投資信託説明書（交付目論見書）

スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド

使用開始日 2024.9.6（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／債券■ 本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第13条の規定にもとづく目論見書です。
■ 本書にはファンドの約款のおもな内容が含まれておりますが、約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書）に掲載されております。
■ ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）
は、委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードできます。

委託会社（ファンドの運用の指図をおこなう者）

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2831号
設立年月日：2014年11月25日
資本金：３億円
運用する投資信託財産の合計純資産総額：1,373億円（資本金、運用純資産総額は2024年6月28日現在）

受託会社（ファンドの財産の保管および管理をおこなう者）

三井住友信託銀行株式会社

照会先

ホームページ https://www.soam.co.jp/ サポートデスク 045-225-1651（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

商品分類

スカイオーシャン・世界債券
戦略ファンド（為替ヘッジあり）
スカイオーシャン・世界債券
戦略ファンド（為替ヘッジなし）

単位型・追加型

投資対象地域

投資対象資産（収益の源泉）

追加型投信

内外

債券

属性区分
投資対象資産
スカイオーシャン・世界債券
戦略ファンド（為替ヘッジあり）
スカイオーシャン・世界債券
戦略ファンド（為替ヘッジなし）（注）
投資信託証券
（債券

その他資産
（
（注）
）

決算頻度

投資対象地域

投資形態

為替ヘッジ

年４回

あり
グローバル
ファンド・オブ・ （限定ヘッジ）（日本を含む）
ファンズ
なし

一般）

※商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページhttps://www.toushin.
or.jp/をご覧ください。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。

この目論見書によりおこなうスカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）の募集については、委託会社は、金融商品取引法第５条の規定により有価証券届出書を2024年9月5日に関東財務局長に提出しており、2024年9月6日にその届出の効力が生じております。

ファンドの商品内容に関して重大な変更をおこなう場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）にもとづき事前に受益者の意向を確認いたします。

ファンドの信託財産は、信託法にもとづき受託会社において分別管理されています。

投資信託説明書（請求目論見書）
については、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。その際、投資者は自ら請求したことを記録しておいてください。

ファンドの目的・特色ファンドの目的
投資信託財産の中長期的な成長をめざして運用をおこないます。

ファンドの特色特色

１

世界の様々な種類の債券等に分散投資をおこないます。
●「ストラテジック・インカム・ファンド クラスA
（円建て為替ヘッジあり）」
および「ストラテジック・

インカム・ファンド クラスA
（円建て為替ヘッジなし）（」以下「主要投資対象ファンド」
）
を通じて、
※１
※２
主として世界 の国債、社債等 に投資します。その他、国際機関債、転換社債、資産担保証
券、
バンクローン等にも投資します。
※１ 新興国を含みます。

※２ ハイ・イールド債券を含みます。

● 主要投資対象ファンドの運用はマニュライフ・インベストメント・マネジメント（US）
LLCがおこないます。

●「FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用）」にも投資します。

マニュライフ・インベストメント・マネジメント について
マニュライフ・インベストメント・マネジメントはカナダを本拠にグローバルに金融サービスを展開するマニュライフ・グループの運用会社であり、運用資産残高はグローバルで約71兆円※にのぼります。
主要投資対象ファンドの運用をおこなうマニュライフ・インベストメント・マネジメント
（US）
LLCは、
マニュライフ・インベストメン
ト・マネジメントの米国拠点です。その前身は、1862年より運用を開始したジョン・ハンコック生命の資産運用会社であり、150
年以上にわたり多様な運用戦略を提供しています。その運用実績は米国をはじめ世界的に高い評価を受けています。
※2024年3月末現在

特色

２

景気動向や投資環境の変化をとらえ、債券等の配分比率を変更し、トータル・リターン（金利収入および値上がり益）の最大化をめざします。
● 組入債券等の平均格付は、原則として投資適格（BBB-相当以上）とします。

