論文

論文

日本企業の人材投資効率と株主価値
石 川
長谷川
目
１．はじめに
２．人材投資効率と株式リターン
３．労働生産性と人材投資効率がもたらす株主価値への相互作用

恭

康 CMA
司 CMA

次
４．Fama-MacBeth回帰による頑強性検証
５．結論

高齢化と人口減という社会的課題を抱える日本では、人的資源を効率的に活用することで国際的にも低位にある労働生産性を改善させることが、経済的側面のみならず社会的側面からも重要である。本稿では、日本企業の人材投資効率を推定することで、人材投資効率が高い企業のその後の株式リターンは相対的に高く、更に労働生産性が低い企業群においてその傾向が顕著になることを、実証分析に基づき議論する。

労働生産性（GDP ／就業者数）はOECD加盟35

１．はじめにカ国中21位、主要先進７カ国の中では最低位に

高齢化と人口減という中長期的な社会問題を抱甘んじているが、その要因を90年代以降のデフ

え、労働人口の減少が予想される日本では、限ら

レ 経 済 と す る 考 え も あ る（ 日 本 生 産 性 本 部

れた人的資源をいかに有効活用して付加価値を生［2017］）。働き方改革により長時間労働の是正がみ出すかという観点は、企業のみならず、日本社

進む中、企業による雇用、賃金上昇を促すために

会にとっても重要なテーマと言える。特に日本のは、人件費増大分を上回る付加価値の創造、つま石川 康（いしかわ やすし）
日興アセットマネジメント㈱ オルタナティブ運用部長。2000年野村證券㈱入社、金融研究所投資技術研究部、04年同社英国拠点、06年同社米国拠点にてクオンツ・リサーチ部門に在籍。11年にわたる海外勤務を含め、グローバルな株式を主対象としたクオンツ
運用戦略の開発に従事。16年３月より現職。1997年東京大学理学部物理学科卒業、99年
東京大学修士（物理学）、2019年京都大学博士（経営科学）。
長谷川 恭司（はせがわ きょうじ）
日興アセットマネジメント㈱ 株式運用部 クオンツアナリスト。2004年横浜国立大学
大学院国際社会科学研究科修了。同年、㈱金融エンジニアリング・グループ入社。05年５月より現職｡©日本証券アナリスト協会

2019

67

論文

り効率的人材投資による労働生産性の向上が不可

が企業の過剰投資を抑制している可能性を議論し欠である。その流れが消費増大につながれば、デている。人的資本への投資と株式リターンの関係

フレ経済からの力強い脱却の可能性も高まろう。

に関する研究は限られるが、Belo et al.［2014］
は、そこで本稿は、従業員数変化率に対する労働生産

米国市場を対象に、従業員数変化率が高い銘柄は性変化の感応度を人材投資効率として定義し、企

その後アンダーパフォームする傾向を観測してお業の人材投資効率と株主価値との関係性を検証す

り、設備投資に着目したTitman et al.［2004］とる。大局的には、雇用問題という社会的課題への同様の結果と言える。石川ほか［2017］は、日企業の取組みが株主価値にどのように影響するか

本市場を対象に、従業員数／売上高や従業員数変という、ESGの「S」に焦点を絞った投資の有効化率とその後の株式リターンの関係を検証した性に対する実証研究と位置付けられよう。

が、有意な関係は観測されていない。

設備投資などの一般的な投資と株式リターンと投資の効率性に関する研究としては、Cohenの関係に関する研究は、近年、特に進展を見せてet al.［2013］がある。彼らは研究開発費（R&D）

いる。Titman et al.［2004］は米国市場を対象にに対するその後の売上成長の感応度を投資効率

設備投資の変化率と株式リターンとの関係を研究（“Ability”）と定義し、R&D投資の効率性がそのし、Cooper et al.［2008］は資産成長率を企業の後の株式リターンと正の関係を示すことを米・日・有形資産に対する投資指標と見なし、同様の検証

英・独において観測した。この結果を受け、彼らを 行 っ た。 更 にFama and French［2015］ は、は投資効率性に関する情報は市場に織り込まれて市場、時価総額、バリュー（自己資本／時価総額）いないアノーマリー情報である可能性を指摘してから成る３ファクターモデルに、収益性（営業利いる。石川ほか［2017］は、同様の手法を設備益／自己資本）と投資（総資産成長率）を加えた

