一神教学際研究

18

特別寄稿

Special Contribution

ロシアのないウクライナ―東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会―
高橋沙奈美

要旨
ロシア軍によるウクライナ侵攻は、両民族が共有するキリスト教東方正教の世界にもくさびを打ち込んだ。東方正教は「独立教会制」を特徴としており、国境に準じる形で教会の管轄領域が定められるのが一般的である。ロシアとウクライナが正教の歴史の多くの部分を共有していることは事実だが、ソ連時代までの「帝国」の領域が現在もロシア正教会の管轄として引き継がれており、ウクライナが独立した正教会を持てないことが正教世界を二分する対立の原因となった。正教は、両民族にとっての絆である以上に、今やくびきとなっているのである。本稿では、東方正教を共有する「兄弟」民族という起源神話について、ロシアとウクライナそれぞれの立場から概観する。さらに、ウクライナが正教という宗教／文化／歴史をめぐって抱えている問題の本質を検討し、現在のウクライナ正教会をめぐる一連の問題を、大局的な視点から整理することを目的とする。

キーワード
ウクライナ、ロシア、東方正教会、宗教とナショナリズム、記憶の政治61

一神教学際研究18

特別寄稿

Special Contribution

Ukraine without Russia:
History and Churches in Ukraine with a Focus on Eastern Orthodoxy
Sanami Takahashi

Abstract:
The invasion of Ukraine drove a wedge into the world of Orthodox Christianity, which isshared by the ethnic Eastern-Slavs. Eastern Orthodoxy is characterized by an “autocephalous
church system” that developed with the concept of nation state, wherein, the jurisdiction of
the church is usually defined in line with national borders. The current conflict between Orthodox Russia and Ukraine stems from the fact that most of the former USSR’s territory is
still under the jurisdiction of the Russian Orthodox Church (ROC), and that the Ukrainian
Orthodox Church remains without the autocephalous status. It is also noteworthy that Orthodoxy is a shared identity factor for both ethnic groups. Though orthodox faith bonds them, itburdens Ukrainians under the war against Russians. This paper will provide an overview ofthe myth of “brothers” sharing Orthodoxy. Furthermore, it examines the nature of the problems that Ukraine is facing regarding religion/culture/history of Orthodoxy and reviews aseries of issues surrounding current Ukrainian Churches from a broad perspective.

Keywords:
Ukraine, Russia, Eastern Orthodox, Religion and Nationalism, Politics of Memory62ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―1. はじめに東方正教とは、キリスト教がローマ帝国の国教となったのち、帝国の東側で発展したキリスト教である。西方カトリックとは異なる教義、典礼、教会慣行を持ち、ロシアやバルカン半島、コーカサス、中東などヨーロッパ世界の「辺境」で信仰されてきた。
2022 年 2 月に始まったウクライナへの侵攻によって、ロシアという国の位置づけ
は「多極的な国際秩序の一翼を担う大国」から、21 世紀にもなって軍事力によって他国の主権を侵犯する「時代遅れ」で「異質な」存在に転落したと言って過言ではないだろう。ロシアを異様に見せているもののひとつが、攻撃の背景としてプーチンが掲げる「ロシア世界（ルースキー・ミール）」というイデオロギーである。反西洋を掲げ、行き過ぎた個人主義に対する批判と伝統的価値観への回帰を訴える「ロシア世界」理念は、正教を精神的・宗教的基盤としていることが指摘されている。
実際、ジャーナリズムのみならず、アカデミックな界隈においても、東方正教は聖戦のイメージを強調しがちであるとか、東方正教会は国家と密接に結びつき、国家安全保障上の利益を神聖化しているといった主張がなされることがある 1。しかしそのような捉え方はあまりに一面的だ。仮に東方正教が好戦的な宗教だというのであれば、なぜそれがロシアでのみ発動するのか、これでは説明できない。正教の宗教
文化はロシアとウクライナの歴史に深く組み込まれ、現代社会の様々な分野に影響を与えている。
本稿では、この東方正教を共有する「兄弟」民族であるはずのロシアとウクライ
ナが、いかに正教を取り入れてその文化を発展させてきたのかという歴史的背景を明らかにしつつ、ソ連解体後のウクライナが正教という宗教／文化／遺産をめぐって抱えている問題の本質に迫ることを目的とする。
本稿では、まず東方正教の特徴について、その独立教会制と政教関係を中心に紹介することで、ウクライナとロシアの政治的・軍事的対立に正教会がなぜ関わることになるのかという問いの根本的な部分を示す。続いて、歴史に目を転じ、東スラヴへの東方正教の伝播とその後のロシア正教会の発展について概観して、ロシアとウクライナが「兄弟民族」としての神話を共有するに至った歴史的背景について明らかにする。最後に、ロシアからの独立を求めるウクライナの諸正教会の闘い、およびロシア軍侵攻後の両国の正教会の現状について検討する。

2. 東方正教の特徴
東方正教とは、コンスタンティノープル（現在のトルコの都市イスタンブル）を63

一神教学際研究18

特別寄稿

Special Contribution

帝都としたビザンツ帝国で発展したキリスト教である。1054 年に起こったローマ・カトリック教会との相互破門（「大シスマ」）によって成立した。しかし実際のところ、東西教会の懸隔は長い時間をかけて広がっていったのであり、相互破門は両者の緊張の頂点の一つに過ぎない。東西教会の違いは教義（フィリオクェ 2、教皇首位権の可否など）、典礼（言語、祈祷文など）、教会慣例（妻帯司祭の可否、領聖に用いる
パンの酵母の有無など）といったさまざまな形で現れている。
正教会は「自分たちの教会は神についての真実の信仰を守護し、伝え教える教会であり、また神を正しい礼拝で賛美する教会であり、この世にあるただ一つのキリストの教会に他ならない」と考えている 3。「正教（Orthodox）」という名称には、「正しい信仰」と「正しい賛美」という二重の意味が込められている。本稿では、東方正教の特徴として、理想とされる政教関係である「ビザンチン・ハーモニー（シンフォニア）」と独立教会制の 2 つに絞って検討しておきたい。
2-1. 東方正教における政教関係
東方正教の教権（教会権力）と俗権（国家権力）の関係性の特徴としてしばしば指摘されるのが「皇帝教皇主義（Caesaropapism）」である。カトリックのトップであるローマ教皇と王侯が覇を競い合った西欧に比して、ビザンツ帝国では皇帝が教会の保護者を自認し、東方正教の首座主教である総主教の人事など教会内部の問題に介入することが珍しくなかった。実質的に俗権が教権に優越するのであるから、これを「皇帝教皇主義」であると考える立場 4 が、西欧中心のアカデミズムでは優勢であった。しかしビザンツ研究者からは、そもそも教権と俗権を二項対立的に捉えようとする前提が西欧的だという批判もなされる。
ビザンツ帝国では、6 世紀にユスティニアヌス帝が教権と俗権は同じ源泉に由来
すると明文化しており、両者が調和的に「地上の王国」を統べることを政治哲学の理想としてきた 5。現代のビザンツ神学者ジョン・メイエンドルフは、東方正教における究極の目的が、人間の「神化」であることに神権政治思想の根拠があるという。
神が肉をまとい人間となったこと（籍身）は、人間が神になるためであり、洗礼とは「現在の生活の中でも人間を神の国の市民とすること」を意味する 6。このような世界観にあって、地上の帝国は神の国の反映であり、教会は帝国と一体であると考えられた。メイエンドルフは、モスクワ大公ヴァシーリー 1 世に対し総主教アント
ニオス 4 世が 14 世紀末に送った次のような書簡を紹介している。「教会を持って帝国を持たないということは、キリスト者には不可能である。なぜなら、教会と帝国とは、偉大な一致と共同体を形成するからである。両者を相互に分離することは不可能である 7」。

