平成２４年度
８０２０公募研究報告書抄録

１．周術期患者に対する効果的かつ継続的な口腔ケア方法の確立
大岡貴史、井上吉登、小田奈央、岡松良昌、弘中祥司、向井美惠

ペ－ジ
1

２．歯周病と大動脈瘤発症の関連を解明する臨床疫学研究鈴木淳一

2

３．信頼できる歯周病スクリーニング検査確立のための唾液検査法の改良に関する予備的研究
福井 誠、岡田寿朗、奥 弘文、伊藤博夫

3

４．口腔状態と食行動・栄養摂取の相互作用が及ぼす肥満・メタボリックシンドロームへの影響について
丸山広達、谷川 武、斉藤 功、江口依里、西岡信治、三好規子、加藤弘正

4

５．任意参加方式の産業歯科保健プログラムへの不参加者に対する実施プログラムが口腔内状態の改善におよぼす要因の解明 ～就業者の歯科口腔保健の健康格差縮小を目指して～5

武藤孝司、市橋 透、高田康二、西埜植規秀
６．緩和ケア病棟における歯科の役割に関する研究
細川亮一、伊藤恵美、吉田英子、田島つかさ、高橋 哲、小関健由

6

７．介護老人保健施設における口腔ケアの実態 -インプラント治療が施されている入居者への対応もふくめて萩原芳幸、長谷川賢、関みつ子

7８．口腔 Quality Of Life(QOL)と口腔及び全身状態の関係に関する疫学研究髙橋 克、別所和久、浅井啓太、山崎 亨、家森正志、中山健夫、 別所和久

8９．摂食・嚥下リハビリテーションが唾液量と口腔内細菌叢に与える影響
井上 誠

910．周術期患者における手術後の継続的な歯科的介入が全身状態に及ぼす影響
森田 学、曽我賢彦、山中玲子、丸山貴之、村田尚道

1011．歯科を併設しないがん診療連携拠点病院の口腔機能管理を向上させる
岸本裕充、門井謙典

11

12．垂直歯根破折の原因と接着治療の臨床成績に関する調査研究菅谷 勉、元木洋史、中塚 愛、佐藤賢人

12

13．歯の保存に対する Supportive periodontal therapy の効果
北村正博、野崎剛徳、山田 聡、村上伸也

13

14．市町村行政が行う成人歯科健診の新たな実施方法に関する研究（２）飯嶋 理、太田義隆、中村宗達

1415．都道府県における事業及び予算からみた歯科保健推進体制の検討
田村光平、堀江 博、今村知明

1516．80 歳高齢者の義歯のケアに関する実態調査と専門的義歯清掃の効果に関する研究
高橋英登、細見洋泰、岩崎正光、長田 斎、田村道子、安藤雄一

16

17．周術期がん患者における口腔ケア体制確立のための QOL 研究古賀陽子、高戸 毅、瀬戸泰之、森 良之

17平成 24 年度 8020 公募研究報告書抄録

研究課題：周術期患者に対する効果的かつ継続的な口腔ケア方法の確立
研究者名：大岡貴史 1,2) 、井上吉登 3) 、小田奈央 2,4) 、岡松良昌 2,5) 、弘中祥司 1,2) 、向井美惠 1,2)
所属：1）昭和大学歯学部スペシャルニーズ口腔医学講座口腔衛生学部門
2）昭和大学口腔ケアセンター
3）神奈川歯科大学成長発達歯科学講座小児歯科学分野
4）昭和大学歯科病院歯科衛生士室
5）昭和大学病院歯科

本研究では、急性期病院での口腔衛生管理システムの確立を目的に、手術直後の経口挿管患者における口腔内状態の実態を調査するとともに、多職種と連携した口腔衛生管理によって問題点がどのように改善するかを検討した。
2011 年 4 月から 11 月までの期間に本学病院集中治療部（以下、ICU）に入院した患者のう
ち、経口挿管による人工呼吸管理がされており、口腔ケアセンターによる介入が行われた 87名を対象とした。ICU 入室から 1 日以内に対象者の口腔内診査を歯科医師が行い、口唇、歯、口腔粘膜、歯肉、舌、口腔乾燥、歯の状態、口臭を 3 段階で評価した。また、初回評価時に奥舌部を綿棒で擦過し、培地上での Candida 属真菌のコロニー数を測定した。
初回評価時の口腔内の問題点を集計した結果、呼吸器疾患の対象者のうち 70％に舌の問題があり、舌背表面への白苔の付着、乳頭の消失などが認められた。口唇の異常は脳血管疾患および呼吸器疾患の対象者でそれぞれ 23.5％、25％にみられ、赤唇部の乾燥や亀裂、口角炎が多くみられた。一方で、口腔乾燥や歯科治療が必要な歯の異常がある割合は少なかった。また、

Candida 属真菌が検出された者は呼吸器疾患の対象者で最も多く、循環器疾患の対象者で最も少なかった。Candida 属真菌が検出されなかった者と比較した場合、口唇や口腔乾燥、口腔粘膜、舌に問題がある者の割合が有意に高かった。口腔内の問題の経時的変化では、口唇の問題は比較的早期に改善することが多かったが、舌の問題は改善までに長期間を要し、改善がみられないまま介入が終了した例が多かった。
ICU 患者の口腔内状態では、口唇の乾燥や潰瘍、舌背面の乾燥や舌苔の付着が多く認められ、経口挿管によって開口状態が保持されること、挿管チューブによって口腔清掃が物理的に阻害されうることなどが主な理由と考えられた。また、口腔内の日和見菌である Candida が検出された対象者では、これらの問題点が生じる可能性が高くなることが示唆された。これらから、
歯垢や食渣、分泌物をはじめとした視認できる汚染物の除去のみならず、口腔内の細菌状況を考慮することでより効果的な口腔衛生状態の管理ができるものと推察された。

