川崎医療福祉学会誌
資Vol. 32

No. 1

2022

191 － 201

料

主体的・対話的で深い学びを実現するための適切なデバイスとコンテンツの選択
佐藤典子＊1

安道健太郎＊2 田中真秀＊3 佐久間邦友＊4

要約

新学習指導要領において，主体的・対話的で深い学びが求められているところであるが，それを実現するためには，教育指導に適したデバイスやコンテンツが必要である．そこで本稿では，主体的・対話的で深い学びを達成するための適切な教育方法及びデバイスとコンテンツの選択について検討した．その結果，コロナ禍において，GIGA（Global and Innovation Gateway for All）スクール構想が着実に進むなかで教育指導に使用されるデバイスおよびコンテンツは進展していた．どのコンテンツを用いたとしても，メリットとデメリットはあるが，学校において複数のコンテンツを使いこなすことが目的ではなく，児童・生徒にとっての学びを促すための手段として，学校全体，または小中が連携してコンテンツを選択し，児童・生徒がそのコンテンツを用いて学ぶ内容は何かを学校における教員全てで語り合い，学校の教育課程内外における，カリキュラム・マネジメントができることが今後教員に求められている．
１．はじめに

さて，2019年末ごろから世界中に蔓延した新型コ

2018年6月に閣議決定した第3期教育振興基本計

ロナウイルス感染症の影響は，社会生活に大きな影

画1）において，教育政策の重点事項のひとつとして響を及ぼし，現在もその影響下にある．学校現場に「「超スマート社会（Society5.0）」の実現に向けた

おいても当初は，この非常事態において休校すると技術革新が進展するなか「人生100年時代を豊かにいった対応を行った．この事態は教師と児童生徒が生きていくためには，『人づくり革命』『生産性革命』，

同じ空間で教え・習うことを当たり前にしていた学の一環として，若年期の教育，生涯にわたる学習や校教育に対して，教授方法の再考を促したことを意

能力向上が必要」とのことと「教育を通じて生涯に味するといえよう．

わたる一人一人の『可能性』と『チャンス』を最大

現在，学校現場では ICT を活用した授業実践が化することを今後の教育政策の中心に据えて取り組行われ，いろいろなソフトやアプリ（ロイロノー

む」ことが掲げられた．同計画1）の今後5年間の教育

ト・スクールなど）が学校現場では活用されてい政策の目標と施策群の基本的な方針5「教育政策推る2）．またハードやデバイスについても，Surface，進のための基盤を整備する」の（17）
ICT の利活用のiPad，Chromebook など自治体によって多種多様のための基盤の整備において，学校の ICT 環境整備

選択がなされている2）．

の促進が施策群として示されている．つまり，ICT

しかしながら，ハードやデバイスの購入について（Information and Communication Technology）（以は，学校の設置者である基礎自治体が担っており，

下「ICT」とする）技術の社会への浸透と国家的なソフトについても学校ごとの判断であることが多政策推進力に伴って，教育現場でも ICT における

く，それらを使って指導する教員を主軸に置いた議先端技術の効果的な活用が求められる時代となった．

論の有無は不明である．あわせて，ICT の利活用

＊1 東都大学

管理栄養学部 管理栄養学科
文理学部 人文科学研究所＊3 大阪教育大学大学院 連合教職実践研究科＊4 日本大学 文理学部 教育学科
（連絡先）佐藤典子 〒366-0052 埼玉県深谷市上柴町西4-2-7
E-mail : noriko.sato@tohto.ac.jp＊2 日本大学

東都大学

191

192

佐藤典子・安道健太郎・田中真秀・佐久間邦友についても教員の能力によって使いこなせるかどう

申などの公開文章および学習指導要領の内容を検討

かも差がある．また，職場異動によってデバイス・し，学校現場に求められる改革の方向性について明ソフトが異なるという意味において教員の負担が発らかにする．

生している．現学習指導要領において，主体的・対「アクティブ・ラーニング」という言葉は，高等話的で深い学び（アクティブ・ラーニング）が求め教育における授業方法の改革案として登場する．例

られているが，その達成には，ICT 機器の適切なえば，2008年の中央教育審議会大学分科会「学士課利用が含まれる．例えば，文章をまとめること，プ

3）
程教育の構築に向けて（審議のまとめ）」において，レゼンテーションのためにソフトを用いるだけでな

大学における教育方法の改革の方策の一つとして，く，ICT 機器を用いて調べ学習を行い，教員と生アクティブ・ラーニングが取り上げられている．こ徒が相互のコンテンツを共有することで思考を共有

こでは，アクティブ・ラーニングは「学生の主体的・するなど複合的に活用することが求められる．機器

能動的な学びを引き出す教授法」（p.24）とされての活用方法については，生徒が機器を持ち運ぶこといる．学習の動機付けを図り，双方向型の学習を展が可能か，それとも教室などに据え置くかによって開するという目標は示されているが，従来型の講義も利用方法が異なりそれに伴い教育方法も異なる．

形式の授業からの転換というよりは，講義型の授業

そのため，各教員は自身の教育指導に適切なデバイをより良いものへと改善するために，体験活動など

スやソフトを選択できるようになることが必要であの多様な教育方法を取り入れていくことが提言されろう．そこで本稿では，主体的・対話的で深い学びていた．また，この段階においてアクティブ・ラー

