Press Release
令和５年６月８日
在山形報道機関各社

御中
山形大学医学部長
上 野 義 之研究成果の報告について（通知）
大蔵村と医療政策学講座との共同研究の成果についてご報告いたしますので、よろしくお願いいたします。

大蔵村と医療政策学講座の協定「大蔵村 健康的な地域づくりの推進に関する協定書」の成果報告【本件のポイント】•2020 年に、新型コロナウイルス感染症(以下コロナ)が流行した大蔵村では、コロナに関する情報をまとめたパンフレットを役場を介して村民に配布しました。

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このパンフレットの予防効果を調査するために、2021 年にアンケート調査を実施しました。

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パンフレットを読む方が読まない方と比較して、抑うつ症状のリスクが有意に低かったことが明らかになりました。
【概要】

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コロナ流行とインターネットの発達によって様々な情報で溢れかえった状況(インフォデミック)によりうつ・不安といったメンタルヘルスが悪化したことが世界中で観測されています。この影響を緩和するために正確かつ適切な情報提供が有効かもしれないことも指摘されています。しかし、都市部に偏ったマスメディアやSNS により、地方住民は必要な情報を獲得しにくい状況にあります。一方で、地方自治体から提供される情報は住民に信頼され、安心に繋がりやすいと言われています。そこで、本研究では山形県大蔵村と協定を結び、大蔵村住民にアンケート調査を行いました。
調査には 1,031 件の回答を得ました (返答率 39.2%)。アンケート結果を元に解析した結果、パンフレットを読んだ住民は読まなかった住民よりも有意に抑うつ症状のリスクが低いことが分かりました。研究の結果から、地方住民に必要な情報を自治体を介して提供することが、住民のメンタルヘルス悪化を緩和する可能性があるという仮説が立てられました。
本研究成果は 2023 年 5 月 20 日に国際科学誌 Family Practice に掲載されました。
●研究の背景2019 年から始まったコロナ流行は世界中でうつ・不安といったメンタルヘルスの悪化を引き起こしました。また、コロナ流行はインターネットの発達と相俟って、正誤入り乱れた大量の情報が飛び交う状況を引き起こしました。この情報が氾濫した状態をインフォデミックと呼び、インフォデミックもまたメンタルヘルスの悪化を招いたことが世界中で観測されました。この影響を緩和するために正確かつ適切な情報提供が有効かもしれないことも指摘されています。現代社会では、マスメディアやソーシャルネットワーキングサービス（以下 SNS）などのデジタルツールが多用されていますが、COVID-19 が当初は都市部で多く発生したため、デジタルツールからの情報は都市部の情報に偏っていました。そのため、地方住民は自分たちに必要な情報を獲得しにくかったと考えられます。一方、地方自治体から提供される情報は、地方住民に信頼されやすく、住民のパニックを緩和したり、適切な感染予防行動につながったりするといった有効性が指摘されています。
以上の前提から、地方住民に必要な情報を自治体を介して提供することで、住民のメンタルヘルス悪化を緩和できる可能性があるという仮説を立てました。

●対象と方法山形大学医学部医療政策学講座と大蔵村で協定を締結し、2021 年 10-12 月の期間に、16 歳以上の大蔵村村民 2,631 人に対してアンケート調査を行いました。
メンタルヘルスの中でも、うつ・不安・心理ストレスに焦点を当て、それぞれの項目についてスクリーニングテストを用いて測定しました。そのうえで、これらのメンタルヘルスの３項目と“パンフレッ
トを読んだかどうか”がどのように関係しているか、解析を行いました。解析には、年齢・性別・基礎疾患の有無・学歴・在学中かどうか・婚姻状況・自己健康感・ソーシャルキャピタル（個人・地域レベル）、COVID-19 情報を得るために用いた情報源、
COVID-19 情報を得るための情報源に対する信頼度、健康リテラシーの影響を考慮した分析を行いました。

