販売用資料
2020年7月（毎月分配型）／（資産成長型）＜愛称：楽天ボルティ＞■お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は■設定・運用は最新の販売会社につきましては、次の照会先をご参照ください。
楽天投信投資顧問株式会社（ホームページ http://www.rakuten-toushin.co.jp）

商号等：楽天投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者関東財務局長（金商）第1724号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

想定外のマーケットの下落に備えていますか？
資産形成を続けていく過程では、ある日突然マーケットの急落に遭遇することがあります。
長い投資期間の中でこうしたマーケットの急落は避けられないものとすれば、その影響を少しでも小さくするにはどうしたら良いでしょうか？
「楽天ボラティリティ・ファンド（毎月分配型）/（資産成長型） 」は、そんなマーケット急落時の「備え」となることを目指したファンドです。
4,000

3,500

米国株式の推移と、過去のマーケット急落局面（ポイント）ITバブル崩壊

リーマン・ショック

下落率：▲48.9％

下落率：▲56.8％

3,000

2,500

2,000

コロナ・ショック
下落率：▲33.9％

1,500

1,000

500

0
2000年1月

2002年1月

2004年1月

2006年1月

2008年1月

2010年1月

2012年1月

2014年1月

2016年1月

2018年1月

2020年1月※ 2000年1月初～2020年6月末（日次データ）※ ITバブル崩壊：2000年9月4日～2002年10月9日、リーマン・ショック：2007年10月9日～2009年3月9日、コロナ・ショック：2020年2月19日～2020年3月23日※ 米国株式：S&P500指数（配当込、米ドルベース）※ 出所：Bloomberg

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

2

「楽天ボラティリティ・ファンド（毎月分配型）/（資産成長型）愛称：楽天ボルティ 」 の特色

1

ボラティリティ関連資産に投資することにより、長期的に収益の獲得を目指します。
楽天ボラティリティ・ファンド（適格機関投資家専用）（以下「主要投資先ファンド」といいます。）を通じて、主としてVIX先物やVIX先物等を活用したボラティリティ関連指数に連動する投資商品（ボラティリティ関連資産）への実質的な投資を行います。
 株式等の一般的リスク資産暴落時のヘッジ効果
市場暴落時にVIXが急上昇する傾向を利用することにより、ポートフォリオのヘッジ資産として機能することを目指します。

 市場平常時の高い収益期待
平常時にはVIX先物の期日が近くなるほど価格が減価しやすい傾向を利用し、実質的にVIX先物の売り持ちのポジションとなるような投資配分を行い、安定したキャリー収益の獲得を目指します。

 売り持ち・買い持ちの切り替えによる運用
一般的にボラティリティはトレンドを持って動きやすいと考えられています。そこでVIX先物の実質的な売り持ち・買い持ちを動的に切り替えることにより、市場暴落時のヘッジ効果と平常時の収益獲得の両立を目指します。

 外貨建て資産は、80%以上を基本として対円での為替ヘッジを行います。
上記内容は、主要投資先ファンドにかかる特色です。
※ 「ボラティリティ関連指数」とは、特定の株価指数等の将来のボラティリティ予測を数値化した指数や、その特性を活用し、市場の局面に応じて様々なパフォーマンスを提供することを目的に算出される指数をいいます。
※ VIXとは、市場参加者が予想するS&P500指数の将来のボラティリティをシカゴ・オプション取引所（Cboe Options Exchange）が数値化したものです。
相場暴落時に上昇する一方で、平常時には軟調に推移する傾向があります。一般的に相場の先行きに不確実性が高まるほど数値が上昇するとされ、たとえばリーマン・ショック時のような株式相場暴落時に同指数は大きく上昇しました。

２

決算頻度の異なる2つのファンドをご用意しています。
「毎月分配型」は分配金の安定的かつ定期的支払いを、「資産成長型」はファンド資産の長期的成長をそれぞれ重視しながら、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
※ 必ず分配を行うものではありません。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※ 上記投資対象や投資態度は2020年6月末時点のものであり、今後見直される場合があります。また、資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

