自動車用高分子材料の技術革新―発明と温故知新―高橋 秀郎
１． はじめに発明王エジソンの言葉に「発明とは、それが人類にとって本当に必要なものなのかを判断する能力である」、「天才とは１パーセントのひらめきと 99 パーセントの汗である（Inspiration and Perspiration）」というのがある。
前者は人類の将来のニーズを予見した研究テーマへの取り組みの大切さを教えてくれる。「一つの発明を成し遂げるために、3000 以上の方法を思いつくことがあるが、その中で正しかったと思えるのは二つぐらいしかない」と言うほどに、汗（努力）で多くの発明を成し遂げたエジソンの後者の言葉は、科学技術の研究開発にたずさわる研究者に大切な教えを与えてくれる。
99 パーセントの“汗”がなければ、ひらめきも“ひらめき”とならず、したがって、大きな発明もない。本質を射抜く“ひらめき”がなければ 99 パーセン
トの努力も単なる無駄となる。その意味で筆者は Inspiration with Perspirationと言いたい。
大学・企業を問わず研究組織にあっては優れたアイディアを醸成し、さらにこれを１パーセントの“ひらめき”と言えるものに昇華させ、その具体化に向かって 99 パーセントの“汗”を短期間に集中する風土、マネージメントの存在が、世の中に先駆けて大きな発明を生むために必要である。*１
ここでは、自動車に使われている代表的な高分子材料である「加硫ゴム」と「ナイロン」の発明の歴史をふりかえり、筆者が在籍した株式会社豊田中央研究所で行われた自動車用高分子材料の研究開発の事例としてナイロンと加硫ゴムに関係する「ナイロン―クレイ ハイブリッド」と「加硫ゴムの生ゴムへのリサイクル」について紹介する。また、21 世紀の人類の課題である地球温暖化問題への対応として期待されている再生可能資源からの高分子合成の現状を概観し私見を述べ今後の展望に代えさせていただくことにする。
*1; 高橋秀郎、豊田中央研究所 R&D レビュー、Vol.32, No.4, p. 1 (1997)

1２． 加硫ゴムとナイロン
2.1

ゴムの硫黄による熱加硫の発見・発明－偶然を見逃さなかった“ひらめき”と“汗”－

ゴムの歴史はコロンブスが西インド諸島のハイチ島で原住民のゴムまりを見た 1450 年頃とされているが、弾性と伸びの優れた材料で興味を引いた。*2,3
19 世紀になると欧米でゴム引布、空気枕、ゴム糸などの工業製品が製造された。
しかし、ゴムの粘着性ゆえに製品の耐久性が劣り、品質が安定しなかった。*3,4
ゴムの硫黄による熱加硫の発見・発明は、科学者ではない個人の発明家グッドイヤー（米）によるものである。1830 年頃ゴムを知った彼は、ゴムの粘着性の改良に取り組んだ。グッドイヤーは化学を専門的に学んだことはなかったが、それまでに、多くの化学者達が粘着性を無くす実験に失敗してきたことを知り、化学者から助言を得ることはできないと考え、独自で実験を試行錯誤した。 *5
彼は実験でゴムに硫黄を混ぜ、それを誤ってストーブに触れさせた。ストーブに触れたゴムは焼け焦げたが、その周りに弾力のある褐色の物体ができているのを彼は発見した（熱加硫の発見;1839）。*6 その後の実験で熱加硫の加熱条件を明らかにし、1844 年に加硫ゴムの特許を取得した。当時の米国特許局長官は、グッドイヤーは独力でゴムに関する大家となり、きわめて注意ぶかく、いかなるものも見逃さなかった。彼の発見なくしてゴムも硫黄も世の中になんら利益をもたらすことなしに、何千回も加熱されていたにちがいないと書いている（1858）。*5
グッドイヤーによる熱加硫の発明後、ゴムが自動車のタイヤとして大量に使用されるまでには T 型フォードが開発され大量生産が始まる 1913 年を待たねばならなかった。さらに第 3 章で紹介するように 1990 年代になると地球環境問題の高まりから使用済み自動車部品のリサイクルの一環として架橋（加硫）点を切断して元の生ゴムにする技術が開発されたのである。
*2; 小山 寿, “日本プラスチック工業史”, 工業調査会, p.32（1967）*3; 古川淳二, 高分子, Vol,47, 増刊, s.74 (1998)*4; 池田弘治, 高分子, Vol,47, 増刊, s.78 (1998)*5;

