学校法人電子学園

日本電子専門学校

授業運用ガイドライン
2024 年度版

INDEX
０．はじめに
１．教育の基本理念 -----------------------------------------------１-

１）建学の精神２）教育方針３）多様な学生への指導と支援

２．授業設計におけるシラバス ------------------------------- -４１）シラバスとは
２）シラバスの役割
３）シラバス記載項目
４）授業設計の手順

３．成績評価方法・基準--------------------------------------- -９-１）成績評価方法
２）成績評価基準
３）成績総得点

４．遠隔による授業 -----------------------------------------------１１-

１）遠隔授業の方法
２）遠隔授業を行う上でのポイント
３）遠隔授業を行う上での教員側のルール
４）遠隔授業を行う上での受講者側のルール
５）在宅配信を行う上での留意事項

５．生成系 AI の活用 ---------------------------------------------１５-１）基本方針２）生成系 AI の概要
３）利用上の留意事項

６．標準的な授業 ------------------------------------------------１）授業準備
２）授業運営-１６-

０．はじめに
本校では、「建学の精神」の実現に向けた「教育の質の保証・向上」に組織的に取り組んでおります。本ガイドラインは、「教育の質の保証・向上」に向けた授業運用の基本的な考え方を示したものです。
具体的には、授業を運用する上で重要となる「授業設計におけるシラバス」「成績評価方法・基準」「遠隔による授業」「標準的な授業」というテーマに対して、基本理念との整合性を保つことを本ガイドラインの目的としております。そして、本ガイドラインを含めて、教育に付随するすべての情報を本校オフィシャルホームページにて公開しています。
また、遠隔授業の標準化に向けて、本ガイドラインとは別に「遠隔授業運用ガイドライン」を提供しておりますので、少しでも先生方の助けになることを期待致します。
先生方におかれましては、これらの取り組みについてご理解を頂き、今後とも本校の「教育の質の保証・向上」に向けて、ご協力をお願い致します。
ここで、数々の名言を残している、ウイリアム・アーサー・ウォード氏の教師に向けた言葉を紹介します。
“普通の教師は言わなければならないことを喋る”“良い教師はわかりやすいように解説する”“優れた教師は自らやってみせる”“そして、本当に偉大な教師というのは生徒の心に火をつける”
学生が、明日も学びたいと思える授業を目指して、教育の質の保証と向上に努めて下さい。

１．教育の基本理念
１）建学の精神
本校は、「電子技術を核とした創造性豊かな技術者の育成を通して世界に貢献する。」という建学の精神のもと、1951 年に創立しました。創立より一貫して、コンピュータ・電気・電子分野のスペシャリスト育成を本校の使命と捉え、産業界への貢献に繋げています。
２）教育方針本校では、建学の精神を実現するために、以下の３つの教育方針（アドミッションポリシー・
カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー）を掲げています。 また、各学科の専門性を考慮し、下記のポリシーに加えてカリキュラムポリシーとディプロマポリシーは学科毎に別途掲げています。
【アドミッションポリシー】（入学者受入れ方針）
本校の教育方針を踏まえ、入学者の人物像として次を掲げます。
① 夢や目標を持ち、自ら積極的に学ぶ意志がある。
② 将来、世界で活躍するクリエイターやエンジニアになりたいという意欲がある。
③ 人間性が豊かで責任感がある。
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④ 新しいアイデアを発想する力や、専門技術を身につけたいと考えている。
⑤ 異文化交流など、広く物事に興味を持っている。
【カリキュラムポリシー】（教育課程の編成方針）
本校の教育の柱である「職業教育」と「キャリア教育」の質向上に向けて、次に掲げる方針に基づいて教育課程を編成します。
① 高い専門知識・技術力を養成すると共に、企業と連携した職業実践的な教育課程とする。
② 社会人としての基礎的・汎用的能力を養成し、人間性を高める教育課程とする。
③ 自らが学び成長する力を養成すると共に、持続的な学習効果が得られる教育課程とする。
④ 就職を意識した基礎学力養成科目を含む教育課程とする。
⑤ すべての学生が、学習に関連する目標資格を取得できる教育課程とする。
【ディプロマポリシー】（卒業認定に関する方針）
産業界の将来的な人材ニーズを踏まえ、次に掲げる職業に必要な能力を有する者に対して卒業を認定します。
① 産業界で求められる、職業実践的な専門知識と技能。
＊各分野（学科）において、具体的に求められる職業実践的な能力を定める。
② 一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力。
＊「社会人基礎力」のうち、前に踏み出す力（アクション）『「主体性」「働きかけ力」「実行力」』に該当する能力。
③ 疑問を持ち、考え抜く力。
＊「社会人基礎力」のうち、考え抜く力（シンキング）『「課題発見力」「計画力」「創造力」』に該当する能力。
④ 多様な人々とともに、目標に向けて協力する力。
＊「社会人基礎力」のうち、チームで働く力（チームワーク）『「発信力」「傾聴力」「柔軟性」「状況把握力」「規律性」「ストレスコントロール力」』に該当する能力。
産業界で活躍する専門職業人（スペシャリスト）に求められるものは、高い専門知識・技術（専門性）に加えて、社会人としての基礎的・汎用的能力（汎用性）です。本校では、教育方針に基づいて、専門職業人としての専門性と社会人としての汎用性の両面を、各学科での一連の教育活動とそれを取巻く学園生活全般を通して養います。
各学科での教育活動は、育成人材像に応じた先進的かつ実践的なカリキュラムを基軸に、最適な教育環境（実習施設・設備機器、教材、教員）により実施されています。さらに、学内における座学授業や実習、遠隔授業に留まらず、学外での各種展示会の見学や出展、専門分野を生かした大会・コンテストへの参加など、多種多様な特別活動も含まれています。
専門知識・技術の修得と並行して、課題解決能力やコミュニケーション能力を養うグループ
ワーク、プレゼンテーション能力を養う作品発表・展示、文章作成能力を養うレポート課題な
ど、基礎的・汎用的能力の育成に向けた、アクティブラーニング（能動的学習）型授業にも力を入れています。
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全学的な取組みとして、学生自身のキャリアプランニングや就職活動を円滑に行うための科
目の設定、隣接する分野・基礎学力・教養などを個々の学生の指向性に合わせて自由に選択できるエクステンション制度、学外からの学習が可能な遠隔教育など、さまざまな学習の機会を提供しています。
また、学園生活を通して、学生自治会を中心とした各種学校行事の実行委員会や学校運営を支援する学生スタッフ、クラブ・サークル活動、各種ボランティア活動など、学生の希望に応じて自由に参加できる活動の機会を多数設けています。これらは、学科を越えた学生間の交流が図れるとともに、基礎的・汎用的能力の涵養に寄与しています。

