Ver.05（エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）Ver.02.01～）
2016.10

第二節 ダクト式セントラル空調機
1. 適用範囲
本計算方法は、ダクト式セントラル空調機のエネルギー消費量及び最大出力について適用する。
本節の計算方法は、ヒートポンプを熱源とし、専ら機外静圧を持った状態で運転されることを想定して、ダクト等により住戸全体を空調するように計画された家庭用の空調設備に適用する。なお、循環用送風機が室内機と一体として用意されていること。

2. 引用規格JIS B 8615-2：2015 エアコンディショナー 第 2 部：ダクト接続型エアコンディショナと空気対空気ヒートポンプ
定格性能及び運転性能試験

3. 用語の定義
第一章の定義を適用する。

4. 記号及び単位
4.1 記号
この計算で用いる記号及び単位は表 1 による。
表 1 記号及び単位記号

意味

単位𝐴𝐴
𝐶𝑑𝑓,𝐻

床面積の合計デフロストに関する暖房出力補正係数

m2－𝐶𝑝𝑙𝑒𝑟𝑡𝑑

ダクト等圧力損失による消費電力量補正係数
定格エネルギー消費効率－－𝐸𝐸𝐸𝐺

消費電力量
ガス消費量

kWh/h
MJ/h

𝐸𝐾𝐸𝑀

灯油消費量
その他の燃料による一次エネルギー消費量

MJ/h
MJ/h

𝑓𝐶𝐿
𝑓𝐶𝑇

間歇運転能力補正係数
外気温度能力補正係数－－𝐿𝐶𝑆
𝐿𝑚𝑎𝑥,𝐶𝐿

冷房顕熱負荷最大冷房潜熱負荷

MJ/h
MJ/h

𝐿′ 𝐶
𝐿′ 𝐶𝐿

補正冷房負荷補正冷房潜熱負荷

MJ/h
MJ/h

𝑃𝑟𝑡𝑑
𝑞𝑟𝑞

定格消費電力
単位面積当たりの必要能力

W
W/m2

4-2-1

Ver.05（エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）Ver.02.01～）
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記号

意味単位

𝑞𝑟𝑡𝑑
𝑄𝑚𝑎𝑥

定格能力
最大出力

W
MJ/h

𝑄𝑟𝑇
𝑄𝑟𝑇′

処理負荷比
補正処理負荷比－－𝑄𝑇′𝑆𝐻𝐹𝐿,𝑚𝑖𝑛

補正処理負荷負荷最小顕熱比

MJ/h
－

𝑆𝐻𝐹 ′
𝑋𝑒𝑥

負荷補正顕熱比
外気絶対湿度－kg/kg(DA)𝜃𝑒𝑥

外気温度oC

4.2 添え字
この計算で用いる添え字は表 2 による。
表 2 添え字
添え字意味𝑑日付𝑡
𝐶

時刻
冷房𝐶𝐿𝐶𝑆

冷房顕熱
冷房潜熱

𝐻

暖房

5 最大暖房出力
日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの最大暖房出力𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐻,𝑑,𝑡 は式(1)により表される。
𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐻,𝑑,𝑡 = 𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻 × 𝐶𝑑𝑓,𝐻,𝑑,𝑡 × 3600 × 10−6(1)

ここで、
𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐻,𝑑,𝑡 ：日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの最大暖房出力（MJ/h）𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻：定格暖房能力（W）

𝐶𝑑𝑓,𝐻,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡におけるデフロストに関する暖房出力補正係数である。
定格暖房能力𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻 は、付録 A に定める。
日付𝑑の時刻𝑡におけるデフロストに関する暖房出力補正係数𝐶𝑑𝑓,𝐻,𝑑,𝑡 は、外気温度が5℃未満かつ相対湿度が80%以上の場合にデフロストが入ると仮定し、その場合の値を0.77とし、 それ以外の条件においては1.0とする。

