りそな日本中小型株式ファンド
追加型投信/国内/株式情報提供資料
2021年3月

ニホンノミライの運用状況と今後の運用方針
平素より、りそな日本中小型株式ファンド（愛称：ニホンノミライ）をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。昨年3月のコロナショックをきっかけとした市場混乱から、およそ1年が経過しました。設定来、ならびに昨年来の運用状況を振り返るとともに、今後の運用方針についてご報告いたします。

１．運用状況の振り返り
ニホンノミライは、
基準価額1万円を回復

設定来（2018年9月28日以降）の基準価額・純資産額推移（円）13,000 ニホンノミライは、2018年9月28日の設定来、基準価額は10,000円を割り込んで推移、さらに2020年にはコロナ禍の混乱を受け、基準価額は6,000円を割り込む場面も見受けられました。
 その後は、内外株式市場の大幅反発や、“新常態”に力を発揮できる銘柄選択がプラスに寄与し、2020年3 月中旬以降の基準価額は反転上昇、基準価額 は1 万円を回復しました。
 その後も堅調に推移し、 2021年２月26日の基準価額は11,218円となっています（設定来の騰落率は+12.2%、年率換算 4.9%)。

TOPIX、東証小型株指数を上回るパフォーマンス
 ニホンノミライの昨年来（2020年1月以降）の騰落率はTOPIXや東証小型株指数を大きく上回るパフォーマンスを計上、日経平均とほぼ同様の水準となっています。

（2018年9月28日～2021年2月26日

（億円）
日次）
500

純資産総額（右軸）12,000

基準価額（左軸）

11,000400

10,000
9,000

300

8,000
7,000

200

6,000
5,000

100
18/9

19/3

ニホンノミライ

20/3

（年/月）

20/9

2019年
（年間）

2020年
（年間）

2021年

設定来騰落率(9/28～12/31)（2/26まで）累積

年率-22.0%

15.6%

15.8%

7.4%

12.2%

4.9%

2018年

期間別騰落率19/9昨年来（2020年1月以降）のニホンノミライと主要株価指数推移（2019年12月30日～2021年2月26日
140
130（2019年12月30日＝100）

日次）
昨年来の騰落率
日経平均(配当込)
24.9％

120

ニホンノミライ24.4％

110

TOPIX(配当込)
11.0％

100

東証小型株指数
(配当込)

90

0.8％
80
70
60
19/12

20/03

20/06

20/09

20/12 （年/月）※ 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。基準価額の騰落率は当ファンドの「分配金再投資基準価額」を用いて算出しています。なお、本資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
出所：ブルームバーグのデータをもとに、りそなアセットマネジメント作成。
◆当資料は、投資者の皆様に「りそな日本中小型株式ファンド（愛称：ニホンノミライ）」へのご理解を深めていただくこと目的として,りそなアセットマネジメント株式会社が作成した情報提供資料です。◆掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果を保証するものではありません。
資料作成基準日 2021年2月26日

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２．昨年来のパフォーマンス改善
社会構造の変化として“新常態”に対応する銘柄選択が貢献 コロナ禍を機に規制が緩和され、遠隔医療や遠隔教育等のサービスが一気に普及するなど「新常態」に対応可能な銘柄選択が、昨年3月以降の基準価額回復のけん引役となりました。
基準価額回復に寄与した主な銘柄（上位5銘柄推計）（期間：2019年12月30日～2021年2月26日）※上記は過去データからの試算であり、銘柄の推奨はもとより、将来の投資行動、運用成果を示唆するものではありません。
※上記右列の寄与度は一定の前提に基づいた推計値であり、正確性を保証するものではありません。
業種は東証33業種の分類を基準としています。

主な投資テーマの事例※ 上記は投資テーマの一例であり、実際の投資行動を説明するものではありません。また事前の断りなく変更する可能性があります。
◆当資料は、投資者の皆様に「りそな日本中小型株式ファンド（愛称：ニホンノミライ）」へのご理解を深めていただくこと目的として,りそなアセットマネジメント株式会社が作成した情報提供資料です。◆掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果を保証するものではありません。
資料作成基準日 2021年2月26日