64

ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―このような理想は「シンフォニア」（英語では「ビザンチン・ハーモニー」と訳される）と称され、東方正教を受容したロシアにも引き継がれた。しかし、近代ロ
シアにおける政教関係は理想とはかなり異なる形で展開した。
ロシアで初めて「皇帝（imperator）」を名乗ったピョートル大帝は、総主教制を廃し、1725 年に聖宗務院制を敷いた。聖宗務院とは、皇帝が任命する国家官僚を総裁とす
る教会指導者の組織で、教会運営に関わる広範な問題を管理した。聖宗務院は 1917
年の 2 月革命による帝政崩壊まで存続し、教会は「国家の婢（はしため）」、すなわ
ち政治権力の末端を担う一機関に堕したと言われた 8。10 月革命でボリシェヴィキが権力を掌握すると、反宗教政策によって正教会は徹底的に弾圧され、組織としての存続が危ぶまれる状況に追い込まれた 9。しかし、総力戦となった独ソ戦（1941-1945）が始まると、スターリンは愛国心高揚と連合国との協力のために教会を利用する方
針転換を行なった 10。戦後の正教会は党＝国家に忠実な組織へと作り替えられ、「宗教問題評議会」と呼ばれる行政機構の管理下に置かれた。宗教問題評議会は州などの地方行政単位ごとに置かれ、その監視体制は地方の都市・農村部にまで及ぶものであった。
このように、18 世紀以降のロシアにおいて、国家と教会は（20 世紀前半の大弾
圧時代を除いて）ほぼ常に「一体」となるような体制がつくられていたわけだが、それは調和的な関係というよりも、むしろ国家による教会支配の政策の結果であった。これは真の「シンフォニア」とは程遠い、というのが現在の正教会の考え方である。
ソ連解体後の 2000 年、ロシア正教会は 16 か条からなる『ロシア正教会の社会構
想の基礎』と呼ばれる文書を採択した。これは正教会と世俗社会とのかかわりについての原則を定めた指針で、その第 3 条は国家との関係について規定している。それによれば、「世俗的権力と司祭制は肉体と魂のような」関係にあり、両者の「つながりと調和の中に国家の幸福がある」と謳われている（3 条 4 項）。シンフォニアの「本質は相互協力、相互支援、相互責任であり、一方が他方の専門的な権限を侵犯することは」ない（3 条 4 項）。それゆえに、もし国家が「罪深く魂を破壊するよ
うな行為を強要するならば、教会は国家に従うことを拒否しなければならない」（3条 5 項）11。
ロシア正教会はこれまでの歴史的経験から、あくまで国家から自立した組織であることを望んでいる。それはつまり、国教（State Church）の地位を拒絶することを意味する。それと同時に、ソ連時代に没収された教会財産の返還と聖堂の新築、教育や家庭生活における正教的価値観の浸透、チャプレン（従軍司祭）の導入、テレビやインターネット、広告などのメディアの活用など、社会の様々な局面で教会の65

一神教学際研究18

特別寄稿

Special Contribution

影響力を増加させることによって、「シンフォニア」を維持しようとしているのである 12。
その際、ロシア政府は、国内に存在する少数民族の伝統的宗教にも配慮していることを付言しておく必要があるだろう。現在のロシアで効力を持つ宗教法「良心の自由と宗教団体に関する」連邦法（1997 年）は、その前文で「キリスト教、イスラーム、仏教、ユダヤ教」ならびに「ロシア諸民族の歴史遺産の必須の部分を構成する諸宗教」を尊重することを明言している 13。つまり特定の少数民族のアイデンティティに深くかかわる宗教は、伝統的宗教と認められ、特権を与えられているのである。正教をアイデンティティの中核とするロシア人にカトリックの宣教を行わない、イスラー
ムのタタール人に正教の宣教を行わない、などの宣教上の相互尊重や、もともとシナゴーグであった建物をキリスト教の聖堂に変えない、などの社会・経済的な側面での配慮が互いの尊重のために不可欠と考えられている。ただし、最大多数派であり政治や経済の場面でも強い影響力を持つロシア正教会が抜きんでて大きな存在であることは否定しがたい。
近年、公的・社会的圏域でのロシア正教会の影響力の深化が指摘され、ロシア社
会の「教権化（clericalization）」と呼ばれる現象が生じている 14。「教権化」とはいわゆる「世俗化」に逆行する概念である。近代化が進展するにつれて、社会機能が分化し、世界に統一的な意味を与えていた宗教の役割が大きく後退、あるいは変容したことが「世俗化」と呼ばれるが、現代ロシアでは、社会の様々な分野における宗教の影響力が増大し、社会全体の意味づけに宗教が再び大きく参与しつつある。それと同時に、「正教徒」を自認する人々の多くが、神への信仰や教会での領聖のよ
うな、信仰や実践の体系としての正教ではなく、民族の伝統や文化としての正教を重んじている。このようにロシアの場合、信仰と実践の体系としての正教に対する人々の関心は低いにもかかわらず、多数派の伝統宗教としての正教会が国家との密接な関係を築き、国家理念の一翼を担う存在になっているという点が特徴的なのである。
2-2. 独立教会制「シンフォニア」の理想と並んで東方正教の特徴となっているのが、「独立教会制」である。ローマ・カトリックが教皇を頂点とする中央集権的で垂直的な教会組織をもっているのに対し、東方正教は領域ごとに「独立教会」、「自治教会」などと呼ばれる地方教会を置いている。それぞれの地方教会は、共通した教義を持つが、教会
運営上独立した組織を持っている。独立教会はそれ以上の上位者をもたない「首座主教」（総主教や府主教などの称号を有することが一般的）に率いられ、他の独立

66

ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―教会とフルコミュニオン（相互領聖）の関係にある。フルコミュニオンとは、お互いの教会の使徒継承性、すなわち使徒に由来する正統な教会であることを認め、その機密（洗礼や領聖、聖職者の叙聖など、神の恩寵にあずかる行為）の有効性を認めることを意味する。首座主教は権能において互いに等しいが、コンスタンティノー
プル総主教は「同輩中の首位」という特別な権威を認められ、「世界総主教」と称される。つまり東方正教は分権的で水平的な教会組織を特徴とするのである。
2022 年現在、世界中にはフルコミュニオン関係にある 15 の独立教会が存在する。
これらの独立教会は、お互いに等しいものであるという前提に立つが、権威の点では序列を認める。まずローマ帝国時代のカルケドン公会議（451 年）で決定された、5 つの古代主教座、すなわちローマ、コンスタンティノープル、アレクサンドリア、アンティオキア、エルサレムという「5 大総主教座（ペンタルキア）」の序列がある。
このうち、ローマを除く 4 総主教座が東方正教の古代総主教座である。いずれも、現在ではイスラームが多数派を占める地域にあるため、規模としては大きくはない。
それに続いて、16 世紀に 5 番目の地位を認められたロシア正教会があり、現在全世
界の正教徒の約半数がロシア正教会に属する。これに続いて、セルビア、ルーマニア、
ブルガリアなど、数世紀にわたって正教を伝統的に信仰してきた地域の正教会が続く 15。
このほかに、すべての独立教会にフルコミュニオン関係を認められているわけではないが、独立教会を名乗る地方教会が存在する。その最たるものがアメリカ正教会（Orthodox Church in America、OCA）とウクライナの正教会（Orthodox Church of
Ukraine、OCU、後述の「ウクライナ正教会（MP）」とは別）である。
1970 年、ロシア正教会は北米大陸における正教会（OCA）の独立を承認した。北
米大陸で初めて伝道を行ったのはロシア正教会であり、北米正教会を育ててきたロシア正教会はアメリカにおける「母教会」としてその独立を承認する立場にある、というのがその根拠である。しかしながら、北米大陸にはギリシアやバルカン半島などからの移民も多く、同じ正教徒であっても民族的・言語的には多様なアイデン
ティティを持っている。アメリカ大陸にはディアスポラが創設した正教会が複数存在しており、正教徒ディアスポラの教会は世界総主教の管轄下にある、と考えるコ
ンスタンティノープル総主教座は、ロシア系アメリカ正教会の独立を認めていない。
つまり、両教会はフルコミュニオンの関係にないので、例えばアメリカ正教会で神品機密を受けた聖職者は、コンスタンティノープル総主教座ではただの信者として遇される可能性が高い。
一方、コンスタンティノープル総主教座はウクライナ政府からの要請を受けて、2019 年にウクライナにおける正教会（OCU）の独立を承認した。これに対し、30067

