2016
Annual Report

超臨場感テレワークシステムの開発と遠隔コミュニケーションにおける評価法の策定
杉本 雅彦（東京未来大学モチベーション行動科学部）
櫻井 広幸（立正大学心理学部）
日向野 智子（東京未来大学こども心理学部）

事業継続性のための危機管理、地域活性化などの観点からテレワークが注目されている。一方、テレワークの割合が高くなると、互いの状況が見えなくなることによる問題点も指摘されている。その問題を解決するため、超臨場感テレワークシステムは、人を含むオフィスの雰囲気を常時感じさせたり、実際に向き合っているようなコミュニケーション環境を提供したりすることで、テレワーカーがオフィスにいる時と同じように働くことができるようにするシステムである。本論文では、まず、NICTにおける超臨場感テレワークシステムの研究におけるサブシステムの開発について述べる。次に、このシステムの評価手法として、遠隔コミュニケーションを対象に個別構造理論に基づくメンタルモデル・アプローチにより評価グリッド法をおこない、遠隔コミュニケーションに対する評価法を策定した。
今回、これにしたがって、本研究での遠隔コミュニケーションを評価した。また、一連の研究から、プロトタイプではあるが評価項目を策定したので報告する。
キーワード：テレワーク、超臨場感テレワークシステム、遠隔コミュニケーション、評価グリッド法、一体感
はじめに感じ取れ、また自身の状況も伝わる環境を構築していくことで、2拠点以上で離れて働くオフィスワーカーの近年、事業継続性のための危機管理、地域活性化などの観点からテレワークが注目されている。
東日本大震災では、特に首都圏において、震災後ようなマルチメディアを活用した双方向コミュニケーション環境が必要となってくる。の交通機関 の不通や運休が大勢の出勤困難者をこの問題を解決するため、超臨場感テレワークシス

生んだが、テレワークが広く普及していれば、このよ

テムは、人を含むオフィスの雰囲気を常時感じさせた

うな状況においても多くの業務が通常通り継続可能り、実際に向き合っているようなコミュニケーションであったと考えられる。このことから事業継続計画環境を提供したりすることで、テレワーカーがオフィス（Business continuity planning, BCP）の観点でテにいる時と同じように働くことができるようにするシス

レワークを活用しようとする動きが活発になっている

テムである。

(技術開発部会, 2015)。また、現在は労働市場からはテレワークを導入している企業で働くワーカーのモずれている人達、例えば、育児や介護のために離職せラール（ここでいうモラール moraleとは仕事に対するざるを得なかった人達や、昨今、定年退職が出始めた「やる気」や「意欲」のことを意味する）を向上させる

団塊世代と言われている大量の高齢の人達などを、ためには、彼らの学習機会を充実させ、コミュニケー

再度、労働市場に戻って来て働いてもらう必要性があ

ションの活性化や自律性向上を促し、疎外感を抑制る。ただし、これらの人達にとって、特に都市部においするための諸施策の実施が有効であると指摘してての長時間通勤は、肉体的、精神的負担が大きく、働いる(古川， 2014)。また、金丸・比嘉・大塚（2012）

きたくても働くことができない原因の一つになっていは、超臨場感テレワークシステムが分散環境においる（社団法人日本テレワーク協会, 2008）。て、企業内のソーシャルキャピタル（社会関係性資

しかし、現在のテレワークは週に１日程度の仕事を、家で行なうなどの部分的な在宅勤務が一般的となっており、このような社会課題を解決するには、必38「つながり感」を保持し、「疎外感」をなくしていける

本）を維持・醸成するのに効果的であるとことを指摘している。
情報通信研究機構（NICT: National Institute of

要なとき以外は離れて仕事をするような完全なテレ

Information and Communications Technology以下

ワークが有効だと考えられる(技術開発部会, 2015;

NICT）の高度通信・放送研究開発委託研究では、革日本テレワーク学会(編), 2015)。

新的な三次元映像による超臨場感コミュニケーショ

一方、テレワークの割合が高くなると、互いの状況ン技術の研究開発に関する研究が行われている。著が見えなくなることによる問題点も指摘されている(佐者らはこの研究に従事しており研究スタッフとして活藤, 2008)。同僚の存在や職場の雰囲気などが自然に動している。

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本論文では、まず、NICTにおける超臨場感テレフィスの注目エリアにアクセスして会話できる技術、ワークシステムの研究におけるサブシステムの開発に遠隔オフィス間で情報を共有しながら共同作業するついて述べる。次に、このシステムの評価手法として、技術が検討されている。以下にそれぞれのサブシステ

