販売⽤資料
2022年10⽉19⽇

⾼成⻑インド・中型株式ファンド
⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年１回決算型）
インド中型株式は相対的に堅調なパフォーマンス
平素は「⾼成⻑インド・中型株式ファンド」、「⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年１回決算型）」（以下、当ファンド）をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。
当資料では、インド中型株式の魅⼒について、当ファンドの実質的な運⽤を担当するコタック・マヒンドラ・グループ（以下、コタック）のコメントなどを基にご紹介いたします。

相対的に堅調なインド中型株式
 2020年から2021年のインド中型株式のパフォーマンスをみると、2020年2⽉下旬のコロナショックにおいては⼤幅に下落したものの、その後はワクチンの普及や経済活動の再開などを背景に堅調に推移しました。
 2022年はインフレ⾼進による利上げなどにより投資家⼼理が悪化し、世界的に株式市場は値動きが⼤きい展開となりました。その後は堅調な企業業績や円安などを背景に上昇し、インド中型株式は、⽶国株式、中国株式を上回るパフォーマンスとなっています。
（ポイント）

250

2022年＊の騰落率＜海外株式市場（円ベース）の推移＞（2019年12⽉末〜2022年9⽉末、⽇次）

2022年＊2019年12⽉末を100として指数化

200

150

インド
中型株式

216

17.3％

インド
⼤型株式

170

14.7％

⽶国株式

155

▲4.2％

中国株式

139

▲4.2％

100
＊2022年の騰落率は2021年12⽉末〜2022年9⽉末。

50
19/1220/6（ポイント）

140

20/12

21/6

21/12

＜対円為替の推移＞（2019年12⽉末〜2022年9⽉末、⽇次）

円安

120

22/6（年/⽉）

133 ⽶ドル
130 中国元
117 インドルピー

円⾼100＊2019年12⽉末を100として指数化

80
19/12

20/6

20/12

21/6

21/1222/6（年/⽉）（注）インド中型株式はニフティ中型株100、インド⼤型株式はニフティ50、⽶国株式はS&P500指数、中国株式は上海総合指数（いずれも配当込み、円ベース）。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

1/11

販売⽤資料

堅調な国内景気を背景にインド中型株式の予想EPSは2期連続35％超増加の⾒通し 景況感指数をみると、⽶国では2022年4⽉以降低下傾向、中国も⾜元では低下傾向となっていますが、インドは景気の良し悪しを判断する50を継続的に上回り、⾜元では緩やかながらも上昇しています。
 インド中型株式は⼤型株式に⽐べ、製造業、素材、消費関連のセクターの割合が多く、予想EPS成⻑率は⼤型株式を⼤きく上回る⾒通しとなっています。

＜インド・⽶国・中国の景況感指数＞
2021年8⽉〜2022年8⽉

65

インド

60

58.2

55.455

中国

55.4

51.7

504548.9
44.6

⽶国
4021/8

21/11

22/2

22/5

22/8 （年/⽉）＜予想EPS＊の推移＞ ＊⼀株当たり利益
インド中型株式（インドルピー）

インド⼤型株式（インドルピー）

2,500

2,500

2,000

2,000+35.4％
1,500

1,500+37.9％

1,000

1,000

500

500

00
2022年度

2023年度

2024年度+16.2％

2022年度+11.1％

2023年度

2024年度（注1）景況感指数のインドは⽇経インド総合PMI（季調済）、⽶国はマークイット⽶コンポジットPMI（季調済）、中国は中国コンポジットPMI⽣産⾼（季調済）。
（注2）インド中型株式はニフティ中型株100、インド⼤型株式はニフティ50。
（注3）年度は当年4⽉〜翌年3⽉。例えば、2022年4⽉〜2023年3⽉期決算は2022年度と表記。
（注4）12ヵ⽉予想EPSの推移は2022年9⽉末時点のBloomberg予想。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績および将来の予想であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

