不均質岩盤斜面の崩壊機構解析とその対策事例
A mechanism analysis of the collapse of non-homogeneous rock slope and the counter measure.
片山 直樹*

大坂 理（株式会社日本海技術コンサルタンツ）

Naoki KATAYAMA*

Osamu OSAKA（Nihonkai Technical Consultants CO.,LTD）

石倉 充 （島根県隠岐支庁農林局 治山･林道グループ）
Mitsuru ISHIKURA（Government office of Agriculture and Forestry , Shimane Prefecture）

キーワード：斜面崩壊，岩盤すべり，崩壊機構，不均質岩盤，崩壊予測
Keywords：Slope failure，Rock slide，Collapse mechanism，Non-homogeneous rock，Prediction of slope failure
解析測線

1. はじめに山頂開口亀裂アメント
広域リニ

林道開削のための切土工事
S‑1

時に、切土法面崩壊が発生した。崩壊規模は幅約 25m、斜凡

長約 35m、崩壊層厚 5m 内外であった。この崩壊が引き金となり隣接法面において表層

Ｂブロック

地質境界線

S‑3S‑2

電気探査測線崩壊を誘発、さらには山頂か例

安山岩質凝灰角礫岩

BP‑1

EP‑1礫層らの大規模な岩盤すべりにまで発展しつつあることが確認された。

Ａブロック

本文は、この一連の斜面崩

隣接表層崩壊部

壊について崩壊要因、機構および対策工法についてとりまとめ、紹介するものである。

0

地質境界線
解析測線

2. 崩壊状況と地質概要

1020 m

図-1. 調査平面図

崩壊箇所は海抜約 230m 付近の斜面中腹であり、山頂までの比高差は約60m である。付近の斜面角度は 45 度

伸縮計（Ｓ‑１）

引280.0m（基盤岩新鮮部
270.0m

法高約 10m の切土･盤下げ工事完了した直後、前述の規模で崩壊が発生した

Ｂブロック

域

基盤岩風化部

内外の急斜面を成している。
崩壊順序は、①まず法勾配 1：0.6、張弛 圧縮
みゾ 域ーン

伸縮計（Ｓ‑２）

崩壊面確認）

電探測線(ＥＰ‑１)

ス
260.0mベリ面

Ａブロック②。 その数日後に隣（以下、A ブロック）面
崩壊 面）
理（節接法面において幅約 30m、斜面長約広域なリニアメント
断層？
250.0m

20m の範囲で表層崩壊を誘発したため、基盤岩＝安山岩質凝灰角礫岩

崩壊土砂

溶岩片部工事は一時中止となった。③さらに、崩壊前の切土線(１：０.６)240.0m

凝灰岩部

節理面の発達近に幅約 25cm、深さ約 2m の開口亀裂が約 30m に渡り連続して生じていることが確認でき、山頂からの大規模ブ

崩

壊

０ .６
１：そのままの状態で約半年後に、山頂付面

基盤岩模式図230.0m林道計画高硬質な溶岩片部と軟質な凝灰岩部とが入り混じった様相を呈す。
硬軟の境界部で分離しやすく、セン断力、引張力に弱い

01020304050

図-2. 解析測線断面図

60708090m

ロックの滑動（以下 B ブロック）が発生していることっていることが確認されたため、崩壊の危険性はが判明したため本格的に調査を実施することとな低いと判断し、現場内作業を一部条件付で再開しった。

た。

崩壊地には、古第三紀漸新世の安山岩質凝灰角3-2. 伸縮計 S-2（図-3.2）

礫岩の分布が、表層崩壊が発生した隣接法面には、玄武岩角礫を多く混入する中期中新世の礫層が確

一方 S-2 では全体的に圧縮方向への変位が観測認でき、両崩壊箇所の間には明瞭な地質境界が存された。その動きは S-1 に対し逆の動きだが、S-1在すると判断された。

で引張量が急増する場合には、S-2 において圧縮量

また、A ブロックの頭部滑落崖および右側部に条が急増するというように、変位の増減についての痕有する節理面が広く露出していることが確認さ相関性が見られた。ただし、図-3.3 に示すようにれ、A ブロックの頭部および左右側部は節理や地質変位量の大きさは異なり、S-1 の方が相対的に大き境界などの地質的不連続面により規制され、潜在い変位量であった。また、降雨量が多い時には S-2的に崩壊しやすい状態にあったと考えられる。

においても微量ながら引張方向への変位が確認された。
80

6 00 .0

3. 運動形態

図-3.1（伸縮計 S-1)

70

調査時期が梅雨時期であり、被害拡大が懸念さ5 00 .060れたため、その活動度合い、運動形態および被害（S-1〜3）設置し、動態観測を行なった。設置箇所は図-1 調査平面図に示す。この内、S-1 および 25040

3 00 .0

伸縮量（m m） .

