川崎医療福祉学会誌
総Vol. 32

No. 1

2022

１ － 11

説

情報通信技術を用いた遠泳教育モデルの可能性
濱田大幹＊1 中尾有子＊1 山形高司＊1 川島将人＊1
小栁えり＊1 脇本敏裕＊1 宮崎仁＊2 矢野博己＊1

要約

溺死者は，世界中で年間約24万人いると推定され，溺死は，不慮の事故の中で第3位の死因である．
水泳と水への安全管理能力の向上に関する教育不足は，溺死を招く最大のリスクのひとつとされている．したがって，基本的な水泳技術（泳力）のトレーニング，水辺環境での安全管理，年齢に合わせた救助の方法に関する教育の充実が急務である．水泳授業において，泳法の習得は不可欠な項目であるが，水難事故を減少させるための安全管理教育も必要である．子どもたちが自然の驚異と脅威の両方を学び，その結果として安全管理能力（調水力）を理解させるためには，教育現場での遠泳を含む
水辺教育の普及に取り組む必要がある．しかしながら，安全性の問題から教育現場で遠泳実習を行う
ことが困難であるため，遠泳を実施している学校は減少している．我々は，Virtual Reality（VR），ウェ
アラブルデバイス，ドローンを含む Information and Communication Technology（ICT）機器を活用することで遠泳実施の問題点を回避できると考える．ICT 機器の活用により，体験型総合学習として，デジタルトランスフォーメーションを実現することで，安全で教育効果の高い水辺の学びをサポートする可能性がある．安全な遠泳を実施するために必要な知識，技術，そして準備について述べると
ともに，最先端の ICT 機器を用いた新しい遠泳教育の在り方について論じる．

１．はじめに

ともに，最先端の情報通信技術（Information and「遠泳」は，水泳の実力の進歩を試す意味で催さ

Communication Technology: ICT）を用いた新しいれることもある．一方で，隊列で組んで泳ぐ集団で遠泳の在り方について検討を行う．

の遠泳は，泳ぎの上手な子は苦手な子に気を配り，
２．水難事故の現状と水泳教育の変遷

泳ぎの苦手な子は自分自身の能力と向き合い，早く泳げる子はそうでない子のスピードに合わせてゆっ

溺死者は，世界中で年間約24万人いると推定され，

くりと泳いであげながら，自然と対峙しながら泳ぐ

溺死は，不慮の事故の中で第3位の死因である3）．

1）ものである ．偉大な自然の中で，自己の気力，体溺死は，子どもや若者の主な死因の1つでもある4）．

力の限界に挑戦することで，自己をみつめるととも

日本では2020年度の水難者は1,547人，そのうち176に，集団の偉大さを知ることができる2）．プールで人が中学生以下の子どもである5）．2020年のマリン

タイムを競い合う近代4泳法とは違った教育の形でレジャーに伴う海浜事故者は，帰還不能が最も多ある1）．

く，次いで海中転落，溺水となっており，これら3しかしながら，自然環境を活用して実施されるこ

項目が全体の半数以上を占めている6）．この現状は，とから安全への配慮が最大限に優先されなければなWorld Health Organization（WHO）も問題視してらない．それが遠泳を企画する側の大きな責務と考おり，WHO の溺死に関する世界で初めての報告書えられる．本稿では，安全な遠泳を実施するためにに水の事故に関しての原因と対策として「溺れな必要な知識，技術，そして準備について述べるといための10の行動」（図1）が記載されている4）．そ＊1 川崎医療福祉大学

医療技術学部 健康体育学科
医療技術学部 臨床工学科（連絡先）濱田大幹 〒701-0193 倉敷市松島288 川崎医療福祉大学
E-mail : h.hamada@mw.kawasaki-m.ac.jp＊2 川崎医療福祉大学