一神教学際研究18

特別寄稿

Special Contribution

年以上にわたってウクライナ正教会を管轄してきたロシア正教会は、コンスタン
ティノープル総主教座の行為が「教会法」に反するものであると批判し、関係断絶を宣言した。ウクライナをめぐって、正教世界で最も権威ある総主教座と、最も多くの信者を抱える総主教座が対立しているのが現在の状況である。ウクライナのみ
ならず、現在、「教会法上の管轄領域（canonical territory）」をめぐって複数の独立正教会が深刻な問題を抱えている。
いずれの場合も、論点となるのは独立承認の制度や「教会法上の管轄領域」という概念である。これらは、教会の指導者たる主教たちが属地的に管轄を配分されてきたローマ時代にまでさかのぼることができると考えられてきた。4 世紀にキリスト教がローマ帝国の国教となると、教会の代表者たちによる「全地公会」が開催された。全地公会は 4 世紀から 8 世紀にかけて行われ、基本的教義の統一を図ると同時に、教会の制度や法についての整備も行われた。教会組織については、4 世紀末にはすでに最小単位の「教区」、「主教区」、「府主教区」という単位が整備された 16。
325 年のニカイア公会議では、府主教座が世俗行政の中心地と結びつけられ、教会制度はローマ帝国の行政区分に従って、領域的に整備されるようになった 17。「教会法（canon）」と呼ばれる規定も全地公会の中で定められた。4 世紀前半に集成された「聖使徒規則」は、教会とその管轄領域の問題について定めている 18。 このような中で古代総主教座とその領域が形成され、その序列も確定していったのである。
しかし、独立教会の制度とそれが持つ「教会法上の管轄領域」という概念は、近代的な国民国家とナショナリズムの概念の誕生によって大きく変容した。神学者でもあるウクライナ出身のキリール・ホボルン神父は、国家主権とその領土の相互不可侵というウェストファリア体制のモデルが、東方正教の独立教会制に引き継がれたことを指摘している。ギリシア、セルビア、ルーマニアなど、伝統的に正教徒が多い地域で国民国家が誕生すると、それぞれの国家領域に対応する形で独立教会が誕生した。独立教会の誕生は国民国家の誕生よりも後（短くとも数十年単位）になることが通例である。
ソ連という「帝国」が解体して 30 年を経た現在、旧ソ連地域での教会独立が極めてアクチュアルな問題となっているのは、近代国民国家と独立教会の領域が対応すべきであるというウェストファリア的志向があるためである。ウクライナ、モルドヴァ、ベラルーシ、バルト三国などの正教会が独立すれば、ロシア正教会はこれらの地域にある信者・聖職者のみならず、聖堂や修道院、聖地、教会財産なども「自分のもの」とみなせなくなる。地方教会が独立権や自治権を得たところで、その母教会との交流が断絶するわけではない。それでも現在のロシア正教会はロシア帝国、
ソ連時代以来引き継いできた自分たちの管轄領域を寸分たりとも手放すつもりはな

68ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―いようだ。その背景には、宗教を通じた政治的影響力が指摘される。
ロシア正教会における「教会法上の管轄領域」という言葉の公式の初出は、2000
年に採択された「ロシア正教会規約」第 1 条第 3 項とかなり新しい 19。それによれば
ロシア正教会の管轄領域は、独自の正教会を持つジョージアとアルメニアを除く旧ソ連全域、モンゴル、中国、日本（最後の 3 か国はロシアが正教伝道を始めたため）、
そしてそのほかの国にありながらロシア正教会の管轄を受け入れる教区である。
「教会法上の管轄領域」について初めて具体的な概念を示したのは、2009 年から2022 年まで渉外局長（教会の外務大臣にあたる）を務めていたイラリオン府主教であろう。2005 年に発表した論文の中で、彼は「教会法上の管轄領域」のモデルは使徒時代にまでさかのぼることを強調した。その際、第一に、それぞれの独立教会は管轄領域を持ち、相互不可侵の原則を守るべきこと、第二に、世俗の国境と教会の管轄領域は必ずしも対応するわけではなく、国境の変化は教会管轄領域の分割を必然とはしないことの原則を述べている 20。
ソ連が解体して世俗の国境線が引き直されても、ロシア正教会の管轄領域の変更は必然ではない。ロシア正教会が管轄する領域内の教会独立問題の決定権を握るのは、母教会たるロシア正教会であり、コンスタンティノープル総主教座をはじめとして、他の独立教会が介入できるものではない。ロシア正教会のこうした考え方は、現在にいたるまで変化していない。
第 4 章で詳しく見るウクライナの正教会独立問題は、まさにこの点に関わるものである。ウクライナは、ロシア正教会にとって歴史的な故地であり、いくつもの聖地を有し、数多くの聖人を輩出してきた土地である。そのうえ、ロシア正教会が管轄する教区のうち、約 3 分の１はウクライナにある 21。ウクライナの存在は、ロシア
正教会にとっても地政学上な要であり、同時に自らの歴史的アイデンティティや、
東方正教世界における圧倒的多数派としての立ち位置にも影響しうる重要な問題なのである。

3.「兄弟民族」という神話
3-1.「キーウ受洗」とルーシの後継者をめぐる記憶
以下では歴史をさかのぼって、ウクライナとロシアがいかに正教の歴史を共有するに至ったか、あるいはそれぞれの歴史的独自性を主張するに至ったかについて、検討したい。
コンスタンティノープル総主教座がスラヴ地域の宣教活動に乗り出したのは、９
世紀半ばのことであった。ギリシア人修道士キュリロスとメトディオスの兄弟がモ

69

一神教学際研究18

特別寄稿

Special Contribution

ラヴィア（現在のチェコ東部）宣教を始めた際、彼らが最初に取り組んだのはスラ
ヴ語のアルファベット「グラゴル文字」の考案と古代教会スラヴ語の制定であった。
スラヴ語を典礼語として用いる彼らの宣教は、ラテン典礼と文化に押されてモラ
ヴィアでは実を結ばなかったが、ブルガリア、マケドニアやセルビアなどスラヴ民族の間に広がった 22。
ルーシと呼ばれていた東スラヴ民族に、コンスタンティノープルからキリスト教が伝えられたのは、10 世紀のことである。この頃、ドニプロ川水系を中心に、ヨー
ロッパ北東部を流れる河川の流域に住み着いた共通の言語を話す部族連合が存在した。これをルーシといい、その中心都市であったキーウは「ルーシ諸都市の母」と呼ばれた。988 年、キーウ大公ヴォロディーミル 1 世は、ビザンツ帝国から高度な文化や高い素養を備えた人材をルーシに輸入することを目的として、東方正教を受容することを決定した。この時、ヴォロディーミルは皇妹アンナを妻に迎え、ビザ
ンツ帝国と姻戚関係を結ぶことに成功した。キーウには今に残る聖ソフィア大聖堂が建設され、ルーシにおける正教伝道の中心となる府主教座が置かれた。ルーシの民衆の間に、正教の信仰はゆっくりと、しかし着実に浸透していった。
現在のロシア、ベラルーシ、ウクライナ民族はキーウ・ルーシを自らの祖と考えている。ただし、キーウ・ルーシとはいったいどのような存在だったのか、東スラヴ民族が個別の民族的アイデンティティを確立したのはいつか、そしてキーウ・ルー
シの遺産を引き継いだのは結局誰なのか、という問題をめぐっては、歴史家の立場
によって非常に大きな見解の相違がある 23。ロシアによるウクライナ侵攻が続く現在、これは純粋な歴史問題というよりは、「記憶の政治」の様相を呈している。同時に、キーウ・ルーシをめぐる「記憶の政治」の背景には、20 世紀以降に顕著になった、
ロシアとウクライナのナショナリズムの対立があることは言うまでもない。
「記憶」をめぐる対立を複雑なものにしているのが、キーウ・ルーシが 13 世紀に解体してその遺産がバラバラに継承されたという歴史的事実である。13 世紀、バトゥ
率いるモンゴル軍は東からヨーロッパへ攻め入り、まずは現在のロシア地域にあたる北東ルーシ諸侯の軍勢を次々と打ち負かし、1240 年にはキーウを陥落させた。現在のウクライナ中央・西部に位置したハールィチ・ヴォルイニ公国では、西からのカトリックの援軍を頼りにモンゴルへの抵抗を試みた。一方で、東方正教と対立するカトリックの影響力拡大を恐れたキーウ府主教は、北東ルーシの都市ウラジーミ
ルへ退避し、ここに「キーウ府主教座」を置いた（1299 年）。南西ルーシでは、改めて府主教座が設置されたが、短命に終わったり、その名称や場所が変更したりして非常に複雑な歴史をたどった 24。
一方、ウラジーミルへ逃れた府主教座は「キーウおよび全ルーシの府主教」の称