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研究課題：歯周病と大動脈瘤発症の関連を解明する臨床疫学研究
研究者名：鈴木淳一
所
属：東京大学大学院先端臨床医学開発講座
緒言
大動脈瘤は、破裂および解離に進展することにより、しばしば致死的となる疾患である。この大動
脈瘤の増悪因子として菌血症が示唆されており、その原因として歯周病が影響している可能性がある。
しかし、これまでに大動脈瘤の進展における歯周病の関与を菌別に明らかにした報告はない。
方法
対象: 東京医科歯科大学附属病院循環器内科に入院した患者のうち、病歴および画像検査で大動脈瘤を含む血管疾患と診断された患者（38名, 男20/女18, 65.7+14.8歳）を対象とする。対照として同時期に同科に入院した非大血管疾患患者（396名, 男293/女103, 64.0+13.0歳）を採用した。本申請内
容は東京医科歯科大学倫理審査委員会にて承認された範囲内で実施された。
1) 一般血液検査: 白血球数、赤血球数、血小板数, CRP, GOT,GPT, ALP, BUN, 尿酸, Cr2) 歯周病評価: 複数の歯周病科歯科医師により詳細な歯周病の評価を実施した。評価項目は、有歯
顎/無歯顎、欠損歯数、平均歯周ポケット深さ(PPD)、臨床的アタッチメントレベル(CAL)3）血中歯周病菌抗体測定および歯周プラーク内歯周病菌遺伝子同定：以下の３種類の歯周病原細菌の血中抗体価をELISAにて、歯周病原細菌遺伝子をPCRにて同定した。Porphyromonas
gingivalis (P.g.), Aggregatibacter actinomycetemcomitans (A.a.), Prevotella intermedia(P.i.)
結果
i. 血液検査：CRP 値は血管疾患群(平均 0.88mg/dl)では非血管疾患群(0.39mg/dl)より有意に高値であった。
ii. 無歯顎者：無歯顎者は、血管疾患群(18%)では非血管疾患群(5%)より有意に高値であった。
iii. 歯周病の状況：欠損歯数は、血管疾患群(16%)では非血管疾患群(10%)より有意に高値であった。平
均 PPD および平均 CAL は両群で差が無かった。
iv. 唾液中の歯周病菌種別存在：唾液中の A.a.菌の存在は、血管疾患群(23%)では非血管疾患群(11%)
より高い傾向であった。また、P.g.菌、P.i.菌も血管疾患群では非血管疾患群より高い傾向であった。
v. 歯周病菌種別血清抗体価：歯周病菌種別血清抗体価は、A.a., P.g., P.i.ともに差異を認めなかった。
考察
本結果から、大血管疾患患者では、無歯顎者の割合が著しく高値であり、欠損歯数が多いことから、歯周病が進んで歯を失っている患者が多いことが解る。その結果、歯周病の計測値は、両群で差が無いように見えるが、大血管疾患群で歯を失っている割合が多いので、これらの結果は歯周病が十分進行していることの反映であると思われる。また、血管群で CRP が有意に高値である事も判明した。歯周病菌種別検討では、唾液中の P.g.および A.a.菌の存在が多い傾向が認められたが、現時点では統計学的有意差には至らなかった。我々の基礎的な研究では、歯周病菌感染させると大動脈瘤は著しく進行し、マクロライド抗生物質を投与すると進行を抑制出来る事を報告している（文献１-3）。
結語
大血管疾患患者では、歯周病が進行しており、全身性の炎症との関連が示唆された。
文献
1.
Aoyama N, Suzuki J, Wang D, et al. Porphyromonas gingivalis promotes murine abdominal
aortic aneurysms via matrix metalloproteinase-2 induction. J Periodontal Res. 46: 176-183,
2011.
2.
Aoyama N, Suzuki J, Ogawa M, et al. Clarithromycin suppresses the periodontal
bacteria-accelerated abdominal aortic aneurysms in mice. J Periodontal Res. 47: 463-469,
2012.
3.
Aoyama N, Suzuki J, Ogawa M, et al. Toll-like receptor-2 plays a fundamental role in the
periodontal bacteria-accelerated abdominal aortic aneurysms. Circ J. 2013 Feb 13. [Epubahead of print]

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研究課題：信頼できる歯周病スクリーニング検査確立のための唾液検査法の改良に関する予備的研究
研究者名：福井 誠 1)，岡田 寿朗 2)，奥 弘文 3)，伊藤 博夫 1)
所属：１）徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部予防歯学分野
２）香川県歯科医師会
３）株式会社四国中検目的
唾液は非侵襲的かつ容易に採取することが可能で，唾液中の成分を分析することで歯周病などの口腔内固有の状況を把握する検査材料とする試みがなされている。唾液中の遊離ヘモグロビン(F-Hb)と乳酸脱水素酵素（LDH）の測定は，口腔内の出血・炎症の状態が把握でき，歯周疾患スクリーニング検査法の有力候補として検討され，日本歯科医師会のモデル事業等においても継続的に取り上げられてきた。しかしながら，実際に現場で使用した歯科医師によると，個々の症例において，唾液検査の結果が視診およびプロービングによる歯科医師の診断結果と一致しない例が数多く見られるため，スクリーニング検査としての信頼感は決して高いとは言えない。この臨床所見と唾液検査で結果が一致しない原因として，検体試料の採取方法が適切に設定されていないことが可能性として考えられる。本研究では，歯周病スクリーニング検査としての唾液検査を確立することを目標に，唾液検体の採取方法と保管条件における問題点を明らかにするための予備的研究を行った。
対象および方法株式会社 四国中検の従業員で本研究の趣旨を理解し，ボランティアとして本研究へ参加する
意思が文書により確認された 21 名（男性 8 名，女性 13 名，平均年齢 40.4 歳）を対象とした。
ガム咀嚼による刺激唾液と洗口吐出液を採取し，F-Hb および LDH 濃度を測定し，歯科医師による口腔内診査結果と比較した。また，検体を室温（25℃），冷蔵（4℃）および冷凍（－20℃）の各条件で保管し，時間経過による測定値の変化を調査した。
結果および考察
洗口吐出液の唾液検査として有用性を ROC 曲線分析により検証した結果，LDH について，洗口吐出液では設定した全ての歯周状態の判定基準において感度・特異度ともに高く，歯周状態を把握する唾液検査として有用である可能性が示唆された。また，LDH と F-Hb の唾液検査を行う際には適切な検体の保管がなされていなければ時間経過による変動が大きく，検査結果にも大きく影響するため，検体の取り扱いに注意が必要であることが示された。今後，唾液検査を
より安定性の高い歯周病スクリーニング検査として確立するために，今回明らかになった問題
点の解決に向けて研究を進めていく予定である。

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研究課題：口腔状態と食行動・栄養摂取の相互作用が及ぼす肥満・メタボリックシ
ンドロームへの影響について
研究者名：丸山広達 1)、谷川武 2)、斉藤功 3)、江口西岡

信治 2)、三好規子 4)、加藤

弘正 5)

所

属：1)

依里 2)、

愛媛大学大学院医学系研究科統合医科学2)

愛媛大学大学院医学系研究科公衆衛生・健康医学3)

愛媛大学大学院医学系研究科健康科学・基礎看護学

4)

愛媛大学大学院教育学研究科

5)

かとう歯科

【目的】近年、早食いや満腹まで食べる、咀嚼回数等食行動と肥満やインスリン抵抗性との関連を示すエビデンスが集積されつつある。また、口腔状態は食行動・栄養摂取に関連しているだけではなく、口腔機能と食行動・栄養摂取が相互に関連し、肥満やインスリン抵抗性に大きく影響している可能性があるが、それを系統的に立証した疫学研究は少ない。そこで、本研究では、地域一般住民を対象として、口腔状態と肥満・メタボリックシンドロームとの関連について、食行動の影響にも踏み込んで分析した。
【方法】本研究は、平成 21 年度より現在まで、愛媛県東温市地域住民を対象として詳細健診を実施してきた疫学研究である「東温スタディ」において、平成 23 年ならびに平成 24 年に参加した 30～79 歳の一般住民男女 924 名を対象とした。
本研究では健診会場において専用の無糖ガムを 5 分間咀嚼させ、唾液を採取し、その唾液量を刺激時唾液分泌量とし、咀嚼能の関連指標として取り扱った。また、歯科医・歯科衛生士が残存歯数を目視にて確認した。さらに質問紙にて 3 つの食行動「おなかいっぱい食べる」「早食い」「よく噛まない」、習慣的な食事摂取量を評価した。また、身体・血圧計測、空腹時血糖、中性脂肪、HDLコレステロール測定、服薬状況を確認し、わが国の診断基準に照らし合わせて、肥満、ならびにメ
タボリックシンドロームを判定した。
【結果】ロジスティック回帰分析により、刺激時唾液分泌量ならびに残存歯数と肥満、メタボリッ
クシンドロームならびにその構成因子との関連を見た結果、刺激時唾液分泌量が多いほど、肥満 、
腹部肥満、正常高値血圧、脂質異常、メタボリックシンドロームのオッズ比が低くなる傾向が、残存歯数については、残存歯数が多いほど高血糖のオッズ比が低くなる傾向がみられた。さらに、食行動別刺激時唾液分泌量と肥満、メタボリックシンドロームならびにその構成因子との関連を検討した結果、「おなかいっぱい食べる」集団においては、肥満、腹部肥満、正常高値血圧、脂質異常、
メタボリックシンドロームとの有意な関連がみられた。また、「早食いをしない」集団ならびに「よく噛む」集団において、肥満、腹部肥満、正常高値血圧、メタボリックシンドロームとの有意な関連がみられた。同様の分析を残存歯についても行った結果、「早食い」ならびに「よく噛まない 」

