信州医誌，70⑴：19～27，2022

介護老人福祉施設における口腔摂食機能評価ツールの導入とその効果
小 山 吉 人1）2）4）＊ 近 藤 英 司1）
佐藤悟4）
鈴木滋5）

荒 川 裕 子1）
関 口 健 二6）1） 信州大学医学部歯科口腔外科学教室
3） 社会福祉法人れんげ福祉会特別養護老人ホーム銀松苑
5） 和歌山県立医科大学医学部歯科口腔外科学講座

藤 巻 佳 織3）
藤 巻 秀 卓3）

中 原 里 美3）栗田浩1）2） 市立大町総合病院特殊歯科・口腔外科
4） 一般社団法人大北歯科医師会
6） 市立大町総合病院総合診療科

The Introduction of an Oral Feeding Function Evaluation Toolfor the Elderly and Its Efficacy in a Nursing HomeYoshito Koyama1）2）4）, Eiji Kondo1）, Yuko Arakawa1）, Kaori Fujimaki3）, Satomi Nakahara3）
Satoru Satou4）, Shigeru Suzuki5）, Kenji Sekiguchi6）, Hidetaka Fujimaki3） and Hiroshi Kurita1）
1） Department of Dentistry and Oral Surgery, Shinshu University School of Medicine
2） Department of Dentistry and Oral Surgery, Omachi General Hospital3） Special Nursing Home for the Elderly Ginshoen
4） General Incorporated Association Taihoku Dental Association
5） Department of Oral and Maxillofacial Surgery, Wakayama Medical University6） Department of General Medicine, Omachi General Hospital
Evaluation of oral feeding function is extremely important for maintaining health in the elderly, especially toprevent undernutrition, infectious diseases, and aspiration pneumonia. There is a strong need for a method thatwill easily allow caregivers to evaluate oral feeding function.
We have established an Oral and Food Function Support Promotion Study Group in collaboration with theTaihoku Dental Association and Omachi General Hospital to create a support system comprising communitybased care involving interoccupational cooperation. We designed an oral feeding function evaluation tool com­prising eight items to easily screen the oral feeding function of subjects. This evaluation tool was tested andverified in a welfare facility for the elderly, and we report the results of our analysis. Furthermore, we assessedthe validity of this system for an oral feeding function tool.
We divided 63 residents into the intervention group and the meal-round nonintervention group. We usedthe evaluation tool, which used photographs, to assess their oral feeding function．According to the results, themeal round was conducted and linked with the guidance and treatment. The degree of improvement observed
was compared between the two groups.
The intervention group showed an improvement rate of more than 51 ％ in four items, whereas the nonin­
tervention group showed an improvement in two. Moreover, the number of subjects hospitalized due toaspiration pneumonia decreased after the intervention.
We found that the introduction of an evaluation tool and collaboration between interoccupational Interdisci­
plinary care staff aroused interest and attentive engagement in oral feeding function. Shinshu Med J 70 : 19―27, 2022
(Received for publication May 14, 2021 ; accepted in revised form September 7, 2021)
Key words : oral feeding function evaluation tool, swallowing, meal round, oral hygiene, aspiration pneumonia
口腔摂食機能評価ツール，嚥下，ミールラウンド，口腔衛生，誤嚥性肺炎＊

Corresponding author：小山吉人
松本市旭３-１-１〒390-8621

信州大学医学部歯科口腔外科学教室

E-mail : kyoshito@shinshu-u.ac.jp

No. 1, 202219

小山・近藤・荒川らⅠ 緒

介護者が効果的に口腔摂食機能の低下を予知または言認知し，口腔ケア，摂食・嚥下の専門的介入が必要か「食べること」は，自立した豊かな生活を送るため否かを判断できることを目指し，評価ツールの作成をの人として最も基本となる機能である。食べる機能行った。評価項目は聖隷式質問紙 4）および中野ら 5）が（口腔，摂食，嚥下機能）を維持，改善することや，作成した口腔ケア支援のアセスメントシートを参考に栄養に気を配ることにより，わたしたちの健康寿命をした。施設内で介護・医療に関わる職員（医師，歯科左右する多くの因子（フレイル，ロコモティブシンド