遠隔コミュニケーションを対象に個別構造理論に基ムの技術について述べる。

づくメンタルモデル・アプローチにより評価グリッド法をおこない、遠隔コミュニケーションに対する評価法を策定したことについて述べる。

任意エリア集音技術
任意エリア収音技術は、広いオフィス中のあるエリアの音だけを収音できるようにする技術であり、OKI

１．超臨場感テレワークシステムの開発の研究グループにより研究が進められている(超臨場感テレワークWG, 2015)。Figure 2に任意エリア集音

超臨場感テレワークシステムは、複数の映像や音、技術のサブシステム構成を示す。

センサ情報を統合して利用するマルチメディアコミュ

この収音技術により、例えば「手元にあるコミュニニケーションシステムを構成している。それにより、ケーション端末を操作すると、だんだんと上司の姿複数視点の映像や多チャネルの音、人の動きなどをが大きくなり、話し声も明瞭に聞こえるようになってく捉えたセンサ情報を遠隔オフィスにつたえ、遠隔オる。」ということが実現可能になる。また、この技術をフィスでは受け取った情報を用いてあたかもオフィス応用して、エリア毎に収音した音を前後左右方向の音に臨んでいるかのように状況を再現することを可能にとして再構成したものをスピーカーから再生することする。Figure 1は超臨場感テレワークを実現するシスにより、遠隔地と同じ場所にいるかのような感覚を実テムを示す。システムは、オフィスに埋め込まれた複現することが可能となる。

数の情報収集デバイス（カメラ・マイク・センサ）、情任意エリア収音技術は、複数のマイクロホンアレ報収集デバイスからの情報を加工して配信したり、情イを使用することで、目的エリア音のみを強調でき報から状況を推定したりするメディア処理サーバ、複る収音方式（Multiple Beam-forming Area Sound

数の情報提示デバイス（ディスプレイ・スピーカ・アクEnhancement; 以下MUBASE）が開発されている。

チュエータ）、コミュニケーションを行なうための端

MUBASEは、まず複数のマイクロホンアレイをオフィ末、共同作業のための等身大ディスプレイを特徴とす

ス内の任意の場所に設置し、それぞれビームフォーマる端末、情報収集デバイス、提示デバイスおよび端末により目的エリア方向へ指向性を形成する。この状態の位置やステータスを管理する管理サーバから構成

では、各マイクロホンアレイのビームフォーマの指向される。

性に目的エリア音だけでなく、目的エリア音方向の雑超臨場感テレワークシステムのサブシステムには、音も含まれている。Figure 3の左図に各マイクロホン遠隔オフィスの状況を推定し提示する技術、遠隔オ

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Figure 1 超臨場感テレワークを実現するシステム

Figure 2 任意エリア集音技術のサブシステム構成（「超臨場感テレワークWG 」http://reality.ei.tuat.

（「超臨場感テレワークWG 」http://reality.ei.tuat.

ac.jp/urcf/ より）

ac.jp/urcf/ より）

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分析し、種別ごとに用意した擬音語データベースの中から、音量に応じて擬音語を選択する。音量には短区間の振幅エネルギーの大きさを用いる。また、音の種別については、音響信号の分類にITU-T G.720.1(Recommendation ITU-T G.720.1 2010)を用いる。
これにより、音響信号は、無音・雑音・音楽・音声の4種類に分類される。擬音語の選択では、音響信号のFigure 3 各マイクロホンアレイのビームフォーマ

種別を2値化し、値が１ならば「ザワザワ」を選択し、後の振幅スペクトル（「超臨場感テレワークWG 」値が0ならば何も選択しない。音響信号の種別が「音http://reality.ei.tuat.ac.jp/urcf/ より）楽」または「音声」の場合は音量を4値化し、値が大きい方から順に「ガヤガヤ」「ペラペラ」「ボソボソ」「ヒアレイのビームフォーマを示す。

ソヒソ」を選択する（比嘉・石川・野村・仙田, 2011)。

しかし、音声には周波数領域に成分がまばらにし次に、擬態語変換はオフィスの映像信号内の動体か存在しないという性質がある。そのため複数の音を検知し、動体の移動量・移動方向・移動範囲を分声が同時に存在しても、周波数領域で音声成分が重析し、事前に用意した擬態語データベースの中から適なる確率は低くなる。従って、各マイクロホンアレイの切な4種の擬態語から、人物の動きに即した語を選択

ビームフォーマ出力を周波数領域で比較すると、目する。擬態語の選択では、動体の移動方向が一定の的エリア音成分はどちらの出力にも含まれるが、雑場合は動体の移動量を３値化し、値が２ならば「スタ音成分はマイクロホンアレイ毎に異なることになる。

