Research Paper SeriesNo. 19目標に向けての議論は役に立つのか？

長瀬 勝彦 †
2020 年 3 月†

首都大学東京大学院経営学研究科

⽬標に向けての議論は役に⽴つのか？

⻑瀬勝彦

1. はじめに⽬標が共有された組織や集団においては，複数の構成員がコミュニケーションを交わしながら⽬標の達成に向けて活動する。「三⼈寄れば⽂殊の知恵」という諺があるように，議論することで賢明な意思決定ができて，個⼈では思いつかない創発的なアイデアが出現すると⼀般に認識されている。しかし，多くの実証研究が明らかにしているように，議論は実際には⽬標達成に逆機能的に作⽤することもある。本稿では，⽬標に対して複数の⼈間が議論することが⽬標への取組時間や成果におよぼす影響などを実験によって探求することを⽬的とする。
２．先⾏研究集団による議論の逆機能についての先⾏研究には，集団極化(group polarization)もしくは選択シフト(choice shift)現象に関するものや集団思考(groupthink)に関するものなどがある。
（１）集団極化集団極化とは，集団で議論して物事を決めたときに，その結論が事前の集団構成員の個⼈の意⾒分布の中ほどに収束するのではなく，逆にいずれか極端な⽅向に触れる現象の総称であり，選択シフト(choice shift)とも呼ばれる。最初に⾒出されたのは集団の選択が事前の個⼈選択の平均よりもリスクの⾼い選択肢となるリスキー・シフト(risky shift)である。それは CDQ(choice dilemma questionnaire)を⽤いた実験で発⾒された。CDQ には複数の種類があるが，いずれも，架空の⼈物が，成功した場合のリターンが⾼いけれどもリスクも⾼い選択肢を選ぶか否かのジレンマの状況に陥っていることが説明される。そして，⾃分がもしその⼈にリスクの⾼い選択肢を選ぶように助⾔するとしたら少なくともどれだけの成功の確率が欲しいかを問う。最初期の研究である Stoner(1961)には 12 の CDQ が掲載されているが，そのひとつは以下のようなものである。
A ⽒は電気技師で，妻と⼀⼈の⼦供がいる。5 年前に⼤学を卒業してからずっと⼤⼿の電気メーカーに勤務しています。終⾝雇⽤が保証されていて，給料は⾼くはないがまずまずで，退職後には⼗⼆分な年⾦がもらえます。ただし退職まで給料が⼤幅に上がる⾒込みはほとんどありません。A ⽒があるコンベンションに参加したとき，⼩さな会社から転職のオファ

1ーがありました。設⽴したばかりで将来どうなるかわからない会社です。しかし給料は⾼くなります，⼤企業との競争に勝ち抜けば⾃社株で儲けることも期待できます。
あなたが A ⽒に助⾔するとします。以下には，この会社が将来財務的に安泰だと判明する確率のリストがあります。A ⽒に誘いに乗るように助⾔するため受け⼊れられる最も低い確率にチェックを⼊れて下さい。
___ この会社が財務的に安泰だと判明する確率は 10 分の 1___ この会社が財務的に安泰だと判明する確率は 10 分の３___ この会社が財務的に安泰だと判明する確率は 10 分の５___ この会社が財務的に安泰だと判明する確率は 10 分の７___ この会社が財務的に安泰だと判明する確率は 10 分の９___ いかなる確率でも A ⽒はオファーを受けるべきではないと考える場合はここにチェックしてください。
実験の参加者は，まず個⼈的に⾃分の考えで選択する。そのあとで集団に振り分けられ，議論して集団としての選択をする。個⼈選択の平均と集団選択を⽐較したところ後者が有意にリスクの⾼い選択であったことからリスキー・シフトと名付けられた。素朴に考えると集団で議論すると個⼈の意⾒分布の平均的なところに落ち着くと予想されるのだが，それと相反する現象であることから注⽬を集め，数多くの追試がおこなわれた。すると，リスキー・シフトは必ずしも頑健な現象ではないことが次第に明らかになった。逆に集団の結論がより慎重な⽅向に傾くコーシャス・シフト(cautious shift)現象も相次いで確認された。リスキー・シフトとコーシャス・シフトの総称が集団極化（または選択シフト）である。
集団極化の原因についてはいくつかの仮説が提出された。Pruitt(1971)は先⾏研究をレビ
ューして，それらを責任分散説(diffusion-of-responsibility theory)，熟知説(familiarizationtheory)，リーダーシップ説(leadership theory)，価値説(value theory)の４つに整理した。また Lamm & Myers(1978)は集団決定を態度決定と合意形成の⼆段階に分けて，前者には情報的影響(informational influence)と社会的⽐較(social comparison)が，後者には社会的決定⽅式(social decision rules)と責任感のダイナミズム(responsibility dynamics)が介在するとして各要因を分析している。多くの仮説が提⽰され議論されたが，とりたてて有⼒な仮説は⾒出されずに集団極化の研究は下⽕になった観がある（より詳しい議論は⻑瀬(1999)を参照）。
（２）集団思考George Orwell の⼩説『1984 年』に，相⽭盾する 2 つの思想を同時に受け⼊れることを指す⼆重思考(doublethink)という⽤語が出てくるが，集団思考はそれをもじった造語である。Janis のオリジナルの造語ではないが，Janis の著作によって世に広まった。ただし Janis2