医師，看護師，管理栄養士，作業療法士，歯科衛生士，ローム，メタボリックシンドローム）を予防すること

介護員）とカンファレンスを重ね，① プラーク（歯が可能となり，それにより健康な状態を長く営むこと垢）付着や食物残渣など汚れの状態（以下，プラーができると考えられる。加齢に伴って全身の筋肉が衰

ク・ 食物残渣付着）， ② 舌苔付着， ③ 義歯不適合，えるとともに，口腔摂食機能もまた衰えていく。そし④ 発熱（37.8度以上，脇下で計測），⑤ 摂食時のむせ，て，軟らかいものに偏った食事や摂食量の低下は，低⑥ 摂食時の咽頭残留，⑦ 食事量減少もしくは形態の1）

栄養，筋力および運動機能の低下を招きがちである 。

変化，⑧ 直近６か月での５kg 以上の体重変化（増加

口腔摂食機能がさらに低下すると最終的には誤嚥性肺もしくは減少） の８項目を選定した。「Ａ： 多い」，炎や窒息といった生命の危険に直結する事態に至るこ「Ｂ：少ない」，「Ｃ：なし」の３段階の評価を基本と2）とがある 。また，食事や会話が意欲的に行えなくな

し，③，⑦，⑧は「Ａ：あり」，「Ｃ：なし」の２段階

ると家に閉じこもる生活が続くようになり，精神面お評価とした。①，②はツール上に例となる写真を添付

3）

よび社会性の低下につながる 。これらは健康寿命延した上で評価者の主観的判断とした。評価ツール作成

伸の目的と解離してしまう。高齢者に対する医療およにあたり，使用者による作業負担の荷重が大きくなら

び保健政策には，口腔および摂食嚥下機能を取り入れないように簡便で短時間に評価できることを目標とし

1）た対策は必須である 。それにより，人々の生活は改た。評価ツールの評価において施設介護職員間の一致善される。口腔摂食機能の評価・支援は高齢者の健康度を高めるために少人数での複数回の勉強会を行うと維持，特に低栄養や感染症，さらに誤嚥性肺炎の予防ともに，施設歯科衛生士による施設介護職員を対象とにきわめて重要である。

した口腔内評価・口腔ケアの指導を定期的に行った。

特に，医師や摂食嚥下の専門家が常駐しない介護老Ｂ

評価ツールを用いた評価と介入効果の検討

人福祉施設では，施設介護職員が中心となって誤嚥性本研究に対して協力の得られた介護老人福祉施設

肺炎や窒息を予防する方法が必要であり，施設介護職【入居者定員68名，障害高齢者の日常生活自立度判定

員が摂食機能を簡便に評価できるツールが強く求めら基準（寝たきり度）において寝たきりが55名（82.1 ％）れている。

を占める】の入居者を対象に，以下の検討を行った。

われわれは，長野県大北地域の大北歯科医師会，大１評価ツールによる評価

北医師会，大北薬剤師会，市立大町総合病院，大北地

施設入居者および家族に説明を行い，同意が得られ域在宅医療介護推進委員会ワーキンググループと連携た入居者に対して，作製した評価ツールを用いて３かして，2017年度より口腔・食機能支援推進研究会を設

月毎にチーム担当の施設介護職員が，口腔および摂食置し，地域包括医療の中における「口腔摂食機能」を嚥下に関する評価を行った。

支援する仕組み作りを開始した。最初の取り組みとし

２

評価に基づいた介入て介護者が簡便に口腔摂食機能をスクリーニングする

施設内での対応が簡潔になるように評価ツールで１ことができる口腔摂食機能評価ツール（以下，評価項目以上，ＡまたはＢと評価（以下，該当あり）となツール）の作成を行い，口腔摂食機能に関連する理解る項目がある場合に介入が必要と判断した。介入は，と情報共有を目指した。介護老人福祉施設を対象とし歯科医師および施設介護職員内の看護師，管理栄養士，て，本評価ツールの利便性・有効性の検証を行ったの