3

マーケットの急落時に上昇する資産とは？
「楽天ボラティリティ・ファンド」は、主要投資先ファンドを通じて主にVIX先物をはじめとするボラティリティ関連資産に投資するファンドです。
VIXは、投資家がマーケットの先行きに対して不安を感じていると上昇する傾向にあり、恐怖指数ともいわれています。過去においてもマーケットの急変時に、VIXは大きく上昇する傾向にありました。
※ VIXは実際に投資可能な資産ではないため、投資にあたっては、VIX先物等を活用します。

市場急変時における、VIXと米国株式の値動き比較（ポイント）（ポイント）

70

コロナ・ショック

リーマン・ショック
60

3,500

3,000

ITバブル崩壊
欧州債務危機

50

2,500

40

2,000

30

1,500

20

1,000

10

500

VIX（左軸）米国株式（右軸）

0

0

2000年
2002年
2004年
2006年
※2000年1月～2020年6月（月次データ）※米国株式：S&P500指数（配当込、米ドルベース）※出所：Bloomberg

2008年

2010年

2012年

2014年

2016年

2018年

2020年

【ご注意】 上図はVIXとS&P500指数の値動きの特徴をご案内することを目的としたものであり、参考情報として記載した各指数の過去の実績です。 当ファンドの将来の運用成果等を示唆、あるいは保証するものではありません。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

4

「楽天ボラティリティ・ファンド」は設定以来、着実に運用実績を積み上げてきました「楽天ボラティリティ・ファンド（毎月分配型）/（資産成長型）」は、2014年4月に運用を開始しました。
設定以降、マーケットでは大小さまざまな出来事がありましたが、着実に運用実績を積み上げてきました。

21,000（円）

楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型）の基準価額の推移

19,00017,00015,00013,00011,000
9,000
7,000
5,000
2014年4月

2016年4月

2018年4月

2020年4月※ 2014年4月23日（設定日）～2020年6月30日※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。信託報酬として基本報酬額に加えて、ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額を受領します。
※ あくまで過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

5

「楽天ボラティリティ・ファンド 愛称：楽天ボルティ」の活用例①
例えば、先進国だけでなく新興国まで含めた世界中の株式への投資は、分散されたポートフォリオですが、過去には、マーケットが急変し、大きく下落することもありました。
そんな想定外のリスクに備えて、 「楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型） 」をヘッジ資産として活用するケースを考えてみましょう。
想定外のリスクに備えた
ポートフォリオその①

全世界の株式への投資

楽天ボラティリティ
・ファンド（資産成長型）

全世界の株式
100％

想定外のリスクへの備え30％
全世界の株式70％※上記はイメージです。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

6

シミュレーション① 全世界株式との組み合わせ
160
150
140

全世界株式
全世界株式 +楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型）

130
120
110
100
90
80
70

リターン①
（年率）

リスク②
（年率）

効率
（①/②）

全世界株式

3.6%

17.6％

0.2

全世界株式
＋楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型）

7.3％

15.7％

0.5

60
2015年6月

2016年6月

2017年6月

2018年6月

2019年6月

2020年6月※ 2015年6月末～2020年6月末、2015年6月末を100として指数化※ 「全世界株式」とは、バンガードが運用する｢バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（以下、VT）｣を円換算したものに100％投資したと仮定して算出。「全世界株式＋楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型）」とは、 VTを円換算したものに70％、楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型）に30％投資したと仮定して月次リバランスして算出しています。
※ VTについては、経費率控除後の分配金再投資基準価額を使用。また、楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型）は信託報酬控除後の分配金再投資基準価額を使用しています（信託報酬として基本報酬額に加えて、ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額を控除）。
※ 出所：Bloombergのデータをもとに、楽天投信投資顧問が作成• 当シミュレーションは、当ファンドの運用をご理解いただくために、当社が作成したシミュレーションであり、実在するポートフォリオのパフォーマンスではありません。シミュレーションにあたり各種費用等は何ら考慮されておりません。
• 当資料におけるシミュレーションは一定の条件に基づいた場合の結果を表したものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。当ファンドの実際の運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、 設定解約に伴う資金流出入、実際に行うリバランスのタイミングなどによる影響が生じます。そのため、当ファンドおよび当ファンドとの組み合わせの運用成果が、上記シミュレーションと同様になることを約束するものではありません。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