は集団思考について必ずしも明確な定義を与えていない。たとえば，「凝集性の⾼い集団に深く関与している⼈々が他の選択肢を現実的に考慮することなく全員⼀致を強く指向するときにとる思考様式」(Janis, 1982, p9)を指すなどと述べているが，簡潔明瞭とは⾔いがたい。⼀般には，危機的状況に置かれた集団が他の選択肢を⼗分に検討しないで愚かな意思決定をおこなってしまうことなどを指して集団思考と呼ばれる。集団思考は，その集団が①凝集性が⾼く，②専⾨家から隔絶され，③独裁的なリーダーの下にあり，④強いストレスに晒されているときに起こりやすい。そんなときに集団は①情報や他の選択肢の探索や評価への取組が乏しくなり，②リーダーが気に⼊るような選択肢を選ぼうとして愚かな選択肢にとびついてしまうのである(Janis, 1972; 1982; 1989)。
Janis はアメリカのケネディ政権やニクソン政権などの政権内部の危機的状況下の意思決定のケースを分析して帰納的に集団思考の概念をまとめ上げた。⼼理実験のような追試可能な⼿法ではない。しかしながら，現実世界の政府や軍隊や企業のトップ集団において集団思考が発⽣したと⾒られる現象はしばしば観察されるところであり，関連した研究も積み重ねられている。
（３）計画錯誤と⽬標設定理論
集団の能⼒への過信と同様に，計画を⽴てるという⾏為についても素朴な認識は実際とは乖離しているようである。企業の経営者は中⻑期的な全社計画を⽴てて社員がその遂⾏に向けて⼀丸となって進むように組織運営をすることが奨励される。現場レベルでもPDCA サイクルを回すことが奨励される。まず計画ありきなのである。しかしながら，実際のマネジメントにおいては計画通りに物事が進むことはむしろ希であるし，計画にこだわるあまりに環境変化に柔軟に対応できず結果として⽬標が達成できないこともある。それでも計画はないよりはあったほうがいいと思われているが，⼈間の計画⾏為には計画錯誤(planning fallacy)と呼ばれるバイアスがあることには注意が必要である。計画錯誤は狭義には⼈間は将来の計画の遂⾏に要する時間を過⼩に⾒積もる傾向を指す。その傾向は当⼈が同じ失敗を重ねても修正されにくい(Kahneman & Tversky, 1982; Buehler & Griffin,2018)。計画錯誤の研究は積み重ねられつつあるが，その多くは個⼈レベルに留まっている。
組織の中では複数の⼈間が議論をしながら計画を策定することが多いけれども，そこに介在するバイアスの研究はほとんどみられない。
また計画の多くにはその前提となる⽬標がある。モチベーションの⽬標設定理論(goalsetting theory)によれば，⼈にあいまいな⽬標を与えるよりも明確な⽬標の⽅を与えるほうが成果が⾼いとされている(Bryan & Locke, 1967; Locke & Latham, 2019)。多くの研究がそれを⽀持しているが，この⾒解はやや単純すぎるきらいがある。マネジメントの現場では，⾼い具体的な⽬標を与えて駆り⽴てられると社員が疲弊するなど弊害が起こることが容易に想像できる。実際に近年の研究では⽬標設定には副作⽤があることが指摘されている。その副作⽤とは，⽬標以外のことには⽬が向かない視野狭窄，歪んだリスク選好，⾮倫理的⾏
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動の誘発，学習の阻害，組織⽂化の腐⾷，内発的モチベーションの低下などである(Ordóñez
et al., 2009)。ただし，⽬標と成果の間に計画がある場合，すなわち，⽬標に対して計画を⽴てるとき，⽬標のありかたが計画にどのような影響を及ぼすか，またそれらが成果にどんな影響を及ぼすかについての研究はほとんど⾒当たらない。
３．仮説
⽬標と計画，成果との関係について，以下の仮説を設定した。
仮説１a．議論計画者は想起計画者よりも計画勉強時間が⻑い。
仮説１b．議論計画者，想起計画者，無計画者の順に実勉強時間が⻑い。
仮説１c．議論計画者，想起計画者，無計画者の順に予想成果が⾼い。
仮説１d．議論計画者，想起計画者，無計画者の順に成果が⾼い。
仮説２．議論後は議論前よりも計画勉強時間が⻑くなる。
仮説３a．具体的な⽬標を与えられた者は抽象的な⽬標を与えられた者よりも議論前段階において⻑い計画時間を設定する。
仮説３b．抽象的な⽬標を与えられた者は具体的な⽬標を与えられた者よりも議論後に計画勉強時間をより⻑く変更する。
仮説３c．具体的な⽬標を与えられた者は抽象的な⽬標を与えられた者よりも成果が⾼い。
仮説４a．議論する相⼿が友⼈・知⼈の場合は初対⾯の場合よりも計画時間を⻑く設定する。
仮説４b．議論する相⼿が友⼈・知⼈の場合は初対⾯の場合よりも実勉強時間が⻑い。
仮説４c．議論する相⼿が友⼈・知⼈の場合は初対⾯の場合よりも成果が⾼い。
次節で述べるように，議論計画者とは，⼤学の専⾨科⽬の期末試験の前に⼆回に亘って試験のために何時間勉強するかを回答した参加者である。想起計画者とは，期末試験のときに，この試験の勉強をするにあたって何時間勉強しようと思ったかという質問に具体的な数値を回答した参加者である。無計画者とは，その質問に，具体的な勉強時間計画は⽴てなかったと回答した参加者である。計画勉強時間とは事前に回答されたもしくは事後的に想起された試験勉強に費やすことを計画した時間である。実勉強時間とは，事後的に回答された試験勉強時間である。計画を⽴てないよりは⽴てた⽅が，事後的に思い出すよりも事前に回答した⽅が勉強に対するコミットメントが⾼いと予想され，それに伴って⻑く勉強し，予想成果が⾼く，実際に成果も⾼いと予想される。また計画を⽴てなかった者よりも⽴てた者の⽅が⻑く勉強し，予想成果が⾼く，実際の成果も⾼いと予想される。仮説１a から１d はこのような予想をまとめたものである。
仮説２は⽬標に向けて勉強時間について議論すると勉強へのモチベーションが⾼まるという予想から設定された。