スタ」を、値が１ならば「テクテク」を選択し、値が０のFigure 3の右図に振幅スペクトルを示す。この特性を場合は何も選択しない。なお、３値化した値が大きい利用し、各マイクロホンアレイのビームフォーマ出力にほど動体の移動量が大きいことを示している。動体共通に含まれている成分を目的エリア音成分と、それの移動方向が一定でない場合は動体の移動範囲を以外を雑音成分と推定し、雑音成分を抑圧すること３値化し、値が0の場合は「ゴソゴソ」を、値が1の場により、目的エリア音を強調する技術である。

合は「テキパキ」を選択し、値が2の場合は何も選択しない。なお、3値化した値が大きいほど動体の移動擬音語・擬態語変換技術範囲が広いことを示している。この方式では、動体の擬音語・擬態語変換技術は、オフィス内の様々な移動量と移動方向は、動体領域内の動きベクトルの場所で生じた音や人の動きを擬音語や擬態語に変換平均ベクトルの大きさと方向になる。移動範囲は、動する技術であり、NECの研究グループにより研究が体領域の中心点の軌跡の外接矩形になる（比嘉他，進められている(超臨場感コミュニケーション産官学2011）。

フォーラム実証実験部会超臨場感テレワークワーキ

なお、この６種類の擬音語及び4種の擬態語の選択

ンググループ，2015)。擬音語・擬態語を用いること

は、エンジン側で分離可能なカテゴリ数に合わせて、で、漫画の効果表現のようにオフィスの状況を直感開発者サイドで考えたオノマトペを割り当てている。

的に判りやすく表現することができ、遠隔地からでも今後はその妥当性について、実証実験で検証するこ「フロアのこの辺りに人が集まっている」、「○○と×とが課題となっている。

×さんが熱心に話している」等のオフィス状況を瞬時

Figure 4は、擬音語・擬態語変換の例で、オフィスに理解することができる。これにより、相手の状況にの奥から手前に人が歩いてくる様子や、同僚が座って応じた円滑なコミュニケーションを行ったり、同じ場会話をしている状況を表している。

所にいるような一体感を得られたりすることを可能にする。
まず、擬音語変換にはオフィス内の音を分析し、人の話し声や物音を表現する6種の擬音語から、音量と種別に応じた語を選択しておこなう。音量と種別を
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Figure 6 連携して変化する提示情報の状況（「超臨場感テレワークWG 」http://reality.ei.tuat.ac.jp/urcf/ より）
Figure 4 擬音語・擬態語変換の例（「超臨場感テレワークWG 」http://reality.ei.tuat.ac.jp/urcf/ より）

ハイパーインフォメーションターミナル
ハイパーインフォメーションターミナル（以下、割り込み拒否度推定技術

HyperInfo）は、センタオフィスとサテライトオフィス

デスクワークの中でも、特に計算機を用いた業務に設置した大画面ディスプレイに遠隔の状況を表示に限定すれば、キーボードやマウスを使った操作をしすることで離れた場所でのインフォーマルコミュニているか否かで、ある程度、作業への集中度を推定ケーションを支援する端末装置であり、京都大学のできることが予想できる。しかし、思考を伴う作業で研究グループにより研究が進められている(超臨場感は操作量が低下するなど、操作量だけでは、正確なコミュニケーション産官学フォーラム実証実験部会予測は困難である。そこで、農工大の研究グループに

超臨場感テレワークワーキンググループ, 2015)。

より、作業の「切れ目」に着目し研究が進められてい大画面ディスプレイに表示された情報は遠隔地とる(超臨場感コミュニケーション産官学フォーラム実連携する。あるオフィスのHyperInfoのレイアウト変証実験部会超臨場感テレワークワーキンググループ,更や新たな情報が表示されるとネットワークで接続さ2015)。

れている他のHyperInfoの表示内容も同期して更新割り込み拒否度推定技術は、このような知見に基される。HyperInfoの表示内容の変化が離れた場所

づき、コンピュータを使った作業における「切れ目」のオフィスに何らかの状況の変化があったことを気づに相当する操作ウィンドウの切り替えを検出して、そかせることを可能とする。Figure 6は、連携して変化こに様々な操作情報を加味することで、作業者が割する提示情報の状況を示す。