の両食行動については、その食行動を「しない」集団において、残存歯数が多いほど肥満や高血糖、
メタボリックシンドロームといった病態の多変量調整オッズ比が低くなる傾向がみられた。
【まとめ】本研究では、一般住民において、咀嚼能と関連している刺激時唾液分泌量が多いほど、肥満・メタボリックシンドロームのオッズ比が低いことがわかった。また、「早食い」ならびに「よく噛まない」の両食行動については、その食行動を「しない」集団において、刺激時唾液分泌量 、残存歯数と肥満との関連がより明確に見られた。今後、さらなる研究により因果関係を実証していくことと、歯科と医科ならびに栄養士等他職種が連携することによる、肥満・メタボリックシンド
ローム予防の推進が必要である。

研究課題名：任意参加方式の産業歯科保健プログラムへの不参加者に対する実施プログラム
が口腔内状態の改善におよぼす要因の解明～就業者の歯科口腔保健の健康格差縮小を目指して～
研究者名：武藤孝司 １ ）、市橋透 ２ , １ ）、高田康二 ２ ）、西埜植規秀 ３ ）

所： １ ） 獨協医科大学医学部公衆衛生学講座、 ２ ）（公財）ライオン歯科衛生研究所、属

３）

ライオン（株）健康サポート室【目的】
著者らはプログラムを任意参加方式から全員参加方式に切り替えた某企業の社員を対象に、任意参加方式のプログラムに参加経験の「ない者（不参加者群）」と「ある者（参加者群）」
を解析し、不参加者群では口腔内状態や健康行動が悪い傾向にあることを明らかにしてきた。
そこで今回、同じ対象者を追跡調査し、不参加者群の口腔内状態の改善や悪化に関連する要因を明らかにする目的で本研究を行った。
【対象および方法】
対象は（公財）ライオン歯科衛生研究所が実施するプログラムを 2001 年までは任意参加方式で実施し、02 年から全社員を対象に実施した某企業社員で、02 年と 03 年のプログラム
への連続参加者 2,219 名である。対象者を 02 年の質問紙調査から任意参加方式プログラム
への不参加者群と参加者群に分類し、さらに 02 年から 03 年にかけ CPI 個人コード 3,4 から
個人コード 0,1,2 に変化した者と個人コード 0,1,2 のままで推移した者を「歯周ポケット無し
群」、個人コード 0,1,2 の者が個人コード 3,4 に変化した者と個人コード 3,4 のままで推移した者を「歯周ポケット有り群」として歯周ポケットの有無に関連する要因など解析した。
【結果】
多重ロジスティック回帰分析で、不参加者群で有意となった項目はオッズ比が高い順に、
口の中で気になること（OR 2.22）、喫煙習慣（OR 2.06）で、口の中で気になることが「ある」とタバコを｢吸う｣は歯周ポケット「有り」と関連が認められた。
参加者群で有意となった項目は、歯間ブラシ（OR 1.59）、口の中で気になること（OR 1.56）、
喫煙習慣（OR 1.52）、喪失歯（OR 1.30）、かかりつけの歯科医院（OR 0.76）デンタルフロス（OR 0.70）で、歯間ブラシを「使う」、口の中で気になることが「ある」、タバコを「吸う」、喪失歯「1 本以上」は歯周ポケット「有り」に関連し、かかりつけの歯科医院が「ある」、デンタルフロスを「使う」は歯周ポケット「無し」と関連が認められた。
【まとめ】
不参加者群でプログラム実施 1 年後の歯周ポケットの有無に関連する要因は「口の中で気になること」と「喫煙習慣」であり、プログラムに参加しない者に対しては口腔内の気になることを問診などで把握し、行動変容や意識の向上を促す動機づけと喫煙者に対する禁煙指導が重要と考えられた。不参加者群では参加者群で関連がみられた歯科の健康行動やセルフケア行動の要因との関連がみられなかったことから、すべての社員の口腔保健の向上と底上げを図ることが必要であり、すべての社員が参加できる体制づくりが必要と考えられた。

平成２４年度

８０２０公募研究報告書抄録

研究課題：緩和ケア病棟における歯科の役割に関する研究
研究者名：細川
小関亮一１）、伊藤 恵美２）、吉田 英子１）、田島

つかさ３）、高橋 哲４）、

健由１）

所属：１）東北大学大学院歯学研究科

口腔保健発育学講座

予防歯科学分野、２）

東北大学大学院歯学研究科 歯学イノベーションリエゾンセンター 地域連携部門、
３）東北大学

大学院医学系研究科

腔病態外科学講座

緩和医療科、４）東北大学大学院歯学研究科

口

顎顔面・口腔外科学分野（目的）
平成 21 年度における厚生労働省統計では、40 歳代〜80 歳代における各年代の死因順位の一位はがんとなっており、国民の三人に一人は何らかの緩和ケア的治療を受けていることになる。緩和医療において、口腔期機能の低下は QOL の低下に直結することが多く、歯科の関与の必要性が高まっている。
しかしながら、歯科医師ならびに歯科衛生士が緩和ケアに関わるにはハードルが高く、社会の必要性に歯科界が十分に応えていないように思われる。そこで本研究では、歯学部の学生と卒業後の歯科医師の緩和医療に対する意識調査ならびに、緩和病棟入院患者の口腔に関する調査を行い、社会の要望に対する歯科の学部教育、卒後教育の在り方在り方について検討を行った。
（方法）
東北大学歯学部 5 年生 48 名に対して緩和ケアに対する意識調査、東北大学

大学院歯学研究科で行った周術期セミナー参加者の一部である 112 名に対して周術期口腔機能管理に対するアンケート調
査、ならびに平成 24 年 1 月〜12 月に東北大学病院 緩和医療科に入院された患者 142 名に対して、入棟時の口腔に関するスクリーニングを行った。
（結果）
歯学部学生ならびに卒後の歯科医師ともに、がん治療ならびに緩和医療の一環としての歯科治療の重要性を認識しているが、がん治療に対する知識や経験が不足しているため、がん治療中、治療後の患者との関わりに不安を感じていた。さらに、患者の精神的なフォロー等の負担が、患者との関わりから遠ざけていることがわかった。また、緩和病棟に入棟してからは齲蝕、歯周病、並びに義歯といった従来の歯科治療より、口腔乾燥や口腔内の清掃不良に対する口腔ケアの需要が高いことがわかった。
（考察）
緩和病棟の患者、家族、並びにケアを行っている看護師から、歯科の関わりを強く望まれているが、歯科における学部教育や卒後教育の過程において、がん治療に関わるための知識やコミュニケーショ
ン スキルに関する講義等がないことが、歯科関係者の不安の要因の一つとなっている。また、教育機
関や卒業後も異業種との接点がほとんどなく、どのように患者情報を共有していくのかなど医科歯科連携の課題の方策を考えていかなければならない。