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仮説３a は⽬標設定理論から導かれた。仮説３b は，議論をすることにより抽象的な⽬標に対してすべきことが明確になって計画勉強時間をより⻑く変更するという予想から導かれた。それでも成果においては明確な⽬標の効果が上回ると予想し仮説３c となった。
仮説４a から４c は，議論する相⼿が友⼈・知⼈の⽅が初対⾯の相⼿よりも率直に議論できてモチベーションが⾼まるという予想から設定された。
以上の仮説を検証するために，関連した２つのスタディを実施した。
４. スタディ１
都内の⼤学のある専⾨科⽬の通常授業の最終回において，出席している学⽣を参加者としておこなった。参加者には授業への貢献ポイントが付与され，データは個⼈が特定されない形で研究に使⽤され公表されることがあること，それに同意する場合だけ回答してほしいことが伝えられた。参加者はまず，任意の相⼿とペアを組んで並んで着席するように指⽰された。そのあとに⼀⼈に⼀枚の質問紙が配布された。質問紙はＡとＢの⼆種類があって，ランダムに配布された。ただしペアを組む⼆⼈には同じ質問紙が配布された。参加者はＡが62 名（31 ペア），Ｂが 68 名（34 ペア）である（いずれも⼀部の回答が無効の者を含む）。
まず個⼈的に計画勉強時間を回答し，ペアの相⼿と⽬的達成のためには何時間勉強すべきかを議論し，その後にふたたび計画勉強時間を回答した。以下がその質問である（便宜上質
問番号を変更しアンダーラインを付した。スタディ２も同様）。
【質問紙Ａ】
Q1-1：意思決定論でなるべく良い成績を取ることをあなたの⽬標にしてください。そしてそのために 1 週間後の期末試験に向けて何時間勉強するか，計画を⽴ててその数値を回答して下さい。
Q1-2a：意思決定論でなるべく良い成績を取るために，期末試験に向けて何時間勉強するか，あらためて計画を⽴てて回答してください。質問１の回答と同じでも異なっても構いません。
【質問紙Ｂ】
Q1-1：意思決定論で「４」以上の成績を取ることをあなたの⽬標にしてください。そしてそのために 1 週間後の期末試験に向けて何時間勉強するか，計画を⽴ててその数値を回答して下さい。
Q1-2b：意思決定論で「４」以上の成績を取るために，期末試験に向けて何時間勉強するか，あらためて計画を⽴てて回答してください。質問１の回答と同じでも異なっても構いません。
５. スタディ２
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スタディ１の１週間後に実施された同じ授業の期末試験において，試験問題と同じ⽤紙に質問が記載されていた。スタディ１と同様に，参加者には授業への貢献ポイントが付与され，データは個⼈が特定されない形で研究に使⽤され公表されることがあること，それに同意する場合だけ回答してほしいことが伝えられた。参加者は 197 名である（⼀部の回答が無効の者も含む）。以下がその質問である。
Q2-1：7 ⽉ 16 ⽇の意思決定論の授業で，意思決定論の試験勉強時間について質問紙に回答した⼈にうかがいます。あなたは最終的に（2 ⼈で話し合った後に）何時間と回答しましたか。回答欄に記⼊して下さい。正確に覚えていない⼈は「たぶんこのくらい」と思う数字で結構です。
Q2-2：7 ⽉ 16 ⽇の質問紙に回答しなかった⼈にうかがいます。意思決定論の期末試験のために何時間勉強しようと思いましたか。およその数字で結構ですので回答欄に記⼊して下さい。何時間勉強しようというふうにはまったく考えなかった⼈は回答欄に「×」を記⼊して下さい。
Q2-3：実際の意思決定論の試験勉強時間はどれだけでしたか。およその時間を回答して下さい。
Q2-4：※この質問には答案を書き終わってから回答して下さい。この意思決定論の期末試
験のあなたの点数は 100 点満点として何点くらいだと思いますか。
６. 結果と考察
スタディ１の参加者（議論計画者）はほぼ全員がスタディ 2 にも参加しており，両⽅の回答のデータが個⼈ごとに結合された。想起計画者と無計画者のデータはスタディ２だけに依っている。成果については試験の点数を尺度とした。すべての質問紙のデータは答案の採点の後に集計され分析された。
議論計画者の計画勉強時間は，事前に回答したものと試験当⽇に想起して回答したものとがある。両者間には強い相関があることと，条件を揃えてほうがいいことから後者の数値を⽤いることとし，これと想起計画者の計画勉強時間を⽐較した。結果は，Q2-1 において議論計画者の勉強時間の平均値は 8.23 時間，中央値は 7.25 時間であった(N-132)。Q2-2 にいて想起計画者の勉強時間の平均値は 10.85 時間，中央値は 7.75 時間で(N=52)，⼤⼩関係が予想と逆であった。両者間の差についてマン・ホイットニ検定をおこなった結果は同順位
補正 Z 値が 0.48 で有意差はなかった。よって仮説１a は⽀持されなかった。
Q2-3 の結果における実勉強時間は，議論計画者の平均値が 7.62 時間，中央値が 7 時間
(N=132)，想起計画者の平均値が 7.98 時間，中央値が 6 時間(N=52)，無計画者の平均値が8.62 時間，中央値が 10 時間(N=13)であった。三群について Steel-Dwass 法で検定した結果，有意差は認められなかった。よって仮説１b は⽀持されなかった。