り込みを受容できる程度を統計的な傾向に基づいて推定する技術である（田中・深澤・竹内・野中・藤田，

２．遠隔コミュニケーションにおける評価法の策定

2012； 田中・藤田, 2012）。Figure 5に割り込み拒否度推定技術のイメージを示す。

次に、著者らが立正大学の研究グループとして従事しているテレワークにおける遠隔コミュニケーションシステムの評価手法について述べる。
評価グリッド法
本研究における評価法は、メンタルモデル・アプローチの一つである評価グリッド法を基本としている。メンタルモデル・アプローチは、専門家あるいは一般人（ユーザー等）が頭の中にどのような知識の構

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Figure 5 割り込み拒否度推定技術のイメージ（「超臨場造（メンタルモデル）を持っているのかを図式化する感テレワークWG 」http://reality.ei.tuat.ac.jp/urcf/ より）手法である。また、評価グリッド法はインタビュー形

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式の質的調査であり、“ラダーリング（ラダーアップとラダーダウンがある：後述）”という手法を用いる点が特徴的である（櫻井, 2013; 讃井・丸山，2000）。ただし、その標準型のように対象の優れた点（ポジティブな点）についてのみ用いるのではなく、ネガティブな点についてもラダーリングを行うことが今回一連の研究において策定した手法の特徴的な点である。
いずれの場合も、対象者の評価間の因果関係を階層的に表現するためのものである。一般的手続きとしては、インタビュー実施者が協力者に、評価すべき対Figure 7 遠隔コミュニケーションの実験象の良い点を表出してもらい（オリジナル評価項目とよぶ）、そこからラダーアップとラダーダウンをおこなう。具体的には、ラダーアップによって上位概念すな結果および考察対象者２名による評価グリッド法の結果をFigure

わち心理的により高次の価値を聞き出し、ラダーダウ

8に示した。紙面の関係で、ここですべてに言及すンによって下位概念すなわちオリジナル評価項目がることはできないが、これまでの研究（櫻井, 2013;成立するために必要な仕組みや機能、また技術や開2014）を通して、繰り返し出現する表現や印象を含発ポイント等を聞き出す。そしてこれらをネットワークめ、重要な点や特徴的な点について述べる。すでに述的な図として可視化し、心理的評価とそれを支える機べたように、本実験は、今後実施を予定している遠隔能・技術等の関係性を明らかにする。

コミュニケーション実験の環境構築を主旨とした試行的なものであったため、その結果および解釈も、当目的然限定的なものであり、したがって安易な一般化をす

本実験では、既述のような遠隔コミュニケーションるべきではなく、今後の課題として一層の実験実施と状況に関し、評価グリッド法を用いたパイロットスタデータの蓄積が必要である。ただし、これまでの研究ディを行う。これは、今後実施を予定している遠隔コと照らし合わせた場合、類似の表出が指摘できれば、ミュニケーション実験の環境構築を主旨とした、少数今後の実験に向けた評価項目策定にとって有用であの対象者に対する試行的なものである。本実験の目ろう。

的は、評価グリッド法を用いて、遠隔コミュニケーショ

一人目の対象者においては、“相手の様子がわかる”ンに関連する特徴を抽出し、心理的価値と機能・技“画像がきれい”“画像が大きい”“音声が明瞭”などがま術等の関係性を明らかにすることである。また、先行ず表出された。“相手の様子がわかる”ことが“話しや研究（櫻井，2013； 2014）も踏まえて、評価のためのすい”につながることや、“画像がきれい”や“音声が明項目策定を試みる。

瞭”であることが“相手の様子がわかる”ことにつながることがわかり、これらは互いに関連の強いことが示方法された。また“画面が大きい”ことは“相手の顔の大き実験の対象者は、今回の遠隔コミュニケーションさが一致する”ことにつながり、さらに“一体感がある”を体験した社会人２名とした。手続きとして、面談にという重要な心理的価値につながることが示された。

より説明した上で、評価グリッド法の手続き（櫻井,“相手の様子がわかる”や“一体感がある”は、これまで2014； 讃井・丸山, 2000）にしたがって実施した。の一連の研究（櫻井, 2013; 2014）においても重要とFigure 7に遠隔コミュニケーションの実験システム考えられている表出であり、そのことが本実験でもあの構成を示す。この構成を、東京未来大と立正大、名らためて確認されたといえよう。一方“相手の様子が桜大の3地点に用意した。今回はそのうち立正大と名わかる”ためにはテレビ画面や音声が整備されている桜大の2か所の部屋をインターネットで接続して実験こと、また高速の回線が必要であることなどが挙げらを行った。