70

ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―号を維持した。キプチャク・ハン国に取り入ったモスクワ公国が勢力を拡大すると、府主教座はウラジーミルを離れ、モスクワに遷座する（1325 年）。モスクワは北東ルー
シの統一した権力を掌握したのであり、そこが同時に宗教的な中心地となるのは自然な流れであった。
モンゴル軍を打ち負かし、帝国に成長したロシアでは、モスクワがキーウ・ルー
シの伝統を継承したという直線的な歴史理解が優勢となった。一方、19 世紀にウク
ライナのナショナリズムが興隆し始めると、北東ルーシはキーウの伝統を変容させた、キーウ・ルーシの伝統を継承したのは西のハールィチ・ヴォルイニ公国であり、その後ポーランド・リトアニアに支配されたルテニア地方、すなわち現在のウクラ
イナとベラルーシの領域で生き残った正教徒農民とコサックである、という主張がなされた。
3-2. ロシア正教会の誕生と第 3 のローマとしてのモスクワ
東西キリスト教会は、何世紀もの間に積もり積もった典礼や教会制度の違い、そして何より教義についての違いが理由となって、1054 年に相互破門を通告した。しかし、それをもって東西教会の交流が途絶したわけではない 25。ビザンツ帝国は 11
世紀以降、オスマン帝国からの攻撃に苦しんでいた。イスラーム軍勢を前に、コンスタンティノープル総主教座は、ローマ・カトリックの援軍をしばしば要請した。
十字軍である。しかし、カトリック勢の派遣した十字軍は、東方のキリスト教徒を必ずしも守ってくれたわけではなかった。それどころか、1204 年、コンスタンティ
ノープルに壊滅的な破壊をもたらした上、ラテン帝国を建国し、東西教会の関係に決定的な禍根を残した。先述の正教神学者ウェアは「東方キリスト教世界はこの身の毛もよだつような略奪行為の 3 日間を決して忘れたことはない」と書いている 26。
それでもビザンツの帝都コンスタンティノープルの存亡がいよいよ怪しくなると、東西教会はフェララ・フィレンツェ会議（1438-39 年）を開催し、教会合同を決定した。これは、紙面の上では東西教会の「統合」という体であったが、事実上は軍事的支援を希求する東方正教がローマ・カトリックに屈したことを意味した。
このフェララ・フィレンツェ合同は東方正教会にはおおむね不評であった。とりわけ猛反発したのがモスクワである。当時、在モスクワのキーウ府主教に任じられていたのは、ビザンツから派遣されたギリシア人主教イシドールであった。合同推
進派のイシドールはフィレンツェ会議で活躍し、カトリックの枢機卿としてモスク
ワへ戻ってきた。これに怒ったモスクワの教会会議は彼を逮捕し、追放してしまった。府主教を欠いたモスクワ教会会議は、1448 年になって、コンスタンティノープル総主教の承認なしに、ロシア人イオナを府主教として立てることを決めた。これ

71

一神教学際研究18

特別寄稿

Special Contribution

がロシア正教会の事実上の独立となったのである。
一方コンスタンティノープルは、カトリック側から期待した援軍が得られないま
ま、1453 年、オスマン帝国によって陥落した。モスクワは、ビザンツ帝国の滅亡は、異端に走ったコンスタンティノープルに対する神罰であると考えた（ただし、帝国滅亡後もコンスタンティノープル総主教座は存続を許された）。1472 年、モスクワ
大公イワン 3 世は最後のビザンツ皇帝の姪と結婚し、モスクワは政治的にも、宗教的にもビザンツ帝国の後継者であるという自負を深めていったのである 27。このようなモスクワの姿勢は 1520 年代に入ると、「モスクワ第 3 ローマ説」として知られる思想に結実する。すなわち、第１のローマはカトリックの誤った典礼や教義に陥り、新しい第 2 のローマ、すなわちコンスタンティノープルもまたカトリックとの合同を画策して滅亡した。そして第 3 のローマ、すなわちモスクワが現れたのである。
「2 つのローマは倒れたが、第 3 のローマは立っており、第 4 のローマは存在しな
い 28」。このような反カトリック思想が蔓延する中で、ロシア正教会は誕生した。帝
国滅亡ののちにカトリックとの合同を取り消したコンスタンティノープル総主教座は、1589 年、モスクワを第 5 番目の総主教座として承認し、ロシア正教会は名実ともに独立した正教会として、歴史を歩むことになるのである。
3-3.「帝国」の誕生とロシア正教会の拡大
時代はロシア正教会の独立承認より少し前、ロシアの聖職者たちが独自にモスク
ワ府主教を選出し、事実上の独立を達成した時代にさかのぼる。キーウ府主教座が空白となったことを受けて、1458 年、コンスタンティノープル総主教座は、リトア
ニア大公国支配下のルテニア地方にキーウ府主教座（キーウ、ハルィチナおよび全
ルーシ府主教座）を再建した。リトアニア大公国の支配層は、隣国ポーランドの影
響を受けて軒並みカトリック化していたが、農民を中心とした被支配層は正教信仰を保っていた。ちなみにこの府主教座は、コンスタンティノープル総主教座がフェ
ララ・フィレンツェ合同を取り消すまでの間、カトリックとの合同教会であった。
1589 年にロシア正教会独立がコンスタンティノープルによって承認されると、ルテニア地方の正教徒を支配下に置いていたポーランド・リトアニアは、ロシアが正教徒保護を口実に自国領に介入する可能性を恐れた。一方、ルテニアの高位聖職者
たちは、カトリックの国王に近づくことによって、自らの権力強化を図った。正教徒のカトリック化を狙う王権と地位の向上を願う正教会の指導者たちの思惑が合致した結果、1596 年、現在のベラルーシの都市、ブレストにおいてキーウ府主教座とカトリック教会の合同が宣言されたのである（ブレスト合同）。これによって、形の上では東方正教の典礼を守りつつ、教義の上ではローマ・カトリックに従い、ロー72ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―マ法王の権威を認めるという「東方典礼カトリック（のちの Ukrainian Greek Catholic Church, UGCC）」が生じたのである 29。
ルテニアの正教徒の大半はカトリックとの合同を異端として忌避した。高位聖職者の一部が合同に同意したとしても、一般司祭や平信徒はこれを受け入れず、正教信仰を守るために戦ったのである。とりわけ正教の守護者を自認したのは、コサッ
クと呼ばれる軍事共同体であった。1620 年、コサックのヘトマン（首領）ペトロ・
サハイダーチヌィは、キーウの正教徒からなる「兄弟団」と協力し、この地を訪れていたイェルサレム総主教の承認を受けて、キーウ府主教座を再建させることに成功した。カトリックに対抗することを運命づけられ、プロテスタント神学の影響にもさらされた正教徒たちは、印刷技術を輸入し、のちに「キーウ・モヒラ・アカデミー」
として知られることになる学校を作った。またこの時代には、「ウクライナ・バロッ
ク」として知られる独自の建築様式を備えた聖堂がいくつも建てられた。こうして、キーウは当時の正教世界において最も先進的な神学研究の体制を整えていく。
しかしながら、ポーランドからの独立を目指したコサックたちは、同じ正教国家であったロシアと同盟を結ぶことを選んだ（ペレヤスラフ協定、1654 年）。ポーラ
ンドとの戦争に勝利したロシアは、キーウを含むドニプロ川左岸地域を併合した。
これに伴って、1686 年にはキーウ府主教座もモスクワ総主教座の管轄下に置かれることになったのである。これはモスクワ総主教座にとって、歴史的な故地を取り戻すこと、名実ともに「全ルーシの総主教」としての実体を取り戻すことに成功した
重要な出来事であると理解されてきた。ロシア正教会はついに、自らが洗礼を受けたドニプロ川、最初の府主教が置かれたソフィア大聖堂、多くの聖人を生み出してきたペチェルシク修道院を自らの管轄下に取り戻した。また、左岸地域の併合はモ
スクワ大公国がロシア帝国へと成長する契機の一つでもあった 30。
3-4. キーウ府主教座をめぐる歴史解釈
17 世紀までのキーウ府主教座をめぐる歴史解釈は、ロシアとウクライナで大きく異なる。それは歴史家による専門的な議論を超えて、誰でも編集可能で、かつ参照
程度の高い Wikipedia というメディア上に現れた分裂した記述にも見てとることができる。ロシア語版の「キーウ府主教座」の項目は、三つに分割されている。第一の「キーウ府主教座」は、いうまでもなく 988 年のルーシ受洗によって創設されたもので、13 世紀に北東ルーシへ遷った。その後、フェララ・フィレンツェ公会議に参加したキーウ府主教イシドールが、その称号を返上した 1458 年までをひとつの区切りとしている。この時キーウ府主教座は「キーウ、ハルィチナおよび全ルーシ府主教」としてルテニアに再建されており、これは第一の「キーウ府主教座」とは73