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2/11

販売⽤資料

インド株式市場では個⼈投資家の存在感が強まる インドの個⼈投資家のSIP＊による積⽴投資額が増加しています。2022年8⽉のSIPからの資⾦流⼊額は1,269億インドルピー（約2,214億円）、前年同⽉⽐＋28％となっており、同時点の⼝座数は5,716万件、残⾼は6兆3,900億インドルピー（約11.1兆円）まで増加しています。
＊Systematic Investment Planの略。定期的に少額のミューチュアル・ファンド（投資信託）を⻑期に積⽴投資できる制度。

 インド株式市場では個⼈投資家が存在感を強めています。今後もインドの経済成⻑の強みである⼈⼝増加、中間所得者層の増加を通じて、インドの個⼈投資家の株式投資が増加することが⾒込まれ、インド株式市場の下⽀えとなることが期待されます。

＜インド株式の累積資⾦流⼊額＞
2016年4⽉〜2022年8⽉、⽉次（億インドルピー）

100,000
80,000

外国⼈投資家によるインド株式への累積投資額

60,00040,00020,000016/4

SIPを通じたインド株式への累積投資額
17/4

18/4

19/4

20/4

22/4 （年/⽉）

21/4＜インド株式の⽉次資⾦流出⼊額＞
2016年4⽉〜2022年8⽉、⽉次（億インドルピー）

8,000

外国⼈投資家のインド株式への資⾦流出⼊額

SIP

6,000
4,000
2,0000▲ 2,000▲ 4,000▲ 6,000▲ 8,000
16/4

17/4

18/4

19/4

20/4

21/4

22/4 （年/⽉）（注）円換算は2022年8⽉30⽇の1インドルピー＝1.7439円で算出。
（出所）Bloomberg、AMFI、Kotak Institutional Equitiesのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

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3/11

販売⽤資料市場動向と今後の⾒通し インドのマクロ経済環境は回復基調にあります。インフレ率はピークアウトしているものの、インフレターゲットを上回っています。コタックでは2023年3⽉までに政策⾦利が6.5％程度まで引き上げられると予想しています。この⽔準は主な先進国よりも相対的に⾼いものの、国内需要を低下させる要因になるとはみていません。またインド企業のレバレッジ（総資本÷⾃⼰資本）⽔準は過去20年間の中でも低く、⾦利上昇による企業収益への悪影響は軽微にとどまるとみています。
 インドは原油の多くを輸⼊に依存しており、原油価格の上昇はインド経済にマイナス要因とみられています。しかし、インドの外貨準備⾼は5,300億⽶ドル（2022年９⽉末現在）を超え、ソフトウェア輸出額は原油の輸⼊額を上回るなど、インド経済は変化しています。さらに農産物の輸出も順調に増加していることなどから、原油価格上昇によるインド経済へのマイナス圧⼒は以前に⽐べ、低くなっています。
 インド株式市場では、短期的にはこれから発表が本格化する7－9⽉期の業績、フェスティバルシーズン＊の消費などが注⽬されます。もうしばらくは現在のボラティリティの⾼い市場環境が継続しそうですが、新興国やアジア市場の中で相対的に良好なパフォーマンスを⽰すと考えています。インドでは⼈⼝動態に加え、新しい設備投資サイクルによって⽣産拠点としての魅⼒が⾼まり、今後も⾼い経済成⻑が期待されます。⻑期にわたる投資に魅⼒があると考えています。
＊インドで夏から秋に⾏われる三⼤祭（ガネーシャ祭、ダシェラ祭、ディワリ祭）の時期を指します。

＜政策⾦利と消費者物価指数の推移＞
政策⾦利︓2017年9⽉末〜2022年9⽉末
消費者物価指数︓2017年9⽉〜2022年8⽉

（％）

86

2022年8⽉

消費者物価指数（前年同⽉⽐）

7.0％
政策⾦利

5.9％

インフレターゲット 2〜6％

420
17/9

18/9

19/9

20/9

21/9

22/9（年/⽉）※政策⾦利はレポ⾦利、⽇次。消費者物価指数は⽉次（前年同⽉⽐）。
※インフレターゲットとは、政府や中央銀⾏が物価上昇率（インフレ率）に⼀定の数値⽬標を掲げ、市中の通貨量を調節することにより、緩やかなインフレを誘導し、安定した経済成⻑につなげる⾦融政策。