投資・R&D・人材投資に応用し、日本企業にお５ファクターモデルを提唱している。これらの研

け る 投 資 効 率 性 と 株 主 価 値（ 株 式 リ タ ー ン、

究では、いずれも投資が増大傾向、あるいは投資ROE）の関係を検証した。その結果、特に従業水準が大きい企業の株式はその後、軟調に推移す

員１人当たり売上高が低い（労働生産性が低い）

ることを観測している。その背景としては、積極

労働集約型企業において、人材投資効率の高さが的に投資を進める企業に対し投資家は過剰投資の

その後の株主価値に正の影響を及ぼすことを観測可能性を過小評価し、成長期待を描きやすいため、している。

株価の過大評価を生みやすく、結果的にアンダー

本稿では、CSV（Creating Shared Value）のパフォームにつながると議論されている。一方、観点からESG投資の可能性を検証した石川・長谷

日本市場に対しては、久田［2012］、吉野・斉藤川［2018］を基に、労働生産性の改善に着目し［2012］が米国同様に負の関係性を観測している。

た人材投資効率と株主価値の関係に対する研究をしかしながら、Titman et al.［2009］、Watanabe

発展させた。分析期間としては日本の労働生産性

et al. ［2013］、Fama and French［2016］、（GDP ／就業者数）が主要先進国の後塵を拝してKubota and Takehara［2018］では有意な関係いる2002年以降とし、分析対象としてはある程が観測されておらず、Titman et al.［2009］は日度の資産規模の運用対象となりやすい、主要日本

本固有の系列メイン・バンクによるモニタリング

企業（TOPIX 500構成銘柄）としている。本稿

68

証券アナリストジャーナル

2019. 6

論文の構成としては、第２章で日本企業の労働生産性（Number of Employees）、i は個別企業、 t は年に対する改善効果という観点から人材投資効率を度を表す。過去５期分のデータを用いた企業ごと定義し、人材投資効率と株式リターンとの関係をの時系列回帰により回帰係数 αi , NoE、βi , NoEを推グルーピング分析により検証する。第３章では、

定し、βi , NoE を人材投資効率と定義する。雇用（従労働生産性の水準と人材投資効率を組み合わせた業員数）を増やした後で労働生産性が向上する傾

銘柄選択の株主価値への影響をグルーピング分析向を持つ企業の βi , NoE は正の値となり、逆に雇用に基づき検証する。第４章ではFama-MacBeth（従業員数）を削減した後で労働生産性が向上す

回帰によりその頑強性を検証し、第５章を結論とる傾向を持つ企業の βi , NoE は負の値となる。

する。

労働生産性をLP、付加価値をVA、人件費をSと す る と、LP=VA/Sで あ る か ら、LPの 変 化 率
ΔLP/LPはΔが微小な変化を表す際には近似的に

２．人材投資効率と株式リターン⑴

ΔLP/LP ≒ ΔVA/VA－ΔS/Sと分解できる。故日本企業の人材投資効率に労働生産性変化率の分散Var（ΔLP/LP）は、

国単位の労働生産性は就業者数１人当たりGDPとして定義される場合が多いが、個別企業

Var（ΔLP/LP）≒ Var（ΔVA/VA）+ Var（ΔS/S）− 2 Cov（ΔVA/VA, ΔS/S）

の労働生産性としては、付加価値（＝営業利益＋⑵

減価償却費＋人件費）（注１）を人件費で割った値と近似的に分解される。
図表１上段は労働生産性、として定義する。考え方としては、営業活動に用

付加価値、人件費の企業ごとの年次変化率に基づいたコストを割り戻すことで、企業が純粋に生みく時系列分散、共分散の対象銘柄内の中央値、中出した付加価値を算出し、その付加価値が人件費段は中央値間の比率、下段は労働生産性変化率のの 何 倍 に 相 当 す る か を 算 出 し て い る。TOPIX

分散に対する比率の中央値を示している。中段、500指数構成銘柄の労働生産性中央値は、02年３下段の値に基づけば、上記の分解式は１割程度の月から18年２月までの時系列平均で3.29倍とな乖離の範囲内で成立しているのが分かる。付加価

る。Cohen et al.［2013］の手法を応用し、ここ

値の変化率の分散は人件費の変化率の分散の５倍

では従業員数の変化率により２年後の労働生産性程度であり、労働生産性の変化が主に付加価値の変化を説明する時系列モデルを想定し、企業ごと変化によりもたらされることが示唆される。つまの時系列回帰より算出される回帰係数として人材

り、人材投資効率の高い企業とは、従業員数を増

投資効率を定義する。

やすことにより、人件費の増大を上回る付加価値を生み出し、労働生産性を改善させている企業とΔ労働生産性（t）= α i, NoE + β i, NoE ×i
ΔNoE（t− 2）/ NoE（t
− 3）
i
i

⑴

⑴ 式 で Δ は 前 年 か ら の 変 化、NoEは 従 業 員 数言える。
TOPIX 500構成銘柄における人材投資効率の中央値は、02年３月から18年２月までの平均で（注１） 本稿で定義する付加価値、労働生産性の算出では、単独決算のみで取得可能な人件費データを使用しているため、連結決算で反映される海外子会社などの影響が除外される。故に企業全体としての真の労働生産性が把握されていない可能性がある点は留意されたい。

