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--------------「わざ」の人類学的研究―技術・身体・環境（「もの」の人類学的研究（３））2018 年度第１回（通算第 3 回）研究会
日時：2018 年 7 月 8 日（日）場所：AA 研 306 号室
内容：今回は 2018 年度の初回ということで改めて代表者の床呂郁哉（AA 研）による今年度の研究計画に関する簡単な説明があった。これに続き以下のように 3 編の報告が実施された。各報告の後は参加者全員による質疑応答と、今後の「わざ」の人類学的研究の方策にも関わる内容にも触れる総合的な議論が実施された。
報告１「なぜ日本の鵜匠はウ類をドメスティケートしないのか」卯田宗平（民博/総研大/AA 研共同研究員）
本発表の目的は、京都府宇治市の宇治川の鵜飼を対象とし、鵜小屋で飼育されていたウミウが 2014
年に産卵した要因を明らかにすることである。
鵜飼とは、魚食性の鳥類であるウ類（ウミウやカワウ）を利用して魚を獲る漁法である。この鵜飼は、東アジア地域では中国と日本でおこなわれている。ただ、ひとことで鵜飼といってもさまざまな違いがみられる。中国の鵜飼のひとつの特徴は、各地の漁師たちがカワウ（Phalacrocorax carbo sinensis）を人為的な環境下で繁殖させることである。彼らは自宅でカワウを繁殖させ、それを漁で利用する。
一方、日本の鵜飼では、茨城県日立市十王町の海岸壁で捕獲された野生のウミウ（P. capillatus）が利用されている。各地の鵜匠たちは日立市で捕獲され、送られてきたウミウを飼い馴らしているのである。一般に、家畜動物とは生殖が人間の管理下にある動物とされる。この定義にしたがうと、中国の鵜飼で利用されるカワウは家畜動物である。一方、日本の鵜飼のウミウは馴化動物とよぶことができる。
こうした状況のなか、宇治川の鵜飼において飼育されていたウミウが鵜小屋のなかで産卵をした。これまで、日本の鵜飼の現場においてウミウが産卵し、雛が孵化し、それを鵜飼で利用したという記録はなかった。そこで発表者は、茨城県日立市十王町におけるウミウの捕獲作業や、日本各地の鵜飼におけるウミウの飼育方法にかかわる調査を実施し、宇治川の鵜飼でのみウミウが産卵した要因を検討した。
その結果、 (1)日本各地の鵜匠たちが日立市のウ捕り師に若くて大きなウミウをもとめることで、捕獲の現場では高い確率で体の大きな雄個体が選抜されること、（2）各地の鵜匠たちが鵜小屋の掃除の過程で落ち葉や小枝を取り除くため、鵜小屋には巣材がなく、結果として巣造りができない状況であること、（3）宇治川の鵜飼では 2014 年に鵜小屋のなかで巣材となるものがあり、鵜匠たちもそれを取り除かなかったことという三つの要因が積み重なり、ウミウの産卵に結び付いたことを明らかにした。この結果は、日本の鵜飼においてウミウの産卵がみられない要因を明らかにしたことにもなる。本発表では、この調査成果をふまえ、中国と日本の鵜飼の現場において、ウ類の生殖に介入するかしないかの違いがうまれる要因についても検討をくわえた。
報告 2「わざわいとわざ：リアルタイムな呼びかけと同時性を作る技術について」木村周平（筑波大学／AA研共同研究員）
本発表では、「わざわい」のなかでの（あるいはそれに直面しての）、人間のわざ（技／業）の領域について、発表者が関心を持っている、明示的な結びつきのない二つの事例を取り上げて、わざと時間性、共同性、主体という問題について考察した。
はじめに取り上げた事例は岩手県大船渡市の綾里という地区で１９３８～１９４５年にかけて発行され、地元出身の兵士に向けて送られた『銃後通信連絡部 部報』である。
発表ではこの部報が発行された村の当時の社会的背景や、発行に伴って整備された人・モノ・カネのネットワーク、およびそこに書かれていたもの（通信係による挨拶および風景画などのイラスト、村役場の活動報告、小学校、分会の活動報告、生業