J.ジェークス,D. ソヤーズ,R. スティラーマン著, 星野芳郎,大谷良一,神戸鉄夫訳,“発明の源泉”, 岩波書店, p.53-54 (1968)*6; フリー百科事典“Wikipedia” ,チャールズ・グッドイヤー, (2011/04/18 UTC 版)

2

2.2

ナイロンの発明－一番と二番の差は無限大－

化学の研究の進展にともない、レーヨン（人絹）の原料であるセルロースがモノマーがたくさんつながってできた高分子であることがわかると絹のような美しい糸を人工でつくろうという願望が大きくなった。*7
ナイロンは最初の真の合成繊維である。企業の研究開発の成功例として最も引用されるものの一つである。
ナイロンはカローザスの天才的な“ひらめき”から生まれているが、彼の研究の進め方は独創的であったばかりでなく、ピラミッドをつくる時のように、幅広い基礎をかためてゆき、しかる後に頂上をきわめる研究態度がうかがわれる。彼は重縮合反応のモノマーの組み合わせにおいて実に綿密に系統的、組織的に研究し高分子合成化学に大きな足跡を残している。*8,9
カローザスは 1928 年にデュポン社の招きによりハーバード大学から移り、縮合反応の繰り返しによる重縮合の研究を開始した。ポリエステルの研究は実用化には至らなかったが、アメリカ化学会誌などに数十編もの論文を残している。彼は 1930 年にポリエステルの研究を中断し、ポリアミドの研究に重点を移した。*9 絹を分析してカルボキシル基を含んだカルボン酸とアミノ基を含んだアミンからできている高分子であることをつきとめた。系統的にカルボン酸とアミンを組み合わせていき、ついにヘキサメチレンジアミンとアジピン酸の組み合わせによるナイロン 66 を発見・発明した（1935 年）。デュポン社はその後4 年間で 230 名の研究者・技術者を投入してナイロン繊維を工業化した。 *10
デュポン社のこの経営判断による“汗”こそがナイロンの発明の実用化の鍵である。1939 年からは絹に代わってナイロン靴下の時代となった。
当時、絹産業が日本の輸出産業の代表であったので日本経済への打撃から「ナイロンショック」という言葉が生まれた。*91938 年にデュポン社がナイロンの発明と事業化を発表すると、東洋レーヨン（現東レ）はナイロンの研究を開始し、三井物産経由でサンプルと特許公報を入手し分析、追試して 1939 年にナイロン 66 の重合・製糸に成功するとともに 1941 年にε-カプロラクタムからナイロン 6 を重合・製糸し、1942 年に独自技術でナイロン 6「アミラン」を発売するに至った。*11
一方、デュポン社からはε-カプロラクタム開環重合の特許が 1939 年に出願され 1941 年に成立している（米国）。
東洋レーヨンはデュポン社のナイロン 66 特許に抵触しないナイロン 6 技術を開発していたが、高次加工、製品を含めたデュポン社の特許の利用と占領下で輸出産業としてのフリーハンドを持つために 1951 年資本金 7.5 億円の当時 103億円のライセンス料で技術提携した。*11
1 年でキャッチアップした技術力は評価できるが、戦後、破格のライセンス料で技術提携せざるを得なかったことは一番と二番の違いを物語っている。道なき道を切り拓きゴールに到達するのが一番手である。科学技術の世界は、まさに先陣争いである。某大臣が事業仕分けで「なぜ二番ではいけないのか」と述べ話題となったが、“一番と二番の差は無限大”であるとともに特許出願の重要性を忘れてはいけない。
*7; 平田 寛, “歴史を動かした発明”, 岩波書店, p.130-133 (1983）*8; 小山 寿, “日本プラスチック工業史”, 工業調査会, p.227-231（1967）*9; 緒方直哉, 高分子, Vol. 56, No. 1, p. 14-15 (2007)*10;