作業療法士，歯科衛生士，介護員といった多職種連携で，その結果を報告する。

による口腔内診査・ミールラウンドを行い，食事の様Ⅱ 対象と方法
Ａ
20

口腔摂食機能評価ツール（図１）

子を観察・評価し口腔ケア・摂食嚥下の注意点を共有した。その結果に基づき多職種で，口腔ケアや食事の指導，歯科治療の推奨，口腔摂食嚥下リハビリテー
信州医誌

. 70

口腔摂食機能評価ツールの導入とその効果

図１

口腔摂食機能評価ツール

ション等を行った。

示した。

３

Ｄ 誤嚥性肺炎での入院件数の検討

評価ツールを用いた評価および介入の効果の検討
介入が必要と判断された入居者のうち，同意が得ら今回の取り組みの総合的なアウトカムの指標として，れた入居者に対して介入を行った（介入群）。いっぽ誤嚥性肺炎による入院件数の検討を行った。具体的にう，介入が必要であったが施設入居者および家族からは，介護老人福祉施設内における過去７年間（2014年の同意取得ができない等の理由で介入ができなかった４月～2021年３月）の誤嚥性肺炎による入院件数を調

入居者を非介入群とし，介入群および非介入群間で比査し，研究介入前後で比較した。なお，誤嚥性肺炎の較することにより評価および介入の効果を検討した。

診断は，入院加療が必要と嘱託医に診断を受けたもの

具体的には，介入前と介入後（非介入群は初回時と２回目の評価）の評価ツールによる評価結果を比較し，とした。
Ｅ 評価ツールによる介入のための項目数カットオフ

初回該当数，改善数，改善率（各項目において初回評値検討

価時に「該当あり」であったものが「改善」した割評価ツールでの介入における該当項目数のカットオ合）を算出した。
評価ツールの使用感に関するアンケート調査Ｃ

施設介護職員30名に対して，研究開始から約１年後にアンケート調査を行い，使用者側から評価ツールのフ値を決めるために，カットオフ値ごとの誤嚥性肺炎での入院（2014年４月～2021年３月）の判別における感度・特異度を検討した。
Ｆ 統計解析

評価を行った。アンケート調査項目は施設介護職員の性別，評価時の年齢，入所時の介護度別に評価ツー

経験年数，評価ツールを使用した印象，評価にかかるルの「該当あり」項目数を平均±標準偏差で示し，性時間，評価ツール使用前と比較してどのように感じる

別は Mann-Whitney のＵ検定，評価時の年齢およびか，評価ツールで必要ない項目があるかといった５項

入所時の介護度はカイ二乗検定で項目内の有意差の比目とした。各項目において選択した人数および割合を較を行った。

No. 1, 202221

小山・近藤・荒川ら
表１

評価ツールの各項目の該当数
該当数（％）

プラーク・食物残渣付着
舌苔付着
義歯不適合
発熱
摂食時のむせ摂食時の咽頭残留
食事量減少もしくは形態の変化
５kg 以上の体重変化

45（60.8 ％）53（71.6 ％）23（31.1 ％）4（ 5.4 ％）37（50.0 ％）8（10.8 ％）
10（13.5 ％）1（ 1.4 ％）性別（男/女）（11/34）（12/41）（ 7/16）（ 1/ 3）（10/27）（ 2/ 6）（ 2/ 8）（ 0/ 1）

介入群と非介入群の背景因子の比較に関して年齢は上記で「該当あり」が１個以上であった69名が介入

Mann-Whitney のＵ検定，性別・介護度，および食対象となったが，その中で同意が得られた29名にミー

形態はカイ二乗検定，既往は Fischerʼs 直接確率検定

ルラウンドによる介入を行った。最終的に，死亡のたを行った。

めミールラウンド後の再評価が行えなかった２名を除介入群と非介入群の評価ツールによる改善率の比較
は Fischerʼs 直接確率検定を行った。
本研究は信州大学医学部医倫理委員会の承認を得て

果評価ツールを用いた評価結果

Ａ入居者で２回目の評価が行えなかった４名を除いた36名を非介入群とし，比較検討を行った。
両群の背景因子を表３に示した。両群間で背景因子実施した（承認番号3743）。
Ⅲ 結いた27名を介入群とし，また，介入が行われなかったは入所時の呼吸器疾患の既往が介入群の方が多かった（Fischerʼs 直接確率検定，p＝0.031）以外は統計学的に有意な差は認めなかった。

研究期間内で74名【男性15名・女性59名，評価ツーミールラウンドの結果，要観察（施設内での対応継ル使用時の年齢87.49±8.49歳（中央値89歳），入所時続）17名，歯科往診の推奨７名（内訳は義歯不適合５の介護度３以下 32名，４以上 42名】の入居者に対し名，口腔カンジダ症１名，要う蝕治療１名），食事姿て，評価ツールを使用した評価を行った。74名中いず勢調整４名であった（重複を含む）。