平成 24 年度 8020 公募研究報告書抄録
研究課題：介護老人保健施設における口腔ケアの実態 -インプラント治療が施されている入居者への対応もふくめて研究者名：萩原芳幸１），長谷川賢２），関みつ子３）
所属：日本大学歯学部歯科補綴学第Ⅲ講座１），一般社団法人北海道老人保健施設協議会２），日本大学歯学部衛生学講座３）

目的：
高齢者のインプラント治療成績に関しては，若年者あるいは壮年者の治療成績と比較して有意な差がないとする報告は見られるが，インプラント治療を施した要介護者や高齢者の口腔ケアに関する報
告は国内外を通しても多いとは言えない．高齢者あるいは要介護認定者に対する一般的な口腔ケアには様々なマニュアルがある．しかし，これらにはインプラントの口腔ケアに関する記載は見られない．
特にインプラントは歯科医療従事者以外の介護職者あるいは家族には全く未知の分野であるために，介護現場における口腔ケアに支障や混乱をきたす可能性は大きい．本研究では北海道内にある介護老人保健施設を対象として，１）施設の介護職が口腔ケアにおいて直面する問題点，２）現在口腔内にインプラントが存在している要介護者と口腔ケアの状況や問題点を明らかにすることを目的とした．
今回の調査をもとに，要介護の現場における口腔ケアの実態と問題点を抽出し，その中でも特にインプラントが口腔内に存在している要介護者の口腔ケアのガイドラインを作成することを最終目標とし
ている．
研究方法：
本研究は共同研究者の長谷川が所属する一般社団北海道老人保健施設協議会の全面的な協力により，北海道全域の介護老人保健施設を対象にアンケート調査を実施した．実施手順は以下に示す．①北海道老人保健施設協議会所属の調査対象施設のリストアップ，②各施設への郵送アンケートおよび訪問調査の実施（インプラント者の入居している施設），③調査結果の集計，統計解析，④総合評価と総括．
回答者は各施設の介護職員（可能であれば訪問歯科診療を行っている歯科医師・歯科衛生士を加える）とし，アンケート表の質問項目として．①口腔ケアにおける問題点，②摂食・嚥下に関する問題事項，③インプラント装着者の実態や口腔ケアに関する問題点等を主な質問項目とした．

結果と考察：
北海道の全老人保健施設 159 施設を対象にアンケート用紙を郵送した．回答は 50 施設から得ることができ回収率は 31％であった．回答施設の平均要介護度は 3.1，平均入居者数は 94.7 人であった．ア
ンケートに対する回答者は施設介護職員介と看護師が全体の 85％を占め，その他は言語聴覚士や歯科衛生士等であり，歯科医療へ精通している者の回答が少ないために逆に歯科に関するバイアスは少ないと思われた．施設の特徴から見ても入居者の口腔ケアに関しては非常に熱心であり，口腔内の状態を十分把握しているという回答は多かった．また，毎食後に３分程度の口腔ケアを行っているという
回答は 82％であったが，実際問題としてその内容や質に関しては疑問が残る．口腔ケアの困難な患者・疾病は，認知症・パーキンソン病・片麻痺・嚥下障害であるとの回答は 89％で，かつ平均介護度が 3.1であることを総合的に判断すると，十分な口腔ケアの実践のためには多くの人的資源が必要であることは想像に難くない．また，インプラント患者の入所率は 6％で把握不可能との回答は 10％であった．
歯科関係以外の介護・看護職員はインプラントに関する基礎知識が少ないために，口腔ケアの方法や各トラブルに対する対応等に支障をきたす可能性が強く示唆された．
まとめ：
本アンケート調査により北海道における介護老人保健施設における一般的な口腔ケアの現状，口腔内にインプラントが存在する入居者の実態と口腔ケアにおける問題点を抽出し以下の事項が示唆された．
1. 介護老人保健施設の平均要介護度は３程度，平均 97 名程度の入所者数であった
2. 口腔ケアに関する関心は高く，その有用性は高く評価されていた．しかし，要介護度の高い入所者が多いためにその実践は困難を伴う
3. インプラントの有無も含み，入所前（直近）の歯科情報を介護老人保健施設が持つことは口腔ケ
アに関して非常に有効である

4.
5.
6.

インプラントの基礎知識から口腔ケアに至るまでの基本的知識を，歯科の専門家からから介護者（介護老人福祉施設）や家族に教育する必要がある
施設の船員介護職員に歯科衛生士がいることが望ましい
介護施設と歯科診療所の連携を強化し，定期的な口腔診査・ケアをさらに充実させることが望ましい平成 24 年度 8020 公募研究報告書抄録

研究課題：口腔 Quality Of Life(QOL)と口腔及び全身状態の関係に関する疫学研究
研究者名：高橋克 1)

別所和久 1)

浅井啓太 1)

山崎亨 1)

家森正志 1)

中山健夫 2)別所和久 1)
所属： 1) 京都大学大学院医学研究科感覚運動系外科学講座口腔外科学分野
2) 京都大学大学院医学研究科社会健康医学系健康情報学分野【目的】平均寿命延長に伴い、重要な課題として健康寿命が注目されており、全身のQOL(Quality of life)の向上とともに口腔内の QOL の向上が重要な課題となっている。口腔・摂食機能や口腔疾患は全身の健康、栄養状態、構音のみならず、心理的、社会的に影響を与える。そのため、口腔・摂食機能、口腔疾患などの口腔内の状況と全身の健康との関連は特に注
目すべきものである。しかし、口腔の QOL と口腔の状況および全身の状況との関係についての報告は少ない。そこで、われわれは、口腔関連 QOL 指標である General Oral Health Assessment
Index(GOHAI)を用いて、口腔の QOL と口腔および全身の状況との関係について検討した。本研究の目的は、主観的指標である口腔関連 QOL について GOHAI を用いることにより客観的に評価し、口腔関連 QOL に関わる口腔内の因子や全身との関係を明らかすることである。
【方法】滋賀県長浜市在住の市民であり、ながはま 0 次予防コホート事業に参加された参加者のうち、中年期(45 歳から 64 歳)、前期高年期(65 歳から 75 歳)までの男女 6751 人を対象とした。GOHAI に関する質問紙調査、 全身の状況に関する調査として生活習慣、既往歴、内服薬に関する調査、口腔の状況に関する調査として、う蝕経験(DMF)歯数、地域歯周疾患指数(CPI)、
アタッチメントロス(AL)を測定した。性別、年齢を中年期、前期高年期で層別化し GOHAI との関係を解析した。
【結果】GOHAI は、男性が有意に高く、年齢は前期高年期の女性で有意な相関を認めた。口腔内の状況は、DMF 歯数はすべての年代で、CPI は中年期で、AL はすべての年代で、増悪に伴い
GOHAI が有意に低値だった。全身の状況については、中年期では過去 1 年間のストレスが大きいと感じるほど GOHAI は低値を示し、不眠や脳卒中の既往、睡眠薬、抗不安薬、抗凝固薬使用のある参加者が有意に低値だった。前期高年期では不眠の既往ある参加者が有意に低値であった。
【結論】