7

「楽天ボラティリティ・ファンド 愛称：楽天ボルティ」の活用例②次により身近な投資対象である日本の株式と 「楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型） 」を併せ持つケースを考えてみましょう。
シミュレーション①と同様に、日本の株式のポートフォリオに、 「楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型） 」を30％併せ持ったケースになります。
想定外のリスクに備えた
ポートフォリオその②

日本の株式への投資

楽天ボラティリティ
・ファンド（資産成長型）

日本の株式
100％

30％

想定外の
リスクへの備え日本の株式
70％※上記はイメージです。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

8

シミュレーション② 日本の株式との組み合わせ

160
150
140

日本株式
日本株式 + 楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型）

130
120
110
100
90
リターン①
（年率）

リスク②
（年率）

効率
（①/②）

日本株式

3.7%

17.5％

0.2

日本株式
＋楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型）

7.2％

16.2％

0.4

80

70
60
2015年6月

2016年6月

2017年6月

2018年6月

2019年6月

2020年6月※ 2015年6月末～2020年6月末、2015年6月末を100として指数化※ 「日本株式」とは、日経225連動型上場投資信託に100％投資したと仮定して算出。「日本株式＋楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型）」とは、日経225連動型上場投資信託に70％、楽天ボラティリティ・ファン
ド（資産成長型）に30％投資したと仮定して月次リバランスして算出。
※ 日経225連動型上場投資信託については、信託報酬控除後の分配金再投資基準価額を使用。また、楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型）は信託報酬控除後の分配金再投資基準価額を使用しています（信託報酬として基本報酬額に加えて、ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額を控除） 。
※ 出所：Bloombergのデータをもとに、楽天投信投資顧問が作成• 当シミュレーションは、当ファンドの運用をご理解いただくために、当社が作成したシミュレーションであり、実在するポートフォリオのパフォーマンスではありません。シミュレーションにあたり各種費用等は何ら考慮されておりません。
• 当資料におけるシミュレーションは一定の条件に基づいた場合の結果を表したものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。当ファンドの実際の運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、 設定解約に伴う資金流出入、実際に行うリバランスのタイミングなどによる影響が生じます。そのため、当ファンドおよび当ファンドとの組み合わせの運用成果が、上記シミュレーションと同様になることを約束するものではありません。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

9

主要投資先ファンドにおける運用プロセス（イメージ）
当ファンドの主要投資先ファンドでは、ボラティリティのトレンド、サイクル、期間構造（各種ボラティリティ関連資産の期日までの期間による価格差異の状況）等、複数の要素を総合勘案し、VIX先物の実質的な売り持ちと買い持ちの切り替
えを動的に行います。これにより、相場暴落時のヘッジ効果と平常時の収益獲得の両立を目指します。
投資にあたっては、VIX先物もしくはVIXを活用した各種ボラティリティ関連指数に連動するETN（上場投資証券）等を活用します。

【ボラティリティ分析】
トレンド
ボラティリティ市場

サイクル

ポジション決定期間構造※上記はイメージです。
※ボラティリティ分析において活用する要素は上記に限りません。
【ご注意】
上記の内容は、主要投資先ファンドにかかるものです。なお、資金動向や市況動向等によっては上記のような運用ができなかったり、期待できる運用成果を得られなかったりする場合があります。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