れの項目にも該当しなかったのは５名のみ（6.8 ％）介入効果（介入による改善率）は，プラーク・食物であり，残りの69名はいずれかの項目に該当していた。

残 渣 付 着 11.1 ％ ， 舌 苔 付 着 18.2 ％ ， 義 歯 不 適 合各項目の該当数を表１に示した。舌苔付着が53名，プ62.5 ％，発熱100 ％，摂食時のむせ25 ％，摂食時のラーク・食物残渣付着が45名，摂食時のむせが37名で咽頭残留50 ％，食事量減少もしくは形態の変化100 ％，あり，義歯不適合が23名であった。
「該当あり」の項

５kg 以上の体重変化100 ％であった。非介入群の改目数は，１個12名，２個24名，３個17名，４個12名，善率はプラーク・ 食物残渣付着31.8 ％， 舌苔付着５個３名，６個以上が１名であり，平均2.41±1.31個，17.2 ％，義歯不適合41.7 ％，発熱66.7 ％，摂食時の中央値２個であった．
「該当あり」の項目数は，男性

むせ26.3 ％，摂食時の咽頭残留50 ％，食事量減少も（15名）2.90±1.10個，女性（59名）2.31±1.34個でしくは形態の変化100 ％，５kg 以上の体重変化は値あった。年代別では，70歳代（９名）2.33±1.12個，なしであった。介入群は４項目にて51 ％以上の改善

80歳代（29名）2.38±1.29個，90歳代（31名）2.61±率を示し，非介入群は２項目にて51 ％以上の改善率1.61個，100歳代（３名）1.66±1.00個であった。入を示しており，介入群のほうが改善する項目数は多い

所時の介護度別では，入所時の介護度２（４名）3.50結果となった。しかし，介入群と非介入群間で，評価±0.58個，介護度３（27名）2.37±1.45個，介護度４

項目毎に改善度を比較したところ，両群間で有意差は（33名）2.48±1.30個，介護度５（９名）2.22±0.83

認めなかった（表４）。なお，改善率を計算した２回個であった。該当項目数と性別，年齢，介護度との間の評価で評価者が同一であったのは58 ％（介入群には有意な関連は認めなかった（表２）。

55.6 ％，非介入群60.5 ％）であった。

評価ツールを用いた評価と介入の効果の検討

Ｂ22

信州医誌

. 70

口腔摂食機能評価ツールの導入とその効果
表２

評価ツール内項目の「該当あり」の項目数「該当あり」
項目数n

平均±

標準偏差

15

2.90

±1.10

女性
評価時の年齢50歳代

592.31±1.34

24.50

±0.71

70歳代
80歳代
90歳代
100歳代
入所時の介護度１929
3132.33
2.38
2.61
1.66

±±±±1.12
1.29
1.61
1.00p

性別
男性

２３４５1427339

n.s.＊n.s.＊＊

n.s.＊＊

0
3.50
2.37
2.48
2.22

±±±±0.58
1.45
1.30
0.83

＊：Mann-Whitney のＵ検定，＊＊：カイ二乗検定，n.s.：有意差なし
表３ 介入群と非介入群の背景
介入群（n＝27）

非介入群（n＝36）

88.3±6.6

86.0±9.8

n.s.

＊

人（％）

9（33.3）4（11.1）

n.s.

＊＊

女性
既往
脳血管疾患

人（％）

18（66.7）

32（88.9）

人（％）

11（40.7）

10（27.8）

n.s.

＊＊＊

呼吸器疾患

人（％）

7（25.9）2（ 5.6）

0.031＊＊＊

認知症

人（％）

17（63.0）15（41.7）

n.s.

＊＊＊

人（％）
人（％）
人（％）

10（37.0）17（63.0）6（16.7）23（63.9）7（19.4）n.s.

＊＊人（％）

1（ 3.7）2（ 5.6）n.s.