を実現するための適切なデバイスとコンテンツの選

ニングは高等教育を対象とした教育方法であった．

択について検討する．

2012年8月に出された「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け，主体的

２．方法

4）
に考える力を育成する大学へ～（答申）」
用語集に本論文の調査は，文部科学省の Web サイトや学

おいて，「教員による一方向的な講義形式とは異な校の事例として公開されている情報を用いて行っり，学修者の能動的な学修への参加を取り入れた教

た．また，学習用のコンピュータやハード面とソフ

授・学習法の総称．学修者が能動的に学修すること

ト面については，各会社の説明を参考にすることとによって，認知的，論理的，社会的能力，教養，知ともに，筆者らが大学の授業で用いている場合はそ

識，経験を含めた汎用的能力の育成を図る．発見学の活用を補足として取り入れることでまとめた．本習，問題解決学習，体験学習，調査学習等が含まれ論では，主体的・対話的で深い学びを達成するためるが，教室内でのグループ・ディスカッション，デの適切な教育方法として，コンテンツの選択についイベート，グループ・ワーク等も有効なアクティブ・て検討を行うことを目的としているため，インターラーニングの方法」（p.37）と述べられている．

ネットや新聞，その他，ソフト面やハード面を提供

その後，初等・中等教育における教育方法の改革

している会社等で公表されている資料をもとに検証として「アクティブ・ラーニング」という言葉が使することで大まかな実態把握を行った．

われたのは，2014年の文部科学大臣の諮問「初等中このように，事例の詳細な分析等を用いて実際の等教育における教育課程の基準等の在り方につい現場の課題を明らかにすることは今後の課題として

5）て」においてであった．この中でアクティブ・ラー

いる．つまり，本論は今後学校現場において行う詳

ニングは，「課題の発見と解決に向けて主体的 ･ 協

細な検証や検討を行う上で基礎となる研究として位働的に学ぶ学習」とされている．2008年3）における，置付けられる．

アクティブ・ラーニングの説明は「学生の主体的・能動的な学びを引き出す教授法」（p.24）であったが，３．主体的・対話的で深い学び（アクティブ・ラーニング）とはこの諮問5）では「協働的」という言葉が加わっている．さらに，アクティブ・ラーニングと関連して育従来の日本の学校の授業といえば，教師からの説成すべき資質・能力として「何事にも主体的に取り明を児童・生徒たちが受動的に受け取るという一斉組もうとする意欲や多様性を尊重する態度，他者と教授法が中心であった．しかし，近年このような受協働するためのリーダーシップやチームワーク，コ

動的な学びから「主体的・対話的で深い学び」，つミュニケーションの能力，さらには，豊かな感性やまり「アクティブ・ラーニング」への転換が求めら

優しさ，思いやりなどの豊かな人間性の育成」が挙れている．以下では，アクティブ・ラーニングに関げられている．ここでは，他者との協働や集団活動連する文部科学省の報告・諮問や中央教育審議会答による主体的・協働的な学びの重要性が指摘されて

AL を実現するための適切なデバイスとコンテンツの選択193ことである．

いる．
2015年の中央教育審議会「教育課程特別部会 論

当初，高等教育における新しい授業方法として登点整理」6）では，「『アクティブ・ラーニング』は，場した「アクティブ・ラーニング」であったが，言形式的に対話型を取り入れた授業や特定の指導の型

葉の変更などを経つつ，授業改善のための視点としを目指した技術の改善にとどまるものではなく，子て学習指導要領に盛り込まれるようになった．学校

供たちの質の高い深い学びを引き出すことを意図す

現場では，「主体的な学び」，「対話的な学び」，「深るものであり，さらに，それを通してどのような資い学び」のそれぞれの視点を理解したうえで，「主

質・能力を育むかという観点から，学習の在り方そ

体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善のものの問い直しを目指すものである」（p.23）とが求められている．

述べられている．これまで，教育方法として説明されてきた「アクティブ・ラーニング」であったが，４．GIGA スクール構想と学校現場「「アクティブ・ラーニング」の視点からの学習・

４．１

GIGA スクール構想とは何か

指導方法の改善が欠かせない」（p.21）と指摘され文部科学省が推進するGIGA（Global and Innovation

るなど，
ここでは，
明確に特定の教育方法ではなく，

Gateway for All・全ての児童・生徒のための世界

授業改善のための「視点」であることが強調されてにつながる革新的な扉）スクール構想とは，2019年

いる．つまり，従来の受動的な学習から主体的な学

12月に文部科学省から発表されたプロジェクトであ習への転換を目指す教育方法として位置づけられてる10）．小学校の児童，中学校の生徒1人に1台 PC やきた「アクティブ・ラーニング」だが，徐々に教育

タブレットの活用と，全国の学校に高速大容量の通方法から学習・指導方法の改善の「視点」として取信ネットワークを整備し，多様な子どもたちに最適り上げられるようになる．

化された創造性を育む教育を実現する構想である．

これ以降，アクティブ・ラーニングという言葉はGIGA スクール構想は，2020年度から始まった学後退していき，「課題の発見・解決に向けた主体的・習指導要領の改訂を受けたものであり，その対象は協働的な学び」のあとに丸括弧付きで，（いわゆる「アハード環境の整備のみならず，デジタル教科書や児