（出所）Bloomberg、ICE Data Indices,LLCのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績、当資料作成時点の市場⾒通しであり、当ファンドの将来の運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
今後、予告なく変更することがあります。

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4/11

販売⽤資料

基準価額等の推移＜⾼成⻑インド・中型株式ファンドの基準価額等の推移＞
2011年8⽉31⽇（設定⽇）〜2022年9⽉30⽇（円）

60,000（2022年9⽉30⽇現在）

純資産総額（右軸）
税引前分配⾦再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）

50,000

税引前分配⾦再投資
基準価額
47,396円

40,000（億円）

30,0001,500

20,0001,000
500

10,000011/8

13/815/8

17/8

基準価額
11,193円
分配⾦累計額15,900円

021/8 （年/⽉）

19/8＜⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年１回決算型）の基準価額等の推移＞
2017年11⽉22⽇（設定⽇）〜2022年9⽉30⽇（円）

20,000

1,000
純資産総額（右軸）15,000（億円）

基準価額（左軸）

750

10,000

500

5,000

250

（2022年9⽉30⽇現在）

基準価額
15,384円＊2022年9⽉30⽇現在において分配を⾏っておりません。

017/11

018/11

19/11

20/11

21/11

（年/⽉）

（注1）基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は、1万⼝当たり、信託報酬控除後。分配⾦は、1万⼝当たり、税引前。
（注2）税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。分配⾦額は委託会社が分配⽅針に基づき基準価額⽔準や市況動向等を勘案して決定します。ただし委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは9ページをご覧ください。

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5/11

販売⽤資料ファンドの特⾊※ 各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
⾼成⻑インド・中型株式ファンド
︓3ヵ⽉決算型
⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年1回決算型） ︓年1回決算型
1. インドの中型株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指します。
●ファンド・オブ・ファンズ⽅式により運⽤を⾏います。外国投資信託への投資を通じて、インドの取引所に上場している中型株式（預託証書（DR）や上場予定を含みます。）等に投資を⾏います。
●原則として、対円での為替ヘッジは⾏いません。
※当ファンドにおいて中型株式とはニフティ500の時価総額上位51位〜350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄とします。
ただし、⼤型株式や⼩型株式にも投資を⾏うことがあります。
※株式への投資は、当該株式の値動きに連動する有価証券への投資で代替する場合があります。
2. インドの代表的な総合⾦融グループの⼀つであるコタック・マヒンドラ・グループが実質的な運⽤を⾏います。
●主要投資対象とする外国投資信託は、インドの中型株式等に精通したコタック・マヒンドラ・アセット・マネジメント（シンガポール）が運⽤を⾏います。
3. 3ヵ⽉決算型と年1回決算型からご選択いただけます。
●3ヵ⽉決算型は、原則として、毎年2⽉、5⽉、8⽉、11⽉の27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）に決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配を⾏います。
●年1回決算型は、原則として毎年2⽉27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）に決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配⾦額を決定します。
●委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあるため、将来の分配⾦の⽀払いおよびその⾦額について保証するものではありません。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
※ 資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。
投資リスク
基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運⽤の結果として信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯⾦と異なります。また、⼀定の投資成果を保証するものではありません。
●当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
■ 株式市場リスク
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発⾏企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
■ 信⽤リスクファンドが投資している有価証券や⾦融商品に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合に、当該有価証券や⾦融商品の価格が下がったり、投資資⾦を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