＊＊人（％）
人（％）
人（％）
人（％）
人（％）

3（11.1）8（29.6）15（55.6）1（ 2.8）11（30.6）
18（50.0）2（ 5.6）2（ 5.6）

年齢
性別
男性

介護度
３以下
４以上
不明
食形態
ミキサー1
2

みじん
刻み
常食
胃ろう
不明

p

既往は介入群，非介入群ともに入所時とした。
介護度：介入群は初回ミールラウンド時，非介入群は2020年３月時とした。
食形態：介入群は初回ミールラウンド時，非介入群は入居時とした。
1：日本摂食嚥下リハビリテーション学会嚥下調整食（以下，嚥下調整食）2-1に準じる
2：嚥下調整食 2-2に準じる＊：Mann-Whitney のＵ検定，＊＊：カイ二乗検定，＊＊＊：Fischerʼs 直接確率検定
n.s.：有意差なし

No. 1, 2022

23小山・近藤・荒川ら
表４

評価ツールによる改善率の比較

介入群（n＝27）

プラーク・食物残渣付着
舌苔付着
義歯不適合
発熱
摂食時のむせ摂食時の咽頭残留
食事量減少もしくは形態の変化
５kg 以上の体重変化

非介入群（n＝36）

介入前該当

改善

改善率（％）

18228
1162
5124514151

11.1 ％
18.2 ％
62.5 ％
100.0 ％
25.0 ％
50.0 ％
100.0 ％
100.0 ％

初回該当

改善

2229
123
19
6307
552
53
30

改善率
（％）

Fischerʼs
直接確率検定31.8 ％
17.2 ％
41.7 ％
66.7 ％
26.3 ％
50.0 ％
100.0 ％

n.s.
n.s.
n.s.
n.s.
n.s.
n.s.
n.s.
n.s.

介入群，非介入群に対して Fischerʼs 直接確率検定を行った。 n.s.：有意差なし
改善率：「改善」した数 / 初回該当ありの数（介入群は介入前）
表５ アンケート調査結果「施設介護職員の経験年数」
５年未満
５-10年
10年以上
「評価ツールを使用した印象」
簡単
部分的に難しい
難しい「評価ツールを用いて口腔摂食機能状態を確認する際にかかる時間」
５分以下
５-10分
10分以上
未回答
「評価ツール使用前と比較してどのように感じるか」（複数回答可）『口腔内を定期的に把握するようになった』『口腔内や義歯の観察方法が理解できるようになった』『時間を要するため仕事量が増大した』「評価ツールで必要性をあまり感じない項目があるか」
なし
あり

n（％）

1210840.0
33.3
26.7

2091

66.7
30.0
3.3

13132243.3
43.3
6.76.71714056.7
46.70.027390.010.0

評価ツールの使用感に関するアンケート調査（表５）

答が２名（6.7 ％）であった。
「評価ツール使用前と回答した施設介護職員の経験年数は０-５年未満が比較してどのように感じるか」に関しては，『口腔内12名，５年 -10年未満10名，10年以上８名で回収率はを定期的に把握するようになった』は17名（56.7 ％）100 ％であった。

で，『口腔内や義歯の観察方法が理解できるようにＣ「評価ツールを使用した印象」に対しては，『簡単』なった』は14名（46.7 ％）で，『時間を要するため仕は20名（66.7 ％），『部分的に難しい』は９名（30 ％），事量が増大した』は０名であった。
「評価ツールで必『難しい』は１名（3.3 ％）であった。
「評価ツールを要性をあまり感じない項目があるか」は『なし』は27

用いて口腔摂食機能状態を確認する際にかかる時間」

名（90 ％）で，『あり』は３名（10 ％）で，いずれもに対して『５分以下』は13名（43.3 ％），『５-10分』発熱の項目を指摘されていた。

13名（43.3 ％），『10分以上』は２名（6.7 ％），未回
24

信州医誌. 70

口腔摂食機能評価ツールの導入とその効果

図２ 誤嚥性肺炎での入院件数介入により誤嚥性肺炎での入院件数は減少している。

誤嚥性肺炎での入院件数の検討

Ｄ機能を含む口腔機能のアセスメントを総合的に行える

本研究介入前の2014年度は誤嚥性肺炎による入院件評価シートは少ない，と述べている。上村11）は，要介数は14名，2015年度は４名，2016年度は８名，本研究

護高齢者の食支援の質向上のためには，アセスメント開始の2017年度は３名であったが，本研究介入開始後ツールの活用ならびに歯科医師の診察等が必要と述べの2018年度は３名（介入群は０名），2019年度は２名ている。従来，嚥下評価および口腔アセスメントツー（介入群は１名），2020年度は０名であり，本研究開始

