４ 花き（１）きく
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯・緑色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
（注３）
４ 被覆栽培技術
パイプハウスや施設、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の環流を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
また、品種により必要とする窒素成分量が大きく異なることから、品種ごとに土壌診断結果及びたい肥の肥効に基づいて施用する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 黄色灯・緑色灯を用いる場合は、花芽分化に影響を与える可能性があるため、照度に注意する。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 肥効調節型肥料との組み合わせが効果的である。
また、雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温及び作型に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（２）ストック
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術

１ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を使用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を利用する。
（注３）
２ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
※土作りの効果を有する場合は「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
※化学肥料低減の効果を有する場合は「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
その他の留意事項
砂丘地の場合、たい肥の施用量は１０ａ当たり１ｔを目安とし、作業性や発芽障害などを考慮し、前作の施用とする。また、多かん水は避け１日当たりのかん水量は５ｍｍを目安とする。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
ストックはメロン、トマト等他の作物との輪作で導入される場合が多い。このため、前作からの残肥、後作への影響について、土壌診断結果およびたい肥の肥効に基づいて施用する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（３）トルコぎきょう
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高めて、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にして酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
４ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注４）
その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温及び作型に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（４）アルストロメリア
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
（注１）
施用量は１０ａ当たり４ｔを目安とする。
（注２）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
２ 光利用技術
非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
３ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の還流を図る。
（注１） 有機質に富み、作土が深く、保水力のある土壌を好むので、たい肥と土づくり肥料を施用して深耕する。
（注２） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量、耕うん深を考慮しながら加減する。
（注３） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施用量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（５）ゆり対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術

液肥をかん水と同時に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 熱利用土壌消毒技術

熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
２ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
３ 被覆栽培技術
パイプハウスや施設、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
また、品種により必要とする窒素成分量が大きく異なることから、品種ごとに土壌診断結果及びたい肥の肥効に基づいて施用する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（６）ダリア
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２～３ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯・緑色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
（注３）
４ 被覆栽培技術
パイプハウスや施設、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
また、品種により必要とする窒素成分量が大きく異なることから、品種ごとに土壌診断結果及びたい肥の肥効に基づいて施用する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 黄色灯・緑色灯を使用する場合は、花芽分化に影響を与える可能性があるため、照度に注意する。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温及び作型に留意しグリーンマルチ、白黒ダブルマルチ等を使用する。

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（７）鉢物・花壇苗
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
混合割合は５％（容積比）を目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
２ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯・緑色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
（注３）
３ 被覆栽培技術
パイプハウスや施設、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の環流を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 黄色灯・緑色灯を使用する場合は、花芽分化に影響を与える可能性があるため、照度に注意する。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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