クティブ・ラーニング」）という表記が一般的にな

童・生徒が個別に苦手分野を集中的に学習できる

る．2017年に告示・改訂された『小学校学習指導要AI（人工知能）ドリルといった「ソフト」と，ICT領』 および『中学校学習指導要領』 においても，「ア

支援員などの外部人材を活用した「指導体制」の強クティブ・ラーニング」という言葉は登場しない．

化も含めた3本柱の構想である10）．

例えば『小学校学習指導要領』7）の中では，
「アクティ

４．２

7）

8）

GIGA スクールの現状

ブ・ラーニング」に代わって，「主体的・対話的で

当初，GIGA スクール構想は，2019年度から5年

深い学び」（p.21, p.22, p.38, p.62, p.91, p.110, p.114,

間かけて順次ハード環境を整備する予定であった．

p.124, p.133, p.140, p.154, p.161, p.176, p.180, p.188）

しかし新型コロナウイルス感染症の拡大を受けてオという言葉が使用されている．

ンラインを活用した授業や学習への必要性が高ま

では，「主体的・対話的で深い学び」とはどのより，補正予算11）を活用して端末導入のスケジュール

うなものなのだろうか．
『小学校学習指導要領解を大幅に前倒しした．結果，2021年3月末にはほと9）説』 によれば，「主体的な学び」とは，「学ぶこと

んどの小中学校で端末の導入が完了することとなっに興味や関心を持ち，自己のキャリア形成の方向性

た．

と関連付けながら，見通しをもって粘り強く取り組

文部科学省は，学校において整備すべき ICT 環

み，自己の学習活動を振り返って次につなげる」

境について，2017年12月26日付け生涯学習政策局長・（p.77）
ことである．つぎに，「対話的な学び」とは，「子

初等中等教育局長通知において，「平成30年度以降

供同士の協働，教職員や地域の人との対話，先哲のの学校における ICT 環境の整備方針」を示してい考え方を手掛かりに考えること等を通じ，自己の考る12）．その後，「新時代の学びを支える先端技術活えを広げ深める」（p.77）ような学びである．最後用推進方策（最終まとめ）」（文部科学省，令和元に「深い学び」とは，「習得・活用・探究という学

年6月25日）を踏まえ，『GIGA スクール構想の実現

びの過程の中で，各教科等の特質に応じた「見方・標準仕様書（令和2年3月3日）』が提示された13,14）．

考え方」を働かせながら，知識を相互に関連付けて

この標準仕様書は，「GIGA スクール構想」におより深く理解したり，情報を精査して考えを形成しける「学習者用コンピュータ」及び「校内 LAN」
（ク

たり，問題を見いだして解決策を考えたり，思いや

ラウド環境等構築及び充電保管庫整備を含む）の整考えを基に創造したりすることに向かう」（p.77）

備に当たって，2019年12月現在の技術的な仕様等を

194

佐藤典子・安道健太郎・田中真秀・佐久間邦友

基に，各自治体が仕様書を作成する際の参考となる
14）

モデル例を提示したものである ．
なお文部科学省は，『GIGA スクール構想の実現
標準仕様書（令和2年3月3日）』において「標準仕様⑤従来の端末に集中したオンプレミス型よりも，適切な通信ネットワークとパブリッククラウド
によるクラウドコンピューティングを基本とすること．

書はあくまでモデルである．
各自治体におかれては，⑥調達に当たっては，サプライチェーン・リスク

ICT 活用教育アドバイザーも活用しつつ，このモに対応するなど，サイバーセキュリティ上の悪デル例を参考に各学校での ICT 活用を想定して独自に仕様書を作成し，安価で簡便な調達と持続可能な学校 ICT 環境の運用」（p.1）の実現を求めている．
以下仕様書を読み解いていくことにしたい．

影響を軽減するための措置を必要とすること．
５．１．１

Microsoft Windows 端末―Surface―

Surface と は，Microsoft が 開 発 し て い る タ ブ
レット PC の関連商品の名称である．2022年現在，Surface/Surface Go，Surface Pro，Surface Book，

５．学習用コンピュータの標準仕様書におけるハードとコンテンツ
５．
１

ハード（端末）Surface Studio，Surface Laptop が発売されている．
Microsoft が公開している事例紹介では，Surface/
Surface Go が教育活動に活用されている15）．

「学習者用コンピュータの標準仕様書」14）では，学

５．１．２ Google Chrome OS 端末―Chromebook―

習者用コンピュータのモデル仕様を，Microsoft，

Chromebook とは，Google Chrome OS を搭載しGoogle，Apple が提供している3種の OS を取り上たコンピュータのことである．多くのスマートフォ

げて提示し，標準仕様書の記載内容を参考にしながンでも使用されている Android を開発した Google

ら，各自治体が必要な内容を取捨選択し，調達仕様

が開発した OS であり，スマートフォンで使用され書を作成することとしている．加えて，端末の調達ているアプリが容易に利用できる．

については，都道府県単位等複数自治体での共同調デバイスの製造は，Surface のように1社に限ら達を検討することが望ましいとしている．これは，れているわけではなく，HP や Dell などの海外メー

同一スペックの端末を都道府県単位等複数自治体でカーや NEC などの国内メーカーでも取り扱っていとりまとめて調達することにより，安価に端末を購る．

入できるだけでなく，「教職員の異動範囲内での端５．１．３

末統一による異動時の操作習得の負担軽減」や「教員研修の効率化」を期待している（p.2）．

iPad OS―iPad―

iPad とは，Apple が開発したタブレット型端末のシリーズ名である．マルチタッチ対応の液晶ディ

しかしながら，都道府県単位で端末などをまとめスプレイを搭載し，インターネット，電子メール，て購入するメリットについては理解できるものの，音楽や動画の再生が可能である．デバイスの製造は，義務教育諸学校の多くの設置者は基礎自治体（市区Surface のように1社に限られている．

