1．総 論1．総 論
デュシェンヌ型筋ジストロフィーとは

1）背景筋ジストロフィーは骨格筋の壊死と再生を主な病態とする疾患であるが，疾患の進行とともに様々な合併症を示すようになる．筋ジストロフィーの代表的疾患であるデュシェンヌ型筋ジストロフィー（Duchenne muscular dystrophy：DMD；Online Mendelian Inheritance in Man［OMIM］310100）にはこれまで 40 年以上にわたり行われてきた臨床研究によって得られた多くの知見が存在する．薬物治療，リハビリテーション，整形外科的治療，呼吸ケア，心筋障害治療，栄養管理，心理社会的支援などの多面的な要素に対して，多職種が連携し診断時から継続して適切な医療を提供することで生命予後や QOL の改善が得られている．
2）病因・病態（2 章参照）
DMD は遺伝子座 Xp21 に存在するジストロフィン遺伝子の変異により，筋線維膜直下に存在するジストロフィン蛋白質が欠損することで生じる．ジストロフィン遺伝子変異の種類はエクソン単位の欠失，エクソン単位の重複，点変異などの微小変異があり，それぞれの割合は，欠失が約 60％，重複が約 10％，微小変異が約 30％である．
3）診断（2 章参照）
高クレアチンキナーゼ（creatine kinase：CK）血症や筋力低下などの症状から DMD が臨床的に疑われた場合には，遺伝カウンセリングを含む十分な説明のうえ，遺伝子診断ないし筋生検によって確定診断を行う．同時に，家族に対する心理的サポートを積極的に行っていく．ジス
トロフィン遺伝子の全エクソンの欠失・重複が判定できる MLPA（multiplex ligation-dependent
probe amplification）法は保険適用されており，約 70％の DMD 患者で MLPA 法による遺伝子診断が可能である．本疾患は進行性・遺伝性疾患であり，必要に応じて専門家による遺伝カウンセリングや意思決定のための支援を受けられるように配慮する．
4）DMD の臨床経過（総論ほか参照）
3〜5 歳に転びやすい，走れないことで気づかれることが多いが，日本では乳幼児期に AST，ALT 高値などがきっかけでたまたま発見された高 CK 血症により発症前に発見されることのほうが多い．自然歴では 5 歳頃に運動能力のピークをむかえて以後緩除に症状が進行し，多くは 10歳前後に歩行能喪失となる．運動能力の低下に伴い，関節拘縮や側弯が出現し，進行する．一般に 10 歳以降に呼吸不全，心筋症を認めるようになるが，それら発症時期や進行のスピードには個人差が存在する．合併症は潜在的に緩徐に進行し症状が顕在化したときには臓器障害がかなり進行していることが多いため，定期的な検査による経時的な評価で発症前の適切な時期から介入を考慮する必要がある．呼吸管理導入以前の自然経過による生命予後は 10 歳代後半であったが，最近のデータによると 30 歳を超えるようになってきている．この事実は現在までに

