フェリス女学院大学大学院学則

第１章

総則

（目的）
第１条

フェリス女学院大学大学院(以下「本大学院」という。)は、キリスト教を教育の基本方針となす本学の建学の理念に基づき、高度の専門の学術に関して、その研究方法、理論及び応用を教授研究し文化の進展に寄与するとともに、人類の福祉と世界の平和に貢献する能力をもった女性を育成することを目的とする。
（自己点検・評価）
第１条の２ 本大学院の設置目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について、不断の自己点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。
２

本大学院は、前項の自己点検及び評価の結果について、本学の職員以外の者による検証を行うよう努める。

３

自己点検・評価に関し必要な事項は、別に定める。
（課程及び修業年限等）

第２条

本大学院に、修士課程及び博士課程を置く。

２

修士課程の標準修業年限は、２年とする。

３

博士課程の標準修業年限は、５年とし、これを前期２年(以下「博士前期課程」という。)と後期３年(以下「博士後期課程」という。）に区分し、博士前期課程は、修士課程として取り扱うものとする。
（課程の目的）第２条の２

修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うものとする。
２

博士課程は、専攻分野について研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。
（在学期間）
第３条

修士課程及び博士前期課程の在学期間は、４年を超えることができない。

２

博士後期課程の在学期間は、６年を超えることができない。

３

第28条の規定により再入学した者の在学期間は、再入学前の在学年数を通算して、前２項の年数を超えることができない。
（研究科及び専攻）

第４条

本大学院に次の研究科及び専攻を置く。

(1) 人文科学研究科

英文学専攻（博士課程前期・後期）

日本文学専攻（博士課程前期・後期）

コミュニケーション学専攻（博士課程前期・後期）(2) 音楽研究科

音楽芸術専攻（修士課程）

演奏専攻（修士課程）

1

(3) 国際交流研究科

国際交流専攻（博士課程前期・後期）（研究科の教育研究目的）
第４条の２ 各研究科の教育研究目的は、次のとおりとする。
(1) 人文科学研究科
人文科学の領域に関する理論及び応用を教授研究し、優れた研究能力を持つ研究者、高度に専門的な見識と能力を備えた職業人、多様化する社会で他者と共生し、主体的に表現できる豊かな素養を身に付けた社会人を養成する。
(2) 音楽研究科
西洋音楽の根幹であるキリスト教音楽を基盤として、音楽の領域に関する理論及び実践を教授研究し、高度に専門的な知識・能力・技術を持ち、かつ音楽界を多様に支える素養を兼ね備えた職業人を養成する。
(3) 国際交流研究科
国際交流の領域に関する理論及び応用を教授研究し、優れた研究能力を持つ研究者、高度に専門的な見識と能力を備えた職業人、グローバリゼーションの時代にふさわしい、専門分野の枠を越えた総合的知識を身に付けた社会人を養成する。
（学生収容定員）第５条

本大学院の学生収容定員は、次のとおりとする。

研究科

修士課程

専 攻

入学定員
人文科学研究科

音 楽 研 究 科
国際交流研究科

第２章

英文学専攻
日本文学専攻コミュニケーション学専攻音楽芸術専攻演 奏 専 攻国際交流専攻

収容定員

5
12

博士課程
前期課程
後期課程
入学定員 収容定員 入学定員 収容定員
6
12
2
6
6
12
3
9
6

12

2

6

6

12

2

6

10
24

研究指導、授業科目及び履修方法等（教育方法）
第６条

本大学院の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導(以下「研究指導」という。）によって行うものとする。
（授業科目及び単位数）
第７条

研究科各専攻の授業科目及び単位数は、別表第１のとおりとする。

（授業科目の履修方法）
第８条

修士課程及び博士前期課程の学生については、２年以上在学し、当該専攻の授業科目について30単位以上を、博士課程の学生については、５年以上在学し、当該専攻の授業科目について
38単位以上を修得しなければならない。ただし、研究科委員会が当該学生の研究上特に必要と認めたときは、８単位を超えない範囲で他の専攻若しくは他の研究科又は学部の授業科目を修得させ、これを当該専攻の修了要件単位とすることができる。
２

修士課程又は博士前期課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者が、当該課程と同種の専2

攻の博士後期課程に入学した場合は、前項に規定する当該課程当該専攻の授業科目のうち30単位をすでに修得したものとみなす。
（入学前の既修得単位の認定）
第８条の２

学生が入学前に大学院において修得した単位については、研究科委員会の定めるところにより、10単位を超えない範囲で本大学院において修得したものとみなすことができる。
（他の大学院における授業科目の履修等）
第９条