れた。
二人目の対象者においては、“身近に感じる”“話しが42

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進む”“話して安心した”などが表出された。“身近に感ムワークや職場の一体感を高め、組織コミットメントじる”や“話しが進む”は、“研究意欲が向上する”や“研を促す（舛田・佐野，2007）ことが明らかになってい究が速く進む”ことにつながり、“話して安心した”は“適る。また、十分なコミュニケーションは、組織の目標切なタイムマネージメントにつながる”といった価値に達成において必要不可欠（Barnard, 1965）なだけで結びつくことが示された。その一方で“身近に感じる”なく、個人のワーク・モチベーションにも影響を及ぼためには“ウェラブル”であるシステムが、“話しが進む”す。すなわち、組織やチームの中で、仕事における個ためには“クオリティの高い音声”や“音声のテキスト

人の目標や各自の仕事内容、仕事の進捗状況等を共データ化”などが求められると考えられる。

有することによって、個人の仕事に対する動機づけは全体的に、一連の研究（櫻井, 2013；2014）で重要高くなる（多田, 2007）。このような効果を促進するたと考えられている“相手の様子が分かる”や“一体感”

めにも、離れた場所で協働する仲間をつなぐ遠隔コ“身近に感じる”等の表出・評価が、今回の遠隔コミュミュニケーションは有用であると考えられる。

ニケーション実験においても見出すことができたといえよう。

今回の、評価グリッド法を用いた遠隔コミュニケー
ションに関する特徴や心理的価値と、機能・技術等と評価グリッド法によって評価した本実験の結果は、の関連についての検討結果に加え、これまでの先行遠隔コミュニケーションにおいては、相手の表情や声研究（櫻井，2013； 2014）、および共同研究者間ののトーン、背後の雰囲気などが伝わることによって、検討から、評価紙プロトタイプを作成した。Figure 9

離れていても協働している感覚が生まれ、職場内コに、評価表のプロトタイプを示す。今後はこの評価表ミュニケーションが促進されることを示唆するものでを精査・改良し、これを用いて、遠隔コミュニケーショあろう。職場内の良好なコミュニケーションは、チーンを評価していく予定である。

Figure 8 対象者2名による評価グリッド法の結果
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Figure 9 評価表プロトタイプ

おわりに引用文献

超臨場感テレワークシステムの概要と、そうした遠Barnard, C. I. 1956 山本安次郎訳 経営者の役割 ダイヤ

隔コミュニケーションの評価を、その策定手法とともに述べた。評価グリッド法を活用することによって、一方では心理的価値を抽出して質問表の評価項目を策定し、一方では技術・開発ポイントを示すことができる。同時に、これらはいわば因果関係を可視化できることになるといえよう。こうしたことはまた、時系列的にいうならば、システムが開発中であるフェーズにおいてはブラッシュアップ・バージョンアップのための技術的情報を提供し、システムが公開されて多くのユーザーが触れるようになったフェーズにおいては、そこでの心理学的評価のための項目群を提供する役目を果たすといえよう。今回、プロトタイプ的に評価項目群を策定したが、一体感を評価できることを主眼に一層これらを精査し、今後まとめ上げて行く予定である。

モンド社
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謝辞
本研究の一部は、国立研究開発法人情報通信研究機構の高度通信・放送研究開発委託研究／革新的な三次元映像による超臨場感コミュニケーション技術の研究開発の一環としてなされたものである。

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（受稿 2015.11.27 受理 2016.1.7）

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Development of Ultra-Realistic Telework Communication Systems and Deciding uponan Evaluation Method for Remote Communication
Masahiko SUGIMOTO (Motivation and Behavioral Sciences, Tokyo Future University)
Hiroyuki SAKURAI (Faculty of Psychology, Rissho University)
Tomoko HYUGANO (Child Psychology, Tokyo Future University)
Telework is observed from the angle of risk management to ensure business continuity and area activation. On theother hand, when the percentage of teleworkers becomes high, a problem emerges in that it becomes difficult forworkers to see their shared situation. To address this problem, systems need to feature Ultra-Realistic Telework
Communication Systems capable of recreating the office atmosphere. With this in place, a teleworker can workas though he or she is in the office. This paper describes the development of a subsystem to study Ultra-RealisticTelework Communication Systems in National Institute of Information and Communications Technology.
We created an evaluation grid using the mental model approach based on individual structural theory targeting
remote communication and settled on an evaluation method for remote communication as the evaluation techniquemost suitable for this system. Settled evaluation method was estimated by remote communication this time. And wewill report the evaluation item of the prototype settled by this research.
Keywords: Telework, Ultra-Realistic Telework Communication Systems, the remote communication, Evaluation GridMethod, Sense of unity

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