2

1．総 論確立されている治療，ケアの重要性を端的に示している．
5）小児期の対応（4，5，6，11 章参照）
幼児期に足関節の背屈制限が生じてくるので，比較的早期から，関節可動域確保のためのリハビリテーションを開始するとよい．本人が主体的に行う運動について制限は原則必要ないが，無理強いさせるような運動や瞬発的に力が加わる運動は控えたほうがよい．筋疾患では偏食，便秘，肥満，やせ，骨粗鬆症といった栄養にかかわる問題が高頻度でみられるため，バランスのとれた食事を心がけ，トイレトレーニングなどの助言を行う．現在は知的障害の目立たない
DMD を持つ子どもの大半は小学校通常級に入学する．学校活動では可能な限り健常児と同じ対応が望ましいが，学校内での移動による疲労や転倒による骨折予防に対する配慮を行うとよい．
患者自身に告知する際には成長発達や家族の受容を考慮しつつ，内容や告知の時期などを家族と相談しながら進めていく．
6）発達障害（11 章参照）
ジストロフィン蛋白質は神経細胞にも発現しており，その欠損により脳機能に問題が生じると考えられている．DMD の約 1/3 は知的障害のレベルにある．また，広汎性発達障害や学習障害の合併も多く，特に小学校低学年時には運動面よりも学習，社会性の問題が目立つことも多いので，一般的な発達障害としての対応や療育施設との連携を考慮する．
7）ステロイド治療（5 章参照）
これまでに DMD に対して様々な薬物治療が検討されてきたが，ステロイドは DMD の進行予防に対するエビデンス得られている唯一の治療法である．しかし，長期的な予後を改善させるかどうかに関するエビデンスは乏しい．ステロイド内服は肥満などの副作用に留意しながら継続する必要がある．ステロイドの効果をモニターしていくために，臥位から起立に要する時間などの運動機能を定期的に評価するとよい．ステロイドの至適投与期間についてはいまだ結論が出ていないが，呼吸機能や側弯の進行抑制に関するデータも出てきており，深刻な副作用がなければ歩行能喪失後も投与を継続する例が増えてきている．
8）呼吸ケア（6 章参照）
適切な時期に呼吸理学療法を開始する．DMD の呼吸理学療法は，肺と胸郭の可動性と弾力を維持し，気道クリアランスを保つことを目的に行う．そのなかでも徒手や機械による呼吸理学療法が重要である．慢性肺胞低換気の状態で，朝の目覚めの悪さ，頭痛などの症状を認める場合や，睡眠時や覚醒時の酸素飽和度低下や炭酸ガス分圧上昇を認める場合に，夜間の非侵襲的陽圧換気療法（non-invasive positive pressure ventilation：NPPV）を適用する．経過をみながら覚醒時の NPPV の導入も検討する．NPPV が継続できない場合には，気管切開下人工呼吸への移行を検討する．在宅人工呼吸療法を実施する際には，機器取り扱い，緊急時対応，支援機関との調整，災害に備えた準備などの環境整備を行っておく必要がある．
9）心筋症（7 章参照）
DMD では心筋症の合併が不可避で，現在 DMD の最大の死因は心不全となっている．心筋障害治療は ACE 阻害薬，β 遮断薬など心筋保護薬が主体であり，心機能を代償する治療法がない

3

１
総論

現状を踏まえ，定期的評価により心不全の顕在化前の適切な時期に導入，継続を検討していく．
10）側弯（8，9 章参照）
DMD 患者の 70％以上が歩行能喪失後に 20° 以上の側弯を呈するので，歩行能喪失時から単純 X 線撮影を定期的に行う．側弯症の矯正固定術は変形を矯正し，進行を防止することができるが，侵襲が大きく心機能などにより適応時期も限られる手術であることから，早期から患者・家族に情報提供を行い，選択の機会を保証すべきである．
11）栄養，消化管（10 章参照）
小児期には肥満が問題となることが多いが，思春期以降はむしろ「やせ」が問題となる場合が多く，特に呼吸不全の顕在化に伴い急激な体重減少を認めることがある．努力呼吸によって生じるエネルギー消費量の増加，咀嚼嚥下機能の低下による摂食量の減少など複数の要素の結果と考えられ，適切な栄養指導，呼吸不全に対する対応を行っていく．胃瘻を用いた栄養は側弯などの骨格変形などによる問題から内視鏡的胃瘻造設術（PEG）が適用できない場合もあるが，筋疾患の栄養投与法としても利点が多い．消化管合併症としては，便秘，上腸間膜動脈症候群，急性胃拡張，イレウスを合併することがある．
12）デュシェンヌ型筋ジストロフィー保因者（2 章参照）
ジストロフィン変異遺伝子を有する女性を保因者と呼ぶ．保因者の一部に成人以降に進行性の筋力低下や心筋症を呈する場合がありこれを症候性保因者と呼ぶ．保因者診断は心理的負担を強いる場合があること，自身の遺伝情報を知る・知らない権利があることを踏まえて慎重に行う必要があり，遺伝カウンセリングを通して意志決定を支援することが望ましい．従来行われてきた羊水や絨毛を使用した出生前診断のほか，DMD に対して着床前診断も行われるようになっている．
13）わが国における筋ジストロフィー医療の歴史
障害児の多くは 1979 年に養護学校が義務教育化される以前には，就学猶予や就学免除が適用され教育機会が保証されていなかった．障害者や遺伝性疾患に対する社会的偏見も根強く，社会から隔絶した生活を送る障害者も少なくなかった．このような現状に対して，患者（家族）団体（現在の日本筋ジストロフィー協会）が社会運動を行い，1964 年に「進行性筋萎縮症対策要綱」が施行された．これにより，全国の国立療養所（現在の独立行政法人国立病院機構）に筋ジストロフィー専門病棟（現在の療養介護病棟，現 27 施設）が開設され，医療的環境の下で教育が提供されることとなった．併せて，基礎研究から臨床まで幅広い分野での研究班が構築された．臨
床分野でもリハビリテーションや下肢外科手術，感染治療に加え，1980 年代の人工呼吸器導入，1990 年代からのステロイド治療，心筋保護治療などで生命予後の著しい改善をみた．さらに，携帯型呼吸器の開発，1981 年の国際障害者年を契機とした社会的環境の変化に伴い，患者の生活場所も地域へと広がっている．
14）臨床研究の現状
DMD を対象とした遺伝子治療，再生医療，分子標的治療などの進展がみられている．エクソンスキップ療法（ClinicalTrials.gov：NCT01254019），リードスルー療法（ClinicalTrials.gov：