● 債券等種別の配分比率の変更により、市場動向にかかわらず、安定した金利収入の確保と、値上がり益の獲得をめざします。

● ポートフォリオの通貨配分の調整等の目的で為替取引を活用するとともに、為替取引からの収益機会も追求します。

主要投資対象ファンドの運用プロセス
マクロ経済分析

マクロ経済分析にもとづき、
ポートフォリオのリスク配分を決定

セクター（債券種別）
魅力度判断

リスク・リターン特性、魅力度をもとにセクター配分比率を決定

個別銘柄分析

個別銘柄の相対価値分析にもとづき、投資銘柄を決定

通貨マネジメント

付加価値獲得・更なる分散のため、投資機会に応じて実施

ポートフォリオ構築

収益源泉の分散化とリスク調整を経てポートフォリオ構築※上記は2024年6月末現在のプロセスであり、将来変更される場合があります。

資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、前記の運用ができない場合があります。

1

ファンドの目的・特色
特色

３「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の２つのタイプがあります。
●「為替ヘッジあり」
は、主要投資対象ファンドにおいて、原則として、米ドル売り円買いの為替取引をおこなうことにより、為替変動リスクの低減をはかります。

※通貨配分にかかわらず米ドル売り円買いの為替取引をおこなうため、組入通貨のうち、米ドル以外の通貨に関しては、当該通貨の米ドルに対する為替変動の影響を受けます。
※対円での為替ヘッジをおこなうにあたり、米ドルと円の短期金利を比較して円の短期金利の方が低い場合、米ドルと円の金利差相当分のコストがかかりますが、さらに需給要因によっては、金利差相当分を上回るコストがかかる場合があります。

●「為替ヘッジなし」
は、原則として対円での為替ヘッジをおこないません。

ファンドの仕組み
ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。
投資
申込金

分配金
解約金等

スカイオーシャン・世界債券
戦略ファンド（為替ヘッジあり）

お客さま
（受益者）

ストラテジック・インカム・ファンド
クラスA（円建て為替ヘッジあり）＜運用会社＞
マニュライフ・インベストメント・
マネジメント
（US）
LLC

損益
投資
損益

FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用）＜運用会社＞
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社

投資申込金

スカイオーシャン・世界債券
戦略ファンド
分配金
解約金等 （為替ヘッジなし）

損益
投資

投資

ストラテジック・インカム・ファンド
クラスA（円建て為替ヘッジなし）

損益＜運用会社＞
マニュライフ・インベストメント・
マネジメント
（US）
LLC

損益

投資
損益

わが国の
公社債

世界の
公社債等

投資
損益

投資対象ファンドの概要につきましては、後掲「追加的記載事項」
をご参照ください。

？

ファンド・オブ・ファンズ方式とはお客さまからお預かりした資金を、直接株式や債券といった資産に投資するのではなく、株式や債券に投資している複数の投資信託に投資して運用をおこなう仕組みです。

分配方針●毎年３月、６月、９月、12月の各５日（休業日の場合は翌営業日）に決算をおこない、収益の分配をめざします。

●分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益（評価益を含みます。）
等の全額とします。

●分配金額については、委託者が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配をおこなわないことがあります。

※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

おもな投資制限●投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
●株式への直接投資はおこないません。

●外貨建資産への直接投資はおこないません。
●デリバティブの直接利用はおこないません。

資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、前記の運用ができない場合があります。

2

投資リスク
基準価額の変動要因●ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●投資信託は預貯金とは異なります。

金利変動リスク

債券、バンクローン等の価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）
します。なお、債
券、バンクローン等が変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者等の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。加えて、物価連動債券の価格は、物価変動および将来の物価変動に対する市場予想の変化によっても変動します。債券、バンクローン等の価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、投資対象ファンドにおいて、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減をはかる場合がありますが、完全にヘッジすることはできません
ので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジをおこなう通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかります
が、さらに需給要因等によっては金利差相当分を上回るコストがかかる場合があることにご留意ください。

信用リスク

有価証券等の発行体等が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、
またはそれが予想される場合には、有価証券等の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。相対的に格付が低い発行体等の有価証券等に投資する際には、信用度に関するマーケットの考え方の変化の影響をより大きく受ける可能性があり、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなるリスクがより高いものになると想定されます。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額
は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の換金申込みが発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止・取消となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
委託会社におけるリスク管理体制●運用部門から独立したコンプライアンス部が、運用に関するリスク管理（流動性リスク管理を含む）と法令等遵守状況のモニタリン
グを担当し、定期的に代表取締役社長（流動性リスクに関しては取締役会）に報告します。
3

