様式第２号の１－①【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の１－②を用いること。
学校名
設置者名

山陽女子短期大学
学校法人山陽女学園

１．「実務経験のある教員等による授業科目」の数

学部名

学科名

人間生活学科
山陽女子短期大学

食物栄養学科
臨床検査学科

実務経験のある教員等による
夜間･授業科目の単位数
通信
学部
制の 全学
等
専門場合 共通
合計
共通 科目
科目
科目
夜・
103
119
通信
夜・
16114
130
通信
夜・
7288
通信

省令
で定める
基準
単位数
7710（備考）

２．「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
ホームページにて公表「実務家教員の担当科目概要」
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024jitsumukakyoin_jyugyou.pdf

３．要件を満たすことが困難である学部等
学部等名（困難である理由）

配置困難

様様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

山陽女子短期大学
学校法人山陽女学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
本学 HP にて公表（令和 5 年度事業報告書：1.法人の概要（２）役員・教職員の状況）
https://www.sanyo.ac.jp/wpcontent/uploads/2024/06/20240617_10_4_financial2023.pdf

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別前職又は現職

任期

非常勤

北辰映電株式会社代表取締役

令和 5 年 7 月 6 日～
令和 7 年 7 月 5 日

非常勤AnBee 株 式 会 社 令和 5 年 7 月 6 日
代表取締役～
令和 7 年 7 月 5 日（備考）

担当する職務内容
や期待する役割
客観的立場から学校運営に対し、学識経験者としての意見を述べる。
客観的立場から学校運営に対し、学識経験者としての意見を述べる。

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
山陽女子短期大学
学校法人山陽女学園

学校名
設置者名

○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
シラバス記載のガイドラインとシラバス作成要領を学内メールで教員に配布している。全授業のシラバスを印刷し、シラバスチェック委員会で、記載ガイドラインに沿った内容になっているか点検している。授業担当者が必要な修正をしている。
＜シラバス記載事項＞
・授業概要：授業の目的や内容を記載している。
・ディプロマ・ポリシー（ＤＰ）に基づいて重点的に身につける能力を記載している。
・授業の方法：科目名の欄に、講義・演習・実験・実習の別を記載している。
・授業の内容：授業計画表に授業回数分のテーマとその内容を具体的に記載している。
・授業の到達目標：ＤＰと関連した授業の到達目標（箇条書き）を記載している。
・成績評価の方法や基準：評価対象別に評価割合を％で明示している。
・その他の事項
使用するテキスト、参考図書
事前学修、事後学修の内容を具体的に記載している。
備考欄に、実務家教員の授業の場合、実務家教員による授業である旨を記載している。また、注意事項や参考になる情報を記載している。

<シラバス作成要領>
常勤用
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024syllabus_joukin.pdf

非常勤用
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024syllabus_hijoukin.pdf

授 業 計 <授業科目の授業計画（シラバス）>
画 書 の 備考欄に実務家教員としての授業である旨を記載している。
公 表 方 「教養科目」
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/jitsumukakyoin_culturalsubject_syllabus.pdf
法「人間生活学科」
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024_jitsumukakyoin_manlife_syllabus.pdf「食物栄養学科」
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024_jitsumukakyoin_foodsubject_syllabus.pdf「臨床検査学科」
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024_jitsumukakyoin_clinical_syllabus.pdf