町村）であることから，このような措置は各自治体

５．２の教育課程経営に都道府県が介入する余地を設けたともいえる．
なお，学習者用コンピュータの仕様の策定に当たっては以下の6点に視点を踏まえながら検討する
ことと仕様書では示されている14）（p.2）．
①新 学習指導要領における ICT を活用した学習
活動を具体的に想定すること．

学習用ツール（コンテンツ）

学習用ツールについては，具体的な学習場面における ICT 利活用についてどのようなツールを用いて実現するか検討し，その方法が実現可能な端末の決定を行うことが重要である．
標準仕様書例には教科横断的に活用できるソフト
ウェア（いわゆる「学習用ツール」）の整備を含んでいない14）．しかし，学校の ICT 環境構築に当たっ② ICT を活用した学習活動を踏まえ優先的に整ては，端末，ソフトウェア，通信ネットワークなど備すべき ICT 機器等と機能について具体的にをそれぞれ別個に考えるのではなく，複合的に勘案整理すること．

して，全てがストレスなく稼働するかを見極めるこ③必 要とされる ICT 機器等及びその機能の整理とが重要であると仕様書では示されている．なお，に当たっては，限られた予算を効果的かつ効率

これらのツールは学校における使用であっても，学的に活用すること．

校向けの特別な仕様である必要はなく，一般向けの④学習者用コンピュータは先端技術を取り入れた

ソフトウェアで十分である．以下，いくつかの学習

高価・高性能な機種である必要はなく，むしろ用ツールを取り上げて概要を確認していく．

不要な機能をすべて削除した安価なものを時代５．２．１に合わせて更新していくこと．

Zoom

コロナ禍において，どの校種においても Zoom を

AL を実現するための適切なデバイスとコンテンツの選択
表１195

学習用コンピュータの標準仕様書におけるハード一覧14）

Microsoft Windows 端末

Google Chrome OS 端末

iPadOS 端末

OS

Microsoft Windows 10 Pro 相当 Google Chrome OS

iPadOSCPUIntel Celeron同等以上 2016 年 8 月以降に製品化されたもの

記載なし

ストレージ

64GB 以上

32GB 以上

メモリ

4GB 以上記載なし

画面

9～14 インチ（可能であれば 11～13 インチが望ましい）
タッチパネル対応

10.2～12.9 インチ

無線IEEE 802.11 a/b/g/n/ac 以上

LTE 通信LTE 通信に対応していること（本体内蔵または外付けドングルを使用）

形状

デタッチャブル型またはコ
ンバーチブル型

キーボード

Bluetooth 接続でない日本語 JIS キーボード

カメラ機能

インカメラ・アウトカメラ

音声接続単位

マイク・ヘッドフォン端子×1 以上

マイク・ヘッドフォン端子
×1 以上（マイク・ヘッド
フォン端子がコネクタと共用になっている場合は分配アダプタで対応）

外部接続端子USB3 .0 以上×１以上

Lightning コネクタ又は，USB
Type-C コネクタ×1 以上

バッテリ

8 時間以上記載なし

重さ1.5kg 未満

その他

本端末を学習者用コンピュータとして適切に運用するために最低限必須な以下設定について，ネットワーク
を介して行うための端末管理ツール（設定作業は含まない）
・端末制御などのポリシーの設定
・端末が利用するアプリケー
ションの配信設定・接続
先ネットワークの制御・紛失・盗難時の制御設定

32GB 以上

記載なし

本端末を学習者用コンピュータとして適切に運用するために最低限必須な以下設定について，ネットワーク
を介して行うための端末管理ツール（設定作業は含まない）
・端末にログイン可能なユーザに関する制御設定
・端末が利用するアプリ，
拡張機能等の配信設定・
接続先ネットワークの制
御・紛失・盗難時の制御設定用いることが進展した．Zoom は，人数や複数人数

端末を学習者用コンピュータとして適切に運用するために最低限必須な以下設定について，ネットワークを介して行うための端末管理ツール（設定作業は含まない）
・端末の機能制御設定
・端末が利用する App/Bookの配信
・接続先ネットワークの制
御・紛失・盗難時のセキュリ
ティ設定（強制ロック，
強制ワイプなど）

簡便さも相まって導入が進んだといえよう．

でつなぐ際には無料版だと40分までとの制約があっ「Zoom」を使ったオンライン授業でできることは，たが，コロナ禍においては，時間の制限が一時期な

この2年で増加している．カメラ機能をもちいるこ

くなり，URL を共有することで参加できるというとで，児童・生徒の表情を確認することができ，ク196

佐藤典子・安道健太郎・田中真秀・佐久間邦友

ラス全体で話をすることができる．特定の人が話す

５．２．４

Microsoft Teams

ことを促す，資料共有や動画や写真を見せること，

Microsoft Teams とは，Microsoft が提供していチャット機能を用いて，資料等のファイル添付もでるグループウェアである．通常，Microsoft 365やきる．

Office 365 Business Essential/Premium プランに提また，事前に準備したアンケートを実施し，その供されているツールで，チーム内でのチャットやグ

結果を共有することで，クラス内の意見が聞くこと

ループでの会議，ファイルやスケジュールの管理も可能である．ブレイクアウトルームを用いると，など，チームでの活動に必要なツールがすべて集

いくつかのグループにランダムにも，意図的な班構まっていることに特徴がある．無料版でも，チーム成を行うこともでき，クラス全体では話しにくいこ

内のチャットやファイル管理機能，ビデオでの会とがあっても，班活動を行うことが可能である．特議機能は有料版と同様に利用することができる．

に，班活動の際には，ネットを用いて調べた資料をMicrosoft Teams の特徴として，学校に導入すると，共有しながら話すことや，グループ発表を行う際のその学校のメンバー以外参加できない設定にでき，