©日本証券アナリスト協会

2019

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論文

図表１
付加価値変化率の分散（Ａ）
中央値

中央値／中央値

中央値

主要日本企業の労働生産性変化率の分解
人件費変化率の分散（Ｂ）

7.34%

1.52%

付加価値変化率の分散
÷ 労働生産性変化率の分散（ Ａ/Ｄ ）

人件費変化率の分散
÷ 労働生産性変化率の分散（ Ｂ/Ｄ ）

付加価値変化率と人件費変化率の共分散（Ｃ）

労働生産性変化率の分散（Ｄ）

1.04%

6.11%

付加価値変化率と人件費変化率の共分散
÷ 労働生産性変化率の分散（ Ａ＋Ｂ－２ × Ｃ ）/Ｄ（ Ｃ/Ｄ ）

120.1%

24.8%

17.0%

110.9%

付加価値変化率の分散
÷ 労働生産性変化率の分散（Ｘ）

人件費変化率の分散
÷ 労働生産性変化率の分散（Ｙ）

付加価値変化率と人件費変化率の共分散
÷ 労働生産性変化率の分散（Ｚ）

Ｘ＋Ｙ－２ × Ｚ

112.8%

35.0%

19.5%

108.8%（図表注）TOPIX 500構成銘柄における労働生産性、付加価値、人件費の年次変化率に基づく時系列分散、共分散を算出し、その値の中央値（１段目）、中央値間の比率（２段目）、比率の中央値（３段目）を示す。分析期間は03年８月から18年８月。
（出所）筆者作成

図表２0.06となる。この期間の従業員数変化率（前年比）
中央値の平均は+1.36%と正である。業種内中央

0.8

値（東証33業種をベースにした10業種分類）の0.6

時系列平均に基づき、業種ごとの人材投資効率とり、素材、医療・薬品と続く。逆に人材投資効率が最も低い業種は鉄鋼・機械であり、自動車、電機・精密と続く。“ニュー・エコノミー” を代表する情報通信業の人材投資効率が高く、“オール人材投資効率る。人材投資効率が最も高い業種が情報通信であ

情報通信

素材

0.4

従業員数変化率の関係を示したものが図表２であ 要日本企業における業種別の
主
人材投資効率と従業員数変化率

公益

建設・不動産

医療・薬品

0.2

消費

0.0
-0.2
-0.4

電機・精密

金融

自動車

-0.6

ド・エコノミー” を代表する鉄鋼・機械、自動車-0.8といった重厚長大産業の人材投資効率が低いとい

-1.0
-1

鉄鋼・機械
0

1

2

3

4

5（％）

う見方もできよう。日本の産業全体における労働

従業員数変化率（前年比）

生産性向上という観点に立てば、人材投資効率が（図表注）分析期間は02年４月から18年３月、対象ユニバ
ースはTOPIX 500構成銘柄。月次で算出した各業種内中央値の時系列平均値を示す。
（出所）筆者作成

高い情報通信において人材流入率が高い点は効率的と言えるが、人材投資効率が低い鉄鋼・機械、自動車といった業種における人材流入率が比較的高い点は必ずしも効率的ではない可能性がある。