J.ジェークス,D. ソヤーズ,R. スティラーマン著, 星野芳郎,大谷良一,神戸鉄夫訳,“発明の源泉”, 岩波書店, p.22-23, p.375-379 (1968)*11; 安永直人, SEN’I GAKKAISHI（繊維と工業）, Vol.63, No. 5, p.131-133 (2007)

３． ナイロンークレイハイブリッドと加硫ゴムの生ゴムへのリサイクル株式会社豊田中央研究所で行われた自動車に関係する高分子材料の研究開発の事例を紹介する。一例目は、今日ではナノテクノロジーの重要性が科学技術基本計画にもうたわれ多くの研究が行われているが、1980 年代初めに無機フィラーのナノレベルでの分散が、ナイロンの特性を飛躍的に向上させることを発見したことから工業化に至った「ナイロン―クレイ ハイブリッド」の事例である。二例目は、1990 年代に入ると地球環境保護の観点から重要課題となった使用済み自動車のリサイクル技術の開発の中で生まれた「加硫ゴムの再資源化技術：生ゴムへのリサイクル」を取り上げる。
3.1

ナイロンークレイハイブリッド NCH－化石からの“ひらめき”とポリマーナノコンポジットの先駆け－

1980 年頃、無機材料の研究グループが粘土鉱物層間化合物の研究をしていた。彼らは層状粘土鉱物であるモンモリロナイトの有機アンモニュウム塩による膨潤挙動を詳細に検討し、層間にあるナトリウムイオンを、有機物であるアルキルアンモニウムイオンに置換すると親水性であったモンモリロナイトが親油性になることを明らかにした。しかし、水以外の系ではモンモリロナイトのけい酸塩層を無限に膨潤させることはできなかった。*12
筆者の記憶では当時担当取締役であった上垣外修己博士（元代表取締役所4長）の「化石をクリーニングしていると化石の周りの粘土からアミン臭がすることがあるのでアミン系の高分子ならばモンモリロナイトの層間に取り込まれるのではないか」との助言―“ひらめき”―がブレークスル―の糸口となった。
そこでナイロン 6 の中でモンモリロナイトを無限膨潤させ厚さ 1nm のけい酸塩を分散させる研究が無機材料のグループと有機材料のグループの共同でスタートした。*12,14
まず、モンモリロナイトとナイロン 6 の溶融混練を試みたが膨潤させることはできなかった。そこで、発想を変えてナイロン 6 のモノマーであるε‐カプロラクタムで層間を開き、層間で重合させナイロン 6 にする実験が行なわれ、1985 年にナイロン 6 でモンモリロナイトを膨潤させることに成功した（図 1）。
生成物の切片を透過電子顕微鏡で観察するとナイロン 6 マトリックス中に厚さ1nm の板状けい酸塩が一層、一層分散しているのが観察され（図 2）、ナイロン―クレイ ハイブリッド（NCH）と命名された。*12,13,14
無機材料の研究グループと有機材料の研究グループが共同で研究する体制を組ませたマネージメントの存在が大きな成果に結びついたのである。

図 2 NCH の TEM 像* 13
図 1 NCH の合成概念図* 12（けい酸塩層：黒い繊維状）

NCH は、モンモリロナイトを少量（～5wt%）添加するだけで、高剛性かつ高耐熱性があり、高いガスバリア性が発現することがわかり、その後、豊田中央研究所、トヨタ自動車、宇部興産の 3 社の共同研究により工業化をめざした研究開発が行われた。その結果、1989 年にはトヨタ自動車のタイミングベル
トカバー用樹脂材料に採用された。*12,13,14
現在この技術は他のナイロンメーカーなどへ技術供与され広く使われている。また、ポリマーナノコンポジットとして今日多くの研究が行われている研究分野の先駆けとなったものである。そこには“ひらめき”に“汗”を結集するマネージメントの存在があった。
5*12; “株式会社豊田中央研究所 40 年史”, p. 96-99（2001）*13; 臼杵有光, 学位論文（名古屋大学）,“ナイロン 6－粘土ハイブリッドに関する研究”,(1996)*14; “豊田中央研究所 50 年の歩み”, p. 110（2011）3.2

