化学品の名称：ジイソプロピルエーテル

改訂日：2022 年 8 月 26日

作成日

2022 年 4 月 1 日

改訂日

2022 年 8 月 26 日

安全データシート
１．製品及び会社情報
化学品の名称：

ジイソプロピルエーテル

供給者の会社名称：ゲステル株式会社住所： 東京都目黒区中根1-3-1

電話番号

：

03-5731-5321

FAX 番号：

03-5731-5322

三井住友銀行都立大学駅前ビル4F

２．危険有害性の要約
GHS 分類
物理化学的危険性
引火性液体

：

区分 2

自然発火性液体：区分に該当しない

自己発熱性物質：区分に該当しない

金属腐食性物質：区分に該当しない

健康に対する有害性
急性毒性（経口）：区分 5

急性毒性（経皮）：

区分に該当しない

急性毒性（吸入：蒸気）：区分に該当しない

急性毒性（吸入：ミスト）：

分類できない皮膚腐食性／刺激性：

区分 2眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性：

区分 2A呼吸器感作性：

分類できない皮膚感作性：

分類できない生殖細胞変異原性：

分類できない発がん性：

分類できない

生殖毒性

：

区分 2

特定標的臓器・全身毒性（単回ばく露）：区分 3（麻酔作用、気道刺激性）

特定標的臓器・全身毒性（反復ばく露）：区分に該当しない

誤えん有害性：

分類できない環境に対する有害性
水生環境有害性 短期（急性）： 分類できない

水生環境有害性 長期（慢性）： 分類できない

オゾン層への有害性： 分類できない

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改訂日：2022 年 8 月 26 日

絵表示またはシンボル

注意喚起語

：

危険

危険有害性情報：

引火性の高い液体及び蒸気
飲み込むと有害のおそれ
皮膚刺激
重篤な眼への刺激性生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い
眠気又はめまいのおそれ
呼吸器の刺激のおそれ

注意書き
安全対策

：

熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。－禁煙。
取扱後は手をよく洗うこと。
適切な保護眼鏡、保護面、保護手袋を着用すること。
使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
適切な個人用保護具を使用すること。
ミスト、蒸気、スプレーの吸入を避けること。
屋外または換気の良い場所でのみ使用すること。

応急措置

：

漏洩ガス火災の場合：漏えいが安全に停止されない限り消火しないこと。
安全に対処できるならば着火源を除去すること。
飲み込んだ場合、気分が悪い時は医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合：多量の水と石鹸で優しく洗うこと。
皮膚刺激が生じた場合：医師の診断、手当てを受けること。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合：医師の診断、手当てを受けること。
ばく露またはばく露の懸念がある場合：医師の診断、手当てを受けること。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
吸入した場合、気分が悪い時は医師に連絡すること。

保管：

容器を密閉して換気の良いところで施錠して保管すること。

廃棄：

内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。

３．組成、成分情報
単一製品・混合物の区分

：

単一製品

化学名又は一般名：

ジイソプロピルエーテル (Diisopropyl ether)

別名：

イソプロピルエーテル (Isopropyl ether)
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２，２’‐オキシビスプロパン (2,2'-Oxybispropane)
２‐イソプロポキシプロパン (2‐Isopropoxypropane)
化学特性（化学式）：

C6H14OCAS No.

：108-20-3成分および含有量

：

99％以上

化審法

：

(2)-362

安衛法

：

公表

：

新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させる

官報公示整理番号

４．応急措置
吸入した場合こと。気分が悪い時は医師を呼ぶこと。
皮膚に付着した場合：多量の石鹸と水で洗うこと。
汚染された衣類を取り去り、再使用する前に洗濯すること。
皮膚刺激があれば、医師の診断、手当てを求めること。
特別処置(このラベルの補足の応急処置指示を参照)
製造業者が指定する洗浄剤が含まれるかもしれない。

眼に入った場合：

水で数分間、注意深く洗うこと。
コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。
洗浄を続けること。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。

飲み込んだ場合：速やかに口をすすぎ、医師の診断を受けること。

予想される急性症状及び遅発性症状：

中枢神経系への作用(麻痺、意識不明等)
眼に対するばく露では発赤、皮膚に対しては乾燥、発赤を引き起こすことがある。
吸入により咳、し眠、咽頭痛を引き起こすことがある。
皮膚への長期のばく露では、脱脂性があり、乾燥、ひび、皮膚炎を引き起こす。

応急措置をする者の保護 ：

有機溶剤用の保護マスクが有ればそれを着用する。

医師に対する特別注意事項： 火気に注意する。
有機溶剤用の保護マスクが有ればそれを着用する。
５．火災時の措置
消火剤：

小火災：二酸化炭素、粉末消火剤、散水、耐アルコール性泡消火剤
大火災：散水、噴霧水、耐アルコール性泡消火剤

使ってはならない消火剤：

棒状注水

特有の危険有害性：

極めて燃え易い、熱、火花、火炎で容易に発火する。
火災によって刺激性、毒性、又は腐食性のガスを発生するおそれ
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改訂日：2022 年 8 月 26 日がある。
加熱により容器が爆発するおそれがある。
引火性の高い液体及び蒸気特有の消火方法：