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。

（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
大学（機関レベル）、学科・コース（教育課程レベル）で作成し、ＤＰに基づいて学修成果を適正に評価することを明示している。
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024assessmentpolicy.pdf<ＤＰと学修成果の関係>
科目のＤＰとの関連と到達目標を、シラバスに記載している。
<学修成果の評価方法と単位認定（学生便覧：Ⅳ.(4).② 成績の評価と単位認定）>
科目の成績評価は次のように実施している。
小テストや提出物の取組み状況から平常の学修意欲を把握するようにし、平常点として成績評価に加えている。平常点、中間試験、期末試験等（シラバスに割合を記載）で科目の学修成果を評価している。また人間生活学科の特論発表や食物栄養学科学外実習報告は統合的な学修成果として評価している。
シラバスに、成績評価方法とその細分の割合を記載している。評価は 100 点満点で、60 点以上が合格としている。成績評価に至る査定項目の評価は記録、保存している。
厳正な評価方法で到達度を測定し単位を与えている。履修した科目の単位を成績査定会議（教授会）で審査、単位を認定している。
<学修意欲の把握>
チューターは指導学生の履修状況・出席情報を教員ポータルサイトで確認している。
次の学修に関するアンケートを参考として、チューター面談で指導学生の学修指導をしている。
①学生による授業評価アンケート ②学修行動の把握アンケート ③学修成果の自己評価アンケート（学修前・学修後） ④短大生調査（私立短期大学協会）
学期ごとに配布する「学生の GPA 記録と学科学生の GPA 分布図」で、学修成果と学修意欲についてチューター面談を実施している。面談時期は追再試手続き期間と履修登録期間に成績指導と履修指導を行っている。
<修得単位認定>
卒業に必要な単位をすべて修得したことを成績査定会議（教授会）で審査し、修得単位を認定している。
卒業要件及び年間標準修得単位数
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024required-graduation_tani.pdf

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。

（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
客観的な指標としてＧＰＡを算定している。成績評価は、合格：S(100～90 点)、A（89～80 点）、B(79～70 点)、C(69～60 点)、不合格：D(59 点以下)とし、成績評価からＧＰＡ値に換算している。S：GPA 4, A：GPA 3, B：GPA 2, C：GPA 1, D：GPA 0 として、履修登録した科目の単位数の合計で割ったＧＰＡ（1 単位あたりの平均得点）を算出する。次の式によって算出し、少数点第３位以下を切り捨てて少数点第２位まで表記する。本学以外で修得した単位についてはＧＰＡの計算には含めない。
ＧＰＡ=（（S の単位数の合計）×4 +（ A の単位数の合計）×3 + （B の単位数の合計）×2 +（ C の単位数の合計））/（履修登録した科目の単位数の合計）<成績の分布状況の把握と，適切な実施>
各学生の学期・累積ＧＰＡ表、学期別ＧＰＡ分布図（学科）、累積ＧＰＡ分布図（学科）を作成、チューターに配布して成績の分布状況の把握に用いている。チューター
は、学修成果と学修意欲について年 2 回の追再試験期間に面談を実施している。成績中位～下位の学生に追再試験が多く、下位（1/4 以下）の場合の警告等も行うことが可能である。
客観的な指標の算出方
法の公表方法

成績の評価と単位認定及び ＧＰＡ 算定方法はホームページで公表している。
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024grading_GPA.pdf

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）<卒業の認定に関する基本的な方針（ディプロマ・ポリシー、ＤＰ）の策定>
本学の教育理念に基づき、また、社会におけるニーズを踏まえ、学科（コース）卒業後の社会での立場（職業）に関連した目標を示している。
<ＤＰ及びアセスメントポリシー>
学生が身に付けるべき資質・能力の目標を示し、教育、学修成果を評価している。
学科のＤＰに基づいて、1.知識・技能、2.思考力・判断力・表現力、3.主体性・多様性・協調性に分け、具体的に明示している。
科目レベルでは、上述の 1～3 について、学科・コースに基づいた到達目標を定め、その到達度に対して厳正な成績評価をしている。平常点（小テスト、提出物等）、中間試験、期末試験等の成績の割合を定め、それらの総合点が 60 点以上を合格とし、成績査定会議（教授会）を経て単位を授与している。
卒業に必要な単位をすべて修得したことを卒業認定会議（教授会）で審査し、卒業を認定、学位（短期大学士）を授与している。

卒業の認定に関する方針の公表方
法

ホームページで公表している。
『山陽女子短期大学ディプロマ・ポリシー』
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024diploma-policy.pdf

様式第２号の４－①【⑷財務・経営情報の公表(大学・短期大学・高等専門学校)】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の４－②を用いること。
学校名
設置者名

山陽女子短期大学
学校法人山陽女学園

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法
本学 HP にて公表。

貸借対照表
収支計算書又は損益計算書

https://www.sanyo.ac.jp/wpcontent/uploads/2024/06/20240617_10_4_financial2023.pdf
本学 HP にて公表。

https://www.sanyo.ac.jp/wpcontent/uploads/2024/06/20240617_10_4_financial2023.pdf
本学 HP にて公表。