10

主要投資先ファンドにおけるボラティリティ関連資産のポジション
市場平常時

市場暴落時

実質的な
売り持ち

実質的な
買い持ち
市場動向に
より切り替え安定したキャリー
収益獲得を目指す

ヘッジ効果を目指す【ご注意】
上記の内容は、主要投資先ファンドにかかるものです。なお、資金動向や市況動向等によっては上記のような運用ができなかったり、期待できる運用成果を得られなかったりする場合があります。ボラティリティ分析において活用する要素は上記に限りません。上記はイメージです。

売り持ち（売り建て）とは？
「将来的に値下がりする（下落する）」と判断した資産（株式など）を売って、値下がりした時点で買い戻して決済する投資手法のことです。
将来値下がりするであろう資産ならば先物の「売り持ち」を、将来値上がりするであろう資産ならば先物の「買い持ち」をすると、相場観の通りになった場合は利益が得られると言えます。
なお、取引所に上場している先物は「売り持ち」「買い持ち」いずれの場合も約束の期日を待たずに、反対売買によって決済することも可能です。

＜売り持ちのイメージ＞＜買い持ちのイメージ＞

売却

売却
購入

売り持ち
の期間

購入

買い持ちの期間※ 上記のイメージ図は、一般的な先物取引の仕組みについてわかりやすく説明するためのみ作成しております。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

11

マーケットの下落時だけでなく、平常時にも収益獲得を目指します
主要投資先ファンドで活用するVIX先物は、平常時（通常の市場環境時）においては、期日が近づくにつれて価格が下落する傾向にあります。
主要投資先ファンドでは、その特性に着目し、VIX先物を売り建てることで収益の獲得を目指しています。
市場平常時におけるVIX先物価格の傾向（イメージ）

価格

VIX先物の価格

期日が近づくにつれ、価格が下落

短い

VIX先物の期日までの期間

長い

【ご注意】
上記の内容は、主要投資先ファンドにかかるものです。なお、資金動向や市況動向等によっては上記のような運用ができなかったり、期待できる運用成果を得られなかったりする場合があります。ボラティリティ分析において活用する要素は上記に限りません。上記はイメージです。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

12

決算頻度の異なる二つのファンドをご用意しています。

「毎月分配型」は分配金の安定的かつ定期的支払いを、「資産成長型」はファンドの資産の長期的成長をそれぞれ重視しながら、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。

毎月分配型＜分配金受取のイメージ＞• 毎月12日（休業日の場合翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
• 分配金の安定的かつ定期的支払いを重視しながら、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して収益分配額を決定します。

資産成長型• 毎年4月12日、10月12日（休業日の場合翌営
業日）に決算を行います。ファンド資産の長期的成長を重視しながら、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して収益分配額を決定します。
• 「中長期における成長を期待するポートフォリオの一部」としての役割をより重視される方には、「資産成長型」をお勧めします。

＜分配金受取のイメージ＞※ 上記の図はイメージであり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
※ 後述の「収益分配金に関する留意事項」を、必ずご確認ください。
※ 「楽天ボラティリティ・ファンド（毎月分配型）」と「楽天ボラティリティ・ファンド（資産成長型）」の間での、スイッチングはできません。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

