関係者の要望はきわめて限定された内容である。
図書館関係者は、出版関係者の意見を整理する際に、根拠となる記述を示さないことが多く、「書籍一般」と捉える傾向が強い。
エンターテイメント系作家が当事者であるのだから、議論の対象はそれに絞るべきである。書籍一般に議論の対象が拡大されている。
図書館関係者のこのような捉え方は、出版関係者が図書館全般を否定しているかのような印象を与える恐れがあり、改めるべきである。
なお、このような認識に至る契機としては、図書館の貸出冊数と図書の販売点数を比較する考え方が考えられる。これは、2000年に能勢仁が指摘し12）、2001年に楡周平がグラフで示している13）。
3.2 学術書・専門書の収集の側面
筆者は、図書の販売点数の減少は、二つの相反する要素の合成によって起きる現象であることを明らかにした。
「エンターテイメント小説の購入増加（複本含む）と学術書の購入減少がそれぞれの図書の販売減少をもたらしている。前者は、読者が自分で購入する必要が少なくなるため、後者は、図書館による購入が減少し、読者の目に触れる機会が少なくなるためである」1）
後者の図書館による学術書・専門書の購入について、柏書房の竹内茂善は、1998 年に、中小規模の専門書出版社にとって図書館の購入冊数は大きなウェイトがあるが、図書館は、予算の削減のため、学術書・専門書の購入を控える傾向にあり、貸出重視も「この傾向を助長している面があると思われる」と述べている 14）。
このように、「公立図書館が無料で大量の本を貸し出すために、本が売れなくなっている」という命題は不正確である。上記のように、二つの側面から捉える必要がある。
４．議論の内容の特徴
4.1 図書館・出版に関する全国データ(1) データの概要
住民・利用者に関するデータ（①～③）と図書館資料に関するデータ（④～⑦）に分かれる。
①図書入手方法における図書館利用の比率（田井2003）『読売新聞』の「読書週間世論調査」の項目の一つで、読みたい本の入手方法を一つだけたずねている。田井は 1979 年と 2001 年を比較し、2001
年は、「買う」75.6％、「図書館を利用する」13.9％で、「買う」が減っていないことを指摘している。
②住民中の貸出利用者の比率（常世田 2016）
全市民中の貸出利用者の比率が堺市 11.2％、塩尻市 17.1％であることを挙げ、問題は、貸出を利用しない「残りの 90％の市民が書籍を購入しなくなったことにある」と述べている。新聞記事では、「大半の市民は図書館を利用していないことが分かった」15）とあるため、〝わずか 10％が影響を与えるはずがない”という主張と思われる。
③家計消費支出の減少（田井 2003、2016、常世田2016）
田井は、家計消費支出の 1997 年以後の減少(2003、2016)、「電話通信料」の増加の大きな影響（2016）を指摘している。常世田は、家計における書籍に関する購買力が、1996 年対 2012 年比で「23.1％減」であることを指摘している。
④出版販売総額に対する図書館資料費総額の比率（松岡 2000、2010）
全国の総額について、1.4％（2000）、１％強（2010）を示している。
⑤貸出図書中の新刊図書の比率（常世田 2002、2016、田井 2003、2016）
常世田は、浦安市 8％（2002）、堺市 5％、塩尻市 9％（2016）の数値、田井は全国の総数について、10～14％（2016）を示している。常世田は、「そのまま新刊の売上を阻害しているとはとても考えられない数字である」と述べている。
⑥資料費中のベストセラー複本購入費の比率（松岡 2000、田井 2003、2016）
松岡は、最も多い図書館で 1％（2000）、田井は、全国合計で 0.46％以下（2016）を示している。
⑦貸出図書中のベストセラーの比率（田井 2003）
11 社のアンケート調査の結果の 0.16％を示している。
(2) エンターテイメント系小説との関係
これらのデータは、住民生活中の図書館や図書館資料中の新刊やベストセラーの比率が低いこと、書籍に対する家計支出が減少していることを示しているが、エンターテイメント系小説とその利用者については何も示していない。
問題となっているのはエンターテイメント系小説であるにもかかわらず、対象を「書籍一般」に拡大するか、または「ベストセラー」に縮小して捉え、エンターテイメント系小説についてはまったく触れていない。
これらのデータのように比率が低くても、その中に占めるエンターテイメント系小説の比率が高く、利用が多い場合が考えられる。エンターテイ
メント系小説の売上と貸出の比較が必要である。
(3) データの問題点
そのほか、これらのデータについては、次の点に注意する必要がある。
①図書入手方法における図書館利用の比率「一つだけ」の回答であるため、「買う」の比率が高くなっていると考えられる。図書館を第 1 位に挙げた人が 13.9％に達していることに注目する必要がある。
②住民中の貸出利用者の比率
