2022年4月15日
お客様各位
楽天投信投資顧問株式会社「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」
投資対象銘柄（組入れETF）の追加について
平素は｢楽天・バンガード・ファンド｣シリーズに格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
さて、「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」（以下、「当ファンド」）は全世界の株式市場の動きをとらえることを目指して、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を目標として運用を行っておりますが、この度、この運用目標の達成ならびに運用パフォーマンスの更なる改善を目的に、実質的に投資する上場投資信託証券（ETF）として、これまで主要投資対象としていた「バンガード・トータル・ワールド・ストックETF」(ティッカー：VT)に加え、新たに「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF」(ティッカー：VTI)および「バンガード・トータル・インターナショナル・ストックETF」(ティッカー：VXUS)を追加します。これにより、これまで以上に効率的な運用が実現できるだけでなく、これら追加銘柄の当ファンドの純資産に占める比率が今後相当程度に拡大してゆくことで、中長期的に「実質的に負担いただく運用管理費用＊」の引き下げも期待できますことをご報告申し上げます。
弊社は、今後も投資家の皆様の利益最大化を目指して取り組んでまいります。弊社ファンドへの変わらぬご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。
＊ ｢実質的に負担いただく運用管理費用」は、投資対象とする投資信託証券における報酬を加味した実質的な信託報酬の概算値です。

【投資対象ファンドの概要】
以下は、2022年2月末現在で委託会社が知り得る情報を基に作成しています。
マザーファンド受益証券への投資を通じて、投資対象とする上場投資信託証券（ETF）は以下の通りです。
ファンド名バンガード®・
トータル・ワールド・
ストックETF

運用会社名

実質的な主要投資対象

ザ・バンガード・
グループ・インク

全世界株式

運用の基本方針

FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動する投資成果を目指す

管理報酬等
（年）

0.07%*

上記に加え、投資対象とするETF
バンガード®・
トータル・ストック・マーケットETF

ザ・バンガード・グループ・インク

全米株式

CRSP USトータル・マーケット・インデックスに連動する投資成果を目指す

0.03%

バンガード®・トータル・インターナショナル・ストックETF

ザ・バンガード・グループ・インク

全世界株式（除く米国）

FTSEグローバル・オールキャップ(除く米国)インデックスに連動する投資成果を目指す

0.07%*2022年2月25日付で、経費率の見直しにより改定されました。
※上記の内容は、今後変更になる場合があります。
＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
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■□ ファンドの特色 □■ 日本を含む全世界の株式市場の動きに連動する投資成果を目指します。
•マザーファンド受益証券を通じて、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス（円換算ベース）（以下、｢対象指数｣ということがあります。）に連動する投資成果を目指します。

【FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス（円換算ベース）について】「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」は、大型株、中型株および小型株まで網羅する全世界の株式市場の動向を表す時価総額加重平均型の株価指数です。構成銘柄は、米国、欧州および日本などの先進国株式に加えて、中国やインドなどの新興国株式を含み、その数はおよそ8,000銘柄にもおよびます（2021年12月31日現在）。
なお、「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス（円換算ベース）」は、委託会社が「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」に日々の為替レートを乗じて算出したものです。

 上場投資信託証券（ETF）を主要投資対象とし、対象指数に連動することを目指します。
•「楽天・全世界株式インデックス・マザーファンド」を親投資信託（「マザーファンド」）とするファミリーファンド方式で運用します。
また、マザーファンドへの投資を通じて、上場投資信託証券（ETF）に投資します。

 原則として、為替ヘッジは行いません。
 効率的な運用を行うために、投資信託財産で保有する有価証券の貸付取引を行う場合があります。
•有価証券の貸付取引を行った場合には、その品貸料の一部は投資信託財産の収益となります。