学生が他の大学院において修得した単位については、研究科委員会の定めるところにより、10単位を超えない範囲で本大学院において修得したものとみなすことができる。
２

研究科委員会において教育研究上有益であると認めるときは、他の大学院又は研究所等(以下「他の大学院等」という。)と協議の上、学生が当該他の大学院等において必要な研究指導を受けることを認めることができる。ただし、修士課程及び博士前期課程の学生について認める場合には、当該研究指導を受ける期間は１年を超えないものとする。

３

前２項の規定は、第23条の規定による留学の場合に準用する。
（単位の認定）第１０条 履修授業科目の単位の認定は、平常点評価及び試験によって行う。
（成績評価）
第１０条の２

授業科目の成績は、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｆの４種類の評語をもって表わし、Ａ、Ｂ、Ｃを合格とする。
（単位）
第１０条の３

授業科目の単位の計算方法は、次の基準によるものとする。

(1) 講義については、15時間の授業をもって１単位とする。
(2) 演習については、15時間から30時間までの範囲で本学が定める時間の授業をもって１単位とする。
(3) 音楽研究科における個人指導による実技については、別に定める。
第３章

課程の修了及び学位の授与（修士課程及び博士前期課程の修了要件）
第１１条

修士課程及び博士前期課程の修了要件は、大学院に２年以上在学し、所定の授業科目を30単位以上修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士の学位論文又は特定の課題についての研究の成果(以下「研究成果」という。)の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、特に優れた業績を上げた者については、大学院に１年以上在学すれば足りる。
（博士課程の修了要件）
第１１条の２

博士課程の修了要件は、大学院に５年(修士課程又は博士前期課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。)以上在学し、所定の授業科目を38単位以上修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士の学位論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、特に優れた研究業績を上げた者については、大学院に３年(修士課程又は博士前期課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。)以上在学すれば足りる。

3

２

前条ただし書の規定による在学期間をもって修士課程又は博士前期課程を修了した者の博士課
程の修了要件は、大学院に修士課程又は博士前期課程における在学期間に３年を加えた期間以上在学し、所定の授業科目を38単位以上修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士の学位論
文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、特に優れた研究業績を上げた者については、大学院に３年(修士課程又は博士前期課程における在学期間を含む。）
以上在学すれば足りる。

３

前２項の規定にかかわらず、学校教育法施行規則(昭和22年文部省令第11号)第70条の２の規定

により、大学院の入学資格に関し修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者
が、博士後期課程に入学した場合の博士課程の修了要件は、大学院に３年以上在学し、所定の授業科目を38単位以上修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、本大学院の行う博士の学位論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、特に優れた研究業績を上げた者については、大学院に１年以上在学すれば足りる。
（最終試験）
第１２条

最終試験は、所定の授業科目の単位を修得し、かつ、修士の学位申請論文若しくは研究

成果又は博士の学位申請論文を提出した者について、原則として各人の課程修了予定年次の後期に行うものとする。
（課程修了の認定）
第１３条 修士課程及び博士前期課程並びに博士課程の修了の認定は、研究科委員会が行う。
（学位の授与）第１４条

修士課程又は博士前期課程を修了した者には、修士の学位を、博士課程を修了した者には、博士の学位を授与する。
２

前項に定めるもののほか、博士の学位は、博士課程を経ない者についても、学位論文を提出してその審査及び試験に合格し、かつ、その関係専攻分野に関し、本大学院の博士課程を修了した者と同等以上の学力学識を有すると確認した場合には、授与することができる。
３

本大学院において授与する修士及び博士の学位は、次のとおりとする。
修士（文学）、博士（文学）(2) 音楽研究科

修士（音楽）(3) 国際交流研究科

修士（国際交流）、博士（国際交流）

４(1) 人文科学研究科

学位の授与に関する規則は、別に定める。
（教育職員免許状）

第１５条

本大学院において、教育職員免許状(中学校専修及び高等学校専修)を取得しようとする

者は、授業科目中から教育職員免許法及び同法施行規則に定める必要単位数を修得しなければならない。ただし、各々に該当する一種免許状の取得資格を有する者に限る。
２

本大学院において、取得できる教育職員免許状の種類は、次のとおりとする。
研究科

専

攻

免許状の種類中学校教諭専修免許状
高等学校教諭専修免許状
中学校教諭専修免許状
高等学校教諭専修免許状

英文学専攻
人文科学研究科
日本文学専攻

4

免許教科
英

語

国

語

音 楽 研 究 科

音楽芸術専攻演 奏 専 攻国際交流研究科

国際交流専攻第４章

中学校教諭専修免許状
高等学校教諭専修免許状
中学校教諭専修免許状
高等学校教諭専修免許状
高等学校教諭専修免許状

音

楽

社
会
地理歴史
公
民

学年、学期及び休業日（学年及び学期）
第１６条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月31日に終わる。
２