6. 暖房エネルギー消費量
6.1 消費電力量
日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの消費電力量𝐸𝐸,𝐻,𝑑,𝑡 は、式(2)により表される。
′𝑄𝑟𝑇,𝐻,𝑑,𝑡≥ 0.3 の場合

4-2-2

Ver.05（エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）Ver.02.01～）
2016.10′(𝑎1 × (𝑏1 × 𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡 + 𝑏2 × ln(𝑄𝑟𝑇,𝐻,𝑑,𝑡) + 𝑏3 )𝐸𝐸,𝐻,𝑑,𝑡 =+𝑐1 × (𝑎2𝑐2′
𝑄𝑟𝑇,𝐻,𝑑,𝑡′
𝑑1 × 𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡 + 𝑑2 × ln(𝑄𝑟𝑇,𝐻,𝑑,𝑡) + 𝑑3) ) × 𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐻 × 10−3 × 𝐶𝑝𝑙,𝐻(2a)′𝑄𝑟𝑇,𝐻,𝑑,𝑡< 0.3の場合
𝑎2𝐸𝐸,𝐻,𝑑,𝑡 =(𝑎1 × (𝑏1 × 𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡 + 𝑏2 × ln(0.3) + 𝑏3 )𝑐+𝑐1 × (2′0.3𝑄𝑟𝑇,𝐻,𝑑,𝑡) ) × 𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐻 ×× 10−3 × 𝐶𝑝𝑙,𝐻
𝑑1 × 𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡 + 𝑑2 × ln(0.3) + 𝑑3
0.3(2b)

ここで、
𝐸𝐸,𝐻,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの消費電力量（kWh/h）𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における外気温度（oC）′
𝑄𝑟𝑇,𝐻,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における補正処理暖房負荷比

𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐻：定格暖房消費電力（W）

𝐶𝑝𝑙,𝐻：暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数である。
定格暖房消費電力𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐻 は、付録 A に定める。
係数𝑎1 及び𝑎2 、𝑏1 、𝑏2 、𝑏3 、𝑐1 、𝑐2 、𝑑1 、𝑑2 、𝑑3 はそれぞれ表 3 に示す表の値とする。
表 3 式(2a)及び式(2b)中の係数
𝑎1𝑎20.0003124
1.923

𝑐1𝑐20.003955
2.001

𝑏1
𝑏2−0.7945
21.54

𝑑1𝑑27.442 × 10−50.09156

𝑏373.02𝑑30.2344

暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数𝐶𝑝𝑙,𝐻 は、付録 B に定める。
′日付𝑑の時刻𝑡における補正処理暖房負荷比𝑄𝑟𝑇,𝐻,𝑑,𝑡は、式(3)により算出されるものとする。

′
𝑄𝑟𝑇,𝐻,𝑑,𝑡=′
𝑄𝑇,𝐻,𝑑,𝑡
𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻 × 3600 × 10−6(3)ここで、
𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻：定格暖房能力（W）′
𝑄𝑇,𝐻,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの補正処理暖房負荷（MJ/h）である。
定格暖房能力𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻 は、付録 A に定める。
′日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの補正処理暖房負荷𝑄𝑇,𝐻,𝑑,𝑡は、式(4)により表される。

′𝑄𝑇,𝐻,𝑑,𝑡=

𝑄𝑇,𝐻,𝑑,𝑡
𝐶𝑑𝑓,𝐻,𝑑,𝑡

4-2-3

(4)

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ここで、
𝑄𝑇,𝐻,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの処理暖房負荷（MJ/h）

𝐶𝑑𝑓,𝐻,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡におけるデフロストに関する暖房出力補正係数である。
日付𝑑の時刻𝑡におけるデフロストに関する暖房出力補正係数𝐶𝑑𝑓,𝐻,𝑑,𝑡 は、外気温度が5℃未満かつ相対湿度が80%以上の場合にデフロストが入ると仮定し、その場合の値を0.77とし、 それ以外の条件においては1.0とする。
6.2 ガス消費量
日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりのガス消費量𝐸𝐺,𝐻,𝑑,𝑡 は0とする。
6.3 灯油消費量
日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの灯油消費量𝐸𝐾,𝐻,𝑑,𝑡 は0とする。
6.4 その他の燃料による一次エネルギー消費量
日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりのその他の燃料による一次エネルギー消費量𝐸𝑀,𝐻,𝑑,𝑡 は0とする。