財産目録

https://www.sanyo.ac.jp/wpcontent/uploads/2024/06/20240617_10_4_financial2023.pdf
本学 HP にて公表。

事業報告書
監事による監査報告（書）https://www.sanyo.ac.jp/wpcontent/uploads/2024/06/20240617_10_4_financial2023.pdf
本学 HP にて公表。
https://www.sanyo.ac.jp/wpcontent/uploads/2024/06/20240617_10_4_financial2023.pdf

２．事業計画（任意記載事項）
単年度計画（名称：対象年度：）

公表方法：HP URL:中長期計画（名称：山陽女子短期大学中長期目標計画

対象年度：2024～2028 年度）

公表方法：HP で公開している。
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/07/202407_10_3-2_mid-longtermplans2024.pdf

３．教育活動に係る情報（１）自己点検・評価の結果
公表方法：HP に公表している。
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2022/03/evaluation2021.pdf（２）認証評価の結果（任意記載事項）
公表方法：HP に公表している。
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2022/03/dai3syahyouka2021.pdf

（３）学校教育法施行規則第 172 条の２第 1 項に掲げる情報の概要①教育研究上の目的、卒業又は修了の認定に関する方針、教育課程の編成及び実施に関する方針、入学者の受入れに関する方針の概要
学部等名 山陽女子短期大学
教育研究上の目的（公表方法：ホームページに公表している）（概要）
本学教育理念は「教育基本法及び学校教育法の定めるところに従い，山陽女学園の伝統の精神に基づいて大学教育を行い，教養と専門性を兼ね備え，地域に貢献する女性の育成を教育理念とする。」である。この教育理念を具現化するために、以下の４点を全学的教育目的としている。
（1）教養教育及び健康・医療を核とした専門基礎教育の徹底（2）実践に即した豊富な実習を中心とした教育（3）資格を活かして、地域に貢献できる人材の養成（4）地域における生涯学習の拠点化と地域連携の推進
建学の精神・教育理念
https://www.sanyo.ac.jp/guidance/about/

教育研究上の目的等
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/20240403_01_educational-policy.pdf

卒業又は修了の認定に関する方針（公表方法：ホームページに公表している）（概要）
卒業に必要な単位を修得し，次に掲げる「学習の到達目標」に達した学生に短期大学士の学位を授与している。具体的な到達目標は３項目（1.知識・技能 2.思考力・判断力・表現力 3.主体性・多様性・協調性）に分けて示している。

ディプロマ・ポリシー
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024diploma-policy.pdf

教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：ホームページに公表している）（概要）
学生が学習成果を挙げるために，教育目的に基づき，次に掲げる項目を重視して，体系的な教育課程の編成・実施に当たっている。
1. 社会や地域の諸問題に意欲をもって取り組む社会人となるための教養教育と専門教育の徹底
2. 知識・技能を総合的に活用し、協調性を持って課題を解決できる人材養成のための能動的教育の徹底
カリキュラム・ポリシー
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024curriculum-policy.pdf

入学者の受入れに関する方針（公表方法：ホームページに公表している ）（概要）
入学後の修学に必要な基礎能力を有し，目的意識と向上心を有する人で，次に掲げる「本学が求める学生像」を理解し賛同する人に入学を認めている。
アドミッション・ポリシー
https://www.sanyo.ac.jp/wp-content/uploads/2024/06/2024admission-policy_1.pdf②教育研究上の基本組織に関すること
公表方法：https://www.sanyo.ac.jp/wpcontent/uploads/2024/06/20230529_02_sanjo_organization-chart.pdf.pdf