学年を分けて、次の２学期とする。

前期

４月１日から

９月30日まで

後期

10月１日から翌年３月31日まで（授業期間）
第１６条の２

授業を行う期間は、前期と後期を合わせて年間35週とする。

（休業日）
第１７条

休業日は、次の各号に掲げるところによる。ただし、学長は、授業の都合等により、これを変更することができる。
(1) 国民の祝日に関する法律に規定する休日(2) 日曜日、土曜日(3) 開学記念日

６月１日(4) 夏季休業日

８月１日から９月20日まで(5) 冬季休業日

12月22日から１月10日まで(6) 春季休業日

３月16日から３月31日まで(7) 臨時休業日については、学長がその都度定める。
第５章

入学、留学、休学、転学及び退学（入学の時期）
第１８条

入学の時期は、毎学年の始めとする。ただし、研究科委員会が十分な理由があると認めたときには、教育上支障がない限り、学期の始めとすることができる。
（修士課程及び博士前期課程の入学資格）
第１９条

修士課程及び博士前期課程に入学できる者は、次の各号のいずれかに該当する女子とする。
(1) 修業年限４年以上の大学を卒業した者(2) 学校教育法施行規則第155条第１項第１号に規定された者(3) 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者(4) 我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者(5) 専修学校の専門課程(修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が別に指定したものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
5

(6) 文部科学大臣の指定した者(7) 修業年限４年以上の大学に３年以上在学し、又は外国において学校教育における15年の課程
若しくは我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における15年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、研究科委員会において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者(8) 研究科委員会において、個別の入学資格審査により、修業年限４年以上の大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達したもの(9) その他研究科委員会において、修業年限４年以上の大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者（博士後期課程の入学資格）
第１９条の２

博士後期課程に入学できる者は、次の各号のいずれかに該当する女子とする。

(1) 修士の学位を有する者(2) 外国において、修士の学位に相当する学位を授与された者(3) 我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者(4) 文部科学大臣の指定した者(5) 研究科委員会において、個別の入学資格審査により、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達したもの(6) その他研究科委員会において、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者（入学の出願）第２０条 入学志願者は、入学願書に所定の書類を添付して提出するものとする。
（入学の選考）第２１条

入学志願者に対しては、学力検査を行い、出身大学長の提出する調査書の成績等を総合して入学者を決定する。
２

前項の考査の方法、時期については、研究科委員会が定める。
（入学手続）

第２２条

本大学院に入学を許可された者は、所定の誓約書を保証人連署の上提出しなければならない。
２

保証人は、父母又は独立の生計を営む者で、確実に保証人としての責任を果たし得る者でなければならない。

（長期履修学生）
第２２条の２

第３条の規定にかかわらず、修士課程及び博士前期課程への入学に際して長期にわたる履修を願い出た者には、長期履修学生として入学を許可することがある。
２

長期履修学生の修業年限は、第２条第２項にかかわらず４年とする。

３

長期履修学生の在学期間は、第３条第１項にかかわらず８年を超えることができないものとす
る。

6

４

長期履修学生は、前々項の修業年限を変更することができず、第11条ただし書の規定を適用しない。

５

前各項に定めるもののほか、長期履修学生に関し必要な事項は、別に定める。
（留学）

第２３条

外国の大学院に留学を志願する者は、所定の手続により、研究科委員会の承認を得なければならない。
２

留学の期間は、１年を限度として第３条に定める在学期間として扱う。

３

博士後期課程の学生に限り、前項の留学の期間を延長する必要がある場合は、研究科委員会に申請し、承認を得るものとする。ただし、留学の期間は、原則として２年を超えないものとする。

４

留学に関し必要な事項は、別に定める。
（休学）

第２４条

病気その他やむを得ない理由により修学できないときは、保証人連署の上願い出て、休学することができる。
２

学長は、健康上修学に不適当と認めた学生に対して、休学を命ずることができる。
（出席停止）

第２４条の２

学長は、感染症にかかった学生又はそのおそれのある学生に対して、出席停止を命ずることができる。
（休学期間）
第２５条 休学の期間は、通算して２年を超えることができない。
２