パワーポイント資料を作成・共有しながら話を進め

セキュリティ面が保障されやすい．一方，セキュリることができるといった特徴もある．

ティを高めると，安全性は確保されながらも，学外加えて，授業の録画を行うことで，授業についてからの参加者には学校から付与されたチームコード

いけず，もう一度説明を受けたい時や体調不良で休とパスワードの入力が求められるといった課題もあんでしまった場合にも再度確認をすることができる

る．

といったメリットもある．この場合，録画した資料
は別途，共有するといった必要はある．

Teams では，同時双方向である授業を会議として立ち上げつつ，チャット機能を用いて児童生徒のURL とパスコードを知っていれば，参加できる

リアクションをボタンで確認することができる．まという簡便さは，家庭で授業を受講する際に，参加た，チーム内に動画や資料も投稿でき，オンデマン

しやすいというメリットがあった．一方で，学校現ド型の授業も可能である．

場において，セキュリティの面での心配がある．

５．２．５

YouTubeただし，チャットでやり取りした内容は，Zoom

YouTube とは，Google が提供する動画サイトでの部屋が閉じられてしまうと見ることができなくなあり，児童生徒も普段から慣れ親しんだサービスとるので，同時双方向の授業は可能だが，何度も繰りいうこともあり，使いやすさとしてはメリットが大返し閲覧するには，オンデマンド型の別の機能が必

きいといえる．

要となる．

例えば，授業動画を投稿，授業映像をライブ配信

５．
２．
２

が可能であり，限定公開にして投稿すれば，一般公

Skype

Skype は，当初は電話機能として用いられてい開されない．ライブでの配信が可能なため，児童生

たが，コロナ禍において授業で用いられることも増徒がリアルタイムで授業を受けることも可能である

えてきた．できることとしては，カメラ機能を用いが，YouTube だと児童生徒の映像共有はできず，て，児童生徒の表情を確認できることや，児童生徒

コメントでの反応しかできないため，受け身の授業と話をすることができる．画面共有は，1対1のみのになりやすい．

場合に限るが可能である．チャット機能もあり，接５．２．６

Google Classroom

続時間が無制限に接続できる．1対1での使用が当初

Google は，教育現場向けにさまざまなサービス考えられていたため，教員と児童生徒，教員と少数を「Google Apps for Education」として提供しての児童生徒で用いることが多い．

い る．「Google Classroom」 は そ の な か の1つ で，

５．
２．
３

ネット上に“クラス”を作り，運営・管理できる．

Comment Screen

Comment Screen は，オンライン授業中に児童

Google Classroom では，先生と生徒間のコミュニ

生徒がコメントを投稿すると，ニコニコ動画のようケーションの円滑化をはかるためのチャット機能，に投稿したコメントがスライドに流れるというサー課題の作成，課題の受け渡し，課題の採点や管理がビスである．Zoom では，オンライン中にコメント可能である．また，文章のメッセージだけでなく，を確認しようとすると，共有していた画面を一旦閉

ファイルや動画などの添付も可能である．このようじて，コメント欄を確認しなければならないが，に，オンデマンド型の授業を行う際には，使いやすComment Screen の場合，その操作が必要なくなる

い機能がついている．

ので，授業を受けている子どもたちの発言をリアル
タイムで拾いやすくなる．

一方で，動画での遠隔ライブ授業をするためには，「Google Meet」の利用が必要であり，同時双方向AL を実現するための適切なデバイスとコンテンツの選択
表２