年 ４ 月 か ら18年 ３ 月 ま で、 分 析 ユ ニ バ ー ス はTOPIX 500構成銘柄とする。なお、前節で見た⑵

人材投資効率と株式リターン

ような業種による人材投資効率の違いの影響を除

次に、人材投資効率と株式リターンの関係をグくため、業種中立とした分析を行う。具体的には、

ルーピング分析により検証する。分析期間は02

月末に各業種内で標準化した人材投資効率の水準

70

証券アナリストジャーナル

2019. 6

論文に基づき５分割し、等ウェイト加重で五つの分位していることが分かる。第５分位と第１分位のスバスケットを構築する。図表３の上図は各バスケ

プレッド（Q５－Q１）も有意に正のリターンをットの等ウェイト・ユニバースに対する累積超過生んでいる。業種中立を考慮せずに同じ分析を行

リターンを示しており、下表は年率化したパフォ

った場合においても、有意性は若干下がるが、同ーマンス・サマリーを示す。

様の結果が観測される。人材投資の効率性の高さ

人材投資効率が最も高い第５分位（Q５）は有がその後の超過収益につながるという観測結果

意にアウトパフォームし、人材投資効率が最も低は、R&D投 資 の 効 率 性 に 着 目 し たCohen et

い第１分位（Q１）は有意にアンダーパフォーム

al.［2013］の結果と整合的と言える。第１分位（Q

図表３

人材投資効率によるグルーピング分析

人材投資効率による５分位バスケットの累積超過リターン（業種調整あり）（%）
70

スプレッド・リターン（Q5 - Q1）

60

Q1（最低位）

50

Q2

40

Q3
Q4

30

Q5（最高位）20
累積超過リターン

10
0
-10
-20
-30
-40

Q1
（Low）

Q2

Q3

Q4

超過リターン-2.57%-0.07%

0.42%

トラッキング・エラー

2.85%

2.65%

2.35%

情報比

-0.90

-0.02

（-3.59）***（-0.10）（年率）超過リターンのt値

Q5（High）

Q5 - Q1（High-Low）

0.61%

1.50%

4.07%

2.39%

2.84%

4.12%

0.18

0.25

0.53

0.99

（0.71）（1.01）（2.10）**（3.94）***

Mar-18Mar-17Mar-16

Mar-15Mar-14Mar-13Mar-12Mar-11Mar-10Mar-09Mar-08Mar-07Mar-06Mar-05Mar-04Mar-03Mar-02-50（図表注）分析期間は02年４月から18年３月、対象ユニバースはTOPIX 500構成銘柄。毎月末に人材投資効率に基づきユニバースを５分割し、等ウェイトで構築されたバスケットの等ウェイト・ユニバース（TOPIX 500）に対する累積超過リターンの推移とパフォーマンス・サマリーを示す。超過リターンのt値において、*、**、***は、それぞれ10%、５%、１%で有意であることを示す。
（出所）筆者作成©日本証券アナリスト協会

2019

71

論文

１）が顕著にアンダーパフォームしているが、こ毎月末に各業種内で標準化した労働生産性の水準の要因は次章で議論する労働生産性との相互作用に基づき５分割し、等ウェイト加重で五つの分位に起因するものと考えている。

バスケットを構築する。図表４上図は各バスケッ
トの等ウェイト・ユニバース（TOPIX 500）に

３．労働生産性と人材投資効率がもたらす株主価値への相互作用⑴

労働生産性と株式リターン

対する累積超過リターン、下表は年率化したパフォーマンス・サマリーを示している。労働生産性
が最低分位のバスケットは有意に正の超過リター
ンを生み出し、労働生産性が最高分位のバスケッ

前章では人材投資による労働生産性変化の感応トは有意に負の超過リターンを生み出しているの度を人材投資効率と定義し、人材投資効率とそのが分かる。この観測結果は、米国市場を対象に生後の株式リターンは正の関係にあることを見た。

産性が低い企業の株式リターンがその後高いこと

本章では、労働生産性の水準自体がその後の株式をリターンとどのような関係にあるか、更に人材投Imrohoroglu and Tuzel［2014］と整合的と言

資効率と株主価値の関係にどのような影響を及ぼえる。業種中立化しない場合にも同様の観測結果

すかを検証したい。

となるが、有意性は業種中立の場合の方が高い。

観

測

し

たDonangelo et al.［2019］、

先行研究として、Jagannathan et al.［1998］

一方、労働生産性の低さは労働分配率の高さとでは、米国市場と同様に日本市場においても労働同義であるため、従業員に対する利益還元の積極

所得成長率に対する株価感応度が高い銘柄は、そ性と捉えることもできる。その場合、労働生産性の後の株式リターンが高い傾向があり、更に労働が低い企業の株式リターンが高くなる傾向は、従生産性（売上／人件費）が低い特性を持つことを業員に対する利益還元に積極的な企業の株式リタ

観測している。Donangelo et al.［2019］では、ーンが高くなる傾向と言い換えられる。日本市場

米国市場を対象に労働生産性の逆数である労働分を対象に、齋藤・伊藤［2017］は人材活用の評

配率とその後の株式リターンの間に正の関係があ価が高い企業、山田ほか［2017］は働きやすいることを観測し、労働分配率が高い（労働生産性

企業の株式リターンが高くなる傾向を観測しておが低い）企業では経済的ショックに対する収益感

り、労働分配率の高さが人材活用の評価、従業員応度の高さが期待リターンの高さにつながると議の働きやすさにつながっているとすれば、ここで論 し て い る。Imrohoroglu and Tuzel［2014］の観測結果と整合的と言える。

では、米国市場を対象に全要素生産性（TFP：
Total Factor Productivity）と株式リターンとの関係を研究し、TFPとその後の株式リターンの間⑵

労働生産性と人材投資効率によるグルーピン
グ分析には負の関係が存在することを観測している。こ

ここまでの分析で、人材投資効率はその後の株

れら先行研究は全て、生産性が低い企業の株式リ式リターンと正の関係、労働生産性の水準はそのターンがその後高くなることを示唆している。

後の株式リターンと負の関係を示すことを観測しここでは、前章同様にTOPIX 500を対象ユニた。本節では、この両指標の組み合わせにより生バースとし、02年４月から18年３月にわたり、じる株主価値への影響を見る。具体的には、毎年72