本研究の結果から、口腔関連 QOL の向上には、定期的な歯科受診などを行い、口腔衛生状態を良好に保つ事が重要である事、さらにストレスマネジメントを適用し、ストレス反応を緩和する事によって口腔関連 QOL を向上される事が出来る可能性が考えられた。また、脳卒中などの患者においては、歯科医師や歯科衛生士によるプラークコントロールを行う事が口腔関連 QOL を向上させるかも知れない。口腔関連 QOL を向上さえる方法について、本研究の結果を踏まえさらに検討していく必要があると考えられた。

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研究課題：

摂食・嚥下ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝが唾液量と口腔内細菌叢に与える影響

研究者名：

井上

所属：

新潟大学大学院医歯学総合研究科

誠嚥下障害者において，経管栄養管理に伴う唾液分泌量の低下によって微生物のコロニー形成が促進されるという報告から，栄養摂取方法の違いは患者の QOL のみならず，微生物量をはじめとした口腔内環境にも影響を与えることが予測される．そこで，口腔衛生管理と嚥下訓練に加えて経口摂取が口腔内水分量と唾液および舌苔中の微生物量に与える影響を検討することとし，経口摂取再開前後の口腔内水分量や唾液および舌苔中の微生物量の比較検討を行った．
対象は，本学医歯学総合病院摂食嚥下機能回復部における嚥下障害患者 7 名とした．介入当
初は，すべての被験者が経鼻経管栄養であった．このうち，嚥下障害に伴い食事開始が見送られた 6 名に対して，口腔清掃，嚥下訓練を週 1～5 回実施した．実施期間が 10 日～2 か月（平均約 1 か月）であり，訓練実施回数は 2 回～30 回（平均 12 回程度）であった．介入前後（食事開始前後）における摂食機能，口腔内の衛生状態，唾液分泌量，口腔粘膜水分量，唾液および舌苔中の微生物量について調査を行い，食事再開前後で比較した．
舌苔の付着状況および食事中のムセは，食事再開前後で比較し有意に改善した．口腔清掃を含めた他の項目については，そのすべてに改善傾向が見られたものの，有意差は見られなかった．摂食・嚥下リハビリテーションの介入により，7 名全員が経管栄養を離脱し，ムセなく 3食経口摂取可能となった．退院時の食事形態は 1 名が常食，4 名が軟菜食，2 名が半固形食であった．安静時の唾液分泌量は，食事再開前後で比較し，有意に増加した．頬粘膜の水分量は
食事開始後に有意に増加した．舌の水分量は有意差を認めなかったものの，食事再開前の平均値は 24.8，食事再開後の平均値は 29.1 と増加傾向が見られた． 一方，食事再開前後の Candida
数は，個人間でばらつきが大きかった．
経口摂取は安静時唾液分泌量，口腔粘膜水分量などの改善につながることが示唆され，経口摂取再開に伴い口腔内の Streptococcus 数は一時的に増加したが，適切な口腔衛生管理などにより減少するものと考えられる一方で，Candida 数は義歯の衛生管理状況がより大きく影響していることが示唆された．経管栄養からの離脱時における歯科専門職による嚥下訓練などの介入は，経口摂取の維持・回復を図ることに加え，唾液分泌量をはじめとした口腔内環境の改善につながることが示唆された．

平成 24 年度 8020 公募研究報告書抄録

研究課題：周術期患者における手術後の継続的な歯科的介入が全身状態に及ぼす影響
研究者名：森田 学 1)、曽我賢彦 2)、山中玲子 2)、丸山貴之 1)、村田尚道 3)
所属：1)岡山大学大学院医歯薬学総合研究科予防歯科学分野
2)
岡山大学病院医療支援歯科治療部
3)
岡山大学病院スペシャルニーズ歯科センター【目的】
周術期において、少ない在院日数で高度な医療を円滑に進める上で、誤嚥性肺炎や発熱、創部感染などの合併症の予防など、全身管理は重要である。過去の報告において、抵抗力が減弱している手術患者への口腔ケアが全身状態の維持に有効であることがいわれている。急性期医療を展開する岡山大学病院では周術期管理センターが設立され、歯科部門においても術前から術後にわたる継続的な介入を行っている。しかし、こういった継続的な介入が患者の全身状態にどのような変化をもたらしているのかについては、詳細な検討はなされていない。本研究では、手術後の継続的な歯科的介入が全身状態の回復にどのような貢献をもたらしているのかについて検討した。
【対象と方法】
岡山大学病院周術期管理センターを受診した呼吸器・食道外科手術患者のうち、同センター歯科部門を受診した 10 名を対象に、術前から術後にわたる継続した口腔ケア、嚥下機能訓練を行った。また、歯科的指標として、歯の状態・歯周状態・口腔清掃状態、口腔内細菌、および嚥下機
能を、全身状態として、体温、白血球数、および C 反応性タンパク量を評価し、これらの関連について検討した。
【結果と考察】手術後の患者 10 名中 2 名に Haemophilus influenzae を、1 名に Streptococcus pneumoniae の検出を認めたものの、他の患者において日和見感染菌の検出は認められなかった。また、細菌性肺炎は認められなかった。このことから、手術の侵襲により免疫機能の低下が起きていると推測できるが、継続した歯科的介入によって術後の検出菌種をある程度抑えることができていると考えられる。しかし、白血球数や CRP 値、発熱日数の割合といった全身状態との関連までは見出すことができなかった。本研究の対象者はいずれも口腔内状態、清掃状態、嚥下機能が比較的良好であったため、口腔ケアの効果が現れにくい者であったかもしれない。歯科の積極的な介入により、術直前の歯口清掃・粘膜清掃時において、患者は口腔内に対する関心が高まっており、口腔内のセルフケアがほぼ確立されているものと推測される。しかし、本研究では術後翌日から継続した口腔ケアを行っているにもかかわらず、日和見感染菌の検出を認めている。これは、手術の侵襲による全身状態の低下によるものが大きいと考えられるが、日和見感染菌の発生を抑えるための口腔ケアのより効果的な方法についても検討が必要であると思われる。