３）多様な学生への指導と支援
文部科学省による「2040 年に向けた高等教育のグランドデザイン（答申）」において、高等教
育機関は、18 歳で入学する日本人を主な対象として想定するという従来のモデルから脱却し、社会人や留学生を積極的に受け入れる体質転換を進める必要があると示されています。また、障がいのある学生が、障がいを理由に修学を断念することがないように体制や環境を整えていくこ
とも必要であるとされています。
上記の通り、高等教育機関では多様な学生が入学することが想定され、その指導と支援が求められています。次に、授業を運用する上で考慮すべき、障害者差別解消法による合理的配慮について解説します。
① 障害者差別解消法
障害者差別解消法は、障害を理由とする差別の解消を推進することを目的として、2013 年
6 月に制定されました。この法律では、行政機関や事業者に対して、障がいのある人への障がいを理由とする「不当な差別的取扱い」を禁止するとともに、障がいのある人から申出があった場合に、負担が重すぎない範囲で障がい者の求めに応じて合理的配慮をするものとしています。
「障がいのある方」とは、障害者手帳を持っている人だけではありません。身体障がいのある人、知的障がいのある人、精神障がいのある人（発達障がいや高次脳機能障がいのある-3-

人も含まれます。）、その他、心や体の働きに障がいのある人で、障がいや社会の中にあるバリアによって、継続的に日常生活や社会生活に相当な制限を受けている全ての人が対象となります。
② 合理的配慮の提供
障害者差別解消法により、事業者に対して障がいのある方への合理的配慮が義務化（2024
年 4 月）されました。
合理的配慮の提供とは、「障がいのある人」が「障がいのない人」と同じように行動をしたり、サービスの提供を受けたりできるように、周りの人が過度の負担にならない範囲で、それぞれの違いに応じた対応をすることが求められています。
③ 合理的配慮の基本概念
合理的配慮の基本概念は、平等ではなく公正を目指しており、可能であれば障壁を取り除くことを求めています。

【配慮がない状態】【平等：見えない人がいる】【公正：合理的配慮の提供】 【障壁を取り除いた状態】④ 合理的配慮の判断
合理的配慮は「学習機会の保証」を目的に、学生の特性と教育の本質が適合することを目指
して合意点を見つけることが重要です。困っているのは“学生”であるという視点を持ち、学生とのコミュニケーションに重点をおいて合理的配慮の必要性について判断して下さい。
尚、判断が難しい場合など、対応方法について検討が必要な場合には、上長へ相談をした上で判断して下さい。