12

濱田大幹・中尾有子・山形高司・川島将人・小栁えり・脇本敏裕・宮崎仁・矢野博己

1. 水辺の立ち入りを防ぐ
フェンスなどの設置

2. 子供が安全に遊べる場所の確保

6. ボート，船舶，フェリーに関する安全規制の設定と実施

7. 洪水リスクと復興の管理

3. 水泳と水への安全管理能力の向上

8. 溺水防止への取り組み

4. 救命・蘇生法の指導

9. 洪水対策など
水の安全に関する政策

5. 国民の意識を強化し，子どもの脆弱性を強調する

10. 溺水に関しての研究課題に取り組む

図１ 溺れないための10の行動
GLOBAL REPORT ON DROWNING（2014）4) より和訳
表１

泳げる・溺れないための課題8項目

水深くへ入ること．
水に浸かり水面を泳ぐこと．
快適に潜水したり水面を泳いだりすること．
少なくとも2つの基本的な泳法を習得すること．
ゆったりとした呼吸で、ストロークの要求に合わせて呼吸をすること．
水中で体勢を変えること．
進行方向を変えること．
浮いていること．
Stallman et al.,2008 11)より和訳の中でも，水泳と水への安全管理能力の向上に関す

どの基本的な水でのスキルは，水難時に不可欠である教育不足は溺死を招く最大のリスクのひとつとさる可能性がある11-13）．調水力には，これら水中でのれ，基本的な水泳技術（泳力）のトレーニング，水運動技能に加え，知識や行動規範，技能の自己認識，

辺環境での安全管理，年齢に合わせた救助の方法に

他者の安全を確保できる能力といった，水辺での安関する教育の充実が急務である7）．

全に関する様々な能力が含まれる．このように，欧8）Brenner et al. は，水に対する安全教育を子ども

米では水中での自己保全能力を調水力として，水泳や若者に行う必要があると指摘している．欧米で教育を通して身につけることを重視している．もちは，運河が街中に張り巡らされていたり，各家庭にろん欧米でも泳法の習得は水泳教育のコアとなる学プールが設置されていたりするなど，幼児から成人

習課題ではあるが，幼児から成人まで，過去から現まで身近に溺水する危険性が潜んでいるため，水辺在に至るまで，一貫して調水力をはじめに身につけや水中で安全に活動するために必要な資質や能力，ることが最も重要と考えられている14）．

Water Competency の重要性が早くから提唱されて
きた

9,10）

日本における水泳教育は，1995年の紫雲丸衝突事．我々は，この資質や能力を調水力と呼ぶ故を契機に急速に発展を遂げた．公立学校プールのこととする．これに関して，Stallman et al.11）は溺設置が進み，泳力向上を目的とした教育の推進15）に水事故の事例から，自己保全に必要な運動技能を「泳より水難事故件数が減少したことが報告されていげる・溺れないための課題8項目」と示した（表1）．

る16,17）．しかしながら，最新のデータでも，日本はこれらの技能はプールではなく，自然水域で発揮で10万人あたりの溺死率が4.9名で先進国の中でも高きることが重要である9）．フローティング，立ち泳

い17-19）（図2）．2008年改訂の中学校学習指導要領でぎ，向きの変更，呼吸制御，水面の上下の推進力なの保健体育の目標は「心と体を一体としてとらえ，

安全な遠泳教育

図２3

人口10万あたりの年間溺水者数の国別比較
WHO Mortality Database19) から作成

運動や健康・安全についての理解と運動の合理的な３．水辺学習の教育的効果とこれからの遠泳

実践を通して，生涯にわたって運動に親しむ資質や

学習指導要領の改訂（2020年）により，保健体育

能力を育てるとともに健康の保持増進のための実践科における学習過程については，これまでに引き続力の育成と体力の向上を図り，明るく豊かな生活をき「生きる力」の三つの柱である「知識・技能」，「思営む態度を育てる．
」とされ，さらに体育分野では「生考力・判断力・表現力等」，「学びに向かう力，人間涯にわたって運動に親しむ資質や能力を育てる」と性等」の資質・能力を身につけること24）とされてお20）明記された ．このように水泳教育においても，「競り，「生涯にわたって心身の健康を保持増進し豊か争」や「記録の向上」などの運動の「楽しさ」に触なスポーツライフを実現するための資質・能力を育れることが目指されていた．そして，2020年度小学

