縮退時代の都市と災害リスク
名言農大学教授岡本耕平
地の中でもそれまでは水害の危険があるため避

1.盟本の地形と都市けられていた後背湿地、！日河道、三角州、干拓地・埋立地へと市街地が拡大した。高いほう地形分類にはいろいろあるが、大分類としては、台地からさらに丘陵地、山地へと市街地がは、低いほうから「低地J「台地j「丘陵J「山地」拡大した。広島市の場合は、台地や丘陵地が少と分けるのが最も一般的である。低地と台地をなかったため、高度経済成長期の比較的早い段まとめて「平野」とする場合や、丘陵と山地を階で低地からいきなり山地の際に市街地が拡大山地・丘陵地」とする場合もある。
一緒にして f01
4年 8月の土砂し、そうした場所の一部が 2

戦前までは日本の就業人口の半数は農業を災害の悲劇に見舞われたのである。高度経済成

やっていて、農業の中心は稲作であったから、長期における市街地の山地・丘陵地への拡大は、かつては日本の人口のほとんどは低地にいた。

戦後新たに日本社会に導入されたブルドーザー

ところが低地は水稲の栽培には適しているが、があって初めて可能になった。

水害にあいやすいので、人々は低地の中でも若このように高度経済成長期に拡大した新市帯

干高い自然堤防や、低地に近接した台地の上を地は、それまでは危険なため人が住まなかった選んで、居住してきた。東京・大阪・名古屋の市か、開発する技術がなくて住めなかったか、の街地もそうしたところにあった。ただし、東京

朝、内どちらかの場所であり、前者は洪水、高iと大阪の市街地が低地と台地にまたがって形成

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・350．

されたのに対して、濃尾平野の低地は極めて低平で詩地が建設された O
地上に市f300

この構図は基本的には 1
950年ぐらいまで維持されてきた。様相が一変するのが高度経済成

DID面積250長期である。国 lは、国勢調査に人口集中地

960年以降の区（ DID）の統計が導入された 1
DID面積 ・DID人口 ・DID人口密度を、それぞれ 1
960年の値を 100として示したものである。人口集中地区はおよそ市指地とみなせるの田・200.
.

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150

960年から 90年にかで、日本の市街地面積は 1けて 3倍以上に拡大したことがわかる。その閥、100

DID人口密度は下がっているので、市街地は全体として低密になっていった。

2.高度成長期に子宮街地はどこに拡大したか？

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人口密度。
今々々々 dき今°＞＼）~＇ーザ~·

問題は、どんなところに市街地が拡大したかである。市街地は 2つの方向に向かつて拡大した。低い方と高い方とである。低いほうは、低12~~·・ 'yO)・ 'yO°＞~」号令や) ＇），＼）~ ゃーや

臨 1 日本の人口集中地震（ DID）の変化
1960年を 100としたときの面積、人口、人口密度の推移
勢認交データ。

国地域問題研究 No.
87(2015.
1)

水 氾i
監、液状化といった災害リスク、 f
走者は土

このように、高度経済成長期からバブル経済崩砂災害や、後述する地震災害へのリスクを抱え壊後しばらくまで、国や地方の防災関連予算はていた。

うなぎ登りに上昇し、治水ダム、砂防ダム、河川改修、護岸、防潮堤などの工事がいたるとこ

3館員意災関連予算の推移ろで行われた。

4.請す街地拡大時代の高度経済成長期には、こうして拡大した新市災害メンタリティ

街地を災害から守るために膨大な予算が注ぎ込まれた。図 2は、 1
960年 以 降 の 盟 の 治 水 治 山

そうした中で、都市住民たちは、土地の災害対策事業費と市街地価格指数（全国平均）の推リスクへの感覚を失っていった。 1
959年 の 伊移を示しているが、 1960・70年 代 の 高 度 経 済