降水量（6 時間累計 mm）

4 00 .0

波及範囲を把握する目的で地盤伸縮計を 3 箇所

302 00 .0において明瞭な動きが観測されたので、以下にそ20れぞれの観測結果概要を示す。なお、A ブロックに10ついては末端部の押出し等の変状が見られず、現

01 00 .00 .0

5 /2 96/29

7 / 147 /2 98/ 1 48/29

9 / 139 /2 880は実施していない。

10 .0

図-3.2（伸縮計 S-2)70

降水量（ 6時間累計 mm） ..

3-1. 伸縮計 S-1（図-3.1）
観測当初に降った日雨量約 150mm を記録する
大雨を契機に、伸縮計は急激な引張方向への変位

0.060-1 0 .050-2 0 .040-3 0 .030-4 0 .0を見せた。その後、降雨量が少なくなると、変位

20-5 0 .0

量がほぼ一定した微量増加を示すようになった。

10-6 0 .0

しかし、7 月初旬にまとまった雨が連続して降っ0-7 0 .0

5/ 2 9たため、変位量は再び急増した。この段階で伸縮

6/ 1 46/297/147 / 298 / 148 /2 99 /1 39/ 2 860 0 .0

量曲線をクリープ曲線として見なした場合、第 340 0 .0

予測を齋藤他（1966）の手法に従い概算した結果、30 0 .0作業を一時中止とし、しばらくその動向を見守ることとした。
その後、変位量は徐々に減少し、曲線の線形も凹型から凸型へ遷移しつつあり滑動が収束に向か伸縮量( mm))局面であると判断された。この時の崩壊発生時間
およそ 8 日後という結果を得た。従って現場内の図-3.3（S-1＆S-2)

50 0 .0

次クリープへ移行したと考えられ、非常に危険な

S-1 の伸縮量

20 0 .010 0 .0S-2 の伸縮量

0 .0

- 10 0 .0
5/ 2 96/ 66/ 1 46 / 226 /3 07/ 87 /1 67/24

8/18 /98 / 17

観測日時（ 6時間毎）

図-3. 地盤伸縮計観測記録

8/25

9/ 29/ 1 09 / 189/ 2 6

伸縮量（ mm）.

状において安定していると判断されたため、観測

6/ 1 4図 3-3 に示すように、両伸縮計の変位絶対量にら風化層区分を行なった。また、地表踏査結果を相対的な差が見られた。現地踏査等から B ブロック

参考に B ブロックの側方範囲および地質境界箇所の上部（S-1 付近）の滑動の影響が A ブロックまでは推定も行なった。その結果は図-1 に併記する。

波及していないと判断されたため、B ブロック内でその収支が保たれていると考えると、S-1 の変位量

4. 崩壊機構解析

は弛みゾーン全体の弛み充填量の総和と等しいと各種調査結果、観測結果から崩壊機構を推測す推測される。そしてこのことから、S-2 付近にはある。A ブロック付近は安山岩質凝灰角礫岩で構成さる程度の範囲を持った岩盤の弛みゾーンが存在すれている。本岩類は硬質な溶岩片と軟質な凝灰岩ることが推測され、S-2 においてはその範囲内にお部が混ざり合ったもので、それらの境界部におけける圧縮変位の一部を拾ったと考えられる。

る工学的強度差が大きく非常に不均質な状態にあまた、弛みゾーンは S-2 観測記録において、大るといえ、強度差の大きい部分での分離が生じ易

雨時には若干引張方向への変位も示していること

い傾向にある。この様な性質に加え、A ブロックのから、A ブロックの安定した崩土の押えにより留ま頭部滑落崖および右側部に見られた節理面およびるものの、B ブロック全体としては安定状態ではな左側部の地質境界によりブロックとして分断され易いことが伺える。

い状態であったため、林道の切土掘削によるブロック末端の開放が誘因となり崩壊に至ったと考えら（2）調査ボーリングれる。

B ブロック内にて 1 箇所実施した。表層からさらに、この A ブロックの崩壊が誘因となり山頂GL-1.5ｍ付近までは表土〜風化土であったが、そを含む B ブロックの滑動が発生した。B ブロックの運れ以深は軟岩Ⅱクラスの棒状コアが採取された。

動形態は、伸縮計観測記録から少なくとも 2 つのただし GL-7.75〜8.50ｍ間において礫状破砕帯を段階に分けられると判断された。①まず、A ブロッ確認し、B ブロックのスベリ面と判断した。