平成 24 年度 8020 公募研究報告書抄録
研究課題：歯科を併設しないがん診療連携拠点病院の口腔機能管理を向上させる
研究者名：岸本裕充・門井謙典
所

属：兵庫医科大学歯科口腔外科学講座

平成23年8月に「歯科口腔保健の推進に関する法律（略称：歯科口腔保健法）」が施行、平成24年4月の診療報酬改定で｢周術期の口腔機能管理」が新設、さらに平成24年6月には「がん対策推進基本計画」が5年ぶりに改訂され、口腔と全身との関わり、その中でもがん患者に対するチーム医療のひとつとしての口腔管理に関心が高まっており、「がん対策基本法」に基づき、全国
どこでも質の高いがん医療を提供できるよう「がん診療連携拠点病院」の整備がすすめられており、平成24年4月1日現在で397施設が指定を受けている。
当院のように歯科を併設している施設の場合は、オーラルマネジメントの概念に基づいた口腔機能管理や、歯科専門職を含むチーム医療に積極的に取り組むことは可能である。しかし、がん
診療連携拠点病院の中には歯科を併設していない施設もあり、そのような施設での口腔機能管理の実践は容易ではないことが推量され、これはがん医療の均てん化という目標にもなじまない。
そこで今回我々は、歯科を併設していないがん診療連携拠点病院における口腔機能管理の現状を把握することを目的にアンケート調査を実施した。
アンケート調査票を回収できた 58 施設のうち、歯科標榜を有するのは 15 施設、歯科標榜を有さず歯科医師が在籍していたのは 5 施設であり、それらを除外した 38 施設（65.5％）には歯科医師が在籍していなかったため、その 38 施設を「歯科医師の在籍しないがん診療連携拠点病院」
として解析の対象とした。調査の結果、ほぼ全ての施設で入院患者の歯・口腔トラブルは発生しており、具体的には、義歯関連（義歯作成、義歯破損など）や歯痛が多く、医師での対応は困難
で、歯科医師でなくては診察できない内容も多く目立つ結果となった。一部では近隣との歯科診療所との連携が構築されていたが、全般として連携が十分とはいえない状況である。
「周術期口腔機能管理」については、積極的に制度運用ができている施設はごく少数で、「十分に理解していて運用が望ましいができていない」施設か「何となく知っているが詳細は理解していない」施設に、大きく二分された結果となった。その理由としては、医師の関心不足や地域の歯科診療所との連携に困難があり、今後は、歯科医療従事者だけでなく医師や看護師への口腔機能管理の必要性、保険制度運用に向けた啓蒙活動も積極的に行っていく必要がある。
歯科医師の在籍していないがん診療連携拠点病院では、新たに歯科医師を雇用するよりも、より現実的な対応として歯科衛生士のみを雇用するか、もしくは、往診を中心とした地域の歯科診療所との連携強化に期待する声が多い印象であった。歯科からの積極的なアプローチも必要とされ、近隣の歯科診療所それぞれが、がん診療連携拠点病院と個別に連携を構築するのではなく、地域の歯科医師会や病院歯科等を含めた大きな枠組みとして、連携の構築が求められている。

平成２４年度 8020 公募研究報告書抄録
研究課題：垂直歯根破折の原因と接着治療の臨床成績に関する調査研究
研究者名：菅谷所

勉、元木洋史、中塚愛、佐藤賢人属：北海道大学大学院歯学研究科口腔健康科学講座歯周・歯内療法学教室

抜歯の原因はう蝕と歯周病がほとんどを占めるとされてきたが、今後は歯根破折が増加すると考えられる。本研究では、垂直歯根破折した症例を分析し、臨床における歯根破折の実態と原因因子を検討し、さら垂直破折の接着治療を行った症例を対象に、予後や歯周組織の改善状
態、術前の歯周組織の状態と予後との関連、予後不良で抜歯した歯の原因か調べ、再破折について分析を行った。
北海道大学病院歯周・歯内療法科で垂直歯根破折と診断された歯を対象として、後ろ向きに調査を行った。調査項目は、患者の年齢、性別、歯種、破折状態、ポストの状態、根管充填状
態とし、接着により治療を行った歯では、さらに術前術後のプロービングデプス、骨欠損状態、補綴方法、経過日数を調べ、予後不良で抜歯した場合にはその原因も調査した。
被験歯は 250 名（23～84 歳、平均 55.6±11.3 歳）の 305 本であった。垂直破折の発生頻度
は上顎小臼歯、下顎大臼歯の順で多く、う蝕罹患率の高い歯種が必ずしも歯根破折を生じやすいわけではなかった。歯頸部破折（歯頸部に破折があって根尖部には破折がない）は上顎中切歯と犬歯では約半数を占めていたが、他の歯種では歯頸部破折と根尖部破折（根尖部に破折があって歯頸部には破折がない）、全部破折（歯頸部から根尖部まで破折がある）は概ね同程度であった。 歯頸部破折では破折方向に一定の傾向は認められなかったが、根尖部破折は頬舌方向に破折する歯が大多数であった。ポスト材質は破折部位によって大きな差は見られず、ポスト長は長い方が根尖部破折は少なかった。根尖と根管充填材の距離は破折部位により大きな差はなかった。
接着治療を行った 231 歯のうち、39 本（16.9％）が予後不良により抜歯やヘミセクションとなった。術前に骨欠損が認められプロービングデプスが４㎜以上の場合は、５年後の生存率
は 64.6％であったが、その他の症例では 82.6％であった。術前にプロービングデプスが深く
骨欠損が生じていると、生存率が低下するだけでなく術後に深いポケットや骨欠損が残存することも多かった。したがって、垂直歯根破折の治療を成功させるためには、歯根破折を早期に発見して、歯周組織破壊が進行する前に治療を開始することが重要と考えられた。また、予後不良歯の抜歯原因は再破折が最も多かったが、再破折症例は全体の 6％程度であったことから、ポストを接着することは破折予防としても効果が期待されると思われた。

平成２４年度 8020 公募研究報告書抄録

研究課題：歯の保存に対する Supportive periodontal therapy の効果
研究者名：

北村正博、野崎剛徳、山田聡、村上伸也所

大阪大学大学院歯学研究科

口腔分子免疫制御学講座

属：

歯周病分子病態学（口腔治療学教室）（緒言）
歯周炎は非常に再発リスクの高い疾患であることから、メインテナンスに移行した多くの歯周炎患者では、その進行阻止や再発予防を積極的に支援する supportive periodontal therapy(SPT) が不可欠である。しかしながら、実際に SPT が歯周炎患者に効果的であることを客観的に示す研究は少ない。そこで、本研究では、長期 SPT を受けている歯周炎患者を対象として SPTの歯の保存に対する効果を検討した。
（材料と方法）大阪大学歯学部附属病院口腔治療・歯周科で歯周基本治療や歯周外科処置を行い SPT（約 3
か月毎のリコール間隔で、口腔衛生指導、機械的歯面清掃、ポケット内洗浄、スケーリング・
ルートプレーニングなどを必要に応じて行う）に移行した 3896 人の歯周炎患者を被験者とし、診療録などから、被験者の性別、年齢、残存歯数の経時的推移に加え、その経年的な治療継続率を調査した。そして、被験者から 10 年以上 SPT を行っていた患者（268 人）を抽出し、初診時、歯周基本治療終了時、SPT 開始時に加え、SPT 期間は 1 年ごとに残存歯数を調べ、その経時的な推移を平成 17 年歯科疾患実態調査の結果と比較することにより、歯の保存に対する SPTの効果について検討した。
（結果）
1.

初診から 10 年および 20 年経過時の治療継続率は、それぞれ 34.1％および 12.3％で、SPT期間の長い患者ほど治療継続率が低下する傾向が認められた。

2.

１0 年以上の長期 SPT 患者は SPT 開始時に平均 24.4 本の歯を保有し、SPT 期間に年間 0.22
本の歯を喪失したが、その喪失歯は平成 17 年歯科疾患実態調査で示された同年齢層の経年的な喪失歯の増加よりも少なかった。

3.