●結果
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1,031 件の回答を得ました(返答率 39.2%)。そのうち有効な回答 974 件を元に解析を行いました。
パンフレットを読んだ群は読まなかった群と比べて、うつの疑いがある住民数が少なかったことがわかりました。一方、不安・心理ストレスが疑われる住民数には差がありませんでした。さらに、パンフレットを読んだ群の方が新聞や書籍などのアナログな情報源を利用し、専門家や行政の意見を情報源として利用・信頼する傾向が強かったことがわかりました。また、SNS の利用はパンフレットを読んだ群・読まなかった群でほぼ同じでしたが、パンフレットを読まない群の方が SNS を信頼する傾向が強かったことがわかりました。
Targeted Maximum Likelihood Estimation による分析の結果、パンフレットを読むことは、読まないことに比べて、うつのリスクが有意に低い結果となりました。一方、不安・心理ストレスの予防については、パンフレットを読むことによる明らかな効果は認められませんでした。また、年齢による層別解析を追加したところ、75 歳以上の高齢者は全体よりも予防効果が高かったこともわかりました。

●結論・本研究の意義
大蔵村役場から配布されたパンフレットは、大蔵村民のうつの予防に有効だったことがわかりました。
また、高齢者の方がパンフレットの予防効果をより享受していることもわかりました。あくまで計算上ではありますが、6.85 人がパンフレットを読むことで 1 人のうつの予防に繋げられるというのは心理療法やカウンセリングよりも効率の高い数値であり、アナログツールによる情報提供がメンタルヘルス予防に一定の効果があることを示すことができました。
今後も技術革新に伴い情報の氾濫（インフォデミック）の影響は引き続き懸念されると思われます。
メンタルヘルス予防として地方自治体から情報発信を行うこと、その手段としてデジタルツールだけでなくアナログツールを併用する価値を本研究で示すことができました。

●謝辞
今回の調査研究に大蔵村住民の皆様・大蔵村役場の皆様にご協力いただきました。この場をお借りした感謝申し上げます。

表 1.

974 名のアンケート回答者の結果
全体
n = 974

平均年齢

パンフレット既読
n = 820

パンフレット未読
n = 154

62.5

49.5

性別（人数）
男性

469

370 (45.1%)

99 (64.3%)

女性

505

450 (54.9%)55 (35.7%)

694

617 (75.2%)

77 (50.0%)349

310 (37.8%)

39 (25.3%)

併存疾患がない人（人数）
最終学歴
中学校

3 / 4

高校

407

318 (38.8%)

89 (57.8%)

それ以上

218

192 (23.4%)

26 (16.9%)

学生（人数）

24

5 (0.6%)19 (12.3%)

結婚している（人数）703

618 (75.4%)

85 (55.2%)

うつ あり (人数)267

207 (25.2%)

60 (39.0%)

心理ストレス あり (人数)25

16 (2.0%)

9 (5.8%)

不安 あり (人数)53

41 (5.0%)

12 (7.8%)

表 2. メンタルヘルス３項目とパンフレットの既読の関係に関する解析結果
95% 信頼区間

相対リスク

P値

うつ あり

0.64

0.43

0.95

0.03

心理ストレス あり

0.37

0.09

1.46

0.15

不安 あり

0.65

0.22

1.93

0.44

【論文情報】
Fukase R, Murakami M, Ikeda T. Leaflet information by the local government on mental healthduring the coronavirus disease 2019 pandemic: a cross-sectional study in a rural area in Japan.
Family Practice 2023. https://doi.org/10.1093/fampra/cmad059【お問い合わせ、取材先】
担当：山形大学大学院医学系研究科医療政策学講座
T E L：023-628-5932
F A X：023-628-5932
e-mail: tikeda@med.id.yamagata-u.ac.jp【山形大学医学部広報担当】
担当：山形大学医学部総務課庶務担当（秘書室）
T E L：023-628-5872
F A X：023-628-5018
e-mail: yu-isokoho@jm.kj.yamagata-u.ac.jp

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准教授

池田登顕（いけだたかあき）