とくに漁業に関わる詳細な報告、誰がどこ方面のどの部隊にいるか、戦地での活躍、部員リスト、寄付リスト）を検討し、アンダーソンの「想像の共同体」論を念頭に、この部報が書き手と読み手の間に何をもたらそうとしていたのかを考察した。続いて取り上げたのは現在開発中のテクノロジーとしてのリアルタイムの津波浸水・被害予測である。J アラートも念頭に置きながら、ここで人々に送られる情報をアルチュセール的な「呼びかけ」として捉えた場合、いかなる主体が立ちあげられようとしているのか、について考察した。発表者は、この二つはともに、目前の巨大なわざわいに対して、国家的な制度・インフラに沿いながら、独自に複数の現在に関わる情報を収集し、組み合わせ、処理したものを流通させ、国家の枠組みから少し外れるような（外れるように）同時性を生み出そうとしているといえる、と暫定的に論じた。ただ、そこでいわれる同時性（リアルタイム）という言葉を同じものとして捉えてよいのか、同時性というよりも同期性が問題なのではないか、被害予測の方が共同体や主体を生み出すと言えるのか、テクノロジーの進化をどう捉えるのか、などの点について今後の課題が残された。
報告 3「宗教的慣習をめぐる『科学的』な『わざ』の構築：インドネシア・ボスカ天文台の実践について」
森下翔（日本学術振興会／大阪大学）
イスラーム社会で用いられる暦であるヒジュラ暦の第 9 月、ラマダーンには断食が行われる。ヒジュラ暦は太陰暦であり、暦上の月の開始は原則として天体としての月の観測によって決定される。とりわけラマダーン月の日程の決定は、多くの国で国民的な関心事となる。
ラマダーンの日程の決定主体および決定方法は国によって異なる。すなわち決定する権威を持つのが国家であるのか、宗教指導者や宗教団体であるのか、あるいはイスラームの決定に関して権威を有していると考えられている他国であるのかということ、また決定方法として月の肉眼による視認という伝統的な方法を取るのか、天文学的な計算を容認しているのか、あるいは望遠鏡を用いることが許されるのかといったことは、それぞれの国によって異なる事情を持つ。本発表では、中東諸国家の例や今年行われた日本での新月観測の話題に触れながら、インドネシアのケースを中心に論じた。

インドネシアは国民の約 9 割がムスリムの国家である。複数の宗教団体がラマダーンの日程の決定を行っている。国内の二大宗教団体はそれぞれ異なる決定方法によって日程を決定してきた。西暦 2012年〜2014 年（ヒジュラ暦 1433 年〜1435 年）のラマダーンでは、二大宗教団体で異なるラマダーンの日程を決定し、国内の不統一が世論の関心事となった。2015 年には両団体で日程の統一が図られたが、これは決定方法を統一したことにより果たされたものではなく、「連帯感を高めること」を重視することによるものと報道された。政権の交代に伴い宗教的寛容を重視する宗教相が着任したことに対する歓迎の意を示す意味もあると解釈されており、日程の決定が純粋に決定方法をめぐる問題ではなく、政治的な意味を持ちうるものでもあるということが示唆される。
バンドゥン工科大学附属のボスカ天文台の天文学者は、決定方法をめぐる国内の分裂を憂慮し、2015年以降天文台の望遠鏡を用いた月の観測システムを構築することにより、日程の「客観的な」決定方法を生み出すことを主張してきた。天文台は現在まで独自の観測結果をウェブ上に公開し続けているが、宗教団体側も依然として観測・計算を継続している。天文学者の当初の思惑とは異なり、天文台が第三の勢力として日程決定への影響力を持ちつつあることが推察される。
このように、インドネシアには複数の日程決定主体が存在し、それぞれの決定主体が正統性を主張している状況にある。本事例は、科学と宗教の境界で生じているさまざまな実践の翻訳について有益な理解をもたらすものと考えられるため、今後とも経過を見守っていきたい。