197

学習用ツール（コンテンツ）の機能および留意点一覧（2022年3月末時点・無料版）

Zoom
提供元

Skype

Zoom ビデ
オコミュニ

Comment
ScreenYouTubeGoogleClassroom

Microsoft

GoogleGoogleZoom やチームコード動画配信とGoogle アカウ

個人のパス

Microsoftで参加

視聴

ントでログイ

ワードでロ

ン

グイン

株式会社
Microsoft

ケーション

ロイロノー
ト・スクール

Microsoft
Teams

株式会社

コメント

LoiLo

スクリーン

ズ

サインイン URLとパス Skype，メー
コードで
ルアドレス
方法
参加

又は話番号

Teams にサ

とパススワ

インインし

ード

ておく

ビデオ機能

〇

〇

●

〇

―

〇

〇

バーチャル
背景機能

〇

〇
○

●

〇

―

―

―
－

通話機能

〇

〇

●

〇

―

〇
○

〇
○

ホワイト
ボード
機能

〇

〇
○

●

〇

―

●

〇

ブレイクア
ウトルーム

〇

―

●

〇
○

―

―

―

チャット
機能

〇

〇

〇

〇

〇
（コメント機能）

〇

〇

画面共有
機能

〇

〇

●

〇

動画共有

●

●

ミーティ
ングの
録画機能

〇

〇
○

●

〇

―

●

●

オンデ
マンド

〇

〇
○

●

●

〇

〇

〇
○

留意点

同時双方向

画面共有は

プレゼンを

校内のメンバー

限定公開で課題作成と提宿 題を写 真

可能

1対1

行っている

のみ参加設定で

投稿すれば

出ができる

で 撮影し て2022 年 5 月

Skype Business

画面に動画

セキュリティを一般公開さ同時双方向授提出から無料プ

Onlineの提風コメント

高めることが可れない業はできない同 時双方 向ランユー

供を2021年を流すこと

能ため，Google

授 業をす る

ザーがホス

7月に終了

ができる

無料版では会議

Meetの利用が時は，ロイロトの会議はし，Teamsにの記録はできな

必要であるの 画 面 を40分に変更移行

いが，有料版はZoom で共有

Stream で で きする

る．動画のオン
デマンド配信は
配信はStreamを用いる〇：機能あり，―：機能なし，●：他のツールと組み合わせて使用可能

198

佐藤典子・安道健太郎・田中真秀・佐久間邦友の授業ができないといった課題がある．

加速化に向けた取組の推進」，「3．全児童生徒の教

５．
２．
７

育機会の確保によるセーフティネットの構築」であロイロノート・スクール

ロイロノート・スクールは，双方向型の授業を実る．1（1）として「主体的・対話的で深い学びの視現する授業支援クラウドである．ロイロノート・ス

点からの授業改善の実現」が掲げられ，授業改善のクールでは，①宿題の提出，②アンケート集約，③実現に向け，好事例の蓄積や情報提供などによる支プリントの配布，④意見交流などが可能である．特援を実施とある．また，1（2）「読解力等の言語能力に小学校，中学校，高等学校において宿題が出されの確実な育成②言語能力の育成に向けたカリキュラることがあるが，オンラインになると宿題提出など

ム・マネジメントの充実」にグラフや図表を読むやのやり取りが難しい．しかしロイロノート・スクー

各教科等の特質に応じた言語活動の充実，1（3）「情ルのカメラで宿題を撮影すると写真がスライドとし報活用能力の確実な育成」，1（4）「理数教育の充実」て画面上に出てくるので，それを提出箱に移動すれが挙げられている（p.11）．そこで本稿では，施策2ばよいので簡単である．またクラス全員のワークの一人一台の学習者用コンピュータを活用し，施策

シートや答えなどを一覧で表示することもでき，普

1（2）
（3）
（4）の事例としてインターネット上に公開

段の授業においても汎用性が高い．

されている理科教育と，教科化に伴い「考え議論す14）

また，「学習者用コンピュータの標準仕様書」 では，同一スペックの端末を都道府県単位等複数自治る道徳」への変革を期待されている道徳教育における ICT 活用事例を取り上げる．

体でとりまとめて調達することにより，「教職員の本論で理科を対象とした理由は，抽象的概念等を異動範囲内での端末統一による異動時の操作習得のICT を用いることで理解を促している教科の1つで負担軽減」や「教員研修の効率化」を期待しているあると捉えたためである．また，道徳を取り上げたが（p.2），使用するソフトについても同様の検討が理由は，児童・生徒の主体的な活動や発言が促しや必要であろう．

すく，教員が教育内容を考える際に自由裁量が比較

表2は，無料版の学習用ツール（コンテンツ）の的強い「総合的な学習（探究）の時間」「特別活動」

機能及び留意点のそれぞれをまとめた．ツールの多「道徳」の中で教科であると捉えたためである．

くには，ビデオ機能，バーチャル背景機能，ホワイ

６．１

トボード機能などが備わっている．また多くのソフトは，Microsoft と Google が提供していた．

理科教育

高等学校の生物基礎における活用事例について，次の2例を紹介する．まずは，愛媛県立宇和島高等学校都築和美氏の「単元：体内環境としての体液」

６．授業での ICT 活用事例についてである17）．この事例は，高等学校3年生に対して1人OECD（Organization for Economic Co-operation

1台 iPad 配布の環境下，ロイロノート・スクール

and Development：経済協力開発機構）の生徒のを活用していた．導入の結果，メリットとして，

学 習 到 達 度 調 査（Programme for International

DNA 二重らせんモデルや免疫機構のポップアップ

Student Assessment：PISA） は，2000年 か ら3年ブックの作品課題の提出や確認がスムーズに行えたごとに実施されており2015年調査からコンピュータ

ことが挙げられており，今後も継続したいと述べて使用型調査に移行した．日本では義務教育終了段階

いる．また，ロイロノートから Web 検索とカード

すなわち高校1年相当学年が対象である．国立教育作成を行いプレゼンテーション資料の作成に取り組

政策研究所が令和元年12月に2018年調査の結果概んだこと，発表会では画面配信機能を活用し，積極

16）

要 を公表した．それによると，
ICT 活用調査の「学的な意見交換ができたこと，図やグラフをモニター

校の授業（国語，数学，理科）における1週間のうに投影してペンで書き込みでき授業を行ったこと，

ち，教室の授業でデジタル機器を利用する時間」

顕微鏡観察を撮影して画像共有を試み考察にじっく（p.10）は，国語では「利用しない」が83.0％，数り時間をかけたこと，さらには考査期間中に質問箱

学では「利用しない」が89.0％，理科では「利用しを設置して個別指導に対応したこと等が報告されてない」が75.9％であった．
「週に1時間以上」と「週いる．

に30分以上1時間未満」を合わせた時間は，国語でもう一つの事例は，福島県立会津高等学校遠藤俊は5.4％，数学では4.5％，理科では11.5％であった . こ太郎氏の「1枚で DNA・遺伝子・染色体・ゲノム」の PISA 調査を踏まえ，文部科学省としては，施策と「生物の重要単語」である18）．前者の事例は，を推進することとなった（p.11）．施策の3つの柱は，