7. 最大冷房出力
7.1 最大冷房出力の計算
日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの最大冷房出力𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶,𝑑,𝑡 は式(5)により表される。
𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶,𝑑,𝑡 = 𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶 × 3600 × 10−6(5)ここで、
𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶,𝑑,𝑡 ：日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの最大冷房出力（MJ/h）𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶：定格冷房能力（W）である。
定格冷房能力𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶 は、付録 A に定める。
7.2 最大冷房顕熱出力及び最大冷房潜熱出力の計算
日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの最大冷房顕熱出力𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶𝑆,𝑑,𝑡 及び日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの最大冷房潜熱出力𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶𝐿,𝑑,𝑡 は式(6)により表される。
′𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶𝑆,𝑑,𝑡 = 𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶,𝑑,𝑡 × 𝑆𝐻𝐹𝑑,𝑡(6a)′
𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶𝐿,𝑑,𝑡 = min(𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶,𝑑,𝑡 × (1 − 𝑆𝐻𝐹𝑑,𝑡), 𝐿′𝐶𝐿,𝑑,𝑡 )

(6b)

ここで、
𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶𝑆,𝑑,𝑡 ：日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの最大冷房顕熱出力（MJ/h）𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶𝐿,𝑑,𝑡 ：日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの最大冷房潜熱出力（MJ/h）′
𝑆𝐻𝐹𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における冷房負荷補正顕熱比

𝐿′ 𝐶𝐿,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの補正冷房潜熱負荷（MJ/h）

4-2-4

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𝑄𝑚𝑎𝑥,𝐶,𝑑,𝑡 ：日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの最大冷房出力（MJ/h）である。
′
日付𝑑の時刻𝑡における冷房負荷補正顕熱比𝑆𝐻𝐹𝑑,𝑡は式(7)により表される。

′
𝑆𝐻𝐹𝑑,𝑡=𝐿𝐶𝑆,𝑑,𝑡
𝐿′𝐶,𝑑,𝑡(7)

ここで、𝐿𝐶𝑆,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの冷房顕熱負荷（MJ/h）

𝐿′ 𝐶,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの補正冷房負荷（MJ/h）′である。ただし、日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの補正冷房負荷𝐿′𝐶,𝑑,𝑡 が0の場合、𝑆𝐻𝐹𝑑,𝑡= 0とする。

日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの補正冷房負荷𝐿′ 𝐶,𝑑,𝑡 は式(8)により表される。
𝐿′ 𝑐,𝑑,𝑡 = 𝐿𝐶𝑆,𝑑,𝑡 + 𝐿′𝐶𝐿,𝑑,𝑡(8)

日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの補正冷房潜熱負荷𝐿′ 𝐶𝐿,𝑑,𝑡 は式(9)により表される。
𝐿′ 𝐶𝐿,𝑑,𝑡 = min(𝐿𝑚𝑎𝑥,𝐶𝐿,𝑑,𝑡 , 𝐿𝐶𝐿,𝑑,𝑡 )(9)日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの最大冷房潜熱負荷𝐿𝑚𝑎𝑥,𝐶𝐿,𝑑,𝑡 は、式(10)により表される。
𝐿𝑚𝑎𝑥,𝐶𝐿,𝑑,𝑡 = 𝐿𝐶𝑆,𝑑,𝑡 ×

1 − 𝑆𝐻𝐹𝐿,𝑚𝑖𝑛,𝐶
𝑆𝐻𝐹𝐿,𝑚𝑖𝑛,𝐶(10)

ここで、𝐿𝑚𝑎𝑥,𝐶𝐿,𝑑,𝑡 ：日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの最大冷房潜熱負荷（MJ/h）
𝐿𝐶𝐿,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの冷房潜熱負荷（MJ/h）