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6/11

販売⽤資料

投資リスク■ 為替変動リスク
外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円⾼）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円⾼）は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
■ カントリーリスク
海外に投資を⾏う場合には、投資する有価証券の発⾏者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資⾦の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が⼤きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
■ 市場流動性リスクファンドの資⾦流出⼊に伴い、有価証券等を⼤量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮⼩や市場の混乱が⽣じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
その他の留意点〔分配⾦に関する留意事項〕○ 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、ファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。
○ 分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。
○ 投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
● ファンドは、いわゆる中型株に着⽬して投資するファンドであり、株式市場全体の値動きと⽐較して、相対的に値動きが⼤きくなることがあります。また、中型株の値動きが株式市場全体の値動きと異なる場合、ファンドの基準価額の値動きは、株式市場全体の値動きと異なることがあります。
● インド株式の譲渡から得るキャピタル・ゲインについては、保有期間に応じたキャピタル・ゲイン税等が課されます。課税分は、当ファンドが実質的に負担するため、基準価額に影響が出ます。
また、インドの株式には、外国⼈機関投資家の保有⽐率の制限があります。したがって、外国⼈機関投資家の保有⽐率の状況によっては投資が制約される場合があります。
● ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換⾦申込みの受付けが中⽌となる可能性、既に受け付けた換⾦申込みが取り消しとなる可能性、換⾦代⾦のお⽀払いが遅延する可能性等があります。

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7/11

販売⽤資料

お申込みメモ
購⼊単位お申込みの販売会社にお問い合わせください。
購⼊価額
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
購⼊代⾦
販売会社の定める期⽇までにお⽀払いください。
換⾦単位お申込みの販売会社にお問い合わせください。
換⾦価額
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
換⾦代⾦
原則として、換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇⽬からお⽀払いします。
信託期間＜3ヵ⽉決算型＞
2027年3⽉1⽇まで（2011年8⽉31⽇設定）＜年1回決算型＞
2027年3⽉1⽇まで（2017年11⽉22⽇設定）
決算⽇＜3ヵ⽉決算型＞
毎年2⽉、5⽉、8⽉、11⽉の27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）＜年1回決算型＞
毎年2⽉27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）
収益分配＜3ヵ⽉決算型＞
決算⽇に、分配⽅針に基づき分配を⾏います。委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
＜年1回決算型＞
決算⽇に、分配⽅針に基づき分配⾦額を決定します。委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
＜共通＞
分配⾦受取りコース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、決算⽇から起算して5営業⽇⽬までにお⽀払いいたします。
分配⾦⾃動再投資コース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、無⼿数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。
課税関係● 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
● 配当控除および益⾦不算⼊制度の適⽤はありません。
お申込不可⽇以下のいずれかに当たる場合には、購⼊・換⾦のお申込みを受け付けません。
● インドの取引所の休業⽇● インド（ムンバイ）の銀⾏の休業⽇● ルクセンブルグの銀⾏の休業⽇● 毎年12⽉24⽇
スイッチング販売会社によっては、3ヵ⽉決算型および年1回決算型の間でスイッチングを取り扱う場合があります。また、販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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8/11

販売⽤資料ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤○ 購⼊時⼿数料
購⼊価額に3.85％（税抜き3.50％）を上限として、販売会社毎に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
○ 信託財産留保額
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に0.30％を乗じた額です。
投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤○ 運⽤管理費⽤（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1.1605％（税抜き1.055％）の率を乗じた額です。
※投資対象とする投資信託の信託報酬を含めた場合、年2.0505％（税抜き1.945％）程度となります。ただし、投資対象とする投資信託の運⽤管理費⽤は、年間最低報酬額等が定められている場合があるため、純資産総額によっては、上記の料率を上回ることがあります。
○ その他の費⽤・⼿数料
以下のその他の費⽤・⼿数料について信託財産からご負担いただきます。
● 監査法⼈等に⽀払われるファンドの監査費⽤● 有価証券の売買時に発⽣する売買委託⼿数料● 資産を外国で保管する場合の費⽤等※上記の費⽤等については、運⽤状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を⽰すことができません。
※監査費⽤の料率等につきましては請求⽬論⾒書をご参照ください。
※ 上記の⼿数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。
税⾦分配時
所得税及び地⽅税 配当所得として課税 普通分配⾦に対して20.315％換⾦（解約）及び償還時
所得税及び地⽅税 譲渡所得として課税 換⾦（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 個⼈投資者の源泉徴収時の税率であり、課税⽅法等により異なる場合があります。法⼈の場合は上記とは異なります。
※ 外国税額控除の適⽤となった場合には、分配時の税⾦が上記と異なる場合があります。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。
委託会社・その他の関係法⼈等
委託会社
ファンドの運⽤の指図等を⾏います。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会
︓ ⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
ホームページ ︓ https://www.smd-am.co.jp
コールセンター ︓ 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時〜午後5時（⼟、⽇、祝・休⽇を除く）
受託会社
販売会社