4

1．総 論

NCT00592553）などの国際共同試験が進められている．このように盛んに治療研究が行われている背景として，基礎研究が進歩してきたこと，DMD 患者は世界中に広く存在すること，多くの製薬会社が希少疾病を創薬の対象と考えるようになってきたことがあげられる．患者，家族は新しい治療法の開発を一日も早く望んでおり，最新の治療研究に関する情報を提供することを考慮するとよい．
治験を効率的に行うための多国間・多施設間の連携も進められており，患者ごとに異なる臨床症状，遺伝子変異を登録し治験を効率的に運用することを目的とした患者登録システムが世界数十ヵ国で運営されている．日本でも筋疾患を対象とした患者登録システム（Remudy：http://www.remudy.jp/）が 2009 年より運用されており，2013 年 3 月現在約 1,100 名を超える
患 者 登 録 が 行 わ れ て い る ．欧 米 で は TREAT-NMD（http://www.treat-nmd.eu/），CINRG（http://www.cinrgresearch.org/）などの神経筋疾患の国際共同多施設共同研究グループが構築されており，患者登録，医療情報提供，診療ガイドライン作成，臨床研究，トランスレーショナルリサーチなど多面的な共同研究が行われている．筋ジストロフィーのみならず希少疾病の診療の充実，治験の促進にはこのような多施設・国際共同研究が必須の条件となりつつある．
疾患の進行に応じた対応と，本ガイドラインで該当する CQ を表 1（次頁）に示した．

5１
総論表1

疾患の進行に応じた対応
診断
遺伝相談
保因者

心理社会的対応
教育ステロイド治療

リハビリテーション

整形外科的対応

呼吸器ケア

循環器ケア

栄養学的対応
消化管ケア
歯科的対応

発達期
適切な方法を用い 発 達 評 価， ステロイド治 リ ハ ビ リ 通常は問題な 通常は問題な 通常は問題 体重などのモ（〜5 歳） て確定診断を行う 対 応 を 行 う 療に関する情 テーション いいない
ニタリング食（CQ 2‒1）（CQ 11‒1， 報提供を行い の開始を考事指導を行う
遺伝カウンセリン 11‒2）
その選択肢を 慮する（CQ（CQ 10‒2）
グ，両親・きょう家族に提供す 4‒1，4‒2，だいなどの保因者る，ワクチン 3‒1）への助言・配慮を接種はできるだけすませ
必要に応じ行うて お く（CQ
（CQ 2‒2〜2‒6）
5‒5）
歩行可能
前期