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Q2-4 の結果における予想得点は，議論計画者の平均値が 51.6 点，中央値が 60 点(N=130)，
想起計画者の平均値が 55.1 点，中央値が 60 点(N=53)，無計画者の平均値が 46.2 点，中央値が 50 点(N=13)であった。三群について Steel-Dwass 法で検定した結果，有意差は認められなかった。よって仮説１c は⽀持されなかった。
採点結果（素点），議論計画者の平均値が 24.4 点，中央値が 23 点(N=131)，想起計画者の平均値が 16.6 点，中央値が 13 点(N=53)，無計画者の平均値が 18.2 点，中央値が 20 点(N=13)であった。議論計画者，想起計画者，無計画者の三群の点数は平均値と中央値が共に議論計画者，無計画者，想起計画者の順に⾼く，想起計画者と無計画者との順番が仮説とは逆になっていた。三群について Steel-Dwass 法で検定した結果，議論計画者と想起計画者との間に 1%⽔準の有意差があり，ほかに有意差は認められなかった。よって仮説１d は⽀持されなかった。議論計画者が明確に計画勉強時間を書いて提出したのに対して，「計画を⽴てたか」と聞かれて「⽴てた」と回答したのが想起計画者，⽴てなかったと回答したのが無計画者であり，数としては前者が圧倒的に多かったが，その中には実際には計画を⽴てていないのに「⽴てた」と偽って回答した参加者がいた可能性があり，回答を偽る者は試験の成績も良くないというのがひとつの解釈である。
仮説２に関して，Q1-1 と Q1-2（Q1-2a と Q1-2b を合わせたデータ）の結果を⽐較した
ところ，計画勉強時間の平均値と中央値は共に議論後の⽅が⻑く，ウィルコクソン符合付順位和検定の結果は 5％⽔準で有意差があった。よって仮説２は⽀持された。議論をすると⽬標達成のモチベーションが⾼まって計画勉強時間が⻑くなると考えられる。
仮説３a について，議論後計画時間は抽象的な⽬標を与えられた A 群の計画時間は平均値が 8.54 時間，中央値が 8 時間であった(N=59)。具体的な⽬標を与えられた B 群の計画時間は平均値が 8.1 時間，中央値が 7 時間であった。マン・ホイットニ検定の結果は同⼈に補正 Z 値が 0.95 で，有意差は認められなかった。よって仮説３a は⽀持されなかった。
仮説３b について，議論前と議論後の計画時間の変化をみたところ，A 群は平均値がプラス 0.61 時間（議論前よりも議論後の⽅が増えた場合をプラス，減った場合をマイナスとする），中央値がプラス 0.5 時間，B 群は平均値がプラス 0.09 時間，中央値がプラスマイナス０時間であった。マン・ホイットニ検定の結果は同順位補正 Z 値が 0.63 で有意差は認められなかった。よって仮説３b は⽀持されなかった。
仮説３c について，採点結果は A 群の平均値が 23.3 点，中央値が 20 点，B 群の平均値が26.2 点，中央値が 25 点であった。⼤⼩関係は仮説と合致しているが，マン・ホイットニ検定の結果は同順位補正 Z 値が 1.22 で有意差は認められなかった。よって仮説３c は⽀持されなかった。
仮説３a から３c をまとめると，議論前計画時間は両群間にほとんど差がなく，議論後はＡ群が計画勉強時間を⻑くしたのに対してＢ群の計画勉強時間はほとんど変化しなかった。
そして点数はＢ群の⽅がやや⾼かった。ただしいずれも有意な差はなかった。