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３．ニホンノミライの投資視点
投資の視点（中長期的な社会構造の変化として）
 短期的な相場動向に左右されず、社会の構造変化に伴い生じる「社会的な課題」の解決にビジネスの観点から取り組み、持続的かつ安定的に成長することが期待できる企業を厳選した投資を継続します。
 現在、中長期的な社会構造の変化として、「金融サービスの大衆化」「個人のエンパワメント」「食糧問題」等にも注目しています。
金融サービスの大衆化
これまで金融とは距離があった若者や非資産家、リテラシーが高くない層においても、資産運用や保険の見直しなどに活発な動きがみられる。新規・既存を問わず金融サービスを提供する企業では、こうしたニーズを取り込むため、利便性の向上、低コストの実現、コンサルティング機能の強化が必要とされている。
個人のエンパワメント
これまでは学校を卒業、就職したら同じ企業で勤め上げて定年退職し、老後生活を健やかに送りたいというステレオタイプな人生の選択が一般的といえたが、今後は生き方や働き方が多様化する中で、個人の選択肢が拡大し、スキルを磨き、それを仕事を通じて社会に還元、人生を充実させていく動きが加速すると予想。
食糧問題
今後、急増する世界人口、環境破壊による気候変動等の影響から食料問題は大きな課題となっている。今後は環境への負荷を軽減させ、効率的な生産、代替食品の開発等を実現するテクノロジーが期待される。また、フードロスやごみ処理等、新たな仕組みを作るサービスにも注目している。
※上記はニホンノミライが注目する投資視点・運用テーマの例であり、実際の投資行動を説明するものではありません。事前の断りなく変更する可能性があります。

４．今後の見通しと運用方針
今後の見通しと運用方針
新型コロナワクチンの普及、経済正常化への期待が高まり、世界的に株価の上昇が続いていますが、米国を中心とした長期金利の上昇懸念が波乱を招くなど、今後、株式相場は変動性の大きい、不安定な動きが予想されます。
そうしたなか、短期的な相場動向に左右されず、社会の構造変化に伴い生じる「社会的な課題」の解決にビジネスの観点から取り組み、持続的かつ安定的に成長することが期待できる企業を厳選した投資を継続します。
◆当資料は、投資者の皆様に「りそな日本中小型株式ファンド（愛称：ニホンノミライ）」へのご理解を深めていただくこと目的として,りそなアセットマネジメント株式会社が作成した情報提供資料です。◆掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果を保証するものではありません。
資料作成基準日 2021年2月26日

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2021年3月（ご参考１）「社会的な課題」解決とSDGsの視点
SDGsの視点で「社会的な課題」解決に取り組む企業へ先行投資【ユビキタス社会】

SDGs視点【ユビキタス社会】

ＧＭＯインターネット

ライフネット生命

ネット総合サービス会社。様々なネットインフラサー
ビスでNo.1のシェア、インターネット産業を根底で支える企業として注目。コロナ禍拡大前にいち早く全社員を在宅勤務とし、難局を乗り切った慧眼と実行力も評価。

株価推移
（円）

（2019/12/30～2021/2/264,000日次）

3,500

主にインターネットを通じて生命保険の引受業務を営む。新型コロナ渦の巣ごもり需要の1つに「保険の見直し」があり、CM効果も相乗し契約数を大きく伸ばしている。

株価推移

（円）

（2019/12/30～2021/2/26日次）（2019/12/30～2021/2/26、日次）

2,000
1,600

3,000

1,200

2,500
2,000

800

1,500
1,000
19/12（年/月）

20/420/8

20/12

SDGs視点【食糧問題】

40019/12（年/月）（年/月）20/4【食糧問題】

キノコ栽培の大手。舞茸ではトップシェア。廃材利用（キノコの栄養源）、水の利用量やエネルギーの使用量が少ない等、環境への負荷も小さい。

20/12

SDGs視点ミドリムシ(学名:ユーグレナ)の大量生産に世界で唯一成功。それらを活用した食品や化粧品の販売、バイオ燃料の研究等を行う。世界的な脱炭素の動きの中で、バイオ燃料事業は有望と考える。

株価推移

（円）

20/8

ユーグレナ

雪国まいたけ株価推移（2020/9/17（東証1部上場～2021/2/26 日次）（2020/9/17（東証1部上場）～2021/2/26、日次）

2,300

SDGs視点（円）
1,100（2019/12/30～2021/2/26日次）

1,000
2,100900
800

1,900

700

2020年9月
上場

1,700

600
（年/月）
（年/月）

1,500
20/8

20/10

20/12

21/2（年/月）
500
19/12

20/420/820/12※上記銘柄はあくまで参考として記載しており当ファンドの組入を保証するものではありません。また銘柄の推奨はもとより、将来の投資行動・運用成果を示唆するものではありません。
出所：ブルームバーグのデータをもとに、りそなアセットマネジメント作成。
◆当資料は、投資者の皆様に「りそな日本中小型株式ファンド（愛称：ニホンノミライ）」へのご理解を深めていただくこと目的として,りそなアセットマネジメント株式会社が作成した情報提供資料です。◆掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果を保証するものではありません。
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2021年3月（ご参考２）「社会的な課題」解決とSDGsの視点【自然災害の多発】SDGs視点【環境（産廃問題）】

ミダック

技研製作所
インプラント工法（油圧式杭圧入引抜機）を世界中で展開。東日本大震災の津波にも耐えた堤防技術は評価が高く、今後増加が予想される自然災害に対する備えとして成長が期待されている。