13

運用実績 設定来（2014年4月23日～2020年6月30日）
毎月分配型

資産成長型

基準価額、純資産総額の推移

基準価額、純資産総額の推移

25,00010

25,00010
純資産総額（右軸）（単位：億円）

純資産総額（右軸）（単位：億円）
基準価額（左軸）（単位：円）

基準価額（左軸）（単位：円）

820,00015,0006

15,000

6

10,0004

10,000

4

5,000

2

5,000

2

0

0

20,000

8

分配金再投資基準価額（左軸）（単位：円）

純資産総額：2.2億円

純資産総額：5.9億円
0
2014年4月

2016年4月

2018年4月

2020年4月

0

2014年4月

2016年4月

2018年4月

2020年4月

騰落率

騰落率
1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

設定来

1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

設定来

▲3.4%

▲5.8%

+39.0%+31.9%+38.6%+71.7%

▲3.2%

▲5.6%

+37.0%+30.0%+37.8%+67.6%

2019年以降の分配金（税引前、1万口当たり）
2019年
1月～12月

2020年
1月～6月

設定来
分配金合計

150円

80円

6,055円

2019年以降の分配金（税引前、1万口当たり）

資産成長型は設定来、分配金を出しておりません。

※ 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。また、分配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。
※ ファンドでは、信託報酬として基本報酬額に加えて、ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額を受領します。
※ 騰落率は、分配金再投資基準価額を基に算出しております。なお、年率換算はしておりません。
※ 費用等の詳細は、後述の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。
※ 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。
※ ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

14

値動きの特性とファンドの仕組み
値動きの特性「楽天ボラティリティ・ファンド」にご投資いただくにあたっては、特に以下の特性を持っていることにご留意をお願いいたします。



当ファンドはポートフォリオの一部として、株式等の一般的なリスク資産と併せて保有した場合に、十分な長期分散投資効果が得られることを目指して運用されます
ので、当ファンド単独では、株式等の一般的なリスク資産に匹敵するリスク（価格変動の度合い）を有する運用となることにご留意ください。ご投資にあたっては、株式等の一般的なリスク資産とともにポートフォリオの一部としてのご活用をお勧めします。



当ファンドは、相場が平常時と判断される場合にはVIX先物の実質的な売り持ちを行います。したがって、予期せぬ材料で相場に急変が生じ、それを受けてVIXが急騰するような場面では、短期的に損失を被る可能性が高いことにご留意ください。



当ファンドは、相場急変を受けて、ポートフォリオがVIX先物の実質的な買い持ちに転じた以降もグローバル経済の混乱等が継続し、相場暴落につながっていった場
合に高い収益を期待できる運用を行います。一方、VIX先物の実質的な買い持ちに転じた後に、相場異変の懸念が一過性のものに終わり、VIXが急落するような場合には損失を被る可能性が高いことにご留意ください。



上記は当ファンドへの投資にあたって特にご留意をお願いしたい事項ですが、当ファンドのリスクはこれらに限定されません。ご投資にあたっては当資料17ページの「投資リスク」も合わせてご確認ください。

ファンドの仕組み

運用はファンド・オブ・ファンズ方式で行います。

※※

為替ヘッジは「楽天ボラティリティ・ファンド（適格機関投資家専用）」で行います。
投資信託財産の一部を、米国短期国債を主な投資対象とする上場投資信託証券（ETF）に投資します。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

15

収益分配金に関する留意事項
投資信託で分配金が支払われるイメージ

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

分配金の「支払い前に」投資信託を購入して「支払い後」に売却し、その間、組入資産に全く価格変動が無いと仮定した場合、分配金相当分基準価額が下がります。また、信託財産留保額が設定されているファンドであれば売却時に信託財産留保額が換金額から控除されます
ので、決算の直前にファンドを購入し、決算直後にそのファンドを売却するような手法はおすすめできません。
なお、楽天ボラティリティ・ファンドには信託財産留保額（換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対し0.5％を乗じて得た額）が設定されています。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控
除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示す
ものではありません。

前期決算日から基準価額が上昇した場合

前期決算日から基準価額が下落した場合

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。
分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※右記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありません
のでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

普通分配金

個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。

元本払戻金（特別分配金）

個別元本を下回る部分からの分配金です。
分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。

（注）普通分配金に対する課税については、最新の投資信託説明書（交付目論見書）「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

16

投資リスク
基準価額の変動要因
ファンドが投資対象ファンドを通じて実質的に投資する有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）の値動きにより、基準価額は変動します。
投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
＜主な変動要因＞
ボラティリティ
変動リスク