２．授業設計におけるシラバス
１）シラバスとは
シラバスとは、授業を担当する教員が、その授業科目の目的や学習目標、概要、成績評価方法と基準、授業計画等について記載した文書です。このシラバスは、学生が学習計画を立てる際に活用されると同時に、「学校（教員）と学生との契約」という位置付けにもなります。
２）シラバスの役割【学生にとって】① 学習計画を立てる。
学生は、シラバスの情報（学習目標や成績評価の方法・基準・授業計画等）から、その授業科目を履修するためにどの程度の学習が必要なのかを把握できます。

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② 主体的な学習を促進。
どの程度の学習が必要か把握することにより、授業時間以外の主体的な学習を促進させる
ことができます。
【教員にとって】① 授業計画の立案担当する授業の「授業の目的」や「学習目標」、「成績評価」等を見直し、計画を立てます。
各回の授業内容の計画は、設定した「授業の目的」「学習目標」に学生を導くための実行計画になります。
「計画を立てる」ことは、「計画通りに進める」ことだけを目的に行うものではありません。
最終的に目的・目標が達成できることが重要で、仮に途中で計画通りに進まない状況になった場合には、その状況を認識し、その後の計画や方法、内容等に修正を加えることが大切となります。
② 授業内容の共有
教員間で、お互いの授業の目的・目標・内容等を確認・共有することができるので、学科での整合性のとれた一貫性のある教育カリキュラム構築につなげることができます。
③ 授業内容の改善
授業内容の改善のために、「シラバスの作成（Plan）」→「授業の実施（Do）」→「授業の振り返り（Check）」→「次年度のシラバスに反映（Action）」の PDCA サイクルを授業改善の基本と位置付けています。
④ 授業内容の整合性「授業の目的」と「到達目標」は、本校の教育方針（ディプロマポリシー・カリキュラム
ポリシー・アドミッションポリシーを含む）、学科の教育目的・学習目標及び育成人材像と、学生が修得すべき能力との関係を明確にします。ついては、学科の教育目的・学習目標及び育成人材像に沿って授業設計を行います。

【本校の教育方針 ⇒ ディプロマポリシー ⇒ カリキュラムポリシー】↓【学科の教育目的・学習目標、育成人材像】↓【学科の教育課程（カリキュラム）】↓【授業設計】⇒ 授業の目的↓
到達目標・単元毎の学習目標↓
評価方法・基準-5-

シラバスに記載３）シラバス記載項目① 科目名
・担当する授業科目名を記載します。
（カリキュラム原本と同一科目名とする）② 区分
・上段：必修 ／ 必修選択 ／ 自由選択のいずれかを記載します。
・下段：講義 ／ 演習 ／ 実習 ／ 実験 ／ 講義・演習 ／ 講義・実習 ／ 講義・実験 ／演習・実習 ／ 演習・実験 のいずれかを記載します。
③ 開講時期・上段：１年次 ／ ２年次 ／ ３年次のいずれかを記載します。
・下段：昼間部 ＝ 前期 ／ 後期 ／ 通年のいずれかを記載します。
夜間部 ＝ Ⅰ期 ／ Ⅱ期 ／ Ⅲ期 ／ Ⅳ期 ／ Ⅰ・Ⅱ期 ／ Ⅲ・Ⅳ期 ／ 通年のいずれかを記載します。
④ 授業駒数（１駒：９０分）
・講義・演習駒数／週：１週間の講義・演習駒数を記載します。
・実習・実験駒数／週：１週間の実習・実験駒数を記載します。
・合計駒数／週：１週間あたりの総授業駒数を記載します。
⑤ 総時間数・単位数（１駒：２単位時間）【昼間部】
・総時間数：期毎に[１週間の総授業駒数×２単位時間×１５週]で算出して記載します。
・総単位数：講義、演習科目においては１５時間の授業時数をもって１単位、実験、実習においては３０時間の授業時数をもって 1 単位として記載します。
【夜間部】
・総時間数：期毎に[１週間の総授業駒数×２単位時間×１０週]で算出して記載します。
・総単位数：講義、演習科目においては２０時間の授業時数をもって１単位、実験、実習においては４０時間の授業時数をもって 1 単位として記載します。
⑥ 企業連携・職業実践専門課程の要件を満たす企業連携の有無を記載します。
⑦ 授業の目的・「授業の目的」は、教員が授業を行う上で学生に望むこと、学生に身につけてもらいたい
能力等を、授業を開講する目的として記載します。
・学校の教育方針、ディプロマポリシー、カリキュラムポリシー、学科の教育目的・学習目
標及び育成人材像に沿うように記載します。
⑧ 到達目標／学習目標
・「到達目標／学習目標」は、基本的に「授業の目的」に対応付けて「行動目標」の形式で設定します。
・この授業を履修して学習することで、学生自身が自分で自分の到達具合を確認する指針となるような行動形式で示します。（何ができるようになるのか、どのような能力が身につくのかを学生を主語にして具体的に示す）
・「学習目標」で設定した内容は、「評価方法・基準」に対応付けることになりますので、測定や評価が可能な形で設定する必要があります。