証券アナリストジャーナル

2019. 6

論文

８月末にユニバースを労働生産性と人材投資効率などを計測している。労働生産性が高く、人材投の各水準（業種中立性を考慮）に基づき独立に３資効率が低いグループはユニバースを有意にアングループに分け、計９グループの等ウェイト・バ

ダーパフォームし、逆に労働生産性が低く、人材スケットを構築し、その特性を検証する。分析期

投資効率が高いグループはユニバースを有意にア

間は02年９月から18年８月とする。図表５は年ウトパフォームしていることが分かる。この結果

次リバランスにより構築された九つのバスケット

は図表３、図表４における各指標によるグルーピの先１年間の株式超過リターン（左上表）と合わ

ング分析の結果と整合的と言える。

せ、先１年間の対ユニバースROE変化（右上表）

図表４

残余利益モデル（Lee et al.［1999］）に基づけ

労働生産性によるグルーピング分析

労働生産性による５分位バスケットの累積超過リターン（業種調整あり）（%）
80

スプレッド・リターン（Q1 - Q5）

70

Q1（最低位）

60

Q2
Q3

50

Q4

40

Q5（最高位）30
累積超過リターン

20
10
0
-10
-20
-30

（年率）

Q1
（Low）

Q2

Q3

Q4

Q5
（High）

Q1 - Q5（Low-High）

超過リターン

2.36%

0.35%

-0.10%-0.60%-1.93%

4.29%

トラッキング・エラー

2.99%

2.41%

2.34%

2.50%

3.02%

4.85%

情報比

0.79

0.15

-0.04

-0.24

-0.64

0.89

（3.15）***（0.58）（-0.09）（-0.74）（-2.55）**（3.53）***

超過リターンのt値

Mar-18Mar-17Mar-16

Mar-15Mar-14Mar-13Mar-12Mar-11Mar-10Mar-09Mar-08Mar-07Mar-06Mar-05Mar-04Mar-03Mar-02-40（図表注）分析期間は02年４月から18年３月、対象ユニバースはTOPIX 500構成銘柄。毎月末に労働生産性に基づきユニバースを5分割し、等ウェイトで構築されたバスケットの等ウェイト・ユニバース（TOPIX 500）に対する累積
超過リターンの推移とパフォーマンス・サマリーを示す。超過リターンのt値において、*、**、***は、それぞれ10%、５%、１%で有意であることを示す。
（出所）筆者作成©日本証券アナリスト協会

2019

73

論文

ば、株式の理論価格を自己資本で割った値は、将に下落（上昇）する傾向が見られる。特に労働生

来のROEから株主資本コストを差し引いた値（エ産性が高く、人材投資効率が低い企業は翌年のクイティ・スプレッド）の割引現在価値の総和をROEが高い有意性で下落し、労働生産性が低く、主成分とする形で表現される。故にROEの改善

人材投資効率が高い企業は翌年のROEが高い有を伴う株式超過リターンの傾向は、より頑強なも意性で上昇しているのが分かる。この傾向は株式のと考えられる。独立ソート・グルーピングによ超過リターンの傾向と合致しており、株式リターり構築された各バスケットにおける先１年間の対ンに見られる傾向はより頑強なものと考えられユニバースROE変化の平均値（図表５右上表）る。

に基づくと、労働生産性が高い（低い）企業の高

この観測結果に基づけば、労働生産性が低く、水準（低水準）のROEは、１年後に平均回帰的

人材投資効率が高い企業ではROEの改善余地が

図表５

労働生産性と人材投資効率による独立ソート・グルーピング分析

年次リバランス・ベース（業種調整あり、02年９月～ 18年８月）
年率超過
リターン
1（Low）

1
（Low）

2

3
3-1
（High） （High-Low）

0.61%

1.02%

2.20% **

1.58%

（0.62）（1.43）（2.15）（1.65）-0.74%

0.27%

0.73%

1.46%

（-1.18）（0.29）（0.96）（1.48）

1年先ROE変化
1（対ユニバース） （Low）
1（Low）
労働生産性

労働生産性

2

人材投資効率2

人材投資効率2

3
3-1（High） （High-Low）

1.54% *

0.85% **

1.73% **

0.18%

（2.10）（2.57）（2.66）（0.19）-1.02% **-0.14%

0.12%

1.13% *（-2.27）（-0.46）（0.46）（2.08）

3（High） -2.43% **-1.33%-0.30%

2.14% **

3（High） -1.37% *** -0.85% *-0.54%

0.83% *（-2.58）（-0.95）（-0.41）（2.65）（-3.71）（-1.44）（1.79）-3.05% *-2.35%
3-1（High-Low）（-1.78） （-1.27）（-1.65）