加硫ゴムの生ゴムへのリサイクル－架橋（加硫）点の選択的切断；せん断流動場反応制御技術－

1990 年代になると地球環境保護の観点から使用済み自動車のリサイクルが重要課題となった。すでに金属部品はスクラップ材として再利用されていたのでタイヤを含むゴム部品、バンパー、インスツルメントパネルなどのプラスチック部品のリサイクルが中心課題であった。そこで豊田中央研究所、豊田合成、トヨタ自動車 3 社共同で、ウェザーストリップ（エチレン―プロピレン―ジエンゴム: EPDM）を対象に架橋（加硫）ゴムを元の生ゴムに再生する技術の研究開発に着手した。*15,16
加硫ゴムはゴム分子が三次元的に結ばれた網目構造をつくっており加熱しても元の原料ゴム（生ゴム）のように可塑化せず加硫ゴムを再び新しい形状に加工することは困難である。このため加硫ゴムのリサイクルは使用済みタイヤを中心にセメント工場に引き取られ燃焼によるエネルギー回収が主体であった。
加硫ゴムを自動車のゴム部品の原料とする―再資源化―には生ゴムにもどす技術の研究開発が必要であった。すなわち加硫ゴムの三次元網目構造の架橋結合点（S－S 結合）をいかにして選択的に切断するかが課題であった。単に加熱すれば架橋結合点も切断されるが、ゴムの分子鎖の C－C 結合も切断され低分子量となり再度加硫しても弾性率などの諸特性が低く自動車のゴム部品には使えないものであった。*15,16,17
当時、すでに強いせん断流動を高分子鎖に作用させ塗装 PP（ポリプロピレン）バンパーの塗膜のみをサブμｍオーダーに分解させ PP の分子鎖の切断をおさえてバンパー用の PP にリサイクルする“せん断流動場反応制御技術”と称する高速回転の 2 軸押出成形機による溶融混練技術を開発済みであったので強いせん断流動場に加硫ゴムをさらすことが試みられた。試行錯誤の過程で圧力、温度がある条件下で強いせん断流動をゴム分子鎖に負荷すると元の生ゴムに近い特性のゴムが得られた。*15,16,17
図 3 に示すようにゴムの分子鎖を構成する C－C 結合のエネルギーは370kJ/mol で架橋点の S－S 結合のエネルギーは 270 kJ/mol、架橋点につながる C－S 結合のエネルギーは 310 kJ/mol である。一方、結合のバネ定数（相対値）は C－C 結合を 100 とすれば S－S 結合は 3 で、C－S 結合はそれらの中間であることがわかっている。この結果、強いせん断流動により加硫ゴムの網目6構造が伸長されると結合エネルギーが一番小さい S―S 結合にエネルギーが集中し、その結果、選択的に架橋点を切断できたと考え基本原理を構築した。*17

図 3 加硫ゴムの生ゴムへのリサイクルの基本原理

1997 年よりこの技術に基づく再生ゴム製造設備が豊田合成にて稼働し（図4、5）、部品製造工程で発生する加硫廃 EPDM を生ゴムに再生している。得られる生ゴムは自動車用各種ゴム部品の原料ゴムとして使用されている。*15,16,17
またこの技術はタイヤメーカー、粘着剤メーカー等に技術供与され、ゴム工業会でも広く利用されるようになっている。*16*15; “株式会社豊田中央研究所 40 年史”,
*16; “豊田中央研究所 50 年の歩み”,

p. 100-103 (2001)