成することを目指すこと」が保健体育科の目標とさ校新学習指導要領では，水泳運動に「安全確保につれた21,25,26）．その中でも自然とのかかわりの深いス

21）

ながる運動」が記載されるようになり ，ようやくキー，スケートや水辺活動などについては，従前ど水泳教育に対して，「泳力」や「楽しさ」から「安全」

おり，学校や地域の実態に応じて積極的に行うことにも着目するような改定が行われた．

に留意するもの21,25,26）としており，保健体育科教育

これまで，子どもたちの「生きる力」の育成に向け水泳教育における学習指導要領は変遷を遂げてきで水辺学習の機会を子どもたちに提供する必要性が記載されている．

た．水泳教育の「目標」は泳法習得以外にも生涯ス

日本の国土は，中緯度地帯にあり，南北に細長

ポーツ，競争や記録への挑戦等，多岐にわたるにもく伸び，広大な森林と豊かな海，そしてこれをつかかわらず，現状では「泳法取得」，「泳法指導」

なぐ河川をもつ島国で，長い水辺を持つ．海岸線

22）に終始しており ，実際に水泳授業で取り扱う種目の延長は，34,500km あり，そのうち自然海岸は約の80% が未だ「競技水泳」である16）．保健体育科教18,000km（57%）である．さらに，半自然海岸（潮員の養成期間である体育系の大学においても約80%

間帯は自然状態にあるが後背海岸は人工化されて23）の授業で主に「近代4泳法」を実施している ．しいる自然海岸）が約4,300km で，その他（河口部）

かしながら泳法のみの習得は，水に接する機会を増

264km を加えると73% で，水辺活動が可能とされ加させ，自身の泳力の過信から生きる水の下ではかる．水辺学習である水辺活動，水辺スポーツ・レク

えって溺れるリスクを高める可能性が指摘されていリエーションは，この水辺を活用して実施できる27）．

る8）．泳法習得による喜びも大切に育まれるべきこ

水辺学習の教育的効果として，青木ら28）は70項目とではあるが，水難事故の多く発生する自然の中で，からなる生きる力の評価用紙「IKiRu chikara」を

事故を減少させるための取り組みとして，調水力が用い，学校の体育等の授業で実施されている水辺活より必要となることは事変として認識すべきことで動プログラムである「日本版 School Water Wise」

はないだろうか．

に参加した小学校児童267名を対象としてプログラ4濱田大幹・中尾有子・山形高司・川島将人・小栁えり・脇本敏裕・宮崎仁・矢野博己

ムの影響を評価し，身体的耐性を除く，生きる力のの技能水準が低い者ほど「状態不安」が高くなる傾ほぼ全般に大きな向上の効果があることを報告して向があることなどが明らかとなっている37）．

いる．大学生を対象にマリンスポーツ実習を実施

現代の子どもたちに「生きた水」の魅力とともにした研究では，5日間のプログラムにより自己効力

自然の驚異と脅威の二面性を学び，調水力を育む水

29）

感が向上したことが報告されている ．海洋リテラ

辺学習の機会を提供するために，まずは大学等でのシーに関する研究では，実習プログラムによって異遠泳をはじめとした水辺学習の普及に取り組む必要なった海洋リテラシー下位尺度に実習前後での変容があると考える．

が見られ，実習期間，プログラム内容，指導方法の工夫等を行うことにより，海辺における体験活動が参加者の海洋リテラシーの一部を向上させることに30）

有効である可能性が示唆されている ．

４．ICT を用いた安全遠泳
新学習指導要領における水泳の内容には，安全確保につながる運動という項目があり，背浮きや着衣

このような水辺学習の中でも遠泳は，沖で泳ぐこ泳の必要性に関して記載されているが，泳法のようとが多く，海の特徴を多岐にわたり体験することがな詳細なガイドラインは存在しない．泳げない教師