散水によって逆に火災が広がるおそれがある場合には、上記に示
す消火剤のうち、散水以外の適切な消火剤を利用すること。
散水以外の消火剤で消火の効果がない大きな火災の場合には散水する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。

消火を行う者の保護：
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置：

漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。

緊急時措置

：

直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
作業者は適切な保護具（「８．ばく露防止及び保護措置」の項を参照）を着用し、眼、皮膚への接触やガスの吸入を避ける。
漏洩しても火災が発生していない場合、密閉性の高い、不浸透性の保護衣を着用する。
風上に留まる。
低地から離れる。
密閉された場所に立入る前に換気する。

環境に対する注意事項：

河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。

回収、中和：

少量の場合、乾燥土、砂や不燃材料で吸収し、あるいは覆って密閉できる空容器に回収する。
少量の場合、吸収したものを集めるとき、清潔な帯電防止工具を用いる。
大量の場合、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いて回収する。
大量の場合、散水は、蒸気濃度を低下させる。しかし、密閉された場所では燃焼を抑えることが出来ないおそれがある。

封じ込め及び浄化の方法・機材：

危険でなければ漏れを止める。
漏出物を取扱うとき用いる全ての設備は接地する。
蒸気抑制泡は蒸発濃度を低下させるために用いる。

二次災害の防止策：

すべての発火源を速やかに取除く（近傍での喫煙、火花や火炎の禁止）。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。

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７．取り扱い及び保管上の注意
取り扱い
技術的対策

：

「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。

局所排気・全体換気：「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行なう。

安全取扱い注意事項：

すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
容器を転倒させ、落下させ、衝撃を加え、又は引きずるなどの取扱いをしてはならない。
接触、吸入又は飲み込んではならない。
眼に入れてはならない。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。

保管技術的対策：

保管場所は壁、柱、床を耐火構造とし、かつ、はりを不燃材料で作ること。
保管場所は屋根を不燃材料で作るとともに、金属板その他の軽量な不燃材料でふき、かつ天井を設けないこと。
保管場所の床は、床面に水が浸入し、又は浸透しない構造とすること。
保管場所の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適切な傾斜をつけ、かつ、適切なためますを設けること。
保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。

混触危険物質：「１０．安定性及び反応性」を参照。

適切な保管条件：

可燃物及び製造業者が指定する他の禁忌物質から離して貯蔵すること。
熱から離して保管すること。
火源の近くに保管しない。
容器を密閉して換気の良いところで貯蔵すること。
施錠して貯蔵すること。

安全な容器包装材料：

消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。

：設定されていない。

８．暴露防止及び保護措置
管理濃度
許容濃度
日本産業衛生学会：

ACGIH（2005 年版） ：設備対策：設定されていない。
TLV-TWA

250ppmTLV-STEL

310ppm

静電気放電に対する予防措置を講ずること。
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この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
特別な換気装置は必要としない。
特別な制御は不要
保護具
呼吸器の保護具：

適切な呼吸器保護具を着用すること。

手の保護具：適切な保護手袋を着用すること。

目の保護具：適切な眼の保護具を着用すること。
保護眼鏡（普通眼鏡型、側板付き普通眼鏡型、ゴーグル型）

皮膚及び身体の保護具：
衛生対策：

適切な顔面用の保護具を着用すること。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。

９．物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など：

無色液体

臭い：

特徴的な臭気pH：

データなし

融点・凝固点：－60℃（融点）

沸点、初留点及び沸騰範囲：

69℃（沸点）

引火点：－6.7℃（密閉式)

爆発範囲：

下限

蒸気圧：

21.061kPa( 20℃)

蒸気密度（空気 = 1）：3.5

比重（密度）：

0.72813 (20℃/4℃)

溶解度：

11g/L （水）(20℃)

オクタノール/水分配係数：

log Pow = 1.52（20℃）

自然発火温度：

405℃

分解温度：

データなし

臭いのしきい（閾）値

データなし

蒸発速度（酢酸ブチル = 1）：

データなし

燃焼性（固体、ガス）：

該当しない

粘度：

データなし

1.4vol％、上限

7.9vol％

ほとんどの有機溶剤に可溶

１０．安定性及び反応性
安定性：

安定化されていない場合は爆発性過酸化物を生成しやすく、揺り動かすと爆発する。

危険有害反応可能性：

強酸化剤と反応し、火災や爆発の危険性をもたらす。

避けるべき条件：

高温、日光混触危険物質

：

強酸化剤

危険有害な分解生成物：

火災時の燃焼により、一酸化炭素、二酸化炭素などの有害ガスが発生する。
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１１．有害性情報
急性毒性：