投資リスク［参考情報］

ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり）

スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり）（円）
20,000100％

100％

15,00075％

75％

10,000

50％

50％

5,000

25％

25％

0

当ファンドの年間騰落率（右目盛）
分配金再投資基準価額（左目盛）
2019/７2020/７2021/７2022/７2023/７

0％

0％

-25％

-25％

-50％

-50％

スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジなし）
100％

100％

15,00075％

75％

10,000

50％

50％

5,000

25％

25％

2019/７0％0％

当ファンドの年間騰落率（右目盛）
分配金再投資基準価額（左目盛）2020/７2021/７2022/７2023/７

62.7％

42.1％

9.6％

12.7％

-1.9％
-15.2％

ファンド

19.5％

10.0％ 5.4％

21.5％

15.3％
4.9％

-1.2％
-6.1％
-5.5％

6.7％
-8.8％

-10.8％-12.4％

日本株

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

-19.4％

スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジなし）（円）
20,000

0

59.8％

最大値
最小値
平均値

-25％

-25％

-50％

-50％

＊ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額にもとづいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
＊ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されていますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。

59.8％

最大値
最小値
平均値

62.7％

42.1％
17.7％
6.8％
-3.0％

ファンド

12.7％

19.5％

10.0％ 5.4％

15.3％
4.9％

-1.2％
-6.1％
-5.5％

21.5％
6.7％
-8.8％

-10.8％-12.4％

日本株

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

-19.4％＊グラフは、
ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるよ
うに作成したものです。すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
＊2019年７月～2024年６月の５年間の各月末における直近１年間の騰
落率の平均・最大・最小を表示したものです。
＊ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額にもとづいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

各資産クラスの指数

日 本 株･･･東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株･･･MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）
新興国株･･･MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債･･･NOMURA-BPI国債
先進国債･･･FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債･･･JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）（注）
海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベース指数を使用しております。

各資産クラスの騰落率について

騰落率は、データソースが提供する各指数をもとに、株式会社野村総合研究所が計算しております。株式会社野村総合研究所および各指数のデータソースは、その内容について、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性を含む一切の保証をおこないません。また、株式会社野村総合研究所および各指数のデータソース
は、当該騰落率に関連して資産運用または投資判断をした結果生じた損害等、当該騰落率の利用に起因する損害および一切の問題について、何らの責任も負いません。
TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社に帰属します。
MSCI インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
NOMURA-BPIに関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。
FTSE世界国債インデックスに関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLC に帰属します。
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、
J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

4

運用実績

設 定 日：2017年12月28日
作成基準日：2024年 ６ 月28日

スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり）
基準価額・純資産の推移（億円）
40

基 準 価 額8,328円

10,00030

純資産総額

3.62億円

9,000

20

8,000

10

（円）
11,000

純資産総額
（右目盛）
基準価額
（左目盛）

7,000
2017年12月

基準価額（分配金再投資）（左目盛）

2019年12月

2021年12月

2023年12月

0※基準価額（分配金再投資）
は、分配金
（税引前）
を再投資したものとして計算しております。
※上記グラフは設定日から作成基準日までを表示しております。

分配の推移（１万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額：250円
決算期

2023年６月

2023年９月

2023年12月

2024年３月

2024年６月

分配金

10円

10円

10円

10円

10円

※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

主要な資産の状況
投資信託証券

投資比率

98.2％

ストラテジック・インカム・ファンド クラスA
（円建て為替ヘッジあり）

0.0％

FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用）※投資比率は純資産総額に対する比率です。

年間収益率の推移（暦年ベース）
（％）
10

5.99％

5

0.00％

0
-5

4.37％
-1.83％-6.47％

-10

0.02％

-15
-20

-3.01％-13.19％

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

※収益率は分配金（税引前）を再投資したものとして計算しております。
※2017年は設定日から年末までの収益率です。2024年は年初から作成基準日までの収益率です。
※ファンドには、ベンチマークはありません。