１0 年以上の長期 SPT 患者において、55 歳以上の年齢層では平成 17 年歯科疾患実態調査と比べて 20 歯以上の保有者の割合が高かった。

4.

SPT 開始時の残存歯数が平成 17 年歯科疾患実態調査で示された同年齢層の残存歯数より少なかった人でも、長期 SPT 後には同調査における同年齢層の人よりも多数の歯を保有していた。

（考察および結論）
本研究より、１0 年以上の長期 SPT 患者は平成 17 年歯科疾患実態調査で示された同年齢層の人よりも経年的な喪失歯の増加が少なく、高年齢でも多数の歯を保有していることが示され、SPT が歯の保存に効果的であることが明らかとなった。

平成 24 年度 8020 公募研究報告書抄録
研究課題：市町村行政が行う成人歯科健診の新たな実施方法に関する研究（２）
研究者名：飯嶋理１）、太田義隆１）、中村宗達２）
所属：１）静岡県歯科医師会、２）静岡県健康福祉部医療健康局［緒言］数％程度が一般的になっている市町村行政が行なう成人歯科健診（歯周疾患検診）の受診率を高める方法を検討するため、平成 23 年度 8020 公募研究としてる年金年齢）とする

1. 対象年齢を 65 歳（いわゆ2. アンケート用紙のみによるスクリーニング型健診とする

3. 歯科衛生士

が受診者の口腔状態に適した口腔清掃用具を選び、その他歯周病予防グッズと併せ市販価格 2,000円相当分（サンスター社製）を無料提供し歯科保健指導するの３点を特徴とした健診をＦ市、Ｓ市で実施し、各々24.5%、14.5%という高い受診率を得ることができた。今年度は、その成人歯科健診に新たな工夫を加え、平成 23 年度と同じくＦ市、Ｓ市で実施し、更なる受診率の向上を試みた。
［目的］市町村行政が行う成人歯科健診について、従来の方法に比べて受診率の高い新たな実施方法を開発する。
［方法］平成 23 年度と同じく 2 地域［F 市(人口約 124 千人：都市部)及び S 市(人口 25 千人：海山村部)］で実施した。新たな改善策として、１．働いている人などが受けやすくするため休日に受診日を設ける

２．夜間まで受付時間を延長するを加えた。

まず、事業対象者に郵送で事業参加依頼文とアンケートによる歯科健診用紙及び返信用封筒を送付した。このアンケートに回答し返送してきた者を事業申込者とした。その後、事業申込者に対して事業（歯科衛生士の個別対応によるアンケート結果の説明と歯科保健指導）参加の予約を取り、これに訪れた者を事業参加者とした。事業参加者にアンケートを行うとともに、事業申込みのなかった者に対して未受診理由調査アンケートを実施した。
［結果］
F市

S市

事業対象者数200 人（抽出）620 人（65 歳全員）事業申込者数（率）40 人（20.0%）

137 人（22.1%）

事業参加者数（率）35 人（17.5%）

88 人（14.2%）

事業参加者アンケート回答数（率）34 人（97.1%）

73 人（83.0%）

未受診理由調査アンケート回答者（率）90 人 (54.5%)

286 人 (59.2%)

事業全体でアクセスのあった対象者数(率)125 人（62.5%）

423 人（68.2%）［まとめ］新たな工夫を加えたものの、結果はＦ市、Ｓ市各々17.5%、14.2%と前年度事業よりかえって受診率が低下した。理由としては、健診対象年齢を 65 歳としている本研究では働いている人が多数でないため、受診率に変化がなかったと考えられた。本研究で実施した健診方法では、休日実施や実施時間の延長は、受診率向上に影響しないことが分かった。また、受診率の低い原因を探る
ため未受診理由調査アンケートを実施したが、「忘れてしまった。」「何となく参加しなかった。」など、判然としない回答も多かった。このアンケートへの回答者と受診者及び未受診ながら受診申込みをした者を合わせると（すなわち事業全体でアクセスのあった対象者は）、Ｆ市、Ｓ市各々62.5%、
68.5%となった。これだけの応答があるのだから、今回採用している健診受付方法で受診するために
アンケートの質問に回答し返信するという手間のかかった点を、初回アプローチにおいて面倒な手続きを省く方法に変更すれば、さらに受診率を向上できるという感触を掴むことができた。

平成 24 年度 8020 公募研究報告書抄録
研 究 課 題：都道府県における事業及び予算からみた歯科保健推進体制の検討
研 究 者 名：田村所

光平 1) 、堀江

博 2) 、今村

知明 1)

属： 1) 奈良県立医科大学健康政策医学講座 2) 奈良県健康福祉部健康づくり推進課【はじめに】
現在、都道府県では歯や口腔の健康づくりに関する条例が続々と制定されている。条例を制定した道府県では、歯科口腔保健に対する積極的な事業展開が行われているものと考えられるが、その事業内容及び予算措置状況について分析した研究は少ない。本研究では、これまで把握されてこな
かった都道府県の歯科保健事業予算を整理するとともに、条例制定前後における歯科口腔保健推進
体制の変化を、事業予算の面から検証することを目的とした。
【方法】
都道府県に対して、過去 5 年間（平成 20～24 年度）の歯科保健事業内容及び当初予算の獲得状
況についてアンケート調査を実施した。アンケートの調査項目は、歯科保健担当者の職種、事業内
容及び事業に係る予算額、事業の委託先とその予算額、条例の制定及び歯科保健計画の策定状況である。歯科保健事業については、8020 運動推進特別事業、一般財源、その他の財源に分けて特徴を把握した。また、条例を制定した道県については、条例の制定前後における予算措置状況の変化に関しても分析を行った。
【結果】
44 都道府県から回答が得られた（回収率：93.6%）。歯科保健担当者の職種は、5 年間の平均で歯科医師が 42%と最も多く、次いで歯科衛生士の 27%であった。保健師及び（管理）栄養士を含めた技術系職員で 80%を占めていた。
予算の財源としては、8020 運動推進特別事業及び一般財源が多くを占めていたが、8020 運動推進特別事業の割合は徐々に低下しており、その他の財源の割合が増加していた。都道府県の予算額は 300 万円台から 6,000 万円台まで幅広く分布しており、年度ごとの平均額は約 1,600～2,000 万円であった。一般財源の額では、10 万円前後の県がある一方で、最も多い東京都では 5,000 万円以上となっていた。
平成 23 年度までに条例を制定した 26 道県について、条例の制定前後の年度において歯科保健事業予算額を比較したところ、19 道県で条例を制定した翌年度の予算が増額されており、全体では 11.4%の増額となっていた。同様に、一般財源の額で比較したところ、16 道県で増額されていた。増減率でみると、茨城県、高知県、宮城県では 20 倍以上増額されており、全体でも 77.7%の大幅増額となっていた。
また、平成 24 年 12 月現在で 27 道県が条例を制定済みであり、21 都道県が計画を策定済みであった。39 都道府県がホームページに何らかの情報を載せていた。
【考察】
本研究により、都道府県の歯科保健担当者の職種及び歯科保健事業の予算獲得状況が明らかとなった。また、条例を制定した道県では、翌年度に予算額が増額されているケースが多いことも確認された。しかし一方で、条例制定の翌々年度は減額されている自治体が多くなっていたことから、恒常的な予算の確保については難しい状況も見受けられた。歯科口腔保健を推進するには、都道府
県の歯科保健担当者の努力だけに頼るのではなく、歯科医師会など関係団体の積極的な事業協力によって、限りある予算を効率的かつ効果的に活用する必要があると考える。