ク崩壊の発生によりバランスを失った斜面中腹部

破砕帯は溶岩片部を礫状に残し、凝灰岩部が一（B ブロック下部）の岩盤が、潜在的な亀裂･節理の部粘土状となり揉まれた様相であった。破砕帯よ拡大、局所的な滑動を生じるなどにより全体的にり下位は徐々に青味を帯びた色調となり、より新弛んだと推測される（第 1 段階）。この部分が崩壊鮮なものとなる。このことから、スベリ面は風化に至らなかった理由としては、既に崩壊した崩土境界面に沿って形成された可能性が高い。

が抑止力として働いたためと考えられる。②その後、また、調査孔を利用してパイプひずみ計観測を斜面中腹で生じた弛みを充填すべく山頂からの滑実施した。その観測結果から、スベリ面深度は。今回の調査動が生じたと判断される（第 2 段階）

GL-8.50m であると判断され、コア状況と整合する開始時点では、すでに第 2 段階の局面であったと結果といえる。

考えられ、伸縮計観測記録より、8 月下旬あたりから弛みゾーンの充填が終わりつつあったと推測で（4）高密度電気探査（Wenner 法）きる。

B ブロックのスベリ面形状および側方方向への波

また、山頂付近には広域に発達する節理ないし及範囲、また、左側部規制要因と考えられる地質断層が存在する可能性があり、そのことも山頂か境界の位置を明らかにするために、解析測線断面

らの滑動が生じ易かった要因であると考えられる。

方向に対し直交する方向に高密度電気探査を実施した。
調査ボーリングに見られた破砕帯形成位置から、

5. 対策工法
対策工法は、滑動の主要因である B ブロック頭部

スベリ面は基盤岩風化境界面に沿って形成されやを排土し、滑動を抑制することを基本とし、アンすい傾向であると考えられる。よって、BP-1 のコカー工および林道路線変更を伴う押え盛土工などア状況をバックグラウンドとし見掛け比抵抗値かを組み合わせ、対策工法を数案検討した。

道路側 溝

B型 2種30 0A

2.0m 土砂用
L=10 4.3m

排 土 工
V=16910. 38m
法面保護 工：客土吹付工
t=3c m A=55

押え盛土工
（崩土利用）

02.0 m 2

解析測線

Ｂ280.0mブロック

270.0m260.0mＡブロ

ック

250.0m240.0m

林道計画高230.0m

0102030405060708090m

林道路線線形変更
L=157.9m

ブロック積擁壁工
L=51.4m

待避所

ガードレール

0Gr‑C‑2B
L=51.4m

1020 m図-4. 計画平面図および断面図

その結果、頭部排土と林道路線変更を伴う押え象に適した解釈をすることで、現場での安全管理盛土工を組み合わせた工法が総合的に優位となるの一手段としてこれらの崩壊予測手法が実務上有結果となり、当該地区の対策工法とした（図-4）。

効なものとなる。
今回、伸縮計観測記録などの現地情報を地質的6. おわりに見地から総合的に解釈することで、適切な現場へ

当該現場は、最初の崩壊が発生してから約半年の指示を行なう事ができた。このように、機構解後に山頂の開口亀裂が顕在化し、B ブロックの存在析結果を現場管理において検証し、十分活用するが明らかになった。崩壊発生直後にこの様な滑動事が安全かつ効果的な対策を講じる上で重要であへと発展することを予見する事は非常に困難であると考える。

ったと考えられる。凝灰角礫岩のような不均質軟以上岩で構成される急斜面では、工学的にも不均質で参考文献あるため、その崩壊形態を推測する事が難しい。

1）齋藤迪孝・上沢弘（1966）：斜面崩壊時期の予知、地すべり、第 2

今回は、ボーリング等現場内作業に先立ち、その安全性を検討するために滑動状況および運動機構を的確に把握し、その動向を予見する必要があった。伸縮計の観測記録はブロック運動を直接的に把握する最も簡便な手法の一つであり、その結果から崩壊予測を行なう手法もいくつか考案されている。現場での情報を多角的に収集し、実際の事

巻第 2 号、pp.7−122）早川嘉一・相田忠明・福本安正・真島寿（1997）：パイプひずみ計による水平移動量の推定（1）、第 36 回地すべり学会研究発表講演集、pp.353−356
3）早川嘉一・相田忠明（1998）：パイプひずみ計による水平移動量の推定（2）、第 37 回地すべり学会研究発表講演集、pp.303−306
4）早川嘉一・宮澤一宏（1999）：パイプひずみ計による水平移動量の推定（3）、第 38 回地すべり学会研究発表講演集、pp.189−192