③教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
a.教員数（本務者）
学部等の組織の名称

学長・副学長

教授

准教授

講師

助手
その他

助教

－

3人

人間生活学科

0人

5人

0人

1人

食物栄養学科

0人

2人

5人

臨床検査学科

0人

3人

3人

計
－

3人

1人

0人

7人

1人

2人

2人

12 人

2人

0人

0人

8人

b.教員数（兼務者）
学長・副学長

学長・副学長以外の教員

計

0人
4人
公表方法：ホームページ
各教員の有する学位及び業績
https://www.sanyo.ac.jp/department/teacher/

4人（教員データベース等）

c.ＦＤ（ファカルティ・ディベロップメント）の状況（任意記載事項）
令和 5 年度は、計 8 回の FD・SD 研修会を行った。公務での欠席者以外は全教職員が参加しての実施であった。特に夏季休暇中で出席しやすい時期には複数回行った。具体的内容は、初任者研修、DP を使用したルーブリック評価と学習成果の査定項目、外部講師を招聘してのハラスメント研修、短大生調査 2022と３P との関連等で、グループワークも行った。学生の授業理解度と満足度を向上させる授業改善事例報
告会は学生も出席し、質疑応答も活発に行われるた。例年実施している研修内容に加え、コロナ禍の期間には実施できなかった授業参観も 1 か月間にわたり実施し、他学科の教員と相互交流とともに自己研鑽を行う機会となった。

④入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
a.入学者の数、収容定員、在学する学生の数等
学部等名

入学定員
（a）

入学者数
（b）

b/a

収容定員
（c）

在学生数
（d）

d/c

編入学
定員

編入学者数

人間生活学科40 人

20 人 50.0％

80 人

53 人 66.3％

0人

0人

食物栄養学科60 人

24 人 40.0％

120 人

57 人 47.5％

0人

0人

臨床検査学科40 人

38 人 95.0％

120 人

99 人 82.5％

0人

0人

合計140 人82 人 58.6％

320 人

209 人 65.3％

0人

0人

（備考）

b.卒業者数、進学者数、就職者数
学部等名

卒業者数

就職者数
（自営業を含む。）
0人
25 人0％）（87.5％）
5人
22 人2.6％）（94.8％）
1人
23 人
5.7％）
（82.8％）
6人
70 人
7.2％）
（84.3％）

進学者数

その他

30 人
5人
（100％）（（12.5％）28 人
1人
食物栄養学科（ 100％）（（5.6％）
25 人
1人
臨床検査学科（100％）（（12.5％）83 人
7人
合計（100％）（（8.4％）（主な進学先・就職先）（任意記載事項）
進学先：広島女学院大学、畿央大学、島根県立大学
就職先：県立広島病院、広島市民病院、（医社）ヤマナ会、藤い屋、日清医療食品、ANA クラウンプラザ
ホテル広島、パナソニック（株）エレクトリックワークス社、帝人等（備考）
人間生活学科

c.修業年限期間内に卒業する学生の割合、留年者数、中途退学者数（任意記載事項）
学部等名
人間生活学科
食物栄養学科
臨床検査学科合計

修業年限期間内卒業者数
29 人
26 人
(100%)(89.7%)
31 人
24 人(100%)(77.4%)
32 人
23 人(100%)(71.9%)

入学者数

93 人(100%)

73 人(78.5%)

留年者数

中途退学者数1人(3.4%)
3人(9.7%)
3人(9.4%)

2人(6.9%)
4人(1.3%)
1人(3.2%)

8人(8.6%)

5人(5.4%)

その他
0人
(0%)
0人
(0%)
5人
(15.6%)
5人(5.4%)（備考）＊2024 年 3 月卒業生分

人間生活・食物栄養：2022 年 4 月入学生

臨床検査：2021 年 4 月入学生

⑤授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること（概要）
ディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーに基づいて学科・コース別に教育課程（授業科目）を設定している。授業の方法には，講義、演習、実験、実習がある。パワーポイントを用いた講義，講義や実習中にアクティブラーニングの手法を取り入れる等，新教育課程で学び入学してくる学生に対応できるように準備している。教養科目，基礎専門科目，専門科目を順次学修できるようカリキュラムツリーを用いて各学期・年度の授業計画を設定し学生に説明し，ディプロマ・ポリシーで示した到達目標が達成できるようにしている。

⑥学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること（概要）
成績評価の基準が定められており，成績評価が合格点の場合，成績査定会議にて単位の修得が認められる。成績評価の基準等は，学生便覧に記載している。入学時のオリエンテーションで学科別に教務委員が新入生に説明している。卒業単位の認定は卒業査定会議で全学生（最終学年）の修得状況が報告され，卒業に必要な単位を修得したと認められた学生については，卒業が認定される。
学部名