𝑆𝐻𝐹𝐿,𝑚𝑖𝑛,𝐶 ：冷房負荷最小顕熱比である。
ここで、冷房負荷最小顕熱比𝑆𝐻𝐹𝐿,𝑚𝑖𝑛,𝐶 は 0.4 とする。

8. 冷房エネルギー消費量
8.1 消費電力量
日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの消費電力量𝐸𝐸,𝐶,𝑑,𝑡 は、式(11)により表される。
𝑄𝑟𝑇,𝐶,𝑑,𝑡 ≥ 0.3の場合
𝐸𝐸,𝐶,𝑑,𝑡 = (𝑎1 × (𝑏)𝑎2 + 𝑐1 × (𝑑)𝑐2 ) × 𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐶 × 10−3 × 𝐶𝑝𝑙,𝐶(11a)𝑏 = max(𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡 − 𝑏1 × 𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡 − 𝑏2 × 𝑙𝑛(𝑋𝑒𝑥,𝑑,𝑡 ) − 𝑏3 × 𝑙𝑛(𝑄𝑟𝑇,𝐶,𝑑,𝑡 ) − 𝑏4 ,0){𝑑 = exp(𝑑1 × 𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡 + 𝑑2 × 𝑙𝑛(𝑋𝑒𝑥,𝑑,𝑡 ) + 𝑑3 × 𝑙𝑛(𝑄𝑟𝑇,𝐶,𝑑,𝑡 ) + 𝑑4 )(11b)

𝑄𝑟𝑇,𝐶,𝑑,𝑡 < 0.3の場合

4-2-5

Ver.05（エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）Ver.02.01～）
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𝐸𝐸,𝐶,𝑑,𝑡 = (𝑎1 × (𝑏)𝑎2 + 𝑐1 × (𝑑)𝑐2 ) × 𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐶 ×{

𝑄𝑟𝑇,𝐶,𝑑,𝑡× 10−3 × 𝐶𝑝𝑙,𝐶
0.3

𝑏 = max(𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡 − 𝑏1 × 𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡 − 𝑏2 × 𝑙𝑛(𝑋𝑒𝑥,𝑑,𝑡 ) − 𝑏3 × 𝑙𝑛(0.3 ) − 𝑏4 ,0)𝑑 = exp(𝑑1 × 𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡 + 𝑑2 × 𝑙𝑛(𝑋𝑒𝑥,𝑑,𝑡 ) + 𝑑3 × 𝑙𝑛(0.3 ) + 𝑑4 )

(11c)

(11d)

ここで、
𝐸𝐸,𝐶,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの消費電力量（kWh/h）𝜃𝑒𝑥,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における外気温度（oC）

𝑋𝑒𝑥,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における外気絶対湿度（kg/kg(DA)）

𝑄𝑟𝑇,𝐶,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における処理冷房負荷比

𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐶：定格冷房消費電力（W）

𝐶𝑝𝑙,𝐶：冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数である。
定格冷房消費電力𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐶 は、付録 A に定める。
係数𝑎1 及び𝑎2 、𝑏1 、𝑏2 、𝑏3 、𝑏4 、𝑐1 、𝑐2 、𝑑1 、𝑑2 、𝑑3 、𝑑4 はそれぞれ表 4 に示す表の値とする。
表 4 式(11)中の係数
𝑎10.001052

𝑐10.003939

𝑎2𝑏12.051
0.241

𝑐2
𝑑11.0580.0593

𝑏2𝑏30.04985
0.2083𝑑2
𝑑3

0.08193
1.257

𝑏4−2.391

𝑑4

1.586

冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数𝐶𝑝𝑙,𝐶 は、付録 B に定める。
日付𝑑の時刻𝑡における処理冷房負荷比𝑄𝑟𝑇,𝐶,𝑑,𝑡 は、式(12)により表される。
𝑄𝑟𝑇,𝐶,𝑑,𝑡 =𝑄𝑇,𝐶,𝑑,𝑡
𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶 × 3600 × 10−6