人材投資
効率
1（Low）

1

2（Low）-19.36 ***（-5.62）（-6.87）-22.41 ***（High-Low）（-5.47）

3（High）-0.24

14.93 ***（-0.68） （16.35）-0.03

14.25 ***

3-1
（High-Low）
34.29 ***
（9.66）
31.25 ***（-0.09） （16.94） （10.70）-0.06

33.57 ***

従業員数
変化率
1
（％、前年比）（Low）

75.34 ***

1（Low）
労働生産性

労働生産性

-17.00 ***3（High） -41.77 ***3-1-2.91% *** -1.70% ** -2.27% ***3-1（High-Low）（-3.27） （-2.67） （-3.03）

人材投資効率（-5.57）2-2.49%

0.18

18.64 ***
（9.51）

2.06 ***（3.75）

2

2.95 ***（6.06）

3（High）（-0.14） （20.78） （11.55）（0.93）（-1.99）3.57 ***（6.00）

3-1

1.51 **（High-Low） （2.76）

人材投資効率2

3（High）

1.96 ***（3.95）
4.43 ***（9.01）
6.30 ***（9.84）
4.34 ***（9.69）

1.61 ***（3.13）
2.73 ***（5.51）
3.77 ***（9.53）

3-1（High-Low）-0.45（-1.04）-0.22（-0.62）0.20（0.43）

2.16 ***（6.69）（図表注）対象ユニバース（TOPIX 500構成銘柄）を年次リバランス（８月末）で労働生産性（業種調整あり）と人材投資
効率（業種調整あり）で独立に３分割し、計９グループにおける先１年間の対ユニバース（等ウェイト）に対す
る年率超過リターンと１年先ROE変化（対ユニバース相対値）の平均値を示したのが上段であり、各グループにおける人材投資効率と従業員変化率（前年比）の平均値を示している。分析期間は02年９月から18年８月。括弧内の数値はt値を示しており、*、**、***は、それぞれ10%、５%、１%で有意であることを示す。
（出所）筆者作成

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証券アナリストジャーナル

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論文

高く、効率的に従業員数を増やすことにより株主を毀損させていると言える。特に後者の企業群に価値を高めていることが示唆される（図表６）。

おいて株主価値の毀損の程度が高い要因としてこのイメージを検証するため、独立ソートによるは、人材投資効率性の負の度合いが強いにもかかグルーピングで得られた各バスケットにおける人

わらず従業員の増加ペースが高い点が影響してい材投資効率の平均値を示したものが図表５左下表ると考えられる。

である。人材投資効率が高いグループは有意に正

図表５下段の結果は、人材投資効率に基づくグの人材投資効率を持ち、人材投資効率が低いグル

ルーピング分析（図表３）において、最低位の第ープは有意に負の人材投資効率を持つことが分か

１分位（Q１）が特に弱いパフォーマンスを示する。一方、各バスケットにおける従業員数変化率現象に対し示唆を与える。人材投資効率が低いグ（前年比）の平均値を算出したものが図表５右下

ループ内では、労働生産性が高くなるほど人材投表である。全てのグループにおいて従業員変化率

資効率は低下するにもかかわらず（左下表）、従は有意に正であるが、労働生産性が高まるほど従業員数変化率は増大する（右下表）。一方、人材業員数変化率も高まる傾向が見られる。

投資効率が高いグループ内では、労働生産性が高

この結果を踏まえると、労働生産性が低く、人くなるほど人材投資効率は高くなり（左下表）、

材投資効率が高い企業群では、平均的に正の人材

従業員数変化率も増大する（右下表）。つまり、投資効率を持つ企業が、従業員数を効率的に増や図表３のQ１（人材投資効率の最低位）とQ５（人すことにより株主価値を高めていると言える。逆

材投資効率の最高位）は労働生産性が相対的に高に労働生産性が高く、人材投資効率が低い企業群

い銘柄を多く含むと考えられ、ROEの改善余地

では、平均的に負の人材投資効率を持つ企業が、の低さがその後の株価に対して負の影響を及ぼす

非効率的に従業員数を増やすことにより株主価値ことが示唆される。その結果として、Q１のアン

図表６

労働生産性と人材投資効率の相互作用の概念図
人材投資効率が高い企業
人材投資効率が低い企業

労働生産性
労働生産性が低い企業群

従業員数（出所）筆者作成©日本証券アナリスト協会

2019

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論文

ダーパフォーマンスが強められ、Q５のアウトパと す る の がModel１ ～ ４、Fama-Frenchの ３ フ

フォーマンスは抑えられることで、図表３のようァクター（市場β、対数時価総額、B/P）と生産

な分位バスケットの非対称なパフォーマンス・パ

性関連ファクターを説明変数とするのがModel５

ターンが表れたと考えられる。言い換えれば、労～９、そして収益性（営業利益／自己資本）と投働生産性が高い企業群は人材投資に積極的な傾向

資（総資産成長率）を加えたFama-French の５を持つが、その積極投資が労働生産性の更なる向ファクターと生産性関連ファクターを説明変数と上に繋がる場合と悪化する場合で人材投資効率はするのがModel10 ～ 14となる。