学科名
人間生活学科

山陽女子短期大学卒業又は修了に必要 ＧＰＡ制度の採用となる単位数（任意記載事項）
62 単位
有

履修単位の登録上限（任意記載事項）単位

食物栄養学科

62 単位

有単位

臨床検査学科123 単位有単位

ＧＰＡの活用状況（任意記載事項）

公表方法：公表していない。

学生の学修状況に係る参考情報
公表方法：公表していない。
（任意記載事項）⑦校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
公表方法：https://www.sanyo.ac.jp/guidance/campusmap/⑧授業料、入学金その他の大学等が徴収する費用に関すること
学科名

人間生活学科

コース名

授業料
（年間）

医療事務
ビジネス

620,000 円 270,000 円

297,000 円

・施設維持費 230,000 円
・実験実習費 67,000 円

人間心理620,000 円 270,000 円

276,000 円

・施設維持費 230,000 円
・実験実習費 46,000 円

栄養管理620,000 円 270,000 円

307,000 円

・施設維持費 230,000 円
・実験実習費 77,000 円

栄養調理620,000 円 270,000 円

338,000 円

・施設維持費 230,000 円
・実験実習費 108,000 円

620,000 円 270,000 円

445,000 円

・施設維持費 230,000 円
・実験実習費 215,000 円

620,000 円 270,000 円

595,000 円

・施設維持費 230,000 円
・実験実習費 365,000 円

入学金

その他

備考（任意記載事項）※その他内訳

食物栄養学科

臨床検査学科

臨床検査

⑨大学等が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
a.学生の修学に係る支援に関する取組（概要）
新入生、2、3 年生に対して、4 月に 2～3 日間のオリエンテーション期間を設定し、学生便
覧、各種資料を使用し科目の履修、資格取得に関してガイダンスを行い、学生に学修の動機付けを行っている。さらに 1 日、新入生を対象にオリエンテーション・セミナーを行い、教員、学生との親睦を図りつつ、学修に対する動機付けを行っている。学修上の悩み事や相談事については、主にチューター（教員）が対応しているが、各教科については担当教員のオフィスアワー、またオフィスアワー以外の時間を利用し、対応している。
学生の生活支援のための教職員組織としては、学生委員会があり、チューターとともに、相互に補完しながら、学生生活全般に関わる指導を行っている。学生委員会は、各学科教員、事務職員、保健室看護師から構成されており、学生生活全般に関わる学生の諸問題に対する支援策や指導方針等を検討している。チューターは、履修指導、就職・進学相談のほか学生生活全般にわたる個人的な相談にのる役割を担っている。教員はオフィスアワーを設定し、さらに研究室にいる間は、随時学生の様々な質問や相談に応じている。
経済的に困窮する学生を支援するための奨学金制度として、日本学生支援機構によるもの、同窓会組織によるものなどがある。また本学独自の制度として、「山陽女子短期大学奨学生 特定奨学生」制度がある。
学生生活に関する学生の意見や要望は、チューター教員、事務職員がその都度直接聞き取り、必要に応じて関係する部署、担当者に報告するなど対応している。また、年度末に行う「学生生活に関する満足度調査」により、定量的な実態把握に努めている。
b.進路選択に係る支援に関する取組（概要）
就職支援のための組織の中心はキャリア支援室であり、各学科の教員とキャリア支援室のスタッフから成る就職指導委員会がある。キャリア支援室では、「学生自らが学んだ知性・教養・道徳性を基に自己実現をはかる」という基本方針に基づいて就職支援と指導を行っている。入学時から学生自らが卒業後の進路を考え始めることができるように、入学 3 ヵ月後の７月に就職プレガイダンスを開催している。１年次の 10 月には、本学キャリア支援室が作成した「就職の手引き」を配布し、就職活動全般における基本的な情報（マナー、過去の主な就職先・進学先一覧、年間スケジュールなど）を提供している。就職指導委員会は、適宜必要に応じて開催している。就職指導委員会所属の教員は、各学科に学生の就職状況、活動状況、求人情報を持ち帰り、全教員が就職情報を共有して学生からの就職相談に対応ができる体制を作っている。就職指導委員会での審議内容は、各年度の取り組み方針の策定、雇用状況の把握と対策、就職活動状況からみる学生の意識とそれに対する就職指導や支援方法の検討等である。
就職に関する個人指導としては、1 年次（3 年課程の学科では、2 年次）の 2 月にチューターと学生との就職面談を実施し、2 年次（3 年課程の学科では、3 年次）の 4 月～5 月には、キャリア支援室で全員の個人面談を行い（臨床検査学科はチューターがヒヤリングを実施）、必要に応じて 1 人 60 分の予約相談を計画的に実施している。就職や大学編入・公務員試験等を希望する学生全員がキャリア支援室のサポートを利用している。また、学生の就職に対する認識や希望を把握するために、就職意識調査を実施し、教員にも共有している。
就職情報の収集・提供の支援として、キャリア支援室内にはパソコン 2 台を設置し、インターネットを利用した就職情報の取得を容易にしている。これらのパソコンは、オンラインで行われる面接や説明会時にも利用している。求人票は、地域・業種に分けてファイリングし、キャリア支援室と各学科に設置し閲覧できるようにしている。求人企業の新規開拓に学生の意向を反映させるべく、求人オーダーシートを導入し、個別支援の充実を図っている。
キャリア支援室に編入先大学のパンフレットなどの資料を備え、自由に閲覧できるようにしている。掲示板にも編入先大学の一覧を指定校推薦と一般とに区別して掲示して、学生に周知している。編入学についての相談にはキャリア支援室が中心となり、学科毎に編入の相談窓口となる教員を配置している。キャリア支援室では 1 年次から希望者毎に個別のプログラムを組んで編入試験時はもちろん、編入後の相談にも継続して乗っている。