ルとして Eating Assessment Tool-10（以下 EAT-1012））

後は誤嚥性肺炎を原因とした入院件数は減少した（図や Oral Health Assessment Tool（以下 OHAT13））が２）。なお，2014年度～2020年度の７年間の施設入居使われている。EAT-10は信頼係数0.95で，信頼性お者定員は68人であり，施設入居利用者数平均は2014年

よび有効性が確保されている。短時間で実施でき，本度62名であったが，2015年度から2020年度は66名～68

人の自覚を問う自記式であることの利点から，多職種名であった。

連携において有用で，嚥下障害の早期発見にむけた取評価ツールによる介入のための項目数のカットオ

Ｅり組みへの寄与の可能性が報告されている。しかし，

フ値検討

EAT-10は認知症や失語症などを認める場合に実施困

該当項目数２項目以上をカットオフ値とした場合，難であり，２点以下だと嚥下障害がないと判断しにく誤嚥性肺炎で入院した感度は80 ％，特異度は23.2 ％いことや，構成概念の評価が不十分という問題点が指で， ３項目以上をカットオフとした場合， 感度は摘されている12）。

80 ％，特異度は58 ％で，４項目以上をカットオフ値

OHAT は口腔の状態を８つの項目で評価し異常なとした場合，感度は20 ％，特異度は82.6 ％で，５項項目があれば歯科で精査する流れのツールである。老目以上をカットオフ値とした場合，感度は０％，特異人介護保健施設の入所者で，自分で口腔内の問題を表度は94.2 ％であった。

出できない要介護者の口腔問題を適切に発見すること

Ⅳ 考を目的に作成された。Chalmers ら14）は，OHAT を使察用した介護職員に対して使用感に関するアンケートを口腔摂食機能は高齢者の健康に重要だが，他の疾患6）実施し，ほとんどの回答者から，対象者の口腔問題をや障害と異なり見過ごされることが多い 。わが国に見つけやすくなったとの回答を得ている。 しかし，おける調査では，介護老人福祉施設入所中の要介護高

OHAT は口腔内の観察に特化されているため，嚥下齢者の38.6 ％に嚥下障害が認められたと報告されて機能に特化した項目が少ない。

7）

おり ，また，介護老人保健施設の全国調査では，利本研究でも上記の２種類のツールの導入を考慮した

用高齢者の９割以上に摂食嚥下障害（疑いも含む）がが，今回は口腔機能と嚥下機能の両方を評価でき介護8）認められたとの報告もある 。嚥下障害の高齢者が多者が使用できる他記式の作成を目標としたため，自記

い現状では口腔摂食機能への適切な評価および対応が式の EAT-10は該当しなかった。OHAT に関しては9）必要となり ，介護者や全ての介護職員に効果的 , か嚥下に関する項目が少ないことや，一度の評価に時間

10）

つ簡便な評価ツール作りと適切な介入が必要である 。

を要することが予想された。稲垣ら15）の神経内科病棟中野ら5）は医療職以外の介護者が，口腔清掃や嚥下勤務の34名の看護職員を対象とした意識調査にてNo. 1, 202225

小山・近藤・荒川ら

OHAT は難しいとの回答が半数であり，30 ％の看護は高齢者の摂食嚥下・栄養に関する問題への対応にお職員が評価に時間がかかると評価している。そのため，いて摂食嚥下の専門職との連携の重要性を指摘してい今回現場の作業負担を軽減するために現場の意見を取る。本研究を通して施設介護職員や入居者の口腔摂食り入れ新たな評価ツール作成が求められた。

機能に対する関心が高まったことや，口腔摂食機能のミールラウンド介入前および初回評価時における評低下を認知または予知する力が向上し，専門職との連価ツールで「該当あり」が多かった項目は舌苔付着携が図れたため，誤嚥性肺炎を原因とした入院件数は71.6 ％とプラーク・食物残渣付着60.8 ％であり，口減少したと考える。