一神教学際研究18

特別寄稿

Special Contribution

別と理解されるのである。この第二の「キーウ府主教座」は、1596 年のブレスト合同をもって消滅した、とされる。そして第三の「キーウ府主教座」はコサックたちの努力によって再建され、17 世紀末にロシア正教会に統合されるのである。
しかし、ウクライナ語版 Wikipedia では、キーウ府主教座の歴史は 10 世紀から現代にいたるまで、途切れることなく続くものとして叙述されている（2022 年 10 月現在）。13 世紀にロシアに遷ったキーウ府主教座については、「モスクワ大公たちの政治的目的のために利用された」、という短い記述があるのみで、その存在はほとんど無視されている。もう一つ非常に特徴的なこととして、ブレスト合同によって生じた東方典礼カトリックのキーウ府主教座も、988 年のルーシ受洗を受け継ぐ教会として、今日にいたるまで存続すると記述されている点が挙げられる。つまり、ブレスト合同の後、ウクライナにはキーウ・ルーシの伝統を汲む東方典礼カトリッ
クの府主教座と正教会の府主教座が並存した、という理解になる。東方典礼カトリッ
ク教会は、近代にいたって「ウクライナのナショナルな教会」としてのアイデンティ
ティを確立するものの、宗教的なアイデンティティ（正教会なのか、カトリックなのか）については流動的で、時代や地域によって変化してきた。そのように考えると、ウクライナ語版の「キーウ府主教座」の項目は、府主教の称号や教義の問題ではなく、領域とウクライナ・ナショナリズムの観点から書かれている点に大きな特徴がある
ことが分かる。
3-5.「ロシア（
Russkii）民族」共通の遺産としての正教「ロシア（Russkii）民族」共通の遺産としての正教
近代以降、帝国として成長したロシアにとって、ウクライナ民族問題は常に難問であった。帝国の時代、ウクライナの領域やそこに暮らす人々は、「ルーシの人」を意味する「ロシア（Russkii）民族」と呼ばれ、またそのようなアイデンティティを持っていた。「ロシア民族」は、「大ロシア」、「小ロシア（マロロシア）」、「白ロ
シア（ベラルーシ）」に区分されたが、それとて、現在のナショナル・アイデンティティと比べうるものでは到底なかった 31。ウクライナでは帝国の成長と共に、「大ロシア」とは異なる独自の言語、風土、生活、歴史的経験を自覚し、帝国的アイデンティティと背中合わせに、ナショナルなアイデンティティを涵養していった。
同時に、東方正教の信仰は、ユダヤ人やイスラームのタタール人、そしてなによ
りカトリックのポーランド人などの「異民族」から「ロシア民族」を区分する重要なファクターであった。ルーシ受洗の物語は兄弟民族の「誕生」神話となり、ブレストの合同はカトリックの押し付けによる正教の「変容」と考えられた。ペレヤス
ラフ協定は、カトリックに対抗する兄弟民族の「再統合」として語られた。ちなみに、1954 年のロシア・ソヴィエト共和国からウクライナ・ソヴィエト共和国へのクリミ

74ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―

ア半島の移管は、ペレヤスラフ協定 300 年を記念して行われたものである。
「兄弟民族」の神話は、ロシア人のみならず、ウクライナ人やベラルーシ人によっても信じられてきた。それと同時に、「兄弟民族」の歴史が多数派によって作られた神話に過ぎないことを糾弾し、ロシアのないウクライナの歴史を描こうとする、
ウクライナ・ナショナリズムの試みは絶え間なく続けられたのである。

4. ウクライナにおける正教会の独立問題
4-1. ナショナリズムの高揚と 20 世紀の教会独立の試み
ウクライナにおける教会独立を求める最初の動きは、1917 年革命の混乱の中で生じた。この時代、教会改革を切望していたのはウクライナばかりではなく、ロシア
全体が改革の機運に包まれていた。最も重要かつ唯一実現した改革としては、1725
年以降、教会を管理する最高機関であった聖宗務院が廃止され、総主教制が復活したことが挙げられる。10 月革命に阻まれて実現することはなかったが、教会スラヴ語で行われる典礼を現代の言葉に改めること、教会における女性の地位の向上、教会が厳しく制限していた離婚に関する問題など、リベラルな改革を求める議題がいくつもあった。ウクライナ教会の自治・独立もその一つであった。
当初、ウクライナ教会の運動はロシア教会との関係を維持したまま、自治を獲得
しウクライナ現代語における典礼を実現しようという性格を持っていた。教会自治の問題については、ロシア正教会から肯定的な回答を得られたが、典礼語の現地語化は承認されなかった。一般信徒や聖職者のウクライナ独立派は、これをロシアからの圧力と受け止めて対決姿勢を深めた。一方、ロシア正教会との結びつきと教会法を遵守した上での教会運営を望む主教以上の高位聖職者は、彼らの立場を支持しなかった。10 月革命後、ロシアではボリシェヴィキが権力を掌握し、ウクライナ
で独立国家が宣言されると、教会の独立を目指す一般信徒の声はさらに高まった。
1921 年、彼らは自らの内から高位聖職者を選出するという異例のやり方で、独立を宣言した（「ウクライナ独立正教会（Ukrainian Autocephalous Orthodox Church, UAOC）」）32。
これが、2022 年現在まで続いている、正教会独立問題の発端である。独立派教会の特徴は、以下のようにまとめられる。第一に、これが教義や典礼など、信仰上の問題を契機としたものではなく、むしろ世俗的なウクライナ・ナショナリズムの興隆と結びついたものであること。それは、最初の独立教会の試みが行われたとき最大の論点とみなされたのが、典礼語としての現代ウクライナ語の導入であったことに明らかである。ロシア正教会では、「教会スラヴ語」を典礼に使用しているが、75

一神教学際研究18

特別寄稿

Special Contribution

これは 17−18 世紀のロシアで典礼書が改訂される過程で定まった言語で、現代のロシア語話者やウクライナ語話者でも理解は容易ではない。東方正教は、宣教にあたって現地の人々の言葉を典礼語とすることを特徴としているので、現代ウクライナ語
を典礼語として用いることは、教会法上は問題ない。しかし、現代ロシア語やウク
ライナ語などの祖にあたる教会スラヴ語を用いることで、ロシア正教会は「ルーシ」の教会たり得るのである。典礼語を現代の民族語に分けてしまえば、東スラヴ三民族が同じ教会で祈ることは不可能になる。それゆえに、正教信仰をロシアと共有するウクライナ人にとって、強力なアイデンティティ・マーカーとなるのは言語であり、ウクライナ教会をロシアから分離・独立するためには、ウクライナ語の典礼を導入することが重要とみなされたのである。
第二に、ウクライナ教会独立推進派は、保守的で垂直的な権力構造を持つロシアの教会組織と対峙するという点において、リベラルな傾向を帯びるという点である。
これと関連して第三に、ウクライナ教会独立推進派は、母教会（すなわちロシア正教会）において既に権威を認められた高位聖職者ではなく、下から、すなわち一般の信者・聖職者、あるいは母教会と対立する高位聖職者を中心とするということである。これら三つの特徴は、1921 年に誕生した独立正教会（UAOC）時代から、現代の独立派に至るまで共通した点であることを指摘しておきたい。
ソ連初期に誕生した独立正教会（UAOC）は、宗教団体として弾圧されたのみな
らず、ウクライナ・ナショナリズムに対する抑圧の影響も強く受けた。指導者や活動的メンバーの逮捕・処刑により、独立正教会（UAOC）は 1931 年にいったん解体
した。その後、独ソ戦期に復活を遂げたが、ドイツ軍と協力した反ソ的組織として、
ソ連国内では非合法化された。弾圧を生き延びた人々は、北米を拠点に教会を再結成し、亡命ウクライナ人を支える拠点となった。ちなみに、ウクライナ西部を拠点としていた東方典礼カトリック教会は、独ソ戦後にロシア正教会に強制的に合併された。ウクライナ・ナショナリズムの中から生まれた二つの教会は、第二次世界大
戦後のソ連で合法的に活動する余地を完全に失ったのである。
教会独立問題が、再び歴史の表舞台に現れたのは、宗教政策が大きく変化したペレストロイカから、ソ連解体にかけての時期である。1980 年代末、東方典礼カトリッ
ク教会がロシア正教会から分離独立して合法化された一方、西部の正教徒たちは独立正教会（UAOC）の復興を試み、本国に帰国したかつての亡命者たちと合流した。
彼らは当時 90 歳で最高齢のアメリカ人府主教であったムスチスラフをキーウ総主教に選出して、西部を中心にウクライナ・ナショナリストとの連携を目指した 33。
ロシア正教会に属するウクライナ人正教徒の間でも、教会独立の機運が高じていった。しかし 1990 年にロシア正教会が下した決定は、ウクライナに独立を認め76

ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―るのではなく、極めて高度な自治権を与えて、「自主管理教会」とすることに留まった。この決定を一度は受け入れたキーウ府主教フィラレートは、ロシアによる国家的圧力の下、独立正教会の創設が阻止されたと訴えた。ロシア正教会から聖職停止の処分を受けたフィラレートは、ウクライナに権力基盤を持たないムスチスラフの率いる独立正教会（UAOC）を乗っ取る形で合流した。しかし、ムスチスラフの死後、フィラレートに反発した独立正教会（UAOC）と、フィラレート率いる「ウクライナ正教会（キーウ総主教座、以下 KP）」とに分裂してしまったのである。1995 年以降、総主教フィラレートの下、ウクライナ正教会（KP）は勢力拡大に努めた。
こうしてウクライナには大きく三つの正教会が鼎立する事態となった 34。最大多数派がロシア正教会の権威を認める「ウクライナ正教会（モスクワ総主教座、以下MP）」で、教会法上合法の唯一の正教会であり、東部と南部でとりわけ大きな影響力を持つが、全国的にその組織は根付いている。ウクライナでは毎年、それぞれの宗教団体に所属する教区共同体などの最小単位の宗教組織の統計をとっている。それによれば、2013 年では 12,485 の教区共同体がこの教会に属していた。フィラレート総主教が率いる「ウクライナ正教会（KP）」と、「独立正教会（UAOC）」がそれに続き、同統計ではそれぞれ 4,536 件と 1,205 件の教区共同体が登録されていた 35。
両者とも、ウクライナ・ナショナリズムが強い西部を中心に教区運営を展開していたが、聖職者の不足や経済力の問題もあって、社会的な影響力としては限定的なものに留まっていた。
4-2. マイダン革命とその後の教会独立の試み
2013 年冬、キーウの独立広場で始まったマイダン革命は、ヤヌコーヴィチ大統領
が欧州連合（EU）との協定締結を見送ったことを契機として、政権の不正や腐敗を糾弾する市民的デモとして始まった。デモを鎮静化することに失敗したヤヌコー
ヴィチ大統領がロシアへ逃亡すると、ウクライナが親欧米へと大きく舵を切ることにロシアは強い危機感を覚えた。特に軍港セバストーポリを含むクリミアが NATOの影響下に置かれる可能性があることは致命的であった。そこで、2014 年 5 月、ロシアは住民投票という形をとってクリミアを「併合」した。さらに、政治学者の松里公孝によれば、マイダン革命の過程で生じた暴力が、クリミアやドンバスなどに多いロシア系住民を恐怖に陥れ、ウクライナを離れようとする「分離派」の形成につながっていったことが指摘される 36。親露派勢力はロシアと国境を接するドネツィ
ク州とルハンシク州で「人民共和国」の創設を宣言した。強気に出たドンバスの背後にはロシア軍の支援があった。ウクライナ政府は、これを分離派テロ組織とみなし、ロシア軍の支援を受けた人民共和国軍とウクライナ政府軍との戦闘に発展した。

77

一神教学際研究18

特別寄稿

Special Contribution

これがドンバス戦争の始まりである。
こうした状況下で第 5 代ウクライナ大統領ペトロ・ポロシェンコは、事実上の敵国ロシアとの関係を断絶すべく、政治や経済面での政策のみならず、文化面でもロシアの影響力を規制する政策に打って出た。具体的には、マスメディアで用いられる言語は放送時間の 75％以上をウクライナ語にすることが定められた。また、少数民族言語（ロシア語を含む）を母語とする人口が 10％以上を占める地域において、その言語を「地域語」としてウクライナ語と同等に用いることができると定めた言語法を廃止し、立法・司法機関、学校教育、マスメディアにおけるウクライナ語の独占的使用を定めた新しい言語法案の審議が始まった（採択は 2019 年 4 月）37。
元来強力なアイデンティティ・マーカーであった言語と同時に、宗教についても
脱ロシア化が進められた。この時点での最大勢力かつ唯一の合法的教会であったウ
クライナ正教会（MP）の存在は、マイダン後のウクライナ政府にとって喫緊に取り組むべき課題と映った。ウクライナ正教会（MP）の高位聖職者らは、民族的にはウクライナ人であっても、モスクワやペテルブルクの神学大学で教育を受けた者も多く、ロシア正教会の高位聖職者とのつながりも深かった。ポロシェンコ政権は、これがロシアの傀儡教会であると糾弾を始めた。例えば、2015 年 5 月、ウクライナ最高議会では東部戦線で斃れたウクライナ兵に英雄の称号を贈ることが提議され、満場一致の起立と拍手で承認されたが、ウクライナ正教会（MP）の代表者たちは起立しなかった 38。こうした態度が、ウクライナ正教会（モスクワ総主教座）が、「ロシア世界」の手先であることの証左として批判されたのである。「ロシア世界」とは2009 年のモスクワ総主教に着座したキリールが推進する世界観で、ロシア語と正教、そして歴史的記憶を共有する有機的共同体を意味する 39。ロシア正教会が単なるロシアの民族教会ではなく、「ルーシ」の遺産を継承する存在であると主張する以上、ベラルーシとウクライナは「ロシア世界」に不可欠な存在であった。
2018 年 4 月、ポロシェンコ大統領はコンスタンティノープル総主教ヴァルソロメ
オスに対し、ウクライナにおける教会独立を承認するよう要請した。この背景には、アメリカからコンスタンティノープル総主教座に対する働きかけもあったことが指摘されているが、その真相はよくわからない。ウクライナ政府の要請を受けて、コンスタンティノープル総主教座は、1686 年にモスクワに与えたウクライナ管轄権を認める文書を無効とし、ウクライナが自らの管轄領域下にあることを宣言したのである。これに猛反発したロシア正教会は、コンスタンティノープル総主教座に対して断交を申し渡した。
12 月 15 日、ヴァルソロメオスは、独立承認の前提として、分裂している正教会を統合するために、キーウで「統一公会」を開催した。しかし、ウクライナ正教会78ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―（MP）に属する 54 名の主教のうちこれに参加したのは、たったの 2 名であった。この公会によって、独立正教会とウクライナ正教会（KP）が事実上合同する形で、新しいウクライナ正教会（Orthodox Church in Ukraine、「新正教会」と略）が誕生したのである。ただし、正教世界において新正教会を承認する教会はすぐには現れなかった。2022 年 10 月現在においても、新正教会を独立教会として認めているのは、コンスタンティノープル総主教座、アレクサンドリア総主教座、ギリシア正教会、キプロス正教会に留まる。さらに、新正教会に許された権限は、ウクライナ正教会が「自主管理教会」としてロシア正教会に認められた自治権と比しても、限られたものであった。仮にウクライナ正教会（MP）を「ロシア系教会」と呼ぶのであれば、新正教会は「コンスタンティノープル系教会」と呼ばれてしかるべきである。
2018 年末から 19 年春にかけて、ポロシェンコ政権は「良心の自由と宗教団体に関わる法」について修正法案を次々と採択して、新正教会をバックアップした 40。まず、ウクライナ正教会（MP）に対し、「ロシア正教会」を名乗るよう迫った。次に、ウクライナのすべての宗教組織に、1 年以内の再登録を求めた。ウクライナでは、「新正教会」や「ウクライナ正教会（MP）」が宗教団体として登録されているわけではない。個別の教区共同体や修道院、神学校などが、それぞれいずれかの宗教団体に管轄される組織として登録されているのである。これは、教区共同体の構成員が自分たちの管轄を自ら選択できるという点で民主的である。しかしこの時には、ウクライナ・ナショナリズムに燃える州政府や市町村レベルの自治体が、教区共同体に圧力をかける事態が生じた。新正教会として登録しなければ聖堂から追い出すという脅しをかけられた教区共同体が各地に現れた。また聖堂の扉の蝶番をバーナーで焼き切って、新しいものに付け替え、ウクライナ正教会（MP）の聖職者が聖堂を使えないようにしたり、聖堂前の道路を掘り起こして通行不能にしたり、聖堂のガス・水道などのライフラインを止めるなど、暴力的な事件も多発した。
ウクライナ正教会（MP）にとって、ドンバス戦争と新正教会の誕生は未だかつてない試練であった。ドンバスの親露派勢力を支持する聖職者がウクライナ正教会（MP）からも現れたが、こうした傾向を示した人々はあまりに少数で、この教会を「親露派の手先」と特徴づけるには足りない。ウクライナ正教会（MP）の内部ではむしろ、
ウクライナ市民としての意識を高め、自分たちこそ「唯一正統なウクライナの正教会」であるというアイデンティティを確立していった信者・聖職者が増加した。
ウクライナ正教会（MP）の信者・聖職者は、ナショナルなアイデンティティを強化したうえ、新正教会を「合法的な正教会」とはみなさず、暴力を伴う管轄替えの頻発も影響して、ポロシェンコ政権が期待したようには、新正教会への管轄変更をしなかった。2021 年 1 月の内務省統計資料でも、ウクライナ正教会（MP）の教79