p. 138-139 (2011）*17; 例えば、高橋秀郎, “プラスチック情報”, 中部プラスチック技術振興会, No. 245（創立 50 周年特別号）,

p. 8-37 (2009）

図 4 ゴム再生処理装置* 167

エアー搬送図 5 再生ゴム製造設備* 16４． 天然資源への回帰－再生可能資源からの高分子合成へ－
地球温暖化問題への対応のために、これからの自動車の重要な課題は温室効果ガスである CO2 の排出量の削減につながる燃費の向上である。燃費向上の方策の一つに車両重量の軽量化があげられる。鋼製のパネル類を高分子材料に置換するとその部品重量を約 50%軽減できる。
石油由来の高分子は使用済みとなった自動車の廃棄に際して第 3.2 節で紹介したようなリサイクル技術によって再資源化されている事例は少なく大半は燃料として使用されエネルギーとして回収されているのが実情である。大気中の CO2 濃度の増大による地球温暖化問題の解決にはなっていない。
このために自動車用途に限らず、これからの高分子材料としていわゆる「カーボンニュートラル」となる植物由来高分子など再生可能資源からの高分子合成が期待されている。この分野の研究開発は石油などのエネルギー資源を海外からの輸入に頼らざるを得ない我が国にあっては、エネルギーセキュリティーの点からも「グリーンイノベーション」の中の重要な課題といえる。
4.1

植物由来高分子

自動車部品として最初に実用化された植物由来高分子はポリ乳酸（PLA）である。
8

ポリ乳酸（PLA）を含む脂肪族ポリエステルは 1930 年代初めにデュポン社のカローザスによって石油由来の合成繊維として系統的な研究が行われ、1932年に関連の論文が発表されている。PLA の最初の合成がカローザスによって行われたことは、あまり知られていない。＊18,19 その後カローザスは第 2.2 節で紹介したようにポリアミドの研究に重点を移し、ナイロン 66 を発明した。
1990 年代になるとトウモロコシを原料にバイオテクノロジーによってPLA を製造するプラントが稼働するようになった。当初は生分解性高分子としての用途展開が行われたが、2000 年頃から地球温暖化問題の高まりとともに図6 に示すように植物由来のカーボンニュートラルな高分子として自動車部品などへの応用が検討されてきた。

糖糖化

発酵
乳酸

OOH

HO

植物資源光合成

CO2
焼却･分解

CH 3

H

CH3 H

n

精製

カーボン
ニュートラル

精製乳酸
重合

ポリ乳酸

自動車
用材料

O
O

高性能化

図 6 ポリ乳酸の開発の流れと概念図

トヨタ自動車が 2003 年に植物繊維のケナフと PLA の複合材料からなる小型車のスペアタイヤカバーとして採用した。
2009 年時点で生産されている植物由来高分子の総生産量の約 50%を PLAが占めている。
PLA は耐熱性や耐衝撃性が低く、結晶化速度が遅い、加水分解しやすいといった欠点があり、PLA の改良・改質に表 1 に示す多くの取り組みがなされている。PLA 単体ではステレオコンプレックスによる技術が実用に供されている。
しかしながら PLA 単体で石油由来高分子の代替として多くの自動車部品へ適用するには難があり、100%の CO2 削減には至らないが、ポリプロピレン（PP）、ポリカーボネート（PC）、ABS などの石油由来高分子とのポリマーアロイ化が行われ自動車部品、家庭電化製品などに使われている。＊17,20
表 2 に 2008 年 12 月にトヨタ自動車が自動車内装部品へエコプラスチックの採用拡大と題して発表したプレスリリースを示す。＊219

表 1 PLA の改良・改質

表 2 トヨタ自動車、自動車内装部品へエコプラスチックの採用拡大*21

デュポン社はひまし油由来のポリアミド（PA）を開発し、PA1010（100%植物由来）、PA 610（60%が植物由来、40%は石油由来）などを市場に出している。＊22
デンソーはデュポン社と共同で PA610 をガラス繊維などで強化したラジエータタンク用材料を開発し寒冷地仕様向けラジエータタンクに採用した。＊23
その他、国内外の石油化学メーカー各社が植物由来高分子を開発し市場に出しているが本稿では詳細は省かせていただく。
植物由来の高分子合成はセルロースを分解して糖化する高効率な酵素の開発がブレークスル―の鍵をにぎっている。
まだ自動車部品への適用例はないが、サトウキビからバイオテクノロジーで10エタノールに変換しエチレンを経由してポリエチレンに重合するプラントがブラスケン社（ブラジル）で稼働している。 ダウ・ケミカル社他もバイオエタノールからポリエチレン重合の技術を有している。＊24 この技術はバイオマスからエチレンを経由して植物由来の各種高分子を合成する技術として、今後の進展が待たれる。酵素、酵母に関係するバイオテクノロジーと触媒の今後の研究開発に期待したい。
*18; 望月政嗣,