二極化する。特に人材投資効率が低い場合には、Model１～４を見ると、グルーピング分析の結ROEの改善余地の低さがもたらす負の影響も加果同様にその後の株式リターンに対し、人材投資

わり、その後の株価は顕著にアンダーパフォーム

効率性は有意に正、労働生産性は有意に負の関係したと考えられる。

を示している。２指標で同時に説明するModel
３でもそれぞれ有意な関係を示し、両スコアを合

４．Fama-MacBeth回帰による頑強性
検証成した生産性改革スコア（Model４）は高い有意性 で 正 の 関 係 を 示 す。Model５ ～ ９ に お い て
Fama-Frenchの３ファクターを説明変数に加え前章の議論に基づき、労働生産性の低さと人材

ると、労働生産性による負の寄与の有意性が消え

投資効率性の高さを標準化後に１対１で合成するる。Fama-Frenchの３ファクターを考慮するこことで、生産性改革スコアを定義する。ここで労とで、生産性による負の寄与が有意性を失うとい

働生産性と人材投資効率は、ユニバースの各業種

う結果は、米国市場を対象にしたImrohoroglu

内 で 標 準 化 さ れ て い る。 本 章 で は、Fama-

and Tuzel［2014］、Donangelo et al.［2019］

French の３ファクターモデル、５ファクターモ

の分析結果と整合的である。一方、人材投資効率

デル（Fama and French［1992, 2015, 2016］）と生産性改革スコアは依然として有意に正の関係を考慮したFama-MacBeth回帰（Fama and MacBethを示し、生産性改革スコアの有意性が最も高い。

［1973］）に基づき、人材投資効率、労働生産性、Model10 ～ 14では更に収益性と投資を説明変数

更に生産性改革スコアとその後の株式リターンのに加えているが、傾向は大きく変わらない。労働関係を検証したい。分析期間は02年８月末から生産性の有意性は依然消えるが、人材投資効率と18年８月末までの16年間とする。各年８月末時

生産性改革スコアは有意に正の関係を示し、特に点のスコアに基づき翌年８月末までの１年間の株生産性改革スコアの有意性が最も高い。

式リターンを説明するモデルを想定し、断面回帰から推定した回帰係数（年次）の時系列平均とその t 値を示したものが図表７である。ここで生産

５．結論

性関連のファクターは全て業種内で標準化し、更本稿では、日本企業の人材投資効率を従業員変に時系列回帰（60カ月）から推定した市場β（対化率に対する労働生産性変化の感応度として定義

TOPIX）以外のファクターは全て断面で標準化することで、株式リターンを中心とした株主価値している。生産性関連ファクターのみを説明変数

への人材投資効率の影響を検証した。グルーピン

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証券アナリストジャーナル

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論文

図表７
切片
Model 1Model 2βFama-MacBeth回帰による頑強性検証

SizeValue Profitability Investment
（対数
労働生産性
（B/M） （OP/B） （資産成長率）
時価総額）

9.65%

-1.13% **（0.87）（-2.44）

9.65%

Model 4

+ Fama-French 3 factors

Model 50.1%

（3.98）

9.65%-1.10% **0.91% ***

（0.87）（-2.41）（3.51）

0.4%

9.65%

1.48% ***

（0.87）（5.29）

10.62%

修正
決定係数
0.3%

-0.79%-0.76%

1.21%

0.3%
6.8%

（1.14） （-0.27） （-0.88） （1.13）
Model 6

10.58%

1.14%-0.58%（1.14） （-0.26） （-0.75） （1.07）（-1.49）Model 7

10.60%

Model 8

10.57%-0.75%-0.78%-0.66%-0.71%

1.22%

0.73% **

（1.13） （-0.26） （-0.82） （1.14）

Model 9-0.56%

0.71% **

（1.13） （-0.25） （-0.69） （1.09）（-1.44）（2.58）-0.69%-0.60%-0.61%

Model 1010.72%

Model 1110.67%-0.84%-0.77%

1.14%
1.07%

6.9%

（2.87）

1.16%

10.54%-0.74%

6.9%

7.0%
0.95% ***

（1.13） （-0.23） （-0.70） （1.06）+ Fama-French 5 factors

生産性改革
スコア

0.97% ***

（0.87）
Model 3

人材投資
効率

6.9%

（3.38）
0.12%-0.90%

7.9%（1.14） （-0.29） （-0.88） （0.86） （0.18） （-1.68）-0.79%-0.69%

1.07%

0.22%

-0.86%-0.49%

7.9%（1.13） （-0.28） （-0.77） （0.86） （0.35） （-1.65） （-1.57）
Model 12Model 13Model 1410.70%-0.87%