一神教学際研究18

特別寄稿

Special Contribution

区共同体数は 12,406 件、新正教会は 7,188 件である 41。ところが、世論調査の方には大きな変化が見られた。「あなたはどの正教会に属しますか？」という質問に対し、2010 年にウクライナ正教会（MP）と回答した人が 23.5％、ウクライナ正教会（KP）と回答したのが 15.1％であったのに対し、2020 年にはウクライナ正教会（MP）が13.6％、新正教会が 18.6％と逆転現象が起こっている 42。これはすなわち、教会に定期的に通う伝統的信者がウクライナ正教会（MP）に固執するのに対し、正教徒を自認しているが教会に積極的に通うわけではない市民は新正教会を支持する傾向があることを示している。4 章第 1 節で示したように、新正教会もまた、ウクライナ・ナショ
ナリズムの傾向を強く帯び、モスクワに敵対的で、かつリベラルな改革を志向するという性格を持っているのである。
4-3. 神話の終わり
2022 年 2 月のロシア軍によるウクライナへの全面侵攻は、教会独立をめぐる問題をさらに複雑化してしまった。侵攻開始後、ロシア正教会のキリール総主教はロシア軍を祝福こそすれ、停戦を呼び掛ける有効な働きかけを一切見せなかった。一方で、ウクライナ正教会（MP）の首座主教オヌーフリーは、戦争反対・即時停戦をプー
チン大統領に訴え、ウクライナ主権を支持した。マイダン革命以降のウクライナ正教会（MP）は、ロシア語話者の多い東南部においてさえ、親ロシア的存在としてではなく、ウクライナを祖国とし、ウクライナの教会として奉仕するという態度を前面に出した活動をしてきた。そうした 8 年間の活動を考えれば、オヌーフリー府主
教の言動は自然なものであった。
戦争の被害が拡大する中、3 月中旬までに、ウクライナ正教会（MP）の 52 の主教区のうち、少なくとも 20 の主教区でキリール総主教のための祈祷が中止された。
正教会では、典礼の中で高位聖職者のために祈りをささげる「連祷」と呼ばれる部分がある。そこでは「大いなる君、われらが父、至聖なる総主教キリール聖下（…）のために主に祈らん」という司祭の呼びかけがある。ロシア軍を祝福する総主教を「父」として祈ることはできない、と聖職者たちは訴えたのである。キリール総主
教を教会裁判にかけるべきだというアピールも、400 名を超える聖職者の署名を集めた 43。
5 月 27 日、ウクライナ正教会（MP）は一般信者から高位聖職者まで、教会の代表者を集めて公会を開催し、ロシア軍侵略後の教会の在り方について、10 か条からなる宣言を採択した 44。そこでは、戦争反対、即時停戦、キリール総主教の戦争支持の姿勢に対する批判に加えて、ウクライナ正教会の「完全な独立と自立性を証しす
る規約に追加と修正を認める」という宣言がなされた。ただし、ここに教会独立を80

ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―意味する autocephaly の言葉はなく、この宣言をもって、ウクライナ正教会がロシアから独立したのか否かについては、判断が難しいことを指摘しておかなくてはならない。というのも、ウクライナ正教会が母教会の意向を無視して独立を宣言するのであれば、これまでさんざん批判してきた独立正教会（UAOC）やウクライナ正教会（KP）と同じく、ウクライナ正教会（MP）が非承認教会となることを意味する。
しかし、交戦国ロシアに対する服従関係をこれ以上維持することもできない。5 月
27 日宣言は、ウクライナ正教会が独立に向かって歩みだした一歩であると同時に、ロシアとの戦争という背水の陣を敷かれ、やむを得ず踏み出した一歩でもあると言えよう。それでも、ウクライナとロシアの正教徒が、共有していると信じてきた兄弟神話が修復不可能なまでに破壊されてしまったことは間違いない。

5. まとめに代えて
ロシア正教会は 6 月 7 日に聖シノド決定を発表し、キーウとの連絡不通を理由として、クリミアの三つの主教区をモスクワ総主教座の管轄下に置くことを宣言した。
これは 5 月 27 日宣言に対する意趣返しとも取れる。しかし同時に、クリミアの主教区がウクライナ正教会（MP）に所属すること自体に変更はないことも宣言している。ロシア正教会にしてみれば、ウクライナはそもそも「自領」であるのだから、わざわざ「併合」する必要はない、という判断であろう。さらに、ウクライナ正教会（MP）に属するものでありながら、ロシア正教会の直接の管理下に置くことによって、ウクライナ正教会（MP）を独立派と親露派に分断することも可能であるという判断が働いた可能性もある。
実際、ウクライナ正教会（MP）が正面切って「独立（autocephaly）」を宣言した
わけではない以上、その立場がどう転ぶかは未知数である。実際、ロシア正教会の外務大臣にあたる渉外局長、イラリオン府主教は、ウクライナ政府の圧力を指摘しながら、ウクライナ正教会（MP）の立場に理解を示した。ただしイラリオン府主教
自身は、6 月 7 日の決定で 13 年にわたって務めた渉外局長のポストを外された。ウクライナに同情的なイラリオンに、キリール総主教が責任を問うた形での人事だ、という見方もあるが、実情はよくわからない。
同時に、教会指導部レベルでのウクライナ正教会（MP）と新正教会の統合も現
在のところ前途多難である。ウクライナ正教会（MP）は新正教会を教会法上認めておらず、コンスタンティノープルと断交するというロシア正教会の決定にも従っている状況だからだ。現在のウクライナにおける諸正教会の混乱ぶりは、報道では見えてこないウクライナ社会の状況の一面を表しているように思われる。2022 年 2 月のロシア軍侵攻以後、ウクライナ社会が「ロシアのないウクライナ」を目指す傾向

81

一神教学際研究18

特別寄稿

Special Contribution

はかつてないほど強まっている。しかし最大多数派であったウクライナ正教会（MP）
においては、ロシアに対する絶望や不信感は強まったものの、ロシアを完全に切り離すことはそれほどたやすい問題ではない。西側への依存や、ウクライナがヨーロッ
パ世界に属するという自負は高まったものの、西側に対する不信や嫌悪感がなくなったわけでもない。ロシアでもなく、ヨーロッパでもない、ウクライナ独自の道をつかみ取ることは、果てしなく困難であるが、ウクライナの正教会はその道を模索し続けている。

注
1

2

Christopher Marsh, “Eastern Orthodoxy and the Fusion of National and Spiritual Security,” in The
Routledge Handbook of Religion and Security (Chris Seiple et al eds., London: Routledge, 2012),
22-23.
「子からも」を意味するラテン語。ローマ・カトリックでは聖霊が父と子の両方から発出するとして、「子からも」の語を信条に加えた。東方教会はこれを異端として批判した。

3

テ ィモシー・ウェア『正教会入門－東方キリスト教の歴史・信仰・礼拝』松島雄一訳、
新教出版社、2017 年、19 頁。

4

例えば、森安達也『東方キリスト教の世界』山川出版、1998 年、60-61 頁。

5

6

7
8

9

10

11

12

82

John Meyendorff, “Justinian: the Empire, and the Church,” Dumbarton Oaks Papers 22 (1968), 4560.
ジョン・メイエンドルフ『ビザンティン神学－歴史的傾向と教理的主題』鈴木浩訳、新教
出版社、2009 年、330-336 頁。
メイエンドルフ『ビザンティン神学』333 頁。

ただし、教会が独自の判断を行う余地は様々にあったという実証的研究もあり、教会を「国家の婢」と位置付けるのは、教会が独自の意思決定機関を持つべきと考える立場からの批判といえよう。Gregory L. Freeze, “Handmaiden of the State? The Church in Imperial Russia
Reconsidered,” The Journal of Ecclesiastical History 1: 36 (1985), 82-102.
20 世紀にロシア正教会が経験した教区数の増減について、次を参照。Thomas Bremer,
Cross and Kremlin: A Brief History of the Orthodox Church in Russia (translated by E. Gritsch)(Cambridge, Wm B. Eerdmans Publishing Co, 2013), 88.
例 えば次を参照。Steven Merrit Miner, Stalin’s Holy War: Religion, Nationalism, And Alliance
Politics, 1941-1945 (The University of North Carolina Press, 2003).
O snovy sotsial'noi kontseptsii Russkoi Pravoslavnoi Tserkvi. http://www.patriarchia.ru/db/
text/419128.html （2022 年 9 月 7 日閲覧）。
Irina Papkova, The Orthodox Church and Russian Politics (New York: Oxford University Press,2009), 74．

ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―
13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