995年阪神淡路大震災までの問、勢湾台風から 1成長期には、治水治山対策事業費は市街地の地自本はたまたま大規模な災害に見舞われなかっ価の上昇に連動する形で大幅に上昇した。行財た。ちょうどこの期間は、高度経済成長期から0年代には上昇がストップ
政改革の行われた 8バブル期にかけての時期であり、中小規模の災するが、バブル崩壊以降の 90年代後半には景は頻繁に起こったが、豊富な防災関連予算を気対策のため再び急上昇した。これは国の歳出f吏って人的被害を減少させることができた（図分であるが、地方では治水対策費は 80年代も3。
）

順調に増加し、例えば愛知県河川諜の予算額は、都市に大量の人口が流入し、かつては危険な1
980年に 379億円、 85年に 454億円、 90年に645億円、 1998年に 834億円でピークに達した。

ため人が住まなかったような場所まで市街化し2500

（人）
7000

160

た。そのような土地でも地価が右上がりに上昇

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図 2 治水治山対策事業費と市街地姐格の推移

図 3 自然災害による死者行方不明者数の推移

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立は 10億円（左）、市街地価格指数
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0年を 100とした指数（右）：総務省統計局 ri:
1本の長期統計系列j 等のデータ。

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mlitεo.
jp/kokudokeikaku/monitoring/system/contents/08/8.~ df
なお、 201
1年の来日本大震災の死者行方不明者数は、 23,769名で桁速いに多い。

13

し、しかも戸建て・持ち家志向が強かったので、人々は、居住地を選択する際、災害リスクにつ5 阪神淡路大震災の影響いてはあまり考慮せず、専ら地価や利便性のみに関心を寄せるようになった。

こうした風潮を一変させたのが 1995年の阪000年の東海豪雨で被害を受け筆者らは、 2神淡路大震災である。この地震で「活断層」とた名古産市の天白 J1流域の住民に、居住地選定いう用語が一躍有名になった。地震による建物理由についてアンケート調査を行ったことがあの倒壊には、建物の頑丈さやその場所の地質なる。「あなたは、今の場所に住むにあたって水ども原因するが、活断層の上に建っているかどの危険性を考恵しましたかけという質問にうかが決定的に重要であることが明らかになっ対して、「考慮しなかった」 59%、「考恵して危996年から国土地理院によった。そのため、翌 1

険だと思ったJ21%、「考慮して安全だと思ったJて各地の「都市圏活断層圏 j の刊行が始まっ20%という回答であった。さらに、「考麗してた。この地図の縮尺は 2万 5千分の lであるか

危険だと思った jと回答した住民に「危険と思っら、個々の建物の判読は無理としても、ある建たのに住むことにした理由 Jを尋ねたところ、物が位置する付近に活断層があるかどうかはわ

その約 35%は「地価・家賃や交通の利便性をかる。それまで一般の人が見ることができた『新優先した」と自答した（河川整備基金助成事業

991年）の縮尺が、 20万分編日本の活断層』（ 1

研究成果報告書「洪水ハザードマップを用いたの lの地勢図を縮小した約 33万分 1であった地域防災力向上に関する研究」、 2005年）。のに比べて、根本的な変化である。

高度経済成長期からバブル経済期にかけて、阪神淡路大震災以降、様々なハザードマップ

土地の災害リスクについて語ることはタブー視や妨災マップが作成・公表されるようになった。

された。すでに起こった災害はまだしも、まだ001年に水防法
洪水ハザードマップの場合、 2起こっていない災害の危険について語ることはが改正されて中小河川に対しでも浸水想定度域嫌がられた。地価そして資産価値に影響を与えの指定が義務づけられ、市町村役場もハザードるからである。行政が災害リスクについて語るマップの作成を匝避することができなくなっことは、土地利用規制につながり、それは主権た。作成されたハザードマップの中には家屋がの侵害だと見なされた。したがって行政が「ハ一軒一軒識別可能な縮尺 l万分の l程度の地図ザードマップ」のような災害「予測」地図を公もある。それを見た住民から、自分の土地の資活断層図」表することは、到底できなかった。 f