ファンドの財産の保管および管理等を⾏います。
三菱ＵＦＪ信託銀⾏株式会社ファンドの募集の取扱い及び解約お申込の受付等を⾏います。

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販売⽤資料（2022年10⽉3⽇現在）
販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協会

アイザワ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第3283号

⼀
⾦般
融社
商
団
品法
取⼈
引第業
⼆
協
種会

○

あかつき証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第67号○

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号

○

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協会

⾦融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協会

⼀
投般
資社
信団
託法
協
⼈
会

備考

※1

○
○

○

○

○

○

○

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2251号○○

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号○○

ＦＦＧ証券株式会社

⾦融商品取引業者

福岡財務⽀局⻑（⾦商）第5号○○

岡三証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第53号○○

⾹川証券株式会社

⾦融商品取引業者

四国財務局⻑（⾦商）第3号○※1

ぐんぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2938号

○

※1

○

※1

○
※1
○

○

Jトラストグローバル証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第35号○※1

静岡東海証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第8号

○

※1

○

⼗六ＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第188号

スターツ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第99号○

第四北越証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第128号○

東海東京証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第140号○○

東洋証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第121号○○

内藤証券株式会社

⾦融商品取引業者近畿財務局⻑（⾦商）第24号○○○

野村證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第142号○

百五証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第152号○

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第164号○

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第165号○

⽔⼾証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第181号○

明和證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第185号○

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第195号

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※1

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株式会社愛媛銀⾏

登録⾦融機関

四国財務局⻑（登⾦）第6号○※1

株式会社紀陽銀⾏

登録⾦融機関近畿財務局⻑（登⾦）第8号○※1

株式会社熊本銀⾏

登録⾦融機関九州財務局⻑（登⾦）第6号○

株式会社清⽔銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第6号○

株式会社⼗⼋親和銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第3号○

株式会社新⽣銀⾏（仲介）

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号○○※2 ※1 ※3

備考欄について※1︓「⾼成⻑インド・中型株式ファンド」のみのお取扱いとなります。※2︓ネット専⽤※3︓委託⾦融商品取引業者 株式会社SBI証券、マネックス証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料（2022年10⽉3⽇現在）
販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

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業
協会

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⾦
般融社
商
団
品法
取⼈
引第業
⼆
協
種会

⽇
本⼀
投般資社
顧団
問法
業⼈
協会

⾦融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協会

⼀
投
般
資社
信団
託
法
協
⼈
会

備考

株式会社⼤光銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第61号○

株式会社第四北越銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第47号○※1

株式会社但⾺銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第14号○※1

株式会社千葉興業銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第40号○※1

株式会社⿃取銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第3号

○

※1
※1

○

株式会社富⼭銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第1号○

株式会社富⼭第⼀銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第7号○

株式会社福岡銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第7号○○

株式会社北陸銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第3号○○

岡崎信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第30号

○※1

※2 ※1
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備考欄について※1︓「⾼成⻑インド・中型株式ファンド」のみのお取扱いとなります。※2︓ネット専⽤

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● 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
● 投資信託は、預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録⾦融機関でご購⼊の場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
● 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯等の内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）、契約締結前交付書⾯等は販売会社にご請求ください。また、当資料に投資信託説明書（交付⽬論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）が優先します。

作成基準⽇︓2022年9⽉末

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