記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。
最新の運用の内容等は、表紙に記載されている委託会社のホームページでご確認いただけます。
5

運用実績

設 定 日：2017年12月28日
作成基準日：2024年 ６ 月28日

スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジなし）
基準価額・純資産の推移（円）
16,000（億円）
120

基 準 価 額12,605円

14,00090

純資産総額23.41億円

12,00060

10,000

30

純資産総額
（右目盛）
基準価額
（左目盛）

8,000
2017年12月

基準価額（分配金再投資）（左目盛）

2019年12月

2021年12月

2023年12月

0※基準価額（分配金再投資）
は、分配金
（税引前）
を再投資したものとして計算しております。
※上記グラフは設定日から作成基準日までを表示しております。

分配の推移（１万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額：1,500円
決算期

2023年６月

2023年９月

2023年12月

2024年３月

2024年６月

分配金

60円

60円

60円

60円

60円

※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

主要な資産の状況
投資信託証券

投資比率

98.5％

ストラテジック・インカム・ファンド クラスA
（円建て為替ヘッジなし）

0.0％

FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用）※投資比率は純資産総額に対する比率です。

年間収益率の推移（暦年ベース）
（％）
15
5
-5

2.54％

0.52％

0.00％

0

12.83％

13.10％

2023年

2024年

-5.56％

-10
-15

9.39％

7.57％

10

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

※収益率は分配金（税引前）を再投資したものとして計算しております。
※2017年は設定日から年末までの収益率です。2024年は年初から作成基準日までの収益率です。
※ファンドには、ベンチマークはありません。

記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。
最新の運用の内容等は、表紙に記載されている委託会社のホームページでご確認いただけます。
6手続･手数料等■お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（基準価額は１万口当たりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して７営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

原則として、販売会社の営業日の午後３時※までとします。
※2024年11月５日受付分からは午後３時30分までとなる予定です。なお、販売会社により受付時限が異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入の申込期間2024年９月６日から2025年３月５日までとします。
※上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

購 入・換 金 申 込 申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。
受 付 不 可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日限ファンドの規模および商品性格などにもとづき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間および金額の制限をおこなう場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入・換金申込受付の
中 止 お よび 取 消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。

信

原則として、2017年12月28日（設定日）
から2028年６月５日までとします。

換

繰

金

託

上

決
収

制

期

間

償

主要投資対象ファンドが償還される場合には、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させます。
次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。
還・受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
・やむを得ない事情が発生した場合

算
益

分

日

毎年３月、
６月、
９月、12月の各５日（休業日の場合は翌営業日）です。

配

年４回、毎決算時に原則として収益分配をおこなう方針です。
収益分配金の受取方法により、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の２つの申込方法があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託金の限度額

１兆円

公原則、https://www.soam.co.jp/に電子公告を掲載します。

告運 用 報 告 書

毎年６月および12月の決算時ならびに償還時に交付運用報告書および運用報告書（全体版）を作成し、交付
運用報告書を販売会社を通じて知れている受益者に対して交付します。

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
ファンドは、NISAの対象ではありません。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

税

関

係

「スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド（為替ヘッジあり）」
および「スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド
ス イ ッ チ ン グ （為替ヘッジなし）」の間でスイッチングができます。スイッチングの方法等は、購入、換金の場合と同様です。
（販売会社によっては、スイッチングの取扱いをおこなわない場合があります。）

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手続･手数料等■ファンドの費用・税金〈ファンドの費用〉

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入申込受付日の翌営業日の基準価額に2.75％（税抜2.5％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額ありません。

購入時手数料は、商品説明等にかかる費用等の対価として、販売会社にお支払いいただくものです。詳しくは販売会
社にお問い合わせください。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

純資産総額に対して年率0.803％（税抜0.73％）
信託期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。
支払先
当ファンド
運用管理費用（信託報酬）