0.66% **

（1.13） （-0.29） （-0.83） （0.85） （0.13） （-1.64）（2.67）

10.65%-0.82%

0.65% **
（2.48）-0.64%

1.07%

0.09%

-0.47%-0.74%-0.64%

1.06%（1.13） （-0.27） （-0.72） （0.86） （0.29） （-1.61） （-1.51）
10.64%-0.78%-0.72%

1.06%

0.19%
0.21%

-0.83%-0.85%（1.13） （-0.26） （-0.73） （0.85） （0.33） （-1.61）

7.9%
7.9%
0.85% ***

7.9%

（3.48）（図表注）分析ユニバースはTOPIX 500構成銘柄、分析期間は02年９月から18年８月。先１年の株式リターンを８月末時
点のβ（対TOPIX 60カ月ヒストリカルβ）、対数時価総額（log（ME））、純資産株価倍率（自己資本／時価総額、B/M）、収益性（営業利益／自己資本、OP/B）、投資（資産成長率）、そして労働生産性（業種調整あり）、人材
投資効率性（業種調整あり）、両スコアを合成した生産性改革スコアなどで説明する断面回帰を行い、得られた回帰係数の時系列平均値とt値を示す。*、**、***は、それぞれ10%、５%、１%で有意であることを示す。説明
変数（βを除く）は各断面において平均０、標準偏差１となるよう正規化している。
（出所）筆者作成

グ分析によれば、業種中立の下、人材投資効率が率が高い企業はROEの増大傾向を伴いながら正高い企業ほど、その後の株式リターンが高くなるの株式超過リターンを生み、逆に労働生産性が高傾向が観測された。更に労働生産性の水準が低い

く、人材投資効率が低い企業はROEの低下傾向

企業ほど、その後の株式リターンが高くなる傾向を伴いながら負の株式超過リターンを生むことがが見られた。特に労働生産性が低く、人材投資効分かった。Fama-MacBeth回帰による頑強性の©日本証券アナリスト協会

2019

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論文

検証では、労働生産性による負の寄与はFamaFrenchの３ファクターを考慮することでその有意性を失うが、人材投資効率による正の寄与は有意性を維持し、労働生産性の低さと人材投資効率の高さを合成した “生産性改革スコア” は更に高い有意性で正の寄与を示す結果となった。生産性による負の寄与の有意性がサイズやバリューのファクターを考慮することで失われるという結果

本稿の執筆に当たり、２名の匿名レフェリー、京都大学の加藤康之客員教授、砂川伸幸教授、原千秋教授、そして日興アセットマネジメント㈱の辻村裕樹氏、中野次朗氏をはじめとして、多くの方々より貴重なご意見をいただいた。
この場を借りて、
深く感謝申し上げる。なお、本稿の内容は筆者らが所属する組織を代表するものではなく、全て筆者ら個人の見解に基づくものである。本稿における誤りの全ては、
筆者らの責に帰するものである。

は、 米 国 市 場 を 対 象 と し たImrohoroglu andTuzel［2014］、Donangelo et al.［2019］ と 整
合的と言える。人材投資効率がその後の株式リタ
ー ン と 有 意 に 正 の 関 係 を 持 つ と い う 結 果 は、Cohen et al.［2013］がR&Dの投資効率に基づき観測した結果と整合的であり、企業による人材投資の効率性という情報を市場が十分に織り込んでいない可能性が示唆される。更に労働生産性の低い企業群において人材投資効率による正の寄与が有意性を強めるという観測結果は、限られた労働人口への効率的投資により、主要先進国の中でも低位にある労働生産性の改善を求められている日
本企業にとって心強い結果と言えよう。
最後に、
本稿ではCohen et al.［2013］を参考に、
従業員数変化率に対するその後の労働生産性変化の感応度として人材投資効率を推定した。この定義に従えば、従業員数を削減させた結果、労働生
産性が大きく低下した企業も人材投資効率が高い
企業と判断される。労働生産性と人材投資効率による３×３グルーピング分析（図表５）では、全９グループにおいて従業員数変化率の時系列平均が有意に正であることを確認しており、従業員数
変化率が負の企業の本稿結論に対する影響は限定的と推測される。しかしながら、従業員数変化率の正負を考慮した上での、人材投資効率と株主価値の関係については今後の研究課題としたい。

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