SEN’I GAKKAISHI（繊維と工業）, Vol.66, No. 2, p. 70 (2010)*19; 田口精一,

SEN’I GAKKAISHI（繊維と工業）, Vol.66, No. 8, p. 268 (2010)*20; 亀尾幸司, 森冨 悟, 嶌野光吉, “第 21 回高分子加工技術討論会講演要旨集”, p. 11-12 (2009)*21; トヨタ自動車 News Release, 2008/12/17*22; デュポン（株）ニュース, 2007/11/20*23; デンソー

ニュースリリース,

2009 年 01 月 14 日

*24; 国岡正雄, “NEDO 成果報告会資料”, p.225-229 (2010)

4.2

CO2 を資源とする高分子合成

井上祥平らは 1968 年に CO2 とエポキシドの交互共重合による脂肪族ポリカーボネート（PC）重合に世界で初めて成功した。*25 当時、地球温暖化は問題となっておらず、学術レベルでの関心は持たれたが、工業化の動きには至らなかった。1990 年代に地球温暖化問題の解決が人類の課題となり、温室効果ガスの排出抑制が京都議定書にうたわれた（1997 年）。この社会的要請からこの重合法が国内外で注目されるようになった。ただし、脂肪族 PC の物性、製造コストは石油由来の安価なポリエチレンに及ばない状況にある。触媒の開発がブレークスル―の鍵であり、CO2 を利用した高機能脂肪族 PC の開発が NEDO の助成事業として 2007～2010 年の間、産学連携で行われた。詳細は明らかでないが、物性、コスト両面の課題がまだ残っているものと思われる。* 17,26,27
一方、中国では井上祥平らの発明をもとに独自で触媒を改良して脂肪族 PCが 2003 年から生分解性高分子として生産されている。* 26
この他、注目技術として旭化成ケミカルズの CO2 を原料にした芳香族ポリカーボネート合成の工業化（2003 年）があげられる。* 26
また火力発電所、石油化学プラントから大量に発生する CO2 から直接メタノールを合成する三井化学の実験プラント（2009 年）も注目される。＊17,28
この場合も触媒の開発が実用化に向けた鍵である。
*25;

S. Inoue, H. Koinuma, and T. Tsuruta, J. Polym. Sci. Part B: Polym. Lett., 7, 287 (1969)11*26;CHEMISTRY & CHEMICAL INDUSTRY（化学と工業）, Vol. 60-9, p. 869-873 (2007)*27; 杉本 裕, 成形加工, Vol. 23, No. 9, p. 532-536 (2010)*28; Nikkei Business, 2009 年 8 月 10 日・17 日号, p. 78-80

５． あとがき
自動車に使われている代表的な高分子材料として加硫ゴムとナイロンを取り上げた。また近年、地球温暖化問題への対応として期待が高まっている再生可能資源からの高分子合成について紹介させていただいた。
この小文を通して、人類の将来のニーズを予見した研究テーマへの取り組
みとそこから生まれる研究成果に関して特許を取得することの重要性を理解いただければ幸いである。特許によって一番と二番の差が無限大になるのである。
大学の研究者にあっても論文発表の前にまず特許出願をして研究成果を知的財産とすることに留意していただきたい。
また企業、大学を問わず研究組織にあっては、“ひらめき”に“汗”を結集するマネージメントの存在の重要性をデュポン社のナイロンの発明とその事業化の歴史をふりかえり改めて実感した次第である。
トヨタグループの祖である豊田佐吉は、青年のころ専売特許条例の公布(1885 年)を知り、「特許条例、此処じゃ。よし是から何か一つお国の為になるものを考え出さねばならぬ」との言葉を残している。その後、生涯を織機の発明に捧げ今日のトヨタグループの発展の源流をきづいた。豊田佐吉の遺訓「研究と創造に心を致し常に時流に先んずべし」を紹介し、結びの言葉とさせていただく。*29*29; 産業技術記念館, 赤れんが便り,

12

Vol.56 , p. 3-4 (2011)