産価値が下がるとのクレームが役場に来ることのような研究成果も、たとえ家一軒一軒が分かも多々あったようだが、役場の職員が動じるこるような縮尺で描けたとしても、そのような地とは少なくなった。

図の公表はためらわれた。

一方、 2000年に土砂災害防止法が制定され、ここで記 憶に留めておかなければならないの

防災関係の法律に初めて土地利用規制の概念がは、当時、ハザード情報の公表に抵抗したのは、持ち込まれた。「特別警戒区域」に指定されると、まずもって住民であったということだ。そして、開発規制や移転勧告もありえる。しかし、法律そうした住民の意向を受けて、市町村役場が災ができても、それがどう運用されるかが重要で害リスクの評価や公表を回避した。 2014年広ある。この法律は、前年 1999年の広島での土島市土砂災害でも被災地域が土砂災害防止法に砂災害を受けて制定されたのであるが、その教基づく「警戒包域」に指定されていなかった理書｜｜が生かされず、同じ広島市で 2014年に再び由として、住民の抵抗があったため、と報道さ悲劇があったのは、前述したとおりである。

れた O

また、阪神淡路大震災によって「活断層 Jが脚光をあびたが、活断層を理由とした土地利用14

地域防題研究 No.
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1)

規制の議論が盛り上がることはなかった。アメシティの「考えられる悪影響Jのーっとして、リカ・カリフォルニア州やニュージーランドで市街地が高密度であるがゆえに、地震・津波・は、すでに「活断層法j とでも言うべき法律に洪水−火事などの災害に対して一般的な都市よよって活断層上の建築制限が行われており、日り脆弱であるかもしれないと指摘している。特本に紹介されてもいた（中田高「災害対策へのに洪水リスクの高い地区にはコンパクトシティ

地理学的アプローチー土砂災害と活断層災害を政策はふさわしくないかもしれないとする。

3巻 3号、 1998年）。活中心に−」地理科学 5

我々は、この指摘を充分考慮しなければならな

断層上の土地利用規制が真剣に議論されるようい。日本列島は、複数のプレートが接する、地になるには、東日本大震災による福島原発事故

球上で最も地殻変動が活発な地域に存在するたの発生を待たねばならなかった。

め地震・津波が多い。しかも、台風の常襲地であることに加え、多雨な気候と急峻な山脈のた

6.財政ひっぱくの影響

め、洪水や土砂災害が頻発する。日本は、世界の中で最も自然災害のリスクを抱えた先進国で行政によるハザードマップ作成がさかんにあると言っても過雷ではないだろう。

なった背景には、阪神淡路大震災の影響もある

こうした環境の中で、昔から人々は災害リスが、国や地方の財政ひっぱくも大きく影響してクを見極め、少しでも危険性の少ない場所を選いる。図 2に示したように、閣の治水治山対策んで生活してきた。ここで留意しなければなら993年をピークに急減し、近年はピー事業費は 1ないのは、日本が自然災害のリスクが高い酷だ

ク時の約 3分の 1になった。地方の例として、からと言って、どこもが一様に危険なわけでは愛知県河川課の予算もピーク時の約 3分の lにないことだ。人々は、災害リスクを常に意識し、なった。

その時その時の知恵を動員して、住んで良い場かつてのように潤沢な予算を使って、災害を所と悪い場所を医別して生活してきた。

腕力で押さえ込むことが難しくなり、ハザードこの日本人の意識と知恵、が失われたのが、高マップ作成のような比較的安価なソフト対策に度経済成長期からパフゃル経済の崩壊にかけての頼らざるを得なくなった。さらに今後は、高度40年間である。これは日本の長い控史の中で経済成長期やそれ以前に築いた防災施設のメンは、ごく短期間にすぎない。しかし、日本人のテナンスに追われるようになるので、ハード対心に災害と場所を結びつけることをタブー視す策として新規の事業を行うことはますます財政るというメンタリティをキ直えつけてしまった。