浜松に大規模なごみ最終処分場を保有。ごみ収集・焼却施設と一気通貫で展開、競争力高い。コロナ禍で取扱の難しい病院から出るごみを適切に処理、社会インフラを根底から支えている。

株価推移

（円）

SDGs視点株価推移（2019/12/30～2021/2/267,000日次）

（円）

6,000

4,000

5,000

3,000

4,000

2,000

3,000

（2019/12/30～2021/2/265,000日次）

1,000（年/月）

2,000
19/12

20/4

20/8

20/12

019/12（年/月）

20/420/820/12※上記銘柄はあくまで参考として記載しており当ファンドの組入を保証するものではありません。また銘柄の推奨はもとより、将来の投資行動・運用成果を示唆するものではありません。
出所：ブルームバーグのデータをもとに、りそなアセットマネジメント作成。

（ご参考３）2月末時点 組入銘柄（上位5銘柄）
株式組入上位5銘柄
組入銘柄名

業種

（組入銘柄数：34銘柄）
組入比率

りそなアセットマネジメントの視点（2021年2月末時点）
社会課題解決とSDGs（当社視点）

ソニーが開発するAIエンジンを活用した高品質サービスを不動産業
1 ＳＲＥホールディングス

建設業

5.2%

界に展開。ＲＰＡ(ＡＩを活用したオフィス業務の効率化・自動化)などを通じて働き方改革に寄与。非効率性が数多く残る業界の需要取り込みに期待。
電通グループのネット広告会社。健全なデジタル社会の発展への貢2 ＣＡＲＴＡ ＨＯＬＤＩＮＧＳ

不動産業

4.8%

献を目指す。ネット広告に出遅れた電通グループ巻き返しの中核としての業績成長を見込むとともに、TV広告のデジタル化等新たな取り組み目指す。
トンネル工事主力。 シールド工法、立坑技術に定評。地球温暖化に

3 大豊建設情報・通信業4.7%

伴うゲリラ豪雨増加から都市部を守るために地下下水道整備が喫緊の課題となっており、その需要に応え得る有力企業と判断。
機能化学品メーカー。地球温暖化対策として代替フロンへの規制が4 ＫＨネオケム

卸売業

4.4%

強まる中、環境対応エアコンの世界的普及に伴う当社冷凍機油原料の成長性を評価。中国向け化粧品原料の需要拡大にも期待。
制御機器メーカー。世界的にＦＡ（工場自動化）ニーズが高まるな

5 ＩＤＥＣ

情報・通信業

4.3%

か、得意製品（スイッチ）にリソースを集中するとともに、日米欧３極体制を確立。グローバル企業としての成長に期待。

※業種は東証33業種の分類を基準としています。組入比率はマザーファンドの純資産に対する構成比です。銘柄の推奨はもとより、将来の投資行動・運用成果を示唆するものではありません。
◆当資料は、投資者の皆様に「りそな日本中小型株式ファンド（愛称：ニホンノミライ）」へのご理解を深めていただくこと目的として,りそなアセットマネジメント株式会社が作成した情報提供資料です。◆掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果を保証するものではありません。
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お申込みメモ(お申込みの際は､必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください｡)
購入単位最低単位を1円単位または1口単位として販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にご確認ください。

購入価額

購入申込受付日の基準価額（１万口当たり）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

最低単位を1口単位として販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にご確認ください。

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額（１万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申込締切時間
換金制限
購入・換金申込受付の中止および取消
信託期間

原則として、購入・換金のお申込みについては、各営業日の午後3時までに受け付けた分（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）を当日のお申込み分として取扱います。
ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金には制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情が発生した場合には、購入・換金のお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みを取消すことがあります。
無期限（2018年9月28日設定）
次のいずれかの場合には、委託会社は事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意の上、繰上償還することができます。

繰上償還

・ 信託財産の純資産総額が10億円を下回ることとなったとき。
・ 繰上償還することが受益者のため有利であると認めるとき。
・ やむを得ない事情が発生したとき。

決算日

年１回決算 6月25日(休業日の場合は翌営業日)
原則として年１回の決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、分配対象額が少額の収益分配場合には、分配を行わないことがあります。
※ ファンドには、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」があります。販売会社によりどちらか一方のコースのみの取扱いの場合があるため、詳しくは販売会社にご確認ください。

信託金の限度額
公告

運用報告書

300億円 ※2021年3月26日より、信託金の限度額を500億円に引き上げ予定です。
原則として、電子公告の方法により行い、ホームページ（https：//www.resona-am.co.jp/）に掲載します。
毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に対し、販売会社を通じて交付します。
当ファンドは課税上、株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、「NISA（少額課税関係投資非課税制度）」および「ジュニアNISA（未成年者少額投資非課税制度）」の適用対象です。配当控除の適用があります。益金不算入の適用はありません。税法が改正された場合などには、変更となることがあります。