住民のうち約 50％は、1 か月に 1 冊も本を読まない 16）ため、除く必要がある。本を読む住民に占める図書館利用者の比率はもっと高い。
③家計消費支出の減少
販売額減少のひとつの要因であることは明らかであるが、他の要因を無視してよい理由にはならない。図書館利用者は、図書館サービスの存在を前提として支出額を決めている。また、支出額が減少した場合、どのような種類の書籍の購入を控えるのかを考慮する必要がある。
④出版販売総額に対する図書館資料費総額の比率
図書館が提供する資料は、書店で販売される資料の一部である。書店では、図書館ではほとんど収集していない学習参考書・問題集、マンガ、娯楽書が大きなスペースを占めている。
雑誌、文庫、高度な専門書・雑誌等については、図書館の収集率は高くない。
⑤貸出図書中の新刊図書の比率
利用の多い本は長期間利用されるため、新刊には限定できない。比率が低くても、貸出総冊数が多ければ、その貸出冊数は多くなる。書店も新刊書だけを販売しているわけではない。
⑥資料費中のベストセラー複本購入費の比率⑦貸出図書中のベストセラーの比率
既にベストセラーは要望の対象ではない。ベス
トセラーの数は少ないため、必然的に比率が低下する。なお、資料費の効率的活用の観点からは、比率が低くても、検討するべきである。
4.2 浦安市の図書館と書店（常世田 2002）「書籍の販売点数の低下の原因を図書館における貸出点数の増加に求める論調」の存在を指摘し、「書籍」一般の問題ととらえている。
①浦安市内書店の総売上額と同規模自治体の平均値との比較
浦安市立図書館の状況に触れた後、「もし図書館が書店の売上げを阻害する存在であるならば、浦安市の書店の売上は大きく減少し、書店の経営にも影響が現れるはずである」と問題を設定している。これに対し、市内の大型書店数店が順調に経営を続けており、1997 年の浦安市内の書店の総売上は約 33 億円で、同規模自治体の平均約 30 億円を 3 億円以上上回っていること、同様な現象は「図書館の利用が活発な他の自治体においてもみられる」ことを指摘し、「一般に言われる「公共図書館のせいで本が売れない」という論調とは逆に、「図書館利用が活発な自治体では、図書館が市民の本に対する購買意欲を掘り起こしている」と言える」、「図書館で本を借りる市民は本を買わない、というのは大きな間違いである」と述べている。
1980 年代の利用者調査で、図書館利用者は書店利用者でもあり、本も購入することが明らかになっており、上記の問題設定には疑問がある。
また、浦安市民は全国市区町村所得(年収)ランキングで11 位（2010）にあることを考慮する必要がある。
市内の書店の売上が多いことをもって、「図書館が市民の本に対する購買意欲を掘り起こしている」という結論を導くのは困難である。もともと本を多く購入する人々が住んでいて、図書館を多く利用していることが考えられる。
「購買意欲を掘り起こしている」と主張するには、例えば「図書館を使うようになってから、今までよりも本を多く買うようになりましたか」という質問が必要である。
②図書館利用者に対するアンケート調査
図書の購入冊数、図書館蔵書による購入希望図書の内容確認の有無、借出図書の購入可能性について質問している。2 番目は「図書館の本で内容を確認してから、購入したことがありますか？」で、56.5％が「ある」と回答している。これは、本の売上が増加する要因よりは、減少する要因になると考えられる。内容を確認した結果、買う必要がない本が出てくるためである。
利用者アンケートについては、実施時期、調査票の配布対象、配布数、配布場所、回収率、質問紙等の調査方法が示されていない。回答も比率のみが示されていて、回答数が示されていない。通常、このような形のデータは議論の根拠には用いない。議論の根拠に用いるのであれば、調査の概要を示すべきである。
③貸出冊数における文芸書の比率
浦安市立図書館の比率 30～34％を示し、1960～70 年代の図書館と比べて比率が低下していると述べているが、貸出冊数も数倍に増えている。また、「書籍」
一般の考え方との関係は明らかでない。
4.3 その他の意見（田井 2003）
これについては別の機会に論じる。①図書館の利用や新古書店等での購入は、図書館や新古書店によって新たに生み出されたものである。②図書館新設による図書の利用は、図書館によって新たに生じた利用である。図書館の資料費が地域の書店の売上になる。③図書館による資料の購入が出版社に利益を与えている。④図書館は読書人囗を増やし、結果として、本の購入者が増える。
５．小説の利用と購入に関するデータ
これまでの議論は、図書館利用者によるエンターテイメント系小説の利用と購入に関するデータに触れていない。ここでは、二つの調査データを示す。エンターテイメント系小説ではないが、小説に関するデータである。
5.1 日図研読書調査研究グループの調査
日本図書館研究会（日図研）読書調査研究グループは、1988 年 8 月に同年 4 月に開館したＴ市立
Ｋ図書館で来館者調査を行っている 18)。