的に困難になるであろう。

日本人は自然環境の脆弱性だけでなく心の脆弱

近年、防災に関して「公助だけでなく、共助、性も抱えてしまった。

自助を Jというフレーズを行政が唱えるように財政がひっぱくし、防災に対して親方日の丸なったのは、財政難が一つの理由である。 20日が期待できなくなった今日、そして人口減少が年に国が災害対策基本法を改定し、 f地区訪災始まり、市街地拡大に大義名分がなくなった今計画制度」を創設して f共助」を強調したのも、日、我々は災害に対する昔の意識を取り戻し、公助によるハード対策の限界を背景にしている

かっ現代の知恵を駆使して防災に務めなければと考えられる。

ならない。

7関：ヨン I~ クトシティと災害と臨本＆意識改革への道

OECD （経済協力開発機構）の報告書『コン先の図 1と図 2を比べてみると、バブル崩壊.(2013年）は、コンパクト
パクトシティ政策I

以降、地価も助災関連予算も急減しているのに15もかかわらず、 DID面積（今市街地）は依然たよらざるをえず、ハザード 情報を提供するだとして拡大し続けている。全国の DID人口密けでは不十分で、行政がいかに住民やコミュニ度は、近年ごくわずか増加しているが、これは、ティーの意識を高めていくかが鍵となる。そのほとんど三大都市圏の状況の反映であって、地ためには、まず行政が意識を変えなければなら方では低い人口密度の市街地が拡大し続けていない。その意味で、災害対策基本法に地区防災

000年改訂る。この一因には、都市計画法の 2計画に関する条項が新設されたのは、ひとつので市街化調整監域の開発がしやすくなったこと踊期であった（市町村職員の負担、予算的裏付があるかもしれない。行政の多くは未だに開発け、コミュニティーの意識格差など、今後解決を重視し、都市計画へのハザード情報の活用にしていくべき課題はあるが）。

消極的である。高度経済成長期のメンタリテイを引きず、っているのである。

活用されなければならない。しかし、この点は高度経済成長期のメンタリティを克服するに最も遅れている。 2005年、日本の主要な 98のはどうしたら良いか。一つは、国が水防法で中断層帯にかかる 485市町村を対象に実施された

小河川 iのハザードマップの作成を義務づけたよ

調査では、都市計画マスタープランに活断層のうに、市町村に対して様々なハザード情報の作ハザード情報を反映させた市町村はほとんどな

成、住民への提供、そして都市計画への活用をかった（文科省地震本部ニュース 2010年 4月

強く促すことである。まずは、市町村職員の意号）。こうした意識の低さが、人口も防災予算識が変わらなければならない。

も減る縮退時代に入っても、相変わらず市街地

洪水ハザードマップに関して言えば、水防法が拡大している現状と無縁ではないであろう。の効果で、浸水想定区域を有する全国 1310市とはいえ、東日本大震災以降、変化の兆しはあ町村のうち 97.
1%にあたる 1272市町村で、洪水る。 201
2年 12月、「徳島県南海トラフ巨大地ハザードマップが作成・公表されるようになっ震等に係る震災に強い社会づくり条例jが可決た（ 2014年 3月末時点）。しかし、洪水ハザーされた。これは、活断層上の土地利用規制を掲012年国土ドマップに関する全国調査結果（2げた日本で初めての条例である。