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一般的に、教員は「～理解する」という学習目標を設定してしまうことがあります。
しかし、「理解する」というのは非常に抽象的な表現となります。この「理解する」
を行動目標で置き換えると様々なレベルが存在することに気が付きます。
ついては、教員側の「理解しましたか？」と、学生側の「理解しました」の間には、
コミュニケーション・ギャップが生じる可能性があります。「学習目標」を具体的な「行動目標」で示すことで、コミュニケーション・ギャップ防止につながります。
◆「理解する」を行動目標で表現する
１．受容・体験～を見る。読む。書く。聴く。体験する。実験する。
２．記憶～を暗唱できる。挙げられる。思い出して説明できる。
３．同定・識別～を分類・識別できる。正しいかどうか判定できる。
４．適用～を適用して結果を予測できる。～を適用して解答を導ける。
５．総合～を適用して現象を説明できる。A と B の関係を説明できる。
６．評価～を用いてその現象の意味を解釈できる。

⑨ 評価方法・基準
・下記の「３．成績評価方法・基準」に沿って記載します。
⑩ 担当教員・担当教員名を記載。
・対象の科目内容に沿った実務経験の有無を記載し、実務経験が有る場合は概要も記載します。概要の記載は、職種及び業務内容を記載した上で、その経験を活かして実践的な教育を行っていることを示します。
（実務経験と科目内容が繋がっていることが必須）⑪ テキスト・参考文献
・使用するテキスト・参考文献を記載します。
（オリジナル教材の場合は、それを明記する）⑫ 関連科目・科目関連図（学園生活ガイドに掲載）に合わせて、関連する科目を記載します。
⑬ 履修前提・選択科目のみ、履修する上での前提要件を記載します。
⑭ 学習項目
・学習内容の全体像が把握できるように、各回で扱う項目の概要を記載します。
⑮ 理解度確認
・各回の学習内容の理解度を測定する上で、測定したい能力に適した方法を記載します。

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１．テスト ＜知識の定着度を測定＞例）テキストの例題・練習問題が解ける。
２．課題（技能テスト）／制作物評価＜技能表現を測定＞例）制限時間内で機器の設定が終了する。
学習した技法を使って作品が作られている。
３．レポート＜思考・判断を測定＞

例）自分の考えが述べられている。
論理的に説明がされている。
４．授業態度＜関心・意欲の程度を測定＞

例）積極的に発言がされている。

４）授業設計の手順
授業設計をする上では、「インストラクショナルデザイン」（ID）の手法を用いて、「教育の効果・効率・魅力」を高めるためのシステム的なアプローチを行います。
システム的なアプローチとして、計画・実施・評価・改善というプロセスを繰り返すことで、授業の安定した品質を保つことに繋がります。このプロセスを教育工学の分野では、「ADDIE モデル」と言います。

※ 具体的な方法は、「ID 研修」にて学習します。

【ADDIE モデル】
Analyze（分析）nn：教育ニーズを分析して、教育対象の設定や目標と評価基準の設定などを行う。
Design（設計）nnn：目標達成に向けた具体的なシラバスの設計を行なう。学習期間の設
定や目標に合わせた具体的な教え方を考えるプロセス。
Develop（開発）nn：実際に学習を行うための準備。学習教材を作成、e ラーニングのシステムを導入、などのように学習に必要な環境を用意する。
Implement（実施）：シラバス、指導案に基づいて授業を実施する。
Evaluate（評価）n：学生の理解度、テスト結果、アンケート、自分自身や他の教員からの振り返りで評価する。

「ADDIE モデル」による分析手法に基づいて、科目の到達目標を明確にします。そして、受講者が到達目標（登頂）を達成できるように、各回の学習目標を先行指標（通過点）として位置づけて導きます。
先行指標である学習目標を一つひとつ達成することにより、到達目標に効率よく導かれることを示すことが重要です。

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到達目標
（登頂）

先行指標 ⑦
先行指標 ⑥
先行指標 ⑤
先行指標 ④

先行指標 ③
先行指標 ②

先行指標 ①

３．成績評価方法・基準
１）成績評価方法① 成績評価は、すべての授業に出席することを前提に、テスト（定期テスト・小テスト）
・課題
提出・作品提出などを総合評価し、100 点満点で評価をします。
② 成績評価は、絶対評価（到達度評価）を原則とし、学生が身につけるべき知識・技術・能力・態度を「到達目標」として定め、その目標を学生がどの程度達成できたかで成績を判断します。
※「到達目標」を適切（高・低すぎない）に設定し、設定の根拠や理由を適切に説明しなければなりません。
③ 適切な「到達目標」の設定として、成績分布が正規分布（目安：S7%、A24％、B38％、C24％、D7％）になることを目安とします。
④ 成績の評価割合を明確にし、シラバスへ記載します。
（合計が 100％になるように設定）
評価
項目
割合