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友⼈・知⼈の関係の⽅が率直に議論できて勉強へのモチベーションが⾼まり，計画勉強時間を⻑く設定して⻑く勉強して⾼得点をとるという予想から仮説 5a から 5c が導かれた。
Q1-2a および Q2-1b における相談後計画時間は，友⼈・知⼈ペアの平均値が 8.72 時間，中央値が 8 時間であった。初対⾯ペアの平均値が 6.98 時間，中央値が 6 時間であった。マン・ホイットニ検定の結果は同順位補正Ｚ値が 1.94 で，5％⽔準でほぼ有意な⽔準であった。
Q2-3 における実勉強時間は，友⼈・知⼈ペアの平均値が 7.87 時間，中央値が 7 時間で，初対⾯ペアの平均値が 6.7 時間，中央値が 5.5 時間であった。マン・ホイットニ検定の結果は同順位補正Ｚ値が 1.52 で有意差は認められなかった。点数は，友⼈・知⼈ペアの平均値が25.1 点，中央値が 23 点で，初対⾯ペアの平均値が 20.9 点で中央値が 20.5 点であった。マン・ホイットニ検定の結果は同順位補正Ｚ値が 1.11 で有意差は認められなかった。友⼈・知⼈ペアの⽅が初対⾯ペアよりも議論後の計画勉強時間が有意に⻑く，点数についても友⼈・知⼈ペアの⽅が有意ではないものの平均値もと中央値も⾼く，仮説に合致している。しかし議論前の計画勉強時間がそもそも有意差はないものの友⼈・知⼈ペアの⽅が⻑かった
ため，仮説が⽀持されたと単純に結論づけることはできない。ペアはランダムではなく本⼈に⾃由に組ませたので，友⼈が多い学⽣は周りに友⼈を⾒つけることが⽐較的容易であり，そのような学⽣のほうが議論とは関係なく点数が⾼い可能性がある。仮説５a から５のいずれも⽀持されたとみなすことはできない。
実験結果について，仮説とは別にいくつかの分析をおこなった。本⼈が予想した点数と実際の点数との乖離に関して，予想点の⾼さと予想点と実点との乖離との間には相関があった（同順位補正相関係数 rs=0.64）。また予想点と実点との乖離と勉強時間との間には相関がなかった（同順位補正相関係数 rs=0.06）。計画者（議論計画者及び想起計画者）と無計画者との⽐較では，予想点については計画者は平均値が 55.1 点，中央値が 60 点であり(N=183)，
無計画者は予想点が 46.2 点で中央値が 50 点で(N=13)，計画者の⽅が⾼い傾向があった同順位補正Ｚ値が 1.64 で同順位補正 P 値が 0.10）。その⼀⽅で実際の点数は，計画者は平均値が 22.2 点，中央値が 20 点で，無計画者は平均値が 18.2 点で中央値が 20 点であり，同順位補正Ｚ値は 0.81 で有意差がなかった。
７. 課題と展望
本研究で⽴てた仮説の多くが結果的に⽀持されなかった⼀⽅で，わずかではあるが発⾒がなされた。議論計画者と想起計画者の区分けやペアの組み⽅が必ずしも適切に統制できていなかったために，本研究の貢献はごく限定的である。それでも，現実世界において⽬標と成果との間にしばしば介在する計画を明⽰的に組み込むという新しい着眼によって，事前に条件を統制しておこなわれる実験という研究⽅略を⽤いて，議論後は議論前よりも計画時間が⻑くなることなどが確認されたことには相応の価値を⾒出すことができる。今後はより厳密に統制を施した実験によって関連する現象を探求していく必要がある。