ファンドは、実質的に各国の株式・債券等資産価格のボラティリティに連動する金融商品を投資対象とします。そうした金融商品は一般に当該資産を原資産とするオプション市
場におけるインプライド・ボラティリティ※を参照しますが、インプライド・ボラティリティは当該資産の変動やそれに対する市場参加者の思惑によって大きく変動することがあり、それを参照する金融商品の変動が基準価額にも大きな影響を与えます。
※インプライド・ボラティリティとは、オプション価格から逆算される、市場参加者が想定する資産価格のボラティリティをいいます。

価格変動リスク

取引所に上場されている上場投資証券（ETN）や先物は、上場株式と同様に市場で取引が行われ、市場の需給を受けて価格が決定されます。ファンドは、実質的にこうした上場投資証券や先物にも投資しますので、この市場価格の変動の影響を受けます。上場・非上場に関わらず、金融機関が発行する指数連動債等は、その価値が特定の指数の変動に連動することを約して発行されます。ファンドは、実質的にこうした債券にも投資しますので、この価格変動の影響を受けます。

信用リスク

ファンドが実質的に投資している債券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により有価証券等の価格が下落すると、基準価額の大きな下落要因となります。

金利変動リスクファンドが実質的に投資する債券の価格の決定要因には、市場金利の水準も含まれるため、その影響を受けます。

為替変動リスクファンドは実質的に保有する外貨建資産について、対円での為替ヘッジを行いますが、完全にはヘッジしません。また、ファンドが投資する米国短期国債等で運用する上場投資信託証券（ETF）については為替ヘッジをしません。したがって、為替レートの変動は基準価額の変動要因となります。

流動性リスクファンドが実質的に投資する上場投資証券（ETN）や先物は、その取引量が少ない場合や流動性が低い場合に、希望する価格で希望する数量を取引できない場合があります。また、上場・非上場に関わらず、金融機関が発行する指数連動債等は、十分な流動性を確保できない場合があります。
そのような場合、これらの金融商品の価格が下落し、その結果、ファンドの基準価額が値下がりして投資元本に欠損を生じる恐れがあります。なお、これらの金融商品の流動性（換金性）が低くなった場合、ファンドの解約請求の受付を中止または取消す場合があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

＜その他留意点＞


当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響がおよぶ場合があります。
市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

17

お申込みメモ購

入

単位

販売会社またはお申込みコースにより異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。

購

入

価

額

購入申込日の翌営業日の基準価額 ※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。

購

入

代

金

販売会社が定める所定の日までに販売会社の定める方法でお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にご確認ください。

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目以降に受益者にお支払いします。

間

原則として、営業日の午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。受付時間は販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にご確認ください。

限投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。

申

込

換

締

切

金

時

制

購 入 ・ 換 金 申 込 受 付 の
中 止 お よ び 取 消 し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、実質的に投資している金融商品の解約または換金の中止ならびに当該金融商品の評価価額の算出・発表が予定された時間にできない場合、投資対象国における非常事態による市場閉鎖、その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込みの受付を取消すことができます。

信

託

期

間

2024年4月12日まで（2014年4月23日設定）※ただし、一定の条件により信託期間を延長または繰上償還する場合があります。

繰

上

償

還

委託会社は、各ファンドにおいて受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、または、この投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。

日

毎月分配型：毎月12日（ただし休業日の場合は翌営業日）
資産成長型：毎年4月12日および10月12日（ただし休業日の場合は翌営業日）

配

毎決算時（ただし休業日の場合は翌営業日）に、収益分配方針に基づき分配を行います。必ず分配を行うものではありません。
（注）当ファンドには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については、販売会社により異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

額各ファンド200億円

告委託会社が受益者に対して行う公告は、電子公告により行い次のアドレスに掲載します。http://www.rakuten-toushin.co.jp/

書

原則として、毎年4月および10月の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除の適用はありません。