腔清掃状態を示すものであった。今回は評価ツールの施設介護職員対象の評価ツールのアンケートにおい評価者が介護員であるため，プラーク・食物残渣付着て，使用時間は５分以下という意見が43 ％で，仕事に関しては歯や歯周組織に示すことに加え，それらの量が増えたという意見は認めなかった。本研究では評見分けが必要ないように総合的に１項目とし３段階に価ツール内に８項目を選定したが，アンケートにおい評価する簡便な方法にした。そのため，口腔清掃不良て90 ％の施設介護職員が項目の数・内容に関して十者の発見につながっていたと思われた。評価ツールと分と評価した。評価ツールの３項目以上をカットオフしては良い方法であると考える。とした際に誤嚥性肺炎での入院インシデントの発生は介入効果を検討するために，介入群と非介入群で変感度80 ％・ 特異度58 ％と良好な値であった。 評価化を比較した。その結果，介入群は非介入群に比較しツールの４項目以上をカットオフ値とした際に感度がて改善した項目数は多かったが，改善率では両群間で下がっており，評価ツールの該当あり項目数の増加が有意な差は認められず，有意な介入効果は得られてい誤嚥性肺炎による入院インシデント発生と相関するこないとの結果であった。しかしながら，介入群，非介とはなかった。

入群ともに，全ての項目で改善が得られており，発熱，誤嚥性肺炎での入院件数が減少していることより介および食事量や形態の変化に関しては，51 ％以上の入自体の効果はある一方，該当項目数の増加が誤嚥性改善が得られていた。一方，非介入群においてプラー肺炎での入院件数に反映されないことから，介入方法

ク・食物残渣付着に関して有意差は認めなかったが，が悪いわけでなく，評価項目自体が口腔環境を評価で介入群に比べてやや高い改善率を得ていた。介入群はきていない可能性があった。評価ツールの該当ありにミールラウンドを行っており，多職種連携による口腔口腔清掃状態を示すものが多かったことから多方面に内診査・ミールラウンドでの指導でむせや食事姿勢と詳細に口腔内の評価をするために OHAT にあるよういった嚥下項目は改善できたが，口腔清掃状態に関すな口唇，唾液，残存歯数の状況等の項目追加の検討がる項目は日常的状態が反映するため１，２回の指導の求められる。評価基準に関しても３段階から５段階に

みでは非介入群と比較して介入群が有意な改善とはなするといった検討も求められる。

らなかった。また，非介入群の入所時の食形態は胃ろ本研究を通して多職種で使用できる評価ツールが開うが２名である一方，介入群は全員経口摂取をしてい発できた。評価ツール導入により誤嚥性肺炎での入院た。経口摂取している場合に口腔衛生状態の改善が困件数が減少した。そのため，口腔だけでなく嚥下機能難であった可能性がある。そういった背景因子の違いの評価への有用性が高いと考えられる。口腔清掃状態が，有意差はないものの非介入群の方がプラーク・食に関係する項目は改善が低かったため口腔ケア指導に物残渣付着の改善率が高いことに影響していると考え関しては頻回な指導や介入が必要と思われた。

られる。口腔内環境に対しては現状以上に介入頻度を増やし継続的な指導が必要であると考えられた。また，

Ⅴ結論

誤嚥性肺炎による入院件数の経時変化を検討した結果

今回の結果から，評価ツールの導入および専門多職でも，本研究の取り組み開始（2017年度）および介入種との連携により，口腔摂食機能に関心を高める効果

開始後には誤嚥性肺炎による入院件数は大きく減少しや，それにより口腔の衛生状態改善や，口腔摂食機能ていた。この結果は，本取り組みの開始により，口腔の改善，誤嚥性肺炎での入院件数減少に繋がる可能性

および摂食嚥下に関する入居者および施設介護職員のが示された。評価ツールの導入は口腔に加えて嚥下機関心が高くなったことが，これらの改善に大きく関連能のツールとして介護者が利用できる可能性があり，していることを示す結果であると考えている。戸原ら

誤嚥性肺炎の予防に有用かもしれない。今回行った介

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信州医誌

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口腔摂食機能評価ツールの導入とその効果本研究に関して開示する利益相反はない。

入方法は一定の効果を示したものの今後検討の必要がある。

謝

今回の結果が示すように，口腔や摂食嚥下に関心を辞向け，多職種の連携を行うだけでも，要介護者の QOL本研究に対しご協力いただきました社会福祉法人れは大きく改善されることが示された。多くの介護現場

んげ福祉会特別養護老人ホーム銀松苑の職員の方々，で先ずは口腔に関する関心を高める努力が必要である。

および長野県大北歯科医師会および長野県大北医師会の先生方，市立大町総合病院関係者に深謝いたします。

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