この調査では、図書館利用者の書店利用の調査を行い、読書傾向と購入図書を比較している。読書傾向では、小説（502 人）、趣味・実用書、評論・エッセイの順であるが、購入図書では、趣味実用書、小説（281 人）、専門書の順である。
「小説は図書館で」の見出しの下で、「注目すべきことは小説の順位が変わっているだけではなく、その数が44％も減っていることである。このことは小説は自分で購入する以外の方法で入手していることになる。
」また、「図書館に充実してほしい資料」でも「小説が高い順位を占めていることからも図書館に対する小説の要求は非常に高いものである」と説明している。
5.2 調布市立図書館による調査
調布市立図書館では、1992 年 9 月～10 月に、図書館利用者と市民に対して、同一の調査を行っており 19）、図書館利用者と市民の特徴の相違点が明らかになっている。市民には、図書館利用者も含まれており、図書館の利用者と非利用者では、より明確な相違があると考えられる。
本の主な入手方法 2 つ以内の質問に対して、利用者は、「図書館を利用する」94.3％、「書店などで買う」65.3％、市民は、「図書館を利用する」
30.7％、「書店などで買う」88.2％であり、図書館利用者は、「書店などで買う」比率が約 23％少ない。
読んでいる本の種類を 3 つ以内答える質問では、「現代小説・推理小説・エッセイなど」は、利用者 77.3％、市民 68.6％で、利用者の方が市民よりも小説を読む人の比率が高い。
「学術書・専門書」
は、市民 18.2％、利用者 13.9％で、市民の方が読む人の比率が高い。
６．まとめ
特徴として、次の点を挙げることができる。
・出版関係者の意見を正しく捉えておらず、書籍一般と捉えている。議論は論争相手の主張の分析から始めるべきである。このような捉え方は、出版関係者が図書館全般を否定しているかのような印象を与える恐れがある。
・これまでに示されたデータは、図書館利用者一般、図書館資料一般等に関するもので、エンターテイメント系小説に関するものではない。
・過去の利用者調査では、図書館利用者は、市民と比べて、書店で買う人の比率が低く、小説の読者は多いが、購入者が少ないデータが見られるため、これらも含めて議論する必要がある。
注・引用文献１） 薬袋秀樹「出版関係者からの複本削減等の要望に関する図書館関係者の議論の方法」『日本図書館情報学会春季研究集会発表論文集』2016 年
度,2016.5,p.13-16.
２）松岡要「図書館の貸出増加は書籍販売を脅かすのか－能勢仁氏の論文について」『新文化』2355,
2000.5.11,p.5.

３）常世田良「公共図書館は出版界の敵にあらず」『季刊・本とコンピュータ』第 2 期 3 号,2002
年春,2002.3,p.54-58.
４）田井郁久雄「「貸出」は図書館も出版文化も発展させる」『図書館界』54(6),2003.3,p.260-271.
５）松岡要「図書館は出版営業を妨げているか－最近のデータからみた意見」『出版ニュース』2217,2010.8.11,p.11-15.
６）松岡要「図書館は書店を圧迫しているか－図書館への批判に応えて」『出版ニュース』2272,2012.3.21,p.4-9.
７）田井郁久雄「図書館の発展は出版文化も発展させる－出版界と図書館界の共存共栄を求めて」『出版ニュース』2404, 2016.2.11,p.4-17.
８）常世田良「いわゆる「複本問題」について」『図書館界』68(l),2016.5,p.1.
９）佐藤隆信「文芸出版社と図書館」『「図書館と出版」を考える:新たな協働に向けて:報告書』日
本書籍出版協会図書館委員会,2016,p.6.
10）「利便性と出版文化 どう両立」『読売新聞』
2015.12.22(火)29 面.
11）石井昂「文芸出版社と図書館」『文学界』69(4),2015.4,p.167-169.
12）能勢仁「増加一途の図書館貸出冊数－書籍販売の伸びおびやかす一要因」『新文化』2353,2000.
4.20,p.5.
13）楡周平｢図書館栄えて物書き滅ぶ｣『新潮 45』
20(10),2001.10,p.116-123.
14）竹内茂善「図書館資料費削減問題を考える－特に中小出版社に与える影響について」『図書館雑誌』92(6),1998.6,p.470-471.
15）「貸し出し猶予「主張に矛盾」」『朝日新聞』2016.
2.17(水)35 面.
16）「読書週間世論調査」『読売新聞』2015.10.18(日)14 面.「読まなかった」47％
17）「浦安市の平均所得・年収」（年収ガイド：年収・収入に関する総合情報サイト）（http://www.nenshuu.net/prefecture/shotoku/shotoku_city.php?code=122271）
18）伊藤昭治、山本昭和編著『公立図書館の役割を考える』日本図書館研究会,2000,251p.「第 5 章
図書館利用の実態を知る」p.135-164．
19) 調布市立図書館『調布市立図書館に関する市民意識調査報告書』1993,110p.