決

算

収
信

益
託

金

分
の

限

度

公
運
課

用

報
税

告
関

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

18ファンドの費用について
投資者が直接的に負担する費用
購

入

時

手

数

料

信 託 財 産 留 保 額

インターネットを通じたお申込みの場合、原則として購入時手数料はかかりません。販売会社営業員や金融商品仲介業者等の特定の担当者がいる場合、3.3％（税抜3％）を上限として、販売会社が定める料率とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金請求受付日の翌営業日の基準価額に対して0.5％を乗じて得た額投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）の総額は、（1）基本報酬額に（2）成功報酬額を加算して得た額とします。
ファンドの基本報酬額は日々計上され、毎計算期末または信託終了時に、成功報酬額は毎計算期末または信託終了時に、ファンドから支払われます。
（1）基本報酬額
委託会社
年0.330%（税抜0.30%）
計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に基本報酬率の配分
販売会社
年0.660%（税抜0.60%）
年1.023％（税抜0.93％）の率を乗じて得た額とします。
運

用

管

理

費

用

（

信

託

報

酬

）

基本報酬額の配分は右のとおりとします。

受託会社

年0.033%（税抜0.03%）（2）成功報酬額
委託会社は、基本報酬額に加えて、ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額を受領します。ハイ・ウォーターマークは、成功報酬額を計上した場合における同日の基準価額(成功報酬額控除後)とし、翌営業日以降に適用します。計算期末に分配金が支払われる場合は、翌期以降のハイ・ウォーターマークは、対応する分配金に相当する額が調整されます。ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額は、毎営業日に、当該営業日の基準価額(成功報酬控除前)が、その時点のハイ・ウォーターマークを超えた場合に、その超過額に11%（税抜10%）を乗じて得た額とします。
投資対象とする投資信託証券における報酬

年0.057％程度 ※2020年4月末時点の数値。今後、投資内容によりこの数値は変動します。

以下の費用・手数料は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。
・信託事務の処理に要する諸費用・投資信託財産にかかる監査報酬・法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用（注）・その他投資信託財産の運営にかかる費用（注）
そ
・

の

他
手

の

費

数

用

・組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料・先物取引・オプション取引等に要する費用・外貨建資産の保管に要する費用等料

監査費用は日々計上され、毎計算期末または信託終了時に支払われます。その他の費用・手数料等はその都度支払われます。（注）該当業務を委託する場合のその委託費用を含みます。
※ 委託者は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料等の一部もしくは全てを負担する場合があります。
※ これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。

※ 費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。

＜ファンドにかかる税金＞
税金は、下表に記載の時期に適用されます。以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

※
※

※
※

時期

項目

税金

分配時

所得税および地方税

配当所得として課税されます。普通分配金に対して20.315%

換金（解約）時および償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税されます。換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して0.315%

上記は2020年6月末現在のものです。なお、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」をご利用の場合満20歳以上の方を対象とした少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」をご利用の場合、毎年、年間120万円の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が5年間非課税となります。また、20歳未満の方を対象とした非課税制度「ジュニアNISA」をご利用の場合、毎年、年間80万円の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が5年間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
法人の場合は、上記と異なります。 ※ 税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

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ご留意いただきたい事項

 当資料は楽天投信投資顧問が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
 ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
 当資料におけるシミュレーションは一定の条件に基づいた場合の結果を表したものです。また、シミュレーションの結果は、将来の運用成果を約束するものではありません。実際のポートフォリオがモデルまたは想定に沿った形で構築され、運用されるという保証はありません。実際の結果
は、提示されたポートフォリオ、あるいは想定されたポートフォリオとは、大幅に異なる場合があります。

委託会社その他の関係法人
 委託会社

楽天投信投資顧問株式会社
ファンドの運用の指図を行います。

 受託会社

三井住友信託銀行株式会社
ファンドの財産の保管および管理を行います。

 販売会社

募集の取扱いおよび販売、投資信託説明書（目論見書）・運用
報告書の交付、収益分配金の再投資、収益分配金、一部解約金
および償還金の支払いに関する事務等を行います。

当ファンドをお申込みの際には、最新の投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

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