できる31）．遠泳の必要性について「長い距離を泳ぐの増加，プールの廃止，近代4泳法に偏った水泳授ためには泳力，持久力，忍耐力，勇気など心身共に業など子どもたちが水辺学習から遠ざかる一方であ多くのものが必要である．海水のもつ要素を知り，る．小・中・高校で実施される夏期の臨海学校でそれを克服することは，積極的に安全に対する態

は，プログラムの一つに「遠泳」が実施されてき度を身に付けることにもなる．
」
．さらに，
「臨海水

たが，減少傾向にある34,38）．指導者の不足，教員の泳における遠泳は集団で行うのが一般的であり，個意識低下，経費の問題，社会的圧力（責任問題），

人の力では困難と思われることに対しても，互いに天候の影響などが遠泳減少の背景にあり，それら

協力し励まし合いながら挑戦するなど，社会的態の共通点は「安全に実施することの困難さ」であ度を身に付ける貴重な機会でもある．
」とされている34,38）．高校の遠泳実習を安全に実施するために，

32）

る ．遠泳時の状態不安に関する研究では，遠泳後医師が同行している高校も存在するが，その割合はに状態不安が有意に低下する傾向が観察され，泳力わずか1.7% である39）．安全性を担保し，遠泳を行

上位群と比較し泳力下位群の不安は有意に高いこと

うことがこれからの保健体育科教員の育成に重要な33）が報告されている ．遠泳を実施している学校での要素となる．これらの問題点に対し，安全な遠泳実「遠泳のしおり」より，地域の歴史や社会環境など

施の立役者として，近年，革新的な進歩を遂げてき

社会科教育海洋の特性や水辺の生物など理科教育，ている ICT による対策を提案することができる．

感想文詩や俳句を課する国語科教育，砂の芸術や歌

内閣府より「Society 5.0」が提唱されており，膨などの芸術科教育，また遠泳行事に臨むための健康

大なビッグデータを人間の能力を超えた Artificial

診断や検温などの健康教育や健康管理などいわゆるIntelligence（AI）が解析し，その結果がロボット

運動睡眠食という健康行動に対する健康体育的教育などを通して人間にフィードバックされることで，1）も行われている ．このように遠泳は子どもたちに

これまでは出来なかった新たな価値が産業や社会

とって，自分を多角的視点からとらえることのできにもたらされるとしている40）．これまでの ICT 機るもので「生きる力」の育成に有効な手段の一つと器の進化を整理するとともに（表2），遠泳におけるされる1）．すなわち，遠泳は保健体育教科の領域だ

いくつかの ICT 機器を利活用した「Water Safety

けでは捉えられないほど教育効果は多岐にわたり，

Net System（WSNS）」について提示する．

人間形成の上でも大きな価値をもつ活動であるとい

４．１

34）

VR を活用した遠泳事前学習システム

バーチャルリアリティー（Virtual Reality: VR）

うことである ．
遠泳などの水辺学習を子どもたちが行うために，の中でも360°ビデオは，全方位カメラで撮影されまず，保健体育科教員の養成が必要となる．保健体

たパノラマビデオであり，視聴者は，従来の2次

育科教員の養成機関の一つである K 大学では，こ元（2-Dimensions: 2D） ビ デ オ の 固 定 さ れ た 視 点

れまで29年間，大きな事故を起こすことなく遠泳実

ではなく，360°途切れることなく見ることができ習が実施されてきた．安全に遠泳実習を行うため，

る41）．このようなビデオを2D 画面ではなく VR ヘッ

水泳技能別にグループ編成を行うことが妥当である

ドマウントディスプレイ（Head Mounted Display:35）

ことを明らかにしている ．疲労発生要因の1つでHMD）で表示すると，自然で没入型の体験を行う

ある体温変化を評価する上で，体脂肪率の測定が必ことができる42-46）．VR は，軍事，医療，鉱業，火要である36）．遠泳実習時の心理変化について，水泳

災および避難のシミュレーションなど，さまざまな安全な遠泳教育
表２

5

ICT 活用の進化と有用性

VR（HMD）

ウェアラブル
（PHR）

2013
2014

・第二次ブーム
・輸送可能な試薬の検討 89)
・西之島の観測 86)