c.学生の心身の健康等に係る支援に関する取組（概要）
学生の健康管理について、健康診断、応急処置、健康相談等については保健室の看護師を中心に対応し、指導を行っている。定期健康診断は毎年 4 月に全学生を対象に実施している。診断結果は学生へ通知し、所見のある学生は保健室で健康相談を行い、必要に応じて再検査や医療機関の受診を薦めている。応急処置は、学内での怪我や体調不良時に保健室担当の看護師がいる場合に対応している。医療機関受診の必要性と緊急性の程度を判断し、適宜受診させたり、家族への連絡を行い、迎えの依頼などを行っている。
こころの悩みや問題を抱える学生対応のためにカウンセリング・ルームを整備しており、カウンセラー2 名（専任教員 1 名，兼務担当教員１名）がこの任にあたっている。利用は予約制になっており、プライバシーが保たれるように配慮している。また、4 月の定期健康診断時に「こころの健康チェック」として学生精神健康調査を実施し、希望者ならびに精神面での不調が疑われる学生に対しては面接を行っている。
障がいや疾患等のため修学上の配慮を要する学生に対しては、各学科の障がい学生支援委員が窓口となって、学生と話し合った上で必要な合理的配慮、各部署との連絡・調整等を行っている。支援の具体例を挙げると、座席指定の配慮、大きい文字で印刷した資料の提供、補聴援助システムの導入、定期試験における別室受験、授業担当者への説明と配慮の要請等である。
学生の心身に何らかの障がいがあっても、学びと成長の機会を保障できるよう取組を進めている。

⑩教育研究活動等の状況についての情報の公表の方法公表方法：https://www.sanyo.ac.jp/guidance/campusmap/#name_daigakukiyo

備考

この用紙の大きさは、日本産業規格Ａ４とする。

（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄（合計欄を含む。）について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。

学校コード（13桁）

F234310109981

学校名（〇〇大学 等）

山陽女子短期大学

設置者名（学校法人〇〇学園 等） 学校法人山陽女学園

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数
前半期

後半期

年間

支援対象者（家計急変による者を除く）

30人

32人

第Ⅰ区分

19人

21人

第Ⅱ区分

9人

7人

第Ⅲ区分

2人

4人

第Ⅳ区分

0人

0人

内訳

33人

家計急変による支援対象者（年間）0人

合計（年間）

33人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分、第Ⅳ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号、第４号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

1人

0人

1人

0人

0人

0人出席率が５割以下その他学修意
欲が著しく低い状況

0人

0人

0人

「警告」の区分に連続して該当

0人

0人

0人

計

1人

0人

1人

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0人 前半期

年間

0人 後半期

0人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数

停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間修得単位数が標準単位数の６割以下

前半期

後半期

0人

0人

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

3人

2人

1人

出席率が８割以下その他学修意
欲が低い状況

0人

0人

0人

計3人

2人

1人

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。