通常はすでに診断 発達評価，対 ステロイド治 リ ハ ビ リ 骨折予防，対 呼吸機能評価 心機能モニ 体 重 な ど のを 受 け て い る が， 応を行う．教 療 開 始 を 検 テーション 応を行う（CQ を 開 始 す る タリングを モ ニ タ リ ン
まだであれば適切 育 機 関 へ の 討 す る（CQ を 継 続 す 8 ‒ 5 ， 8 ‒ 6 ，（ C Q 6 ‒ 1 ， 開 始 す る グ 食 事 指 導6‒2）（CQ 7‒1， を 継 続 す るな方法を用いて確 情報提供，連 5‒1 〜 5‒5） る， 装 具・ 3‒3）
3‒2，3‒3）（CQ 10‒1，福祉用具の定診断を行う（CQ 携を考慮する
10‒2，5‒3）
提 供， 環 境（CQ 11‒1，2‒1）
歯科学的評整備を行う
遺伝カウンセリン 11‒2）価， 対 応 を（CQ 4‒1，グ，両親・きょう 必 要 に 応 じ行 う（CQ4‒2，3‒1）
だいなどの保因者 て 補 助 制 度，10‒3，9‒2）への助言・配慮を サ ー ビ ス の必 要 に 応 じ 行 う 利用を勧める（CQ 2‒2〜2‒6）（CQ 11‒3）

歩行可能
後期

両親・きょうだい 教育機関への ステロイド治 リ ハ ビ リ 下肢拘縮手術 呼吸機能評価 心機能モニ 体 重 な ど のなどの保因者への 情報提供，連 療を継続する テーション を 検 討 す る を継続し，呼 タリングを モ ニ タ リ ン
助言・配慮を必要 携を考慮する （CQ 5‒1 〜 を 継 続 す （ 状 況 に よ っ 吸 リ ハ ビ リ 継 続 し， 適 グ 食 事 指 導に 応 じ 行 う（CQ （CQ 11‒1， 5‒5）る， 装 具・ て の 選 択 肢 ） テーションを 応があれば を 継 続 す る
2‒2〜2‒6）11‒2）
福祉用具の （ C Q 8 ‒ 4 ， 開始を考慮す 治療を開始 （CQ 10‒1，
必要に応じ提 供， 環 境 9‒1）
る（CQ 6‒1 す る（CQ 10‒2，5‒3）て 補 助 制 度，整備を行う 側 弯 モ ニ タ 〜 6‒4）
7‒1，7‒2， 歯 科 学 的 評
サービスの（CQ 4‒1， リ ン グ を 開
3‒2，3‒3） 価，対応を継利用を勧める
4‒2，3‒1） 始 す る（CQ
続 す る（CQ（CQ 11‒3）
8‒1 〜 8‒3，10‒3，9‒2）3‒3）
骨折予防，対応を行う（CQ8‒5，8‒6，3‒3）