①定期
テスト
%

②

③

④

⑤

⑥

⑦ポート

⑧

小テスト

レポート

課題

作品

成果発表

フォリオ

その他

%

%

%

%

%

%

%

⑤ 成績評価上の最低出席率（80％以上）を満たさない場合は、欠席した分の授業内容を補うためのフォローアップを行います。
※ 原則、すべての授業に出席することが求められます。
-9-２）成績評価基準① 評価基準は、９０点以上を秀、８０点以上９０点未満を優、７０点以上８０点未満を良、６０点以上７０点未満を可、６０点未満を不可とします。
② 当該科目の出席時間数が所定の８０％（５分の４）に満たない学生は、別に設ける補講等を受けなければ評価対象としません。
③ 各科目のシラバスには、到達目標に対する学修成果の達成度を評価する際、どこに着目するのかを具体的に記載します。
【評価レベル】
評価
S
（秀）
A
（優）
B
（良）
C
（可）
D
（不）
E
（保）

評点

ポイント

内容
【特に優れている】

100 ～ 90 点

4

この評価は、学修の成果が到達目標を十分に達成できている非常に優れた成績に与えられる。
【優れている】89 ～ 80 点

3

この評価は、学修の成果が到達目標を十分に達成できている優れた成績に与えられる。
【良い】

79 ～ 70 点

2

この評価は、学修の成果が到達目標を達成できている成績に与えられる。
【合格と認められる最低限】

69 ～ 60 点

1

この評価は、学修の成果が到達目標を最低限達成できている成績に与えられる。
【合格基準に達していない】

59 点以下0

この評価は、学修の成果が到達目標を達成できていない場合。
【評価不能】―

0

試験欠席、レポート未提出、出席不良等で評価不能
な場合。
【認定】

認

―

0

他の高等教育機関で学修した授業科目を本校の授業科目の履修とみなす場合。

※ 合格：評価 S／A／B／C／認

不合格：評価 D／E

３）成績総得点① 成績総得点は、下記の計算に基づいて算出します。
② 成績総得点は、学科単位での成績の順位付けを行う際に用います。
得点=(S：単位数×4)+(A：単位数×3)+(B：単位数×2)+(C：単位数)- 10 -

４．遠隔による授業
１）遠隔授業の方法
遠隔授業とは、インターネットに接続されたパソコンやタブレットを使い、教員と学生が離れた場所で行われる授業形態です。また、配信方法は、大きく下記の２つに分けられます。
① 同時配信型授業
・教員は、教室からビデオや音声を使ってリアルタイムに授業を配信します。学生は、自宅等からビデオや音声を受信します。
・インターネット通信による Web 会議システム（Google Meet）を利用して、離れた場所にいる教員と学生を非対面で繋いで行う授業方式です。
② オンデマンド型授業
・教員はインターネット上で資料や講義ビデオ、課題を配布します。学生は好きな時に好きな場所からアクセスし学習します。（Google Workspace の活用）
・学習時間を固定的に設定せず、履修者に対して教材（音声データ・PDF ファイル、課題等）を提示して、授業内容を教授する方式です。
遠隔授業を行うにあたり、教育内容や学生の状況に応じて「同時配信型授業」と「オンデマン
ド型授業」の選択、または対面授業も含めて適切な組み合わせを考慮することが必要です。
２）遠隔授業を行う上でのポイント① これまでの対面授業で蓄積した教材や講義資料を活用し、無理なく行えるところから開始します。
② 遠隔授業においても、各科目の到達目標は対面での授業と原則同じになります。目標達成のために必要となる配信方法やツールを組み合わせて授業を設計します。
③ 提供するコンテンツは細かく複数に分けて作成します。学生の集中力は、対面授業時よりも維持することが難しいと言われており、約 10～15 分程度で興味が薄れる傾向にあります。動
画を提供する場合は、5～6 分程度のセッションに分けることを推奨します。
④ 同時配信型授業の場合は、双方向同時通信であることを活用し、学生が積極的に授業参加できるような環境を作ります。質問技法（学生への問いかけ）、教員への質問タイム、ディスカッション、課題へのフィードバックなどを取り入れ、授業を活発化することを心がけます。
（Web 会議システムに備えられた、チャット機能、挙手機能や反応ボタン機能、グループ分
け機能 などを活用）⑤ 授業のルールを学科内で共有します。課題の提出方法、教員への質問や相談方法、必要なソ
フトウェア、自宅の環境が十分でない学生への配慮、出欠席の取り扱い、同時配信型授業におけるチャット機能等のルール、録画の有無などの基本的なルールを授業開始前に確認をします。
⑥ すべての学生が参加できるように運用します。通信環境が不十分な学生も参加できるように、より少ない通信量の授業方法を検討します。テキストや画像による教材など、比較的通信量が少ないツールを利用して、学生の受講状況を確認しながら進めていきます。
⑦ 講義動画を配信する場合は、表情が暗くないか（目線が冷たい）、音声は聞き取りやすいか、- 11 -