休学期間は、在学期間に算入しない。
（出席停止期間）

第２５条の２

出席停止期間は、学校保健安全法施行規則第19条の規定に準じて、学長が決定する。

（転学）
第２６条

他の大学の大学院学生が本大学院に転学しようとするときは、欠員のある場合に限り選考の上許可することがある。
（転研究科及び転専攻）第２６条の２

所属する研究科、専攻の課程から他の研究科、専攻の相当する課程に転研究科、転専攻を願い出た者については、選考の上、これを許可することがある。
２

転研究科、転専攻に関し必要な事項は、別に定める。
（退学）

第２７条

退学を希望する者は、保証人連署の上願い出なければならない。ただし、退学する日を含む学期の授業料等学納金を納入していなければならない。
（除籍）
第２７条の２

学長は、学生が次の各号のいずれかに該当する場合には、除籍することができる。

(1) 第３条に定める在学期間を超えて修了資格を得られない場合(2) 授業料等学納金の納入を怠った場合(3) 第25条第１項に定める休学期間を超えてなお復学できない場合(4) 死亡した場合

7

(5) 長期間にわたり行方不明の場合
（再入学）
第２８条

本大学院を退学した者又は本大学院から除籍を受けた者が再入学を願い出た場合は、研究科委員会の議を経て、これを許可することがある。ただし、前条第１号により除籍を受けた者
は、再入学を願い出ることはできない。
２

再入学に関し必要な事項は、別に定める。
第６章

科目等履修生、研究生、特別研究生、特別聴講学生（科目等履修生）
第２９条 学長は、本大学院学生でない者で、本大学院の授業科目の履修を希望する者については、研究科委員会の定めるところにより、科目等履修生として履修を許可することができる。
２

前項の許可を受けようとする者は、所定の手続により、選考料を添えて学長に願い出なければ
ならない。

３

科目等履修生として履修を許可された者は、所定の期日までに登録料・施設設備利用料及び受講料を納入しなければならない。ただし、履修する科目について単位の認定を希望する者は、単位認定料を併せて納入しなければならない。

４

前２項の額は、別表第４に定めるとおりとする。

５

既に納めた選考料、登録料・施設設備利用料、受講料及び単位認定料は、いかなる理由にかかわらず返還しない。

６

前各項に定めるもののほか、科目等履修生に関し必要な事項は、別に定める。
（研究生）

第３０条

学長は、本大学院において特定の事項について研究を行うことを希望する者があるときは、研究科委員会の議を経て、研究生としてこれを許可することができる。
２

前項の許可を受けようとする者は、所定の手続により、学長に願い出なければならない。

３

研究生に関し必要な事項は、別に定める。
（特別研究生）第３０条の２

学長は、他の大学院又は外国の大学院に在籍する学生で、本大学院において研究指導を受けることを希望する者があるときは、研究科委員会の議を経て、特別研究生としてこれを許可することができる。
２

前項の許可を受けようとする者は、所定の手続により、学長に願い出なければならない。

３

特別研究生に関し必要な事項は、別に定める。
（特別聴講学生）

第３０条の３

学長は、他の大学院又は外国の大学院に在籍する学生で、本大学院において特定の授業科目を履修することを希望する者があるときは、研究科委員会の議を経て、特別聴講学生としてこれを許可することができる。
２

前項の許可を受けようとする者は、所定の手続により、学長に願い出なければならない。

３

特別聴講学生に関し必要な事項は、別に定める。
第７章

授業料等学納金その他納入金（入学検定料の納入）

8第３１条 本大学院への入学を願い出る者は、入学検定料を納入しなければならない。
２

入学検定料の額は、別表第２に定めるとおりとする。

３

本大学院への再入学を願い出る者の入学検定料の額は、別に定める。
（入学金、授業料等学納金の納入）第３１条の２

本大学院への入学の許可を受けた者で本学に入学する者は、本学が定める期間内に、入学金及び入学年度前期分の授業料、実習費並びに施設設備費を納入しなければならない。
２

前項の額は、別表第３に定めるとおりとする。

３

前々項の規定に従って入学金及び授業料等学納金を納入した者が、入学以前の本学が定める期日までに入学辞退を申し出た場合は、既に納めた授業料等学納金を返還するものとする。ただし、入学金は、返還しない。

４

再入学の許可を受けた者の入学金及び再入学した学生の授業料等学納金の額は、別に定める。

５

博士後期課程に所定の修業年限以上在学し、かつ、所定の単位を修得した者が、博士の学位の取得を目的として所定の修業年限を超えて在学する場合の授業料等学納金の額は、所定の授業料及び実習費のそれぞれ半額とする。