歩行不能
前期

両親・きょうだい 教育機関への すでに投与が リ ハ ビ リ 側弯モニタリ 呼吸リハビリ 心機能モニ 体 重 な ど のなどの保因者への 情報提供，連 行われている テーション ン グ を 継 続 テーションを タ リ ン グ， モ ニ タ リ ン
助言・配慮を必要 携を考慮する 例に対しては を 継 続 す し・手術を検 開始する．非 治療を継続 グ 食 事 指 導に 応 じ 行 う（CQ （CQ 11‒1， ステロイド治 る， 装 具・ 討 す る（ 状 況 侵襲的陽圧換 す る（ 年 齢 を 継 続 す る
2‒2〜2‒6）11‒2）
療 継 続 を 考 福祉用具の によっての選 気療法の適応 とともに心 （CQ 10‒1，必 要 に 応 じ 慮 す る（CQ 提 供， 環 境 択 肢 ）（CQ 判 断 を 行 い， 機能障害の 10‒2，5‒3）て 補 助 制 度， 5‒1 〜 5‒5） 整備を行う 8‒1 〜 8‒3， 適応であれば リスクが高 歯 科 学 的 評
サービスの（CQ 4‒1， 9‒1，3‒3） 開 始 す る（ 年 ま る ）， 不 価，対応を継利用を勧め
4‒2，3‒1） 骨折予防・対 齢とともに呼 整脈モニタ 続 す る（CQる（CQ 4‒4，応を行う（CQ 吸不全のリス リングを開 10‒3，9‒2）
11‒3）
8 ‒ 5 ， 8 ‒ 6 ， ク が 高 ま る ） 始する（CQ3‒3）（CQ 6‒1 〜 7‒1〜7‒4，6 ‒ 8 ， 6 ‒ 1 0 3‒2，3‒3）〜 6‒13）歩 行 不 能 両親・きょうだい 必 要 に 応 じ すでに投与が リ ハ ビ リ 骨折予防・対 非 侵 襲 的 陽 心機能のモ 体重などのモ後期などの保因者への て 補 助 制 度， 行われている テーション 応を行う（CQ 圧 換 気 療 法 ニ タ リ ン ニタリング食
助言・配慮を必要 サ ー ビ ス の 例に対しては を 継 続 す 8 ‒ 5 ， 8 ‒ 6 ， 終 日 施 行 グ， 治 療 を 事指導を継続
を 考 慮 す る 継 続 す る， す る， 便 秘・に 応 じ 行 う（CQ 利 用 を 勧 め ステロイド治 る， 装 具・ 3‒3）
（CQ 6‒1 〜 不整脈モニ 急 性 胃 拡 張・2‒2〜2‒6）
る（CQ 4‒4， 療 継 続 を 考 福祉用具の11‒3）
慮 す る（CQ 提 供， 環 境6 ‒ 8 ， 6 ‒ 1 0 タリングを イレウスなど
5‒1 〜 5‒5） 整備を行う〜 6‒12）．気 継 続 し， 適 の 合 併 症 対（CQ 4‒1〜管切開下人工 応があれば 策，経管栄養，4‒4，3‒1）
呼吸への移行 治療を開始 胃瘻造設を検を 検 討 す る す る（CQ 討 す る（CQ（オプション） 7‒1〜7‒4， 10‒1，10‒2，（CQ 6‒9）． 3‒2，3‒3） 1 0 ‒ 4 〜
災害対策を検10‒9，9‒1，討 す る（CQ9‒2）
6‒13）
歯科学的評
価，対応を継続 す る（CQ10‒3，9‒2）

6

Clinical Question 1-1

１．総 論

DMD の生命予後は改善しているか

１総論❶慢性呼吸不全，心筋症などに対する集学的治療を行うことによって，デュシェンヌ

推奨型筋ジストロフィー（Duchenne muscular dystrophy：DMD）の生命予後は改善している（グレード A，エビデンスレベル 3）■ 背景・目的
DMD の自然歴は，3〜5 歳は転びやすく，走れないことも多く，5 歳頃に運動能力のピークをむかえ，以後緩除に症状が進行し 10 歳頃に歩行不能となる．その後，呼吸不全，心筋症を認めるようになるが，その発症時期や進行のスピードには個人差が存在する．自然経過による寿命は 10 歳代後半であったが，集学的治療を行うことによって，生命予後は延長している．