背景は適切かなどを確認します。受講者は、画面の背景や目線が気になるものなので、学習に関係のないノイズは極力減らすようにします。
⑧ 同時配信型授業の場合は、トラブル対応として別のサービスを併用するなどの代替え手段を用意しておきます。その場でトラブルが解決できない場合には、録画機能を活用して後日配信することも検討します。
⑨ 長時間に亘って画面を見続けるのは、教員も学生も疲労します。同時配信型授業をする場合は適宜休憩を入れるようにし、心身共にリフレッシュする時間を設定するようにします。
（手
足を伸ばす、深呼吸をする、自然の光を見るなど）

授業の最初や最後に、軽い運動を行うことも効果的です。
⑩ 本校では、初めての遠隔授業の導入です。すべてが問題なく行えるとは限りませんので、試行錯誤しながら良い授業を学生と共に作り上げていくという気持ちで臨むことが大切です。
３）遠隔授業を行う上での教員側のルール【同時配信型授業】① 予め設定された時間割に基づいて、決められた曜日と時間に授業を行います。
② 双方向同時通信により、「映像による学生の学習態度の確認」「授業の進行状況に関する学生の意向の確認」「質問の機会の確保と回答」を行う中で、出欠確認をします。
③ 学習効果を確認するため、当該授業による習熟度の確認を行います。
（Google Workspace の活用）【オンデマンド型授業】① 授業開始時にガイダンスを行い、シラバスを用いて当該授業の「目的」「到達目標／学習目標」
を説明すると共に、教材・課題に取り組むにあたっての留意点や必要な視点・観点を示します。
② 各回の授業終了後、インターネット等を活用して「設問解答、添削指導、質疑応答等による十分な指導」を適宜行います。
③ 教材の配信と共に「課題」や「ディスカッション」を設定し、「授業の参加状況」によって出欠確認をします。
尚、どちらの方式の授業においても、シラバスに記載された到達目標が達成できる内容になっていることが必要です。
また、遠隔による授業においても、通常の対面授業と同様の成績評価基準に基づき評価を行います。
【実施上の留意事項】① メールアドレスの間違い等による外部への情報の流出防止に注意をして下さい。
② 同時配信型授業では、学生側の映像および氏名の表示を求めることは可能ですが、学生が拒否する場合には配慮すると共に、学生のプライバシーの保護に注意して下さい。
（例：意図しない形で学生同士の個人情報や連絡先が共有されないための配慮など）③ Microsoft Office のソフトを所有していない学生に配慮して下さい。
（例：Google Workspace、PDF ファイルの活用など）- 12 -

④ 学生側の通信量の負担軽減に配慮して下さい。
（例：提供資料の容量の圧縮など）【著作権の取り扱いについて】
授業目的公衆送信補償金制度は、2018 年 5 月の法改正で創設された制度です。従来の著作権法では、学校等の教育機関における授業の過程で必要かつ適切な範囲で著作物等のコピー（複製）や遠隔合同授業における送信（公衆送信）を著作権者等の許諾を得ることなく、無償で行うことができました（いずれの場合も著作権者の利益を不当に害する利用は対象外です）。
2018 年の法改正で、ICT を活用した教育での著作物利用の円滑化を図るため、これまで認められていた遠隔合同授業以外での公衆送信についても補償金を支払うことにより無許諾で行うことが可能となりました。
具体的には、学校等の教育機関の授業で、予習・復習用に教員が他人の著作物を用いて作成した教材を生徒の端末に送信したり、サーバにアップロードしたりすることなど、ICT の活用により授業の過程で利用するために必要な公衆送信について、個別に著作権者等の許諾を得ることなく行うことができるようになります。但し、著作権者等の正当な利益の保護とのバランスを図る
観点から、利用にあたっては制度を利用する教育機関の設置者が、文化庁の指定管理団体である「一般社団法人授業目的公衆送信補償金等管理協会」（以下、SARTRAS） に補償金を支払うことが必要となっています。
本校では、SARTRAS に補償金を納めることで、授業に必要な範囲で著作物を円滑に利用できるように対応しています。
具体的に利用できる範囲については、授業利用目的の「必要と認められる限度」（法 35 条１項）とされています。詳細については、SARTRAS より公開された「改正著作権法第 35 条運用指針（令和 3 年度（2021 年度版））※」を確認して下さい。
※https://sartras.or.jp/wp-content/uploads/unyoshishin_20201221.pdf＜改正著作権法第 35 条＞