交通省水管理・国土保全局）によれば、それら洪水ハザードマップの 71%が一度も更新されたことがなく、 64%が今後の更新予定がなかっ

16

さらに、ハザード情報は市町村の都市計画に9.縮退時代の災害リスクをどう考えるかた。とにかく作成すればよいというように、ハ一方で、ハザード情報自体も進化していかな

ザードマップの作成自体が最終日的化しているければならない。本稿の第 2節で、高度経済成可能性がある。

長期に市街地は低い方と高い方に拡大したと述

もちろん、せっかく作ったハザードマップがべた。低い方に関しては、洪水ハザードマップ住民に利用されないという問題はある。各種調や津波ハザードマップの提供が進み、住宅のか査が、住民の多くがハザードマップの存在を認さ上げなどの対策もとられるようになった。一識しておらず、知っていても防災に生かしてい方、上の方に関しては、土砂災害の危険は指摘ないことを報告している。しかしこれも工夫次されているが、それ以外のハザード情報の提供

第である。愛知県河川諜の「みずから守るプロが遅れている。

グラム」はその工夫の一つであり、成果を挙高度経済成長期に、各地の山地・丘陵地で住げている（筆者らの調査参照：河川整備基金助

宅地開発が行われた。山を削り、谷を埋めて平成事業研究成果報告書「コミュニティーを主坦にして住宅団地を建設した。したがって、こ体とした水害対策の可能性と課題に関する研うした場所の住宅は、盛土、切土、あるいは両013年）。縮退時代の防災は共助・自助に究」 2978者の境界のいずれかの上に建っている。 1

地域問題研究 No.
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1)

年宮城県沖地震によって盛切境界（盛土と切土の境界）に建っていた住居の多くが全壊を含む被害を受けたのに対し、切土のみに建った家屋の被害は少なかった。しかし、この種のリスク情報の提供は、これまでなされてこなかった。
ょうやく 2013年に仙台市が宅地造成履歴等情報マップを公開した。技術的には、関 4のようISによる 3D表示を用いて、よりわかりやにGすいハザード情報を提供することも可能になりつつある。
丘陵地に造成された団地に入間した時に切土・盛土の分布を意識した人はほとんどいなかったであろう。盛土、切土、盛切境界で分譲価格に差はなかったであろう。ところが地震時には、ほんの数メートルの差が明暗を分ける。
広島土砂災害では、谷すじからどれだけ離れているかが命運を分けた。
住宅の購入時には予想しなかったリスクが露わになることは、住民にとって気分の良いことではないであろう。特に同じ価格で買ったはずの自分の家と近所の家の危険度が大きく異なるような情報の公開は、痛切である。しかし、住民の命と財産を守るために、新しいハザード情報の提供を怠ってはならない。高度経済成長期のようにハザード情報を意識的であれ無意識的であれ隠すことは絶対に許されない。どんな街づくりであっても、住民の安全が最優先に考えられなければならないからだ。そのためにも新しい知識と知恵を駆使して、正確で精綾なリス
ク

情報を住民に提供していかなければならない。それが、災害高リスク国日本において、災図 4 住宅造成地の造成前（a）と造成後（ b）の鳥轍匡およ)び切盛り分布図（c(a)(b）で言語さは 3.
5倍に強務。（ c）で白い部分の内側が盛土、外る。

分、その境界が盛切境界（原図はカラー）。石県総側が切土音［I士氏作成。出典：鈴木康弘編著『ハザードマップを見i
玄そう（仮.(2015年、岩波書店、刊行予定）題）I付記［審者障壁｝

高度経済成長期前の地域の様子を知るには、吉い地形閣が役に立つ。谷謙二氏が開発した「今昔マップj では、古い地形図を簡単に間覧でき、現在の地域の様子と比較することができる。（ http://ktgis.
net/kjmapw/)

1
955年、島根県生まれ。名古屋大学文学部、間大学
説文学研究科史学地理学専攻修了、博士（地理学）。
名古屋大学大学院環境学研究科教授、専門は地理学0に強いコンパクトな市街地の形成につなが・編書に、 f
都市空間における認知と行動J古今書説、 r
TraditionalWisdomandModernKnowledgeforutureJSpringer、他がある。
theEarthS F

日本学術会議連携会員、愛知県流域委員会委員、他。

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