2015
2016

・PHRの利活用推進 49)
・HR,SPO2,EMG, 睡眠,体温,脳波などが測定可能71)・スマートフォンで取得した歩数の国際比較 69)
・身体活動のサーベイランスシステムの開発・向上のためにICT の利活用を推奨 67)
・HR の変動測定 74)

・VR 元年と呼ばれる

2017
2018

2019

2020
2021

ドローン
・Amazon Prime Air構想発表
・OHCAに対するAEDの輸送 91)

・「動き回れる」デバイスが登場
・教育でのモチベーションやエンゲージメントの向上57,58)
・心房細動の検出 75,76)
・火災に対する安全教育 62)
65)
・身体追体験によりさらに効果的・高血圧の管理 72)
・てんかんの発作検出77)
・海の安全教育 52)
・糖尿病（血糖値）の管理73)

・血液製剤の輸送 90)
・水難者の発見 97)・離岸流の観測 96)
・救命胴衣の輸送 94,95)

・HR 測定と転倒検出に対するAEDの輸送 93)

・水難者の機械学習による発見 98)

分野で研究が進められている47-51）．VR には，さまてきた65）．今後の安全教育には，身体追体験を加え

ざまな環境でのトレーニング，特に危険に対する安た学習媒体を作成し，体験型の VR 視聴を行うこと

52）

全対策に適している ．対象者を実際の物理的危険が必要になる．よりリアリティな超臨場感による危にさらすことなく，シミュレーションでの危険な状

険体験が，子どもたちの危機管理意識に寄与する検況にさらすことができ，それに対しての対策を実施

討や危険体験時の生体応答など，これからの時代にする機会の提供に加え，実際の物理的危険より，

は必要なデータとなってくる．

危険な状況を頻繁にシミュレートすることができ

４．２

る53,54）．インタラクティブな VR の教育的効果にウェアラブルデバイスを用いた遠泳での活用法の検討

ついての研究が進んでいる55,56）．HMD を使用した

総務省は健康寿命の延伸や医療製品・サービス

360°
ビデオの研究では，モチベーションやエンゲーの強化に向けて，1）医療・介護・健康分野の情報ジメントを強化することが示唆されている57,58）．まネットワーク化の推進や，2）医療・介護・健康分

た，スマートフォンの画面に表示された360°
ビデオ

野における先導的な ICT 利活用の推進に資する取と比較して，HMD に表示された360°ビデオの方がり組みを進めている66）．その一つとして，医療・健より没入感が高く，シミュレート酔いを最小限に抑康情報を収集し，一元的に管理するパーソナルヘル

えながら，前向きな教育体験を提供することができスレコード（Personal Health Record: PHR）の活

59）

る ．VR は，実際の状況でみられる心理的プロセ用に向けた取り組みが本格化している66）．PHR にスと感情状態に近づくため，トレーニングに使用すは，これまで紙の書類や手帳で記録されていた医療60）ることができる ．実際の環境をエミュレートした関連情報だけでなく，スマートフォンのアプリケー

仮想トレーニングを行い，反応，学習，伝達を評価

ション（アプリ）やウェアラブルデバイス（身体のした研究では，伝達の項目が標準トレーニングと同一部に装着が可能なコンピューターデバイス）によ程度の学習効果が観察された61）．子どもを対象としり収集が可能な生体情報や生活習慣など，様々な