(12)

ここで、
𝑄𝑇,𝐶,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの処理冷房負荷（MJ/h）𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶：定格冷房能力（W）である。
定格冷房能力 𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶 は、付録 A に定める。
日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの処理冷房負荷𝑄𝑇,𝐶,𝑑,𝑡 は、式(13)により表される。
𝑄𝑇,𝐶,𝑑,𝑡 = 𝑄𝑇,𝐶𝑆,𝑑,𝑡 + 𝑄𝑇,𝐶𝐿,𝑑,𝑡
ここで、
𝑄𝑇,𝐶𝑆,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの処理冷房顕熱負荷（MJ/h）

𝑄𝑇,𝐶𝐿,𝑑,𝑡：日付𝑑の時刻𝑡における１時間当たりの処理冷房潜熱負荷（MJ/h）

4-2-6(13)Ver.05（エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）Ver.02.01～）
2016.10である。
8.2 ガス消費量
日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりのガス消費量𝐸𝐺,𝐶,𝑑,𝑡 は0とする。
8.3 灯油消費量
日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりの灯油消費量𝐸𝐾,𝐶,𝑑,𝑡 は0とする。
8.4 その他の燃料による一次エネルギー消費量
日付𝑑の時刻𝑡における 1 時間当たりのその他の燃料による一次エネルギー消費量𝐸𝑀,𝐶,𝑑,𝑡 は0とする。

4-2-7

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付録 A 機器の性能を表す仕様の決定方法
定格暖房能力𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻 、定格冷房能力𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶 、定格暖房消費電力𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐻 及び定格冷房消費電力𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐶 は、JIS
B8615-2 に規定された測定方法によるか、床面積の合計𝐴𝐴 に応じて以下に示す A.1 及び A.2 に示す方法によるものとする。
A.1 定格能力
定格暖房能力𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻 及び定格冷房能力𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶 は、床面積の合計𝐴𝐴 により、式(1)により表される。
𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻 = 𝑞𝑟𝑞,𝐻 × 𝐴𝐴 × 𝑓𝐶𝑇 × 𝑓𝐶𝐿(1a)𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶 = 𝑞𝑟𝑞,𝐶 × 𝐴𝐴 × 𝑓𝐶𝑇 × 𝑓𝐶𝐿

(1b)

ここで、
𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻：定格暖房能力（W）

𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶：定格冷房能力（W）

𝑞𝑟𝑞,𝐻：単位面積当たりの必要暖房能力（W/m2）

𝑞𝑟𝑞,𝐶：単位面積当たりの必要冷房能力（W/m2）

𝐴𝐴：床面積の合計（m2）𝑓𝐶𝑇：外気温度能力補正係数

𝑓𝐶𝐿：間歇運転能力補正係数である。
単位面積当たりの必要暖房能力𝑞𝑟𝑞,𝐻 及び単位面積当たりの必要冷房能力𝑞𝑟𝑞,𝐶 は、地域区分ごとに表 A.1により定める。外気温度能力補正係数𝑓𝐶𝑇 は、1.05の値とする。間歇運転能力補正係数𝑓𝐶𝐿 は、1.0とする。
表 A.1 単位面積当たりの必要暖房能力𝑞𝑟𝑞,𝐻 及び冷房能力𝑞𝑟𝑞,𝐶 （W/m2）
地域の区分
45

123𝑞𝑟𝑞,𝐻

73.91

64.32

62.65

66.99𝑞𝑟𝑞,𝐶

37.61

36.55

42.34

54.08

678

72.64

61.34

64.55

－61.69

60.79

72.53

61.56

A.2 定格消費電力
定格暖房消費電力𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐻 及び定格冷房消費電力𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐶 は式(2)により表される。
𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐻 =𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻𝑒𝑟𝑡𝑑,𝐻(2a)

𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐶 =𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶𝑒𝑟𝑡𝑑,𝐶(2b)