平成 24 年度

8020 公募研究報告書

研究課題：80歳⾼齢者の義⻭のケアに関する実態調査と専⾨的義⻭清掃の効
果に関する研究
1

1

1

2

3

4

研究者名：高橋英登 )、細見洋泰 )、岩崎正光 )、長田 斎 )、田村道子 )、安藤雄一 )
所

1

2

3

4

属： )杉並区歯科医師会、 )杉並区保健福祉部、 )杉並保健所、 )国立保健医療科
学院生涯健康研究部

⽬的：義歯のケアは高齢者に対するヘルスケアにおいて重要な課題の一つといえるが、疫学調査が乏しく実態は明らかとはいえない。そこで、我々は、東京都杉並区が 2012 年度より開始した 80 歳区民に対する「健康長寿モニター事業」の一環として行われた歯科健診事業において義歯のケアに関する実態調査と専門的清掃サービスを行った。本報告では
記述統計結果を中心に報告する。
⽅法：対象者は、杉並区の「健康長寿モニター事業」で行われた 80 歳の杉並区民全員行った郵送調査の回答者 2,476 名に歯科健診の案内文書を発送してデータ利用の同意を得た
285 名（男 120 名、女 165 名）である。調査は対象者が受診した 74 の歯科医療機関で行われた。調査項目は、保健行動等に関する問診と口腔診査で、内容は区が実施する成人歯科健診事業に準拠した。義歯保有者については、義歯のケアに関する質問紙調査を行い、義歯に付着した汚れを診査した。デンチャープラークについては染め出しを行った。さらに義歯の専門的清掃（Professional Mechanical Denture Cleaning、以下 PMDC）を行い、その感想等についての聞き取り調査も行った。
結果：対象者 285 名のうち、義歯を所有していたのは 160 名（56%）であった。平均現在歯数は 18.5 本で、20 歯以上は 6 割であった。上下顎の総義歯・部分床義歯別にみた義歯の汚れの付着状況は、色素沈着が 4 ～ 6 割程度に、歯石状の硬い沈着物が 1 ～ 4 割程
度に、広範囲のデンチャープラークの付着が 6 ～ 7 割に認められた。義歯のケアについては、義歯を毎食後清掃している人が 63%、義歯専用ブラシ利用者が 14 ％、義歯洗浄剤の利用者が 61%、義歯安定剤の利用者が 4%、就寝中に義歯を口に入れたままの人が 29%であった。デンチャープラークの付着率は義歯が大きいほど高い割合を示し、比較的大きな義歯では就寝中義歯を外さない場合に高い付着率を示した。また、比較的大きな義歯では義歯洗浄剤使用者の歯石状の硬い沈着物の付着率が低い傾向が認められた。PMDC については約 9 割が今後も実施を希望していた。
考察：今回行われた調査結果の記述疫学的な評価は、類似調査の蓄積が少ないので注意すべきところがあるが、対象者の喫煙率が低く歯間部清掃の実施率が高いことから、おそら
く一般的な集団よりも良好なのではないかと推察される。杉並区の「健康長寿モニター事業」は同一対象者を今後 5 年間追跡調査する予定で、義歯のケアと健康状態等との関連について今後も検討を重ねていく予定である。

平成 24 年度 8020 公募研究報告書抄録
研究課題名：周術期がん患者における口腔ケア体制確立のための QOL 研究
研究者名：古賀陽子 1)、高戸毅 1)、瀬戸泰之 2)、森良之 1)
所属： 1)東京大学医学部附属病院
2) 東京大学医学部附属病院

顎口腔外科・歯科矯正歯科
胃・食道外科【背景・目的】平成 24 年度がん推進基本計画の重点的に取り組むべき課題の一つに、がんと診断された時点から早期に口腔ケアを介入することが推奨され、各種がん治療の副作用・合併症予防や軽減など、患者の更なる生活の質の向上を目指し、医科歯科連携による口腔ケアの推進が国策として新たに進められており、まさに質の高い、患者の QOL 向上型の口腔ケアを確立することが急務となってきている。そこで、われわれは、近年増加しているがん患者の口腔ケアの実践をサポートするためにも、口腔ケアが提供者側の一人よがりにならない、口腔ケア方法に修正が見込まれる質の高い口腔ケアを見直す必要があると考えた。本研究では、外科手術、化学療法、放射線治療を受ける頭頸部がん、食道がんの患者に対し早期より口腔ケアを実践し、1)患者の QOL および満足度評価、2)肺炎などの感染症の発症率を専門的口腔ケアが介入される前の患者と比較検討し、患者の QOL 向上型の口腔ケアの確立を目的とした。
【方法】Ⅰ.口腔ケアの介入：歯科医師、歯科衛生士によるブラッシング指導、歯石除去、それぞれのがん治療に応じた口腔内保湿、含嗽の指導、または歯科治療を行った。Ⅱ.患者満足度アンケート調査および集計：手術、化学療法や放射線治療終了後 3 か月時に口腔ケ
ア指導に関するアンケート調査を行った。アンケート調査には、試作した『口腔ケア満足度』に関する調査票および口腔に関連した包括的な健康関連 QOL の評価の日本語版である GOHAI (General Oral Health Assessment Index)を用いた。Ⅲ.肺炎の発症率の比較検討：術後性肺炎などの感染症の発症率を検討するため、口腔ケア介入前の 2011 年 1 月 1～2011 年 12 月 31 日までの 1 年間における食道がん患者をコントロール群とし、口腔ケ
ア介入後の本研究期間の頭頸部がんおよび食道がん患者の肺炎などの感染症の発症率を検討した。Ⅳ.既存の口腔ケア方法にフィードバックをかけ修正：I～Ⅲのデータを統合的に解析することにより、口腔ケア指導を行う側にフィードバックをかける。
【結果・まとめ】Ⅰ.口腔ケア介入においては、頭頸部がん患者（8 人）および食道がん患者（39 人）の全例において行った。Ⅱ.患者満足度アンケート調査は、インフォームドコ
ンセントの取得可能であった追跡・回答可能な 18 例において行われた。その結果、口腔ケアの認知度は 39%、原疾患が口腔と関係していることの認識度は 22%と低かった。また、術前に口腔ケアを行ってよかったとの回答は 89%であった。口腔ケアの内容で一番よかったのは、口腔ケアの重要性の説明が 44%であった。指導後に積極的に口腔ケアを行ったのは 83%、口腔ケアが『生活の質』をあげたと思われたのは 67%であった。また、GOHAIの結果により、口腔が手術などにより QOL を下げない傾向にあることが示唆された。Ⅲ.
肺炎の発症率は口腔ケア介入前が 16.7%、介入後が 6.4%と減少していることが示された。
Ⅳ.今後も定期的に歯科検診を受けたいと回答したのは 67%であったため、積極的に取り組んでもらえるように丁寧にわかりやすく、また 1,２回の指導だけではなく、入院中の定期的な follow も必要であることが示唆された。