62-64）

た安全指導に関する研究では，火災避難の指導

データが含まれる．これらモバイルヘルス（Mobile

や交通安全の分野で散見される．海での安全教育に

Health: mHealth）デバイス情報の利活用は，個人

52）

関する研究 では，10-12歳の子どもを対象に360°の状況やニーズに合わせた最適な診療・サービスのビデオ，従来のビデオ，ポスターのいずれかを使用提供を可能にすると考えられている66）．

して離岸流など水の安全性について学習した後，1

2018年に WHO から発表された「身体活動に関す

週間後および8週間後にテストを実施した．360°ビる世界行動計画2018-2030（Global Action Plan on

デオの参加者は，他のグループと比較して高い関心

Physical Activity 2018-2030）」では，ユニバーサル・や楽しさを示しており，魅力的で効果的な学習方法

ヘルスケアの一環として，身体活動に関する患者評である52）．HMD を用いた VR による学習は，教育

価と診療システムを医療および社会サービスに組み的効果をもたらすことが明らかになっているが，近込むことが目標とされている67）．また，身体活動の年，視聴覚以外の多感覚刺激による身体追体験を行

サーベイランスシステムを開発・向上させるためうことでリアリティな体験を行うことが可能になっに，ICT の利活用が推奨されている67）．スマートフォ

6

濱田大幹・中尾有子・山形高司・川島将人・小栁えり・脇本敏裕・宮崎仁・矢野博己

ンやウェアラブルデバイスなどの mHealth デバイ

真を機械学習により AI が発見する検討もなされてスによる身体活動の評価の普及は，これまでの身体いる98）．

活動研究を飛躍的に進歩させる可能性を秘めてい

４．４

68,69）

Water Safety Net System の開発に向けて．なかでも，近年，手首に装着するウェアラ

日常のウェアラブルデバイスのデータ蓄積，VR

ブルデバイス（リスト型デバイス）が急速に普及しでの危険体験時のデータの蓄積により，遠泳教育時

つつある70）．リスト型デバイスの登場により，身体の危険を予測することもこれから可能になっていく

活動や睡眠だけでなく，心拍数や血圧などの生体情であろう．ドローンを通信の中継機にすることでこ報，位置情報等の様々な情報を同時に収集する，いれまで以上に高速化かつ効率的にデータ処理を行う

わゆる“all-in-one”のプラットフォームが実現してことができるように想定されている99）．ドローンをる

71）

きた ．このような様々な生体データを用いて，高
72）

73）

通信の中継機とし，ウェアラブルデバイスから得ら

血圧患者の血圧 や糖尿病患者の血糖値の管理 にれるデータとドローンの映像を同時に活用すること用いられている．また，日常的に生体情報を測定す

で，水難者の発見が迅速になることが期待される．

74）

75,76）

ることで，HR の変動測定 ，心房細動およびてんかん発作77）を検出することが可能になった．

さらに，必要に応じて自動膨張式救命胴衣を投下するシステムを構築することで Internet of Things

これらの技術をもとに遠泳時は，ウェアラブルデ（IoT）テクノロジーを活用した網羅的安全管理シバイスから得られる様々な生体情報を一括管理する

ステムの構築が可能になる．リスクをともなう自然

ことで対象者の状態を確認することが可能となる．

環境下での教育活動として位置づけられてきた海でまた，ウェアラブルデバイスから得られる日常のの「遠泳」を，IoT テクノロジーで網羅的にシステデータを AI に学習させることで，異常な生体反応

ム化された安心・安全をベースに，体験型総合学習

をより迅速に発見することも可能になってくるであとしてイノベーションを起こし，デジタルトランス

ろう．

フォーメーションを実現することで，「遠泳」の普及，

４．３

ドローンを活用した安全監視システムの検そして，水難事故の減少につなげていく必要がある．

討

そのためには，現在の科学技術を活用し，WSNS

ドローンとはコンピューター制御された無人航を構築した遠泳教育モデルが必要となってくる．

空機の総称である78）．ドローン技術の進化は目覚ま
しく，オートパイロットの心臓部の重量はわずか

５．おわりに

30～50g と超小型化が実現した78）．ドローンはゆっ

日本での水泳教育は，水難事故の減少に向けて泳くり対象物に近づいたり離れたり，回り込んだり力向上を目的として始まった．今日では，新学習指できるので，空撮には最高の機器となっている ．