経口 ラット LD50 4600-11400mg/kg
経口 ラット LD50 4670mg/kg
経口 ラット LD50 12050mg/kg
経皮 ウサギ LD50 20 mL/kg
経皮 ウサギ LD50 20000mg/kg
吸入（蒸気）ラット LC 1.6％/4H(換算値： 66.9 mg/L/4H)
経口：統計処理を行った結果、LD50=4,825mg/kg であった。
飲み込むと有害のおそれ（区分 5）

皮膚腐食性／刺激性：

ヒトにおいて 800ppm、5min で鼻に対し刺激性を認め、ウサギにおいて皮膚、粘膜に刺激性があり、10 日間反復ばく露では皮膚炎を生じた 。
ウ サ ギ に お け る 開 放 式 皮 膚 試 験 に つ い て 、 "mild" 、"reversible dermatitis" の記載あり。
皮膚刺激（区分 2）眼に対する重篤な損傷性

ヒトにおいて 800ppm, 5min で眼に刺激性を認めたとの記／眼刺激性：

載あり。具体的症状及び程度、回復性が不明。
重篤な眼への刺激性（区分 2A）

呼吸器感作性：

データがなく分類できない。

皮膚感作性：

データがなく分類できない。

生殖細胞変異原性：in vitro 変異原性試験結果は陰性以外にデータがない。
データ不足のため分類できない。

発がん性：

データがなく分類できない。

生殖毒性：

ラットを用いた妊娠前投与、妊娠中期投与の各試験や亜急性毒性試験で、性周期、妊娠率、1 腹児数への影響 及び児の発育への影響(第１４肋骨遺残）が認められた。
生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い（区分 2）

特定標的臓器・全身毒性

動物実験における中枢作用の記載があるが、いずれもガイ（単回ばく露）：ダンス値より高い用量である。
ヒトにおける気道刺激性の記載 (PATTY (5th, 2001))、及びヒトならびに動物における麻酔作用の記載がある。
眠気又はめまいのおそれ（区分 3）（麻酔作用）
呼吸器の刺激のおそれ（区分 3）（気道刺激性）
麻酔作用を有する。
吸入すると上部呼吸器系を刺激する。

特定標的臓器・全身毒性

ラット、ウサギ、サルにおいて鎮静、麻酔作用の記載があ
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るが、区分 2 のガイダンス値と比較して高用量である。

誤えん有害性：

データがなく分類できない。

１２．環境影響情報
データがなく分類できない。
１３．廃棄上の注意
残余廃棄物：

廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。

汚染容器・包装：

容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

１４．輸送上の注意
国際規制
海上規制情報IMO の規定に従う。

UN No.：

1159

Proper Shipping Name：DIISOPROPYL ETHERClass：

3

Packing Group：

II

Marine Pollutant：

Not applicable

航空規制情報ICAO/IATA の規定に従う。

UN No.：

1155

Proper Shipping Name：

Diisopropyl ether

Class：

3

Packing Group：

II

国内規制
陸上規制情報消防法の規定に従う。

海上規制情報船舶安全法の規定に従う。

国連番号：

1159

品名：

ジイソプロピルエーテル

クラス：

3

容器等級：

II

海洋汚染物質：海洋汚染防止法Ｚ物質

航空規制情報航空法の規定に従う。

国連番号：

1159

品名：

ジイソプロピルエーテル

クラス：

38/9

化学品の名称：ジイソプロピルエーテル

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II

等級：
特別の安全対策

危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中、危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。

１５．適用法令
労働安全衛生法：

名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２別表第９）（政令番号 第 46 号）
危険物・引火性の物（施行令別表第１第４号）

消防法：

第４類引火性液体、第一石油類非水溶性液体（法第２条第７項危険物別表第１）

船舶安全法：

引火性液体類（危規則第２，３条危険物告示別表第１）

航空法 ：引火性液体（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）１６．その他の情報
参考文献・情報
・EHC：Environmental Health Criteria No.196（1997）（http://www.inchem.org/documents/ehc/ehc/ehc196.htm）
・ドイツ学術振興会(DFG)：”Occupational ToxicantsCritical Data Evaluation for MAK
Values and Classification of Carcinogens”Vol. 1～20.
・Patty’s Toxicology 5th ed.（2001）
・経済産業省GHS 混合物分類判定システム（http://www.meti.go.jp/policy/chemical_management/int/ghs_auto_classification_tool_ver4.html）
・独立行政法人 製品評価技術基盤機構

政府による分類結果（http://www.safe.nite.go.jp/ghs/ghs_download.html）
・厚生労働省 職場のあんぜんサイト GHS 対応モデルラベル・モデル SDS 情報（http://anzeninfo.mhlw.go.jp/user/anzen/kag/kagaku_index.html）<記載内容について>
記載内容については各種の文献などに基づいて作成していますが、必ずしも全ての情報を網羅しているものではありませんので、取り扱いには十分注意して下さい。なお、注意事項等については通常の取り扱いを対象にしたものであり、特別な取り扱いをする場合には、その用途・用法に適した安全対策を実施して下さい。また、含有量、物理／化学的性質、危険有害性などの記載内容は、情報提供であり、いかなる保証をなすものではありません。

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