 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した
場合には、上記のような運用ができない場合があります。
「Vanguard」（日本語での「バンガード」を含む）商標は、The Vanguard Group, Inc.が有し、楽天投信投資顧問株式会社および承認された販売会社にのみ使用許諾されたものです。また、当ファンドは、The Vanguard Group, Inc.より提供、保証または販売されるものではなく、また投資に関する助言を受けていることを表すものでもありません。したがって、The Vanguard Group, Inc.は当ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
当ファンドは、FTSEインターナショナルリミテッド（以下「FTSE」といいます。）、ロンドン証券取引所（以下「LSEG」といいます。）（総称して、以下「ライセンス供与者」といいます。）のいずれによっても、支援、推奨、販売または販売促進するものではありません。
ライセンス供与者は、「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」（以下、「本指数」といいます。）の使用およびいかなる時点における本指数値の利用から生じるいかなる結果に対しても、明示的か黙示的かを問わず、何ら表明や保証を行うものではありません。
本指数はFTSEによって編集および計算されます。ライセンス供与者は、本指数の誤りについて何人に対しても責任を負わず（過失の有無を問わず）、かつ本指数の誤りに関して通知する義務を負いません。
FTSE®はLSEGの商標であり、FTSEがライセンスに基づき使用しています。

■□ 投資リスク □■ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する投資信託証券に組入れられた有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
当ファンド固有の投資リスクとしては、価格変動リスク／株価変動リスク／為替変動リスク／流動性リスク／信用リスク／カントリー・リスクがありますが、基準価額の変動要因はこれらに限定されるものではありません。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
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■□ ファンドの費用 □■直接お客様にご負担いただく費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

投資信託財産の中から、間接的にお客様にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）

信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年0.132％（税抜0.12％）の率を乗じて得た額とします。

投資対象とする投資信託証券における報酬＊1

年0.07％程度

実質的に負担する
運用 管理費用＊2

年0.202％（税込）程度

その他費用・手数料

信託事務費用、監査報酬、印刷費用、その他投資信託財産の運営にかかる費用、売買委託手数料、外貨建資産保管費用等が支払われます。
※ 委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料等の一部もしくは全てを負担する場合があります。
※ これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。

※ 費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。
＊1 2022年2月末現在。今後、投資内容等によりこの数値は変動します。
＊2 ｢実質的に負担する運用管理費用」は、投資対象とする投資信託証券における報酬を加味した実質的な信託報酬の概算値です。この値は目安であり、実際の投資信託証券の組入状況、運用状況によって変動します。

■□ お申込みメモ □■購

入

単位 販売会社またはお申込みコースにより異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金

単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にご確認ください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。

換金
代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降に受益者にお支払いします。
申 込 締 切 時 間 原則として営業日の午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。受付時間は販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にご確認ください。
購 入 ・ 換 金・ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行の休業日に当たる場合は、申込みの受付を行いません。
申 込 不 可 日
換金制

限 投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付 取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、の中止および取消し 委託会社は、受益権の取得申込み・換金請求の受付を中止すること、およびすでに受け付けた取得申込み・換金請求の受付を取消すことができます。
信

託期間 無期限（2017年9月29日設定）

繰上償

還 委託会社は、受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき、または、この投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、対象指数が改廃されたとき、この信託が実質的に投資対象とする上場投資信託証券が上場廃止となるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。

決算※ただし、一定の条件により繰上償還する場合があります。

日 毎年7月15日（ただし、休業日の場合は翌営業日）

収益分

配 毎決算時に、原則として収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。

課

税

関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。販売会社によっては「つみたてＮＩＳＡ」の適用対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせくだ
さい。配当控除の適用はありません。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
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■□ 委託会社・その他の関係法人の概要 □■■ 委託会社

楽天投信投資顧問株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1724号
加入協会 ： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会■ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理を行う者）■□ 販売会社 □■
加入協会
商号等

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商業協会
取引業協会 品取引業協会○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号○

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第53号

○

○

○

GMOクリック証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第77号

○

○

○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○○

株式会社新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

ソニー銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第578号○○

損保ジャパンDC証券株式会社 金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第106号○

立花証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第110号○

株式会社栃木銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第57号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

•
•

○

○

○

○

お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料は楽天投信投資顧問が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。
したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
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