8⽂献
Bryan, J. F., & Locke, E. A. (1967). Goal setting as a means of increasing motivation. Journal ofApplied Psychology, 51(3), 274–277.
Buehler, R., & Griffin, D. (2018). The planning fallacy. In G. Oettingen, A. T. Sevincer, & P.
Gollwitzer (Eds.), The psychology of thinking about the future (pp. 517–538). Guilford Press.
Janis, Irving L. (1972). Victims of groupthink: A psychological study of foreign-policy decisions andfiascoes. Houghton-Mifflin.
Janis, I. L. (1982). Groupthink: Psychological studies of policy decisions and fiascoes (2nd ed.).
Houghton Mifflin.
Janis, I. L. (1989). Crucial decisions: Leadership in policymaking and crisis management. The Free
Press.
Kahneman, D., & Tversky, A. (1982). Intuitive prediction: Biases and corrective procedures. In D.
Kahneman, P. Slovic, & A. Tversky (Eds.), Judgment under uncertainty: Heuristics and biases (pp.
414-421). Cambridge University Press.
Kogan, N., & Wallach, M. A. (1967). Risky-shift phenomenon in small decision-making groups: A
test of the information-exchange hypothesis. Journal of Experimental Social Psychology, 3(1), 75–84.
Lamm, H., & Myers, D. G. (1978). Group-induced polarization of attitudes and behavior. In Advancesin experimental social psychology (Vol. 11, pp. 145-195). Academic Press.
Locke, E. A., & Latham, G. P. (2019). The development of goal setting theory: A half century
retrospective. Motivation Science, 5(2), 93–105.
⻑瀬勝彦(1999).『意思決定のストラテジー』中央経済社.
Ordóñez, L. D., Schweitzer, M. E., Galinsky, A. D., & Bazerman, M. H. (2009). Goals gone wild: The
systematic side effects of overprescribing goal setting. Academy of Management Perspectives,23(1), 6-16.
Pruitt, D. G. (1971). Choice shifts in group discussion: An introductory review. Journal of Personalityand Social Psychology, 20(3), 339–360.
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