ここで、
𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐻：定格暖房消費電力（W）

𝑃𝑟𝑡𝑑,𝐶：定格冷房消費電力（W）

4-2-8

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2016.10

𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐻：定格暖房能力（W）

𝑞𝑟𝑡𝑑,𝐶：定格冷房能力（W）

𝑒𝑟𝑡𝑑,𝐻：定格暖房エネルギー消費効率

𝑒𝑟𝑡𝑑,𝐶：定格冷房エネルギー消費効率である。
定格暖房エネルギー消費効率𝑒𝑟𝑡𝑑,𝐻 は3.76、定格冷房エネルギー消費効率𝑒𝑟𝑡𝑑,𝐶 は3.17とする。
A.3 複数のダクト式セントラル空調機が設置される場合の仕様の決定方法
複数のダクト式セントラル空調機が設置される場合、定格暖房能力は、設置する複数の機器の定格暖房能力を合計した値とする。定格暖房消費電力は、設置する機器のうち最も低い定格暖房エネルギー消費効率で合計された定格暖房能力を除した値とする。暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数は設置する複数の機器の暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数のうち最も大きい値とする。
冷房についても同様に、定格冷房能力は、設置する複数の機器の定格冷房能力を合計した値とする。定格冷房消費電力は、設置する機器のうち最も低い定格冷房エネルギー消費効率で合計された定格冷房能力を除した値とする。冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数は設置する複数の機器の冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数のうち最も大きい値とする。

4-2-9

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付録 B ダクト等圧力損失及び断熱区画外ダクト熱損失による消費電力量補正係数
暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数𝐶𝑝𝑙,𝐻 及び冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数𝐶𝑝𝑙,𝐶 は、圧力損失によって送風機の出力が変わらないタイプ（以下、「風量補正なし」という。）の場合、B.1 に示される暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数（風量補正なし）
𝐶𝑝𝑙,𝑛𝑚,𝐻 及び冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数（風量補正なし）𝐶𝑝𝑙,𝑛𝑚,𝐶 に等しいとし、圧力損失によって送風機の出力が変わるタイプ（以下、「風量補正あり」という。）の場合、B.2 に示される暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数（風量補正あり）𝐶𝑝𝑙,𝑣𝑎,𝐻 及び冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数（風量補正あり）𝐶𝑝𝑙,𝑣𝑎,𝐶 に等しいとする。
風量補正の有無が不明な場合は、「風量補正なし」とみなす。
ダクトの全部または一部が断熱区画外に設置される場合は、B.1 又は B.2 により求めた係数にさらに B.3 に示す補正係数を乗じなければならない。
B.1 風量補正なしの場合
暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数（風量補正なし）𝐶𝑝𝑙,𝑛𝑚,𝐻 に 1.22、冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数（風量補正なし）𝐶𝑝𝑙,𝑛𝑚,𝐶 に 1.25 を用いるか、ダクト等の圧力損失計算により算定される設計風量と定格風量との比により決定される。その際、設計風量の計算には第五章「換気設備」に示される方法を用いる。ダクト等の圧力損失の計算の範囲は、送風機（暖冷房機器）から室内端末までの圧力損失が最大となる経路（最大圧力損失経路）とする。
設計風量と定格風量との比によりダクト等圧力損失による消費電力量補正係数（風量補正なし）を求める場
合、表 B.1 の値とするか、別途定める「ダクト式セントラル空調機におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数の算出方法」によるものとする。
表 B.1(a) 暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数
設計風量／定格風量

暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数

1.0以上

1.00

0.9以上1.0未満
0.8以上0.9未満

1.05
1.110.8未満

1.22

表 B.1(b) 冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数
設計風量／定格風量

冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数

1.0以上

1.00

0.9以上1.0未満
0.8以上0.9未満

1.05
1.08

0.8未満

1.25

B.2 風量補正ありの場合
暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数（風量補正あり）𝐶𝑝𝑙,𝑣𝑎,𝐻 に 1.03、冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数（風量補正あり）𝐶𝑝𝑙,𝑣𝑎,𝐶 に 1.03 を用いるか、ダクト等の圧力損失計算により算定される設計圧力損失と標準機外静圧との比により決定される。その際、設計圧力損失の計算
4-2-10Ver.05（エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）Ver.02.01～）
2016.10には第五章「換気設備」に示される方法を用いる。ダクト等の圧力損失の計算の範囲は、送風機（暖冷房機器）から室内端末までの圧力損失が最大となる経路（最大圧力損失経路）とする。
設計圧力損失と標準機外静圧との比によりダクト等圧力損失による消費電力量補正係数（風量補正あり）を求める場合、表 B.2 の値とするか、別途定める「ダクト式セントラル空調機におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数の算出方法」によるものとする。
表 B.2(a) 暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数
設計圧力損失／標準機外静圧

暖房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数

1.0以下
1.0より大1.1以下

1.00
1.01

1.1より大1.2以下
1.2より大1.02
1.03

表 B.2(b) 冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数
設計圧力損失／標準機外静圧

冷房時におけるダクト等圧力損失による消費電力量補正係数

1.0以下

1.00

1.0より大1.1以下
1.1より大1.2以下

1.01
1.02

1.2より大1.03

B.3 ダクトの全部または一部が断熱区画外に設置される場合の補正係数
表 B.3 に示す条件に適合する場合は1.10、それ以外の場合は1.35とする。ここで、線熱損失係数（ダクト内外の温度差 1℃、ダクト 1m あたりの熱損失量）は、式(1)により表される。
𝑈𝐷𝐿 =

𝜋
𝑅𝑖1𝑙𝑅
( +× log 𝑒 𝑜 + 𝑜 )𝑙𝑖 2𝜆𝑙𝑖𝑙𝑜

(1)

ここで、
𝑈𝐷𝐿

：断熱区画外のダクトの線熱損失係数（W/(mK）)

𝑙𝑜：断熱区画外のダクトの外径（直径）（m)𝑙𝑖：断熱区画外のダクトの断熱材の内径（直径）（m)

𝑅𝑜：断熱区画外のダクトの外表面熱伝達抵抗（m2K/W）

𝑅𝑖：断熱区画外のダクトの内表面熱伝達抵抗（m2K/W）

𝜆：断熱区画外のダクトの断熱材の熱伝導率（W/mK）である。断熱区画外のダクトの内表面熱伝達抵抗𝑅𝑖 は0とする。断熱区画外のダクトの外表面熱伝達抵抗𝑅𝑜 は、0.0862（m2K/W）とする。断熱区画外のダクトの断熱材の熱伝導率𝜆は断熱材の種類に応じて第三章第二節で定める値とすること。ダクトが角型ダクトの場合、断熱区画外のダクトの外径（直径）𝑙𝑜 及び断熱区画外のダクトの断熱材の内径（直径）𝑙𝑖 を式(2)で換算して式(1)を適用する。
𝑙𝑜 =

𝐿𝑠𝑜𝜋

4-2-11(2a)Ver.05（エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）Ver.02.01～）
2016.10𝑙𝑖 =𝐿𝑠𝑖𝜋(2b)

ここで、𝐿𝑠𝑜：角型ダクトの外周長（m）

𝐿𝑠𝑖：角型ダクトの断熱材の内周長（m）である。
表 B.3 補正係数に1.10を適用できる条件
断熱区画外のダクトの設置位置全部または一部が小屋裏（小屋裏が断熱区画外の場合）に設置されている場合全部が床下（床下が断熱区画外の場合）に設置されている場合

補正係数に 1.10 を適用できる条件
断熱区画外のダクトの長さ17.3m 以下
かつ断熱区画外の全ての部分において線熱損失係数が0.49W/(mK)以下であること。
断熱区画外のダクトの長さ23.3m 以下
かつ断熱区画外の全ての部分において線熱損失係数が0.49W/(mK)以下であること。

4-2-12