学校その他の教育機関（営利を目的として設置されているものを除く。）において教育を担任する者及び授業を受ける者は、その授業の過程における利用に供することを目的とする場合には、その必要と認められる限度において、公表された著作物を複製し、若しくは公衆送信（自動公衆送信の場合にあつては、送信可能化を含む。以下この条において同じ。）を行い、又は公表された著作物であつて公衆送信されるものを受信装置を用いて公に伝達することができる。ただし、当該著作物の種類及び用途並びに当該複製の部数及び当該複製、公衆送信又は伝達の態様に照らし著作権者の利益を不当に害することとなる場合は、この限りでない。
２

前項の規定により公衆送信を行う場合には、同項の教育機関を設置する者は、相当な額の補償金を著作権者に支払わなければならない。

３

前項の規定は、公表された著作物について、第一項の教育機関における授業の過程において、当該授業を直接受ける者に対して当該著作物をその原作品若しくは複製物を提供し、若しくは提示して利用する場合又は当該著作物を第３８条第１項の規定により上演し、演奏し、上映し、若しくは口述して利用する場合において、当該授業が行われる場所以外の場所において当該授業を同時に受ける者に対して公衆送信を行うときには、適用しない。
- 13 -

４）遠隔授業を行う上での受講者側のルール（2024 年度入学生用 学園生活ガイド掲載）① 著作権について
・遠隔授業のために配布されたデータファイル（音声ファイル、動画・画像ファイル、教材
ファイル、資料ファイルなど）を無断で第三者に提供することを禁止します。また、SNSや掲示板など、第三者が閲覧可能な形でインターネット上にアップロードすることを禁止します。
・他の学生が制作した動画・画像や音声を許可なく取得し、それらを SNS や掲示板などのインターネット上に掲載する行為を禁止します。
② プライバシー、肖像権について
・自分自身と他の学生、担当教員など、関係者全てのプライバシーを尊重して下さい。
・担当教員の許可なく、遠隔授業の様子を録画やキャプチャー等をすることを禁止します。
・遠隔授業中、遠隔システムに表示される他の学生の画像データを取得することを禁止します。
・担当教員や他の学生等の姿が表示された画像などを無断で SNS 上に公開したり、他人に譲渡したりすることを禁止します。
③ セキュリティについて
・他の学生の氏名、学籍番号などの個人情報を、SNS や掲示板などのインターネット上に掲載するなど、外部に漏洩することを禁止します。
・遠隔授業や課題・講義資料等へのアクセスのために通知された情報（URL、アカウント、
パスワードなど）を他人へ提供するなど、外部に漏洩することを禁止します。
④ 不正行為について
・遠隔授業等に対する不正なアクセスや不適切な行為等を含む、授業を妨害する全ての行為を禁止します。
・遠隔授業の進行中、担当教員の許可なくコンピュータの前から離れることや、出席の偽装、身代わり受講、カンニング等の不正行為を禁止します。
⑤ 迷惑行為について
・担当教員や他の学生に対して、SNS や掲示板などで誹謗中傷することや、誤った情報を発信する行為を禁止します。
・授業と無関係のものや、公序良俗に反する動画・画像の発信を禁止します。
⑥ その他の注意事項
・遠隔授業では、授業進行の効率化の観点から、学生の映像および氏名の表示を求めることがあります。自分からの発信が他の受講者にも見られていることを認識し、自分の個人情報の管理に注意して下さい。
・双方向型の遠隔授業において、自分が発言していない時には、マイクを「ミュート」にして下さい。
（自分の端末が周囲の音を拾うと、ハウリングやノイズが生じます）
・双方向型の遠隔授業において、発言をしたい時にはカメラに向かって実際に挙手するか、- 14 -

ツールの「挙手」機能を使用して、教員の許可を得た上でミュートを解除して発言して下さい。
「チャット」機能を使用する場合も、担当教員の指示に従って下さい 。
・誤操作により、自分が気づかずに、意図しない自身の映像や音声が流出している場合があります。操作には充分注意して下さい。
・バーチャル背景を利用する場合には、担当教員の許可を得て下さい。
・コンピュータや通信機器の不具合等で授業にアクセスできない等のトラブルが生じた場合には、メール、SNS、電話等の方法で、速やかに担当教員に連絡して下さい。万一担当教員に連絡がつかない場合には、速やかに学校の職員室（03-3369-9333）に電話をして下さい。
５）在宅配信を行う上での留意事項① 在宅配信の際には、学校法人電子学園在宅勤務規程を遵守して下さい。
② 遠隔授業は対面授業と同等の授業を行う必要があり、在宅配信にも該当します。
③ 事故なく配信できるよう、以下の要件に従って配信環境を整備して下さい。
・通信機器のスペックは、Google Meet の推奨基準を満たして下さい。
・原則、有線 LAN を使用し、無線 LAN の使用は避けて下さい。
・オンライン授業が実施可能な PC を利用して下さい。希望者には貸与します。
・配信用の部屋を確保するなど、授業に支障ない空間を確保して下さい。
④ 万一のトラブルに備えて、遠隔授業を行うための通信経路とは別に、トラブル発生時の学校との連絡方法、学生との連絡方法をあらかじめ定め、関係者に周知して下さい。
⑤ 通信障害等、何らかのトラブルにより授業が成立しなかった場合は、別途補講などを行って下さい。