Federal’nyi zakon ot 26.09.1997 g. No. 125-FZ, O svobode sovesti i o religioznykh ob’’edineniiakh.
http://www.kremlin.ru/acts/bank/11523（2022 年 9 月 7 日閲覧）。
この概念について、最初に具体的に論じたものとして以下を参照。F.G. Ovsienko, “Politizatsiia konfessii i klerikalizatsiia politiki: tendentsii razvitiia i riski v rossiiskom obshchestve,” Religiovedenie 2 (2002), 189-196.
もっとも最近承認されたのは、マケドニア正教会で、2022 年 5 月以降に母教会であった
セルビア、コンスタンティノープル、ロシアなどに承認された。
Episkop Venskii i Avstriiskii Ilarion (Alfeef), “Printsip ‘Kanonicheskoi Territorii’ v Pravoslavnoi
traditsii,” Tserkov’ ⅰ vremia 2:31 (2005), 46-47.
 rkhimandrit Kirill (Khovorun), “Kanonicheskaia territoriia: vektory razvitiia tserkovnoAkanonicheskoi territorii, ” Trudy Kiïvs’koi dukhovnoi akademii 20 (2014), 351-352.
Darrel Jackson, “Canonical Territory and National Security: Patriarch, President, and Proselytism
in the Russian Feredation,” Baptistic Theologies, 2:2 (2010), 63-64.
Darrel Jackson, “Canonical Territory and National Security, 61. Ustav Russkoi Pravpslavnoi
Tserkvi, Grava 1. Obshchie polozheniia, http://www.patriarchia.ru/db/text/133115.html (2022 年 9月 28 日閲覧 ).
Episkop Venskii i Abstriiskii Ilarion (Alfeef), “Printsip ‘Kanonicheskoi Territorii’ v Pravoslavnoi
traditsii,” 54-55.
ロシア正教会の公式サイトによれば、2019 年のロシア正教会の教区数は 38,649 件である。
Vnytrenniaia zhizn' i vneshniaia deiatel'nost' Russkoi Pravoslavnoi Tserkvi s 2009 goda po 2019god. http://www.patriarchia.ru/db/text/5359105.html （2022 年 9 月 30 日閲覧）。一方、ロシア
正教会の管轄下にあるウクライナ正教会に属する宗教団体（教区のみならず、神学校や兄弟団も含む）は、同じ 2019 年時点で 12,437 件であった。Relihijni orhanizatsii v Ukraini
http://www.patriarchia.ru/db/text/5359105.html （2022 年 9 月 30 日閲覧）
久松英二『ギリシア正教

東方の智』講談社メチエ、2012 年、54-76 頁。

23

例 え ば 次 を 参 照。Serhii Plokhy. The Origins of the Slavic Nations: Premodern Identities in
Russia, Ukraine, and Belarus (Cambridge University Press, 2010), Faith Hills, Children of Rus':
Right-Bank Ukraine and the Invention of a Russian Nation (Cornell University Press, 2013).

24

三 浦清美『ロシアの源流 —— 中心なき森と草原から第三のローマへ』講談社メチエ、
2003 年、127-140 頁、福嶋千穂『ブレスト教会合同』群像社、2015 年、38-43 頁。

25

たとえば大シスマの後も、ルーシとラテン教会は穏健な関係を保ったことが知られている。モスクワがカトリックに対する敵対的感情を抱くようになるのは、ポーランドやドイツ騎士団との戦争を通じてのことである。J. フェンネル『ロシア中世教会史』宮野裕訳、
教文館、2017 年、133-150 頁。

26

ティモシー・ウェア『正教会入門』、78 頁。

27

三浦清美『ロシアの源流』、224-225 頁。

28

三浦清美『ロシアの源流』、248 頁。

29

30

「ユ
教会合同を「ウニア」と言い、正教会側は蔑称として合同教会を「ユニエート」と呼んだ。
ニエート」の呼称は、ソ連時代までのロシアにおける研究書でも一般的に用いられていた。
1998 年、
中井和夫『ウクライナ・ナショナリズム —— 独立のディレンマ』東京大学出版会、
176 頁。

83

一神教学際研究

31

32

33
34

35

36

37

38

39

40

41

42

43

84

18

特別寄稿

Special Contribution例えば、右岸ウクライナにおける「ロシア人＝東スラブ民族」同胞意識について、以下を参照。松里公孝「19 世紀から 20 世紀初頭にかけての右岸ウクライナにおけるポーラン
ド・ファクター」『スラブ研究』第 45 号、1990 年。
Bohdan Bociurkiv, The Autocephalous Church Movement in Ukraine: The Formative Stage (19171921), The Ukrainian Quarterly 16:3 (1960), 211-223. Nicholas Denysenko, The Orthodox Church
in Ukraine: A Century of Separation, (Northern Illinois University Press, 2018).
Nicholas Denysenko, The Orthodox Church in Ukraine, 165.
「東方典礼カトリック教会」を正教会の歴史の流れの中で捉えるかどうかについては論争的である。ナショナリズムを重視する論者は、この教会をキーウ受洗以来の歴史を汲むものと考え、将来的な正教会との合同の可能性を視野に入れる。一方、神学的な点を重視する立場では、この教会はカトリック教会であると分類され、ウクライナ正教会独立問題に直接のかかわりを持たないこととなる。ちなみに、ロシア正教会の側も、カトリックとの合同を選んだ時点で、彼らは正教会ではないと考えるので、後者の立場に近い。
実際、キーウの東方典礼カトリック教会の信者・聖職者の間では、自分たちは「カトリック」というアイデンティティを持っている場合が多いというのが、現地調査で掴んだ感触である。そもそも、彼らを正教徒／カトリック教徒のいずれかに分類しようとすること自体が、彼らのアイデンティティを否定する行為であろう。彼らは「東方典礼カトリッ
ク」という両者を併せ持つ存在なのである。このような理由で、以下本論では、マイダ
ン革命後のウクライナ教会独立問題をめぐる記述では、東方典礼カトリックのファクターは除く。
Relihijni orhanizatsii v Ukraini (stanom na 1 sichnia 2013 r.) https://risu.ua/religiyni-organizacijiv-ukrajini-stanom-na-1-sichnya-2013-r_n62238 (2022 年 10 月 3 日閲覧 )松 里公孝「ウクライナ危機の起源」『ロシアのウクライナ侵攻』NIRA 総合研究開発機
構、2022 年 5 月 13 日（https://www.nira.or.jp/paper/research-report/2022/032205.html?fbcli
d=IwAR0TpeQQbwW1wLU6SasEqIpm1IvU-4vfmeueyNWbTLyONJPfQxHK9tjOd00&utm_
source=pocket_mylist）（2022 年 10 月 1 日閲覧）
ウクライナ言語法の本文は以下を参照。Zakon Ukrainy Pro zabezpechennia funktsionuvannia
ukrains’koi movy iak derzhavnoi (Vidomosti Verkhovnoi Rady (VVR), 2019, № 21, st.81), https://zakon.rada.gov.ua/laws/show/2704-19#Text（2022 年 10 月 3 日閲覧）P
 redstoiatel’ UPTs MP ne pidniavsia pid chas vshanuvannia pam’iati vijs’kovykh, Korespondent.
net. (8 May 2015), https://ua.korrespondent.net/ukraine/3512823-predstoiatel-upts-mp-nepidniavsia-pid-chas-vshanuvannia-pamiati-viiskovykh (2022 年 9 月 23 日閲覧 )Mikhail D. Suslov, “Holy Rus: The Geopolitical Imagination in the Contemporary Russian Orthodox Church,”Russian Social Science Review 56:3 (2015), 43-62.
Zakon Ukrainy pro svobodu sovisti ta relihijni orhanizatsii (Vidomosti Verkhovoi Rady URSR
(VVR), 2019, no. 25, st. 283) https://zakon.rada.gov.ua/laws/show/987-12（2022 年 10 月 3 日閲覧）Zvit pro merezhu relihijni orhanizatsii v Ukraini stanom na 1 sichnia 2021 roku, Derzhavna sluzhba
Ukrainy z etnopolitiki ta svobodi sovisti. https://dess.gov.ua/wp-content/uploads/2021/05/Form12021-public3.xls (2022 年 9 月 23 日閲覧 )O soblyvosti relyhyjnoho i tserkovno-relyhyjnoho samovyznachennia hromadian Ukrainy:tendentsyi 2000-2020 rr. https://razumkov.org.ua/uploads/article/2020_religiya.pdf『現代思高橋沙奈美「割れた洗礼盤 ——「ロシア世界」という想像の共同体とその終焉」

ロシアのないウクライナ ― 東方正教を軸に考えるウクライナの歴史と教会 ―想』2022 年 6 月臨時増刊号（総特集44ウクライナから問う）、67-80 頁。

P ostanova Soboru Ukrains'koi Pravoslavnoi Tserkvy vid 27 travnia 2022 roku, Ukrains'ka
Pravoslavna Tserkva. Synodal'nyj informatsijno-prosvitnyts'kyj viddil UPTs. https://news.church.
ua/2022/05/27/postanova-soboru-ukrajinskoji-pravoslavnoji-cerkvi-vid-27-travnya-2022-roku/(2022 年 9 月 23 日閲覧 )85