ノートアプリ「GoodNotes5」を使い教科書や図説，「1．PISA 調査結果における各課題に対応した新

自作の授業プリントなどの PDF をアプリに取り込

学習指導要領の実施」，「2．学校の ICT 環境整備のんでおき，授業ではプロジェクタに投影し，AppleAL を実現するための適切なデバイスとコンテンツの選択

199

Pencil で書き込みして解説を行うもので，このペンもたち一人一人にタブレット端末が使用できる環境

は描き心地が良くイラストレーションにも適しておが整っており，教師からの資料の提示だけでなく，り板書の手間が省けると述べている．
後者の事例は，

子どもたちの意見の発表や意見交換のツールとし「Quizlet」という単語帳アプリで生物の重要単語て ICT 端末が利用されおり，他者との意見の共有を配信し，生徒は各自のスマートフォンからログイや議論が積極的に行われている．このように，ICTンして使用させた．また，「マッチ」機能を使いミを活用することによって，子どもたち一人一人の考ニゲーム形式で重要用語の定着を確認させ，生徒はえを議論に反映することが容易になり，より議論の互いに達成タイムを競い合いながら学習に取り組ん

内容を深めることが期待される．

だと報告している．遠藤氏は，今後の展望として，

しかし，学校の ICT 環境が十分に整っていない

Google Classroom と Google スプレッドシートを活場合には，教師からの提示の方法が黒板からプロ用した「オンライン大福帳」を導入し，人数の多いジェクタへと変化しただけの不十分な ICT の活用

生物基礎（高校1年）でこのコミュニケーションツーとなってしまう．例えば，小学校第1学年を対象とルを取り入れ生徒と対話したいと述べている．

し，「黄色いベンチ（わたしたちの道徳）」を教材と６．
２している事例では，教師がノートパソコン，プロジェ

道徳教育

以下では，道徳科における ICT の活用について

クタ，プレゼンテーションソフトなどを利用し，画考察する．まず，海外の高等教育における ICT 活

像を提示するなど内容理解の補助として ICT を活19）用の先進的な事例を紹介しておきたい．Sari et al.

用しているが，この実践では子どもたちは ICT 機

らは，企業倫理コースの学生147名を対象とした実器を利用していない．

験によって，AR（Augmented Reality）を活用し上記の実践例からもわかるように道徳科においてた行動シミュレーションが学生たちの道徳的想像力

ICT を有効に活用するためには，学校の ICT 環境の向上に影響を与えることを示している（p.454）．

の整備が不可欠であり，早急な環境整備が求められ同研究は，AR（拡張現実）を教育に応用している

る．さらに，そのうえで ICT を有効に活用するた点で非常に興味深い．もちろん，日本の学校現場にめの指導・教育方法の開発を進めていく必要がある．

おいては AR（拡張現実）の活用は想定されていな
いが，教育における ICT 活用の可能性という点では注目に値する事例であろう．

７．まとめ
このように，主体的・対話的で深い学びを実現

では，道徳科の授業ではどのような ICT の活用するための適切な教育方法及びコンテンツの選択が想定されるのだろうか．文部科学省は，「GIGAについて検討してきた．PISA2018年調査の ICT 活

スクール構想のもとでの中学校特別の教科道徳の指用調査の「学校外でインターネットを4時間以上利20）導について」
において，道徳科における ICT の活用する」日本の生徒は，2012年は9.9％，2015年は用例として，自分の意見の提示や他者との意見交換

13.9％，2018年は17.2％で増えていた．利用時間がなどのコミュニケーションの重要性を強調している

4時間以上利用する生徒は4時間未満の生徒の3分野

（p.4）
．

（読解力・数学的リテラシー・科学的リテラシー）

つぎに，ICT を活用している実践例を分析するの平均得点と比べると3分野ともに平均得点が低下

ことで，道徳科における ICT の有効的な活用とそしていた．日本の生徒は，「ネット上でチャットをの課題について考察する．文部科学省は，「道徳教する（毎日・ほぼ毎日）の合計」は87.4％であったが，育アーカイブ」 というウェブサイトにおいて，現「コンピュータを使って宿題をする（毎日・ほぼ毎

行の学習指導要領にもとづいたさまざまな実践例を日）の合計」はわずか3％で OECD 平均の22.2％で紹介している．
「道徳教育アーカイブ」に公開されあった16）（p.11）．つまり，学校現場において ICT のている実践例の授業映像のなかで ICT の効果的な活用が十分に行われていないといえよう．

21）

活用を指導のポイントとしている事例は2022年3月

しかしながらコロナ禍において，ICT 教育にお現在，3つある．このうち，小学校第2学年を対象といて，端末をはじめとするハード面も，コンテンツ

し，
「どうして

ないてるの（日本文教出版）」を教などのソフト面も進展してきている．どのコンテン材としている事例では，子どもたちの意見をタブツを用いたとしても，端末の OS とソフトの互換性

レット端末を用いて収集し，全体で共有することでや，できる機能とできない機能がありそれぞれにお議論のきっかけをつくっている．また，子どもたち

いてメリットと課題はある．

の意見の共有に加えて，アンケートの集計および結また，地域で同一端末，同一ソフトを使用するこ果の共有も行っている．上記二つの事例では，子どとで，教師の負担は一層軽減されることが予想でき200

佐藤典子・安道健太郎・田中真秀・佐久間邦友

る．しかしながら，学校において複数のコンテンツ

みなで語り合うことが必要となる．

を使いこなすことが目的ではない．あくまで ICT

今後は，授業における ICT 活用の推進と両輪で機器やソフトは，児童生徒にとっての学びを促すた

学校外の家庭学習を支援する学習ツールの選択が求めの手段であり，本来は，学校全体，または小中がめられているといえる．そのうえで，学校の教育課連携してコンテンツを選択し，児童生徒がそのコン