導要領の水泳運動に「安全確保につながる運動」がまた，空撮以外にも災害調査79），インフラ設備の点記載され，子どもたち自身の調水力の育成が示され

78），警備 ，配達 など，様々

た．遠泳教育は，自然を知り，生きた水を知ることな分野で活用されている．特に医療現場では，緊急で自然の驚異と脅威の二面性を学ぶことができる．

通報を受けドローンが現場に Automated External

遠泳教育そのものが子どもたちの調水力の育成に有Defibrillator（AED）や薬を運ぶシステムの構築が効な手段といえる．しかしながら，安全に遠泳を行80）

81-86）

検 ，測量・観察87）

88）．ウェアラブルデバイスを用いて，うことが困難であることなどから遠泳を実施してい高齢者のバイタルを測定し，緊急時にドローンがる学校は減少している．遠泳実施の問題点である

AED を輸送する救急処置システムの開発が始まっ「安全性」を向上させる，VR，ウェアラブルデバている93）．海難救助のシミュレーション実験でも，イス，ドローンをはじめとした ICT 機器を活用しドローンが迅速に救命ブイを運ぶことが可能になった WSNS の構築は非常に有益である．「遠泳」を安89-92）

進んでいる．離岸流の観測も可能となっており ，

心・安全をベースに，体験型総合学習としてイノベー

ドローンの映像を用いることで，これまでより迅速ションを起こし，デジタルトランスフォーメーショている

94,95）

96）に水難者を発見することが可能になった ．人によンを実現することで，より安全で教育効果の高い水る捜索と比較し，海の状況や天候などの影響を受け

辺学習の機会をサポートし，遠泳教育による子ども

にくい．さらに近年では，ドローンから得られた写たちの調水力につながることを期待したい．

97）

文

献

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（2022年5月23日受理）

Potential for a Water Education Model Using Information andCommunication Technology
Hiroki HAMADA, Yuko NAKAO, Takashi YAMAGATA, Masato KAWASHIMA,
Eri OYANAGI, Toshihiro WAKIMOTO, Hisashi MIYAZAKI and Hiromi YANO
（Accepted May 23，2022）
Key words : water competency，wearable device，drone，
virtual reality，
artificial intelligence
Abstract
It is estimated that there are about 240,000 drowning deaths worldwide annually, and drowning is the third leading
cause of unintentional accidents. Lack of education on swimming and water safety management ability is considered
the greatest risk for drowning. Therefore, there should be prioritized training in basic swimming skills, watercompetency in the waterside environment, and age-appropriate rescue methods. To reduce drownings, education
on water competency is also needed, though learning swimming skills in swimming classes is essential. In order tolearn both the wonders and threats of nature, and then to understand safety management skills, it is necessary to
promote waterside education, including distance swimming, in educational setting. However, it is difficult to practicelong-distance swimming in educational settings, while the number of schools that conduct long-distance swimmingis decreasing. We believe that the use of Information and Communication Technology (ICT) devices such as Virtual
Reality (VR), wearable devices, and drones can circumvent the problems associated with long-distance swimming
accidents. Digital transformation as experiential learning might support safe and educationally effective waterside
learning. In this review, we describe how to connect students to water-related competency by supporting safe andeducationally effective waterfront learning opportunities.
Correspondence to : Hiroki HAMADA

Department of Health and Sports Science
Faculty of Health Science and Technology
Kawasaki University of Medical Welfare
288 Matsushima，Kurashiki，701-0193，Japan
E-mail ：h.hamada@mw.kawasaki-m.ac.jp（Kawasaki Medical Welfare Journal Vol.32，No.1，2022 １－11）