５．生成系 AI の活用
１）基本方針本校では、先進的な職業教育とキャリア教育を推進するために新しい技術を活用していくことは望ましいと考え、発展著しい生成系 AI を授業などにおいて利用する事は否定をしません。ただし、生成系 AI には出力されるデータの信頼性の問題や、誤用・悪用、それによる教育効果の低下といったリスクも伴っており、下記の留意事項を踏まえた利活用が必要です。
２）生成系 AI の概要
生成系 AI とは、ChatGPT などに代表される人工知能の一種で、人間のように文章を作成したり、会話をしたり、画像を生成したりすることができるプログラムの総称です。これはテキス
ト生成系 AI、画像生成系 AI の他にも音声生成系 AI、3D モデル生成系 AI、動画生成系 AI などと呼ばれるプログラムも含みます。
３）利用上の留意事項① 授業開始時のポイント
授業開始時には、学生に対して生成系 AI の使用の許可や制限について、事前に説明して下- 15 -

さい。学生が課題や実習で生成系 AI を利用した場合の成績評価の公平性を保つように配慮する必要があります。また、学生の提出した課題が、生成系 AI によって出力されたテキストか見分けるツールもありますが、まだ信頼性がそこまで高くなく、正確に見分けることは困難であることに留意して下さい。
② 生成系 AI の適性
アイデアのブレストや、大量の画像コンテンツの準備、プログラミングのエラー対処の問
い合わせなど、生成系 AI の利用が適しているケースは様々考えられます。就職活動においては、面接でのやり取りをリハーサルするといった際には、生成系 AI の利用が適していると考えられますが、一方で自己 PR や志望動機などを考える際に、出力されたテキストをそのまま利用することは、面接本番で自分の言葉で話をすることができなくなるため、出力結果はたたき台としての利用に留めるなど、学生指導の際には注意して下さい。
③ 個人情報の流出
生成系 AI を使って学生の提出した課題の採点補助をする場合、生成系 AI の特性により入力したデータが蓄積され、他のユーザへの出力内容に利用されることも想定されるため、学生の個人情報などのプライバシーに関わる情報を入力しないように留意して下さい。

６．標準的な授業
授業の標準化を目的に、「標準的な授業」として授業を行う上での基本的な考え方を示しますので、
以下の内容に沿った授業の運営をお願いします。
１）授業準備① 学科目標に沿って、担当科目のシラバスを作成します。
② シラバスに沿った授業が実施できるように、授業準備を十分に行います。
③ 授業の実施環境（座学教室・実習教室、視聴覚機器 など）を確認し、授業運営に支障がない
ように準備をします。
２）授業運営【開始時】① 開始チャイムが鳴り終わった時点で、直ちに授業が開始できる状態にします。
② 授業開始時に、「起立」「礼」「着席」の号令のもとで挨拶を行い、その後出席の確認を行います。
※ 学内での対面授業時③ セキュリティカードの着用を確認し、未着用の場合には着用の指導を行います。
※ 学内での対面授業時④ 授業の内容に入る前に、「前回の復習」と「今回の授業の概要や目的」を説明します。
※ 第 1 回目の授業開始時は、シラバスを配布した上で「科目の概要」「科目の目的」 「評価方法」などを説明します。
【授業時】① シラバスに記載された項目やテキストを使用した授業を行います。
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② 単元毎や適切な区切りで、学習内容を振り返ります。
③ 小テストや課題提出を適宜行い、学生の理解度を把握します。
④ 学習進度が遅れている学生に対し、適宜指導を行います。
⑤ 授業の進行を妨害する学生や、居眠りや授業とは関係がないことをしている学生に注意を促すなど、授業中の規律を守ります。
⑥ 遅刻・早退の確認を適時行います。
【終了時】① 授業の終了時間に合わせて、今回の授業のまとめを行います。
② 授業終了時に、「起立」「礼」の号令のもとで挨拶を行います。
※ 学内での対面授業時※ 最終授業時には、すべての授業を振り返り、シラバス通りに行われたかを確認します。また、試験や成績評価についても再度説明を行います。

以上- 17 -