◆当資料は、投資者の皆様に「りそな日本中小型株式ファンド（愛称：ニホンノミライ）」へのご理解を深めていただくこと目的として,りそなアセットマネジメント株式会社が作成した情報提供資料です。◆掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果を保証するものではありません。
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ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入価額に2.2％（税抜2.0％）を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは購入手数料販売会社にご確認ください。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.3％を乗じて得た額を換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの純資産総額に対して、年率1.98％（税抜1.80％）を乗じて得た額とします。

運用管理費用

信託期間を通じて毎日費用として計上され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了（信託報酬）のとき、信託財産から支払われます。

※運用管理費用の配分には、別途消費税等相当額がかかります。

監査費用、有価証券等の売買にかかる売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、信託財産にその他の費用・手数料関する租税および信託事務の処理に必要な費用等（これらの消費税等相当額を含みます。）は、その都度（監査費用は日々）ファンドが負担します。これらその他の費用・手数料は、信託財産の運用状況等により変動するた
め、事前に料率、上限額またはその計算方法の概要等を記載することができません。

※上記の手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
※上記は2021年2月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。

投資リスク
当ファンドの基準価額は、実質的に組み入れている有価証券等の値動きにより影響を受けますが、運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。このため、お申込みの際は、当ファンドのリスクを認識・検討し、慎重にご判断くださいますようお願いします。
市場リスク

株価変動
リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・財務状況、市場の需給、それらに関する外部評価の変化等を反映して変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
実質的に組み入れている有価証券等の発行体が倒産した場合、発行体の財務状況が悪化し信用リスクた場合またはそれらが予想された場合等には、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなることにより、基準価額の下落要因となります。
時価総額や取引量が少ない市場で流動性が低い場合、市場の混乱・取引規制等の理由から流動性リスク流動性が低下している場合、急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合等、市場実勢から期待できる価格よりも大幅に不利な価格で売買せざるを得ないことがあり、この場合、基準価額が下落する要因となります。

なお、当ファンドは15～50銘柄程度でポートフォリオを構築することを想定しており、保有する1銘柄あたりの株価変動がファンドの基準価額に大きく影響する場合があります。また、中小型株式に投資する場合は大型株式に投資する場合と比較して流動性リスクおよび信用リスクが大きくなる場合があり、当ファンドの基準価額は株式市場全般の動きから大きく乖離することがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

◆当資料は、投資者の皆様に「りそな日本中小型株式ファンド（愛称：ニホンノミライ）」へのご理解を深めていただくこと目的として,りそなアセットマネジメント株式会社が作成した情報提供資料です。◆掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果を保証するものではありません。
資料作成基準日 2021年2月26日

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委託会社､その他の関係法人■委託会社

りそなアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2858号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ファンドの運用の指図を行います。
お問い合わせ：0120-223351（営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ：https://www.resona-am.co.jp/■受託会社

株式会社ＳＭＢＣ信託銀行■販売会社

ファンドの財産の保管および管理を行います。
募集・販売の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）などの書面の交付、換金申込の受付、収益分配金の再投資ならびに収益分配金・換金代金・償還金の支払いなどを行います。

販売会社（お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください。）

商号（50音順）

株式会社SBI証券

株式会社関西みらい銀行

株式会社埼玉りそな銀行

松井証券株式会社

株式会社みなと銀行

楽天証券株式会社

株式会社りそな銀行

登録番号等

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第44号
登録金融機関
近畿財務局長（登金）第7号
登録金融機関関東財務局長（登金）第593号
金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第164号
登録金融機関
近畿財務局長（登金）第22号
金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第195号
登録金融機関
近畿財務局長（登金）第3号

日本証券業協会

一般社団法人

一般社団法人

日本投資金融先物顧問業協会

取引業協会

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

一般社団法人
第二種
金融商品取引業協会○○

本資料についての留意事項
本資料はりそなアセットマネジメント株式会社が作成した情報提供資料です。投資信託のご購入にあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）及び目論見書補完書面を販売会社よりお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
なお、以下の点にもご留意ください。
○本資料中の運用実績等に関するグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すものではありません。
○本資料の内容は作成基準日のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、市況の変動等により、方針通りの運用ができない場合があります。
○本資料は信頼できると判断した情報等をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性等を保証するもの
ではありません。
○ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
○ファンドは、預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関で取扱う場合、投資者保護基金の補償対象ではありません。
本資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元、もしくは公表元に帰属します。
◆当資料は、投資者の皆様に「りそな日本中小型株式ファンド（愛称：ニホンノミライ）」へのご理解を深めていただくこと目的として,りそなアセットマネジメント株式会社が作成した情報提供資料です。◆掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果を保証するものではありません。
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