投資対象とする投資信託証券※1
実質的な負担※２

その他の費用・
手数料

内訳
（税抜）

信託報酬＝運用期間中の基準価額×
信託報酬率
おもな役務

委託会社

年率0.30％

委託した資金の運用、基準価額の計算、開示資料作成等の対価

販売会社

年率0.40％

交付運用報告書等各種書類の送付、口
座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価

受託会社

年率0.03％

運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価

純資産総額に対して年率0.47％※上記のほか組入有価証券の売買時にかかる費用、ファンドの設立・開示にかかる費用等（監査費用、弁
護士報酬等）、管理報酬等は投資対象ファンドが負担します。

純資産総額に対して年率1.273％程度（税込）※この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。

有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用等をその都度、監査費用を日々、ファンドが負担します（投資対象ファンドにおいて負担する場合を含みます。）。
これらの費用は、
運用状況等により変動するなどの理由により、
事前に料率、上限額等を示すことができません。

有価証券の売買・保管にかかる費用は、有価証券の売買・保管にあたり、売買仲介人・保管機関に支払う手数料
信託事務にかかる諸費用は、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替
えた立替金の利息等
監査費用は、監査法人に支払うファンドの監査にかかる費用※１ ファンドが投資対象とする投資信託証券のうち信託報酬が最大のものを表示しています。
※２ ファンドが投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、投資者の皆さまが実質的に負担する信託報酬率になります。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

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〈税金〉

●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期

項目

税金

分配時

所得税および地方税

配当所得として課税

普通分配金に対して20.315%

換金（解約）時および償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税

換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315%※上記税率は2024年６月28日現在のものです。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率

直近の運用報告書作成対象期間におけるファンドの総経費率は以下の通りです。
総経費率
（①＋②）

運用管理費用の比率①

その他費用の比率②

スカイオーシャン・世界債券
戦略ファンド（為替ヘッジあり）

1.47％

0.80％

0.67％

スカイオーシャン・世界債券
戦略ファンド（為替ヘッジなし）

1.47％

0.80％

0.67％

※対象期間は2023年12月６日～2024年６月５日です。
※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）
を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）
を乗じた数で除した値（年率）です。
※投資先ファンドにかかる費用は、その他費用に含まれています。
※ファンドの費用と投資先ファンドの費用は、計上された期間が異なる場合があります。
※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
※詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

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追加的記載事項
投資対象としている投資信託証券の概要は以下のとおりです。
以下の内容は、2024年６月28日現在、委託会社が知り得る情報にもとづいて作成しておりますが、
今後、記載内容が変更となることがあります。
投資対象ファンド

ストラテジック・
インカム・ファンド
クラスA（円建て為替ヘッジあり）

ストラテジック・
インカム・ファンド
クラスA（円建て為替ヘッジなし）

FOFs用
短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用）

運用会社

マニュライフ・インベストメント・
マネジメント（US）LLC

マニュライフ・インベストメント・
マネジメント（US）LLC

三井住友トラスト・アセットマネジメント
株式会社

おもな投資対象・
投資地域

運用の基本方針等

世 界 の 政 府 および政府機関が発行する債券、事業債等

おもに世界（新興国を含みます。）の政府および政府機関が発行する債券、事業債（ハ
イ・イールド債券も含みます。）などに投資することで、あらゆる市場環境において安定したインカムゲインの確保と値上がり益の追求により、
トータルリターンの最大化をめざします。組入外貨建資産について、原則として、米ドル売り円買いの為替取引をおこなうことにより、為替変動リスクの低減を図ります。

世 界 の 政 府 および政府機関が発行する債券、事業債等

おもに世界（新興国を含みます。）の政府および政府機関が発行する債券、事業債（ハ
イ・イールド債券も含みます。）などに投資することで、あらゆる市場環境において安定したインカムゲインの確保と値上がり益の追求により、
トータルリターンの最大化をめざします。組入外貨建資産に対する為
替ヘッジは原則としておこないません。

わが国の公社債

この投資信託は、主として、「短期金融資産マザーファンド」の受益証券への投資を通じて、わが国の短期金融資産等（短期公社
債および短期金融商品を含みます。）
を中心に投資をおこない、安定した収益の確保を目標として運用をおこないます。

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