■ 解説・エビデンス
古い文献には調査方法，解析方法，調査期間などの記載がないものもあったが，可能な限りその論文も採択した．日本からの報告はすべて筋ジストロフィー病棟を有する国立病院機構（旧国立療養所）のデータであり，専門施設で主に長期入院にて医学的管理を受けているというバイアスのかかった集団であることに留意が必要である 1〜10）（エビデンスレベル 3）．そのなかで，筋ジストロフィー研究班のデータは，筋ジストロフィー病棟を有する国立病院機構で管理を受けている全患者の前向き調査を多施設共同研究として行っており，信頼性が高いと考えられた 8〜10）（エビデンスレベル 3）．これらの調査をみると，日本の DMD 患者の生命予後は，経時的に改善してきていると評価できる．国外の報告も疫学調査が存在する国が限られているのが問題ではあるが 11〜16）（エビデンスレベル 3），そのなかで英国の調査は研究デザインが明確で信頼度が高い 15, 16）．
これらのデータから，DMD の自然歴は未介入の状態で約 18 歳であること，呼吸管理などの医療技術の向上によって予後は改善し，30 歳を超えるようになっていることは客観的事実と考えられた．現在の人工呼吸管理を中心とした包括的医療の重要性を示すもので，DMD 患者の生命予後の改善のために集学的な治療を行うことは推奨グレード A とした．
国内，国外の生命予後に関する報告の要約を表 1 に示す．

■ 文献
1） Ishikawa Y, Miura T, Ishikawa Y, et al. Duchenne muscular dystrophy: survival by cardio-respiratoryinterventions. Neuromuscul Disord. 2011; 21: 47–51.
2） Ishihara T. Progress in clinical management and prognosis of Duchenne muscular dystrophy. No To

7表1

生命予後に関する報告の要約

施設名 / 国名
国立病院機構
八雲病院

調査期間
（西暦）

死亡時
年齢平均〜1984

国立病院機構鈴鹿病院

国立病院機構
刀根山病院

症例数

因子

18.6 ± 2.9

18.156

1984〜1991 17.5 ± 3.0

17.2

11

心臓死（人工呼吸未使用例）

28.1 ± 8.3

28.9

24

気管切開管理例1991 〜
国立病院機構
東埼玉病院

50％生存
年齢

22.8 ± 3.6

21.9

8

心臓死（NPPV 未使用例）

27.4 ± 6.6

39.6

88

NPPV 使用例

1975〜1983 18.2 ± 3.3

26

1984〜1990 19.6 ± 4.1

25

人工呼吸未使用例

20.3 ± 3.030

陰圧式人工呼吸使用例

1995〜2007 25.2 ± 4.9

41

1980〜1995 20.0 ± 3.4

20.1

65

人工呼吸未使用例

21.2 ± 2.8

21.0

15

陰圧式人工呼吸使用例

24.3 ± 5.2

24.5

8

陽圧式人工呼吸使用例

1980〜2004 19.8 ± 3.5

20.4

74

人工呼吸未使用例

25.7 ± 5.2

31.0

29

陽圧式人工呼吸使用例

33

人工呼吸未使用例

1977〜1984 18.9 ± 4.1 17.6 ± 1.0
1984〜1993 20.0 ± 4.5 32.3 ± 2.1

34

人工呼吸使用例

1994〜2003 25.2 ± 4.6 33.0 ± 1.4

14

在宅人工呼吸導入

参考文献

EL13243444546474

2004〜2010 31.8 ± 5.4

1β遮断薬導入多施設共同研究 1979〜1982 18.3 ± 4.5

89

筋ジストロフィー病棟を有する 20 施設の前向き調査

84

2000〜2004 27.5 ± 6.3

184

筋ジストロフィーを有する全国 27 施設の前向き調査

93

2005〜2007 29.5 ± 6.2

108筋ジストロフィーを有する全国 27 施設の前向き調査

103

1965〜1975

163

デンマークの全国網羅的調査

113

124

134

デンマーク
オーストラリア18.6

1960 年代

18

1961〜1981

2010
21 歳を超える

22

人工呼吸未使用例，積極的なリハビリテーション導入

米国〜1996

1733

14

4

英国

1960 年代

14.4

9153

1990 年代

19.3

134

人工呼吸未使用例

25.3

24

人工呼吸使用例

22.2

14

人工呼吸使用例

16

3

30.0

34

人工呼吸＋脊柱固定術施行例1990 年代

EL：evidence level（エビデンスレベル），NPPV：non-invasive positive pressure ventilation（非侵襲的陽圧換気療法）

Shinkei. 1991; 43: 443–449.
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採択文献 75
議決結果 可 21 否 0 要修正 09１
総論