程内外を含めたカリキュラム・マネジメントができテンツを用いて学ぶ内容とは何かを学校にいて教員ることが今後教員に求められている．

文

献1）文部科学省：第3期教育振興基本計画（概要）．
https://www.mext.go.jp/a_menu/keikaku/detail/1406127.htm，2018．
（2022.5.9確認）

2）文部科学省：やむを得ず学校に登校できない児童生徒等への ICT を活用した学習指導等について（令和3年8月27日）．
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/mext_99901.html，2021．
（2022.5.9確認）

3）中央教育審議会：学士課程教育の構築に向けて（審議のまとめ）．
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo4/houkoku/080410.htm，
2008．
（2022.3.9確認）
4）中央教育審議会：新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて―生涯学び続け，主体的に考える力を育成
する大学へ―（答申）．
h ttps://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldfile/2012/10/04/1325048_3.pdf，2012．（2022.5.3確認）

5）中央教育審議会：初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について（諮問）．
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1353440.htm，2014．（2022.3.9
確認）6）中央教育審議会：教育課程企画特別部会 論点整理．
h ttps://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/053/sonota/1361117.htm ，2015．
（2022.3.9確認）

7）文部科学省：小学校学習指導要領（平成29年告示）．
https://www.mext.go.jp/content/1413522_001.pdf，2017．
（2022.5.4確認）
8）文部科学省：中学校学習指導要領（平成29年告示）．
https://www.mext.go.jp/content/1413522_002.pdf，2017．
（2022.5.4確認）

9）文部科学省：小学校学習指導要領（平成29年告示）解説．
https://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/micro_detail/__icsFiles/afieldfi
le/2019/03/18/1387017_001.pdf，2017．
（2022.5.4確認）

10）文部科学省：GIGA スクール実現推進本部について．
https://www.mext.go.jp/a_menu/other/1413144_00001.htm，2021．
（2022.5.9確認）
11）文部科学省：令和2年度予算．
https://www.mext.go.jp/a_menu/yosan/r01/1420672.htm，2020．
（2022.5.9確認）

12）文部科学省：学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果（平成28年度）〔速報値〕及び平成30年度以降の学校における ICT 環境の整備方針について（通知）．
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/detail/1399902.htm，2019．
（2022.5.9確認）

13）文部科学省：「新時代の学びを支える先端技術活用推進方策（最終まとめ）」について．
https://www.mext.go.jp/a_menu/other/1411332.htm，2019．
（2022.5.9確認）

14）文部科学省：標準仕様書．
https://www.mext.go.jp/content/20200303-mxt_jogai02-000003278_407.pdf，
2020．
（2022.5.9確認）
15）Microsoft：Surface Go 2 GIGA スクール構想 応用パッケージで一歩先の学習環境を．
https://www.microsoft.com/ja-jp/biz/education/gigaschool-surface-go.aspx#primaryR4，
2019．（2022.5.9確認）

16）国立教育政策研究所：OECD 生徒の学習到達度調査2018年調査（PISA2018）のポイント．
https://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/pdf/2018/01_point.pdf，2019．
（2022.5.9確認）
17）ロイロノート・スクールサポート：高3 生物基礎 体内環境としての体液

生物基礎の授業におけるロイロノートの活用【実践事例】愛媛県立宇和高等学校 都築 和美．
https://scrapbox.io/loilo-teacher-support，［2020］．
（2022.3.7確認）

AL を実現するための適切なデバイスとコンテンツの選択

20118）啓林館：主体的・対話的で深い学びを実現するために―ICT 活用，ハテナソン，大福帳―．
https://www.shinko-keirin.co.jp/keirinkan/kou/science/seibutsu-jissen/202108/，2021．
（2022.3.7確認）

19）S ari RC, Sholihin M, Yuniarti N, Purnama IA and Hermawan HD：Does behavior simulation based on
augmented reality improve moral imagination? Education and Information Technologies ，26，441-463，2021．
20）文部科学省：GIGA スクール構想のもとでの中学校特別の教科道徳の指導について．
https://www.mext.go.jp/content/20210609-mxt_kyoiku01-000015517_rt.pdf，
2021．
（2022.3.9確認）

21）文部科学省：道徳教育アーカイブ―「特別の教科 道徳」の全面実施―．
https://doutoku.mext.go.jp/，2021．
（2022.03.09確認）（2022年6月3日受理）

Choosing the Right Device and Content to Achieve Proactive,
Interactive, and Deep Learning
Noriko SATO, Kentaro ANDO, Maho TANAKA and Kunitomo SAKUMA（Accepted Jun. 3，2022）
Key words : Active Learning，
ICT，
ICT Content，
GIGA School Concept
Abstract
In this paper, we examined appropriate educational methods and selection of devices and contents to achieve
proactive, interactive, and deep learning. As a result, during the COVID-19 pandemic, the devices and contents used
for educational guidance have progressed while the GIGA (Global and Innovation Gateway for All) school concept has
steadily progressed. However, although there are advantages and disadvantages to using any content, the purpose is
not to master multiple contents in the school, but as a means to encourage learning for children / students, and thewhole school or elementary and junior high school. In the future, teachers will be required to be able to collaborate
and select content, discuss what the children and students will learn using the content with all the teachers in theschool, and manage the curriculum both inside and outside the school’s educational course.
Correspondence to : Noriko SATO

Faculty of Nutricional Sciences
Department of Nutritional Sciences
Tohto University
4-2-7 Kamishibachonishi，Fukaya，366-0052，Japan
E-mail ：noriko.sato@tohto.ac.jp（Kawasaki Medical Welfare Journal Vol.32，No.1，2022 191－201）