第３１条の３

学生は、学期ごとに当該学期分の授業料、実習費及び施設設備費を前期分については４月、後期分については10月に納入しなければならない。
２

学生は、入学した年度から第２条に定める所定の修業年限の間、施設設備費を納入しなければ
ならない。

３

前２項の額は、授業料等学納金として別表第３に定めるとおりとする。

４

入学年度前期分の授業料、実習費及び施設設備費については、第１項の規定にかかわらず、入学手続時に納入するものとする。

５

再入学した学生の授業料等学納金の額は、別に定める。
（授業料等学納金の減免）

第３２条

第23条の規定により本学から外国の大学院に留学する者に対しては、授業料等学納金を減免することがある。
（在籍料の納入）第３２条の２

休学する者は、休学期間中の授業料及び実習費の納入を免除される。ただし、本学が定める期間内に、在籍料を納入しなければならない。
２

前項の額は、休学する学期の所定の授業料及び実習費の２分の１に相当する額とする。

３

本学から外国の大学に留学する者は、留学期間中の授業料及び実習費の納入を免除される。ただし、本学が定める期間内に、在籍料を納入しなければならない。

４

前項の額は、留学する学期の所定の授業料及び実習費に相当する額とする。
（納入の方法等）

第３３条

第31条から前条までに定めるもののほか、授業料等学納金その他納入金の納入方法は、別に定める。また、既に納めた納入金は、いかなる理由にかかわらず返還しない。
第８章

教員及び教職員組織（研究科担当教員）
第３４条

本大学院における授業及び研究指導は、フェリス女学院大学(以下「本大学」という。)

9

の教授のうちから選定された者が担当する。ただし、特別の事情がある場合は、准教授又は講師をこれに充てることがある。
２

本大学院の各研究科に研究科長を置く。研究科長は、本大学院における授業及び研究指導を行う教授をもって充てる。研究科長は、研究科委員会の選挙によって選出される。
（研究科委員会）

第３５条

各研究科において授業科目又は研究指導を担当する専任教員をもって研究科委員会を構

成する。
２

削除

第３６条 研究科委員会は、次の事項を審議する。
(1) 大学院学則その他重要な規則の制定改廃に関する事項(2) 教育課程に関する事項(3) 学位論文の審査、課程修了の認定及び学位の授与に関する事項(4) 学生の入学、留学、休学、退学、除籍等の認定に関する事項(5) 学生の試験並びに単位認定に関する事項(6) 学生の指導並びに処分に関する事項(7) 研究科長、大学院委員会委員、各種委員等の選出に関する事項(8) 教員の人事に関する事項(9) 研究科の教育、研究に関する事項(10) その他研究科の重要事項及び必要と認められる事項
第３６条の２

前２条に規定するもののほか、研究科委員会に関し必要な事項は、別に定める。

（大学院委員会）
第３７条 本大学院に大学院委員会を置く。
２

大学院委員会は、次の者をもって構成する。
(1) 学長(2) 各研究科長(3) 各研究科から選出された教員

各２名(4) 附属図書館長(5) 教務部長(6) 学生部長
３

前項に規定するもののほか、重要な職にある教授を大学院委員会の議を経て、大学院委員とすることができる。

第３８条 大学院委員会は、次の事項を審議する。
(1) 大学院学則その他重要な規則の制定改廃に関する事項(2) 大学院の教育課程の基本方針に関する事項(3) 学位授与及び取消しの基本方針に関する事項(4) 大学院の予算概算の方針に関する事項(5) 研究科、専攻及び課程の設置、廃止に関する事項(6) 大学院教員人事の基準に関する事項

10

(7) 大学院の学生定員に関する事項(8) 大学院学生の厚生補導及びその身分に関する重要事項(9) 研究その他の機関の連絡調整に関する事項(10) その他大学院の運営に関する重要事項
第３８条の２

前２条に規定するもののほか、大学院委員会に関し必要な事項は、別に定める。

（事務組織）
第３９条 大学院に関する事務の執行は、本大学の事務組織がこれに当たる。
第９章

研究指導施設第４０条 本大学院に研究室、実験・実習室及びその他必要な施設を置く。
２

本大学の学部及びその他の施設は、大学院学生もこれを使用することができる。
第１０章

厚生保健施設第４１条 本大学の学部の厚生保健施設は、大学院学生もこれを使用することができる。
第１１章

賞罰

（奨学金の授与）
第４２条 学業成績、人物ともに優秀な学生に対しては、奨学金を授与することがある。
（懲戒）
第４３条

学生が本大学院の学則及び訓育の趣旨に違背し、又は学生としての本分に反する行為をした学生に対し、懲戒することができる。
２

前項の懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とする。

３

前項の退学は、次の各号の何れかに該当する者について行う。
(1) 性行不良で改善の見込みがないと認められる場合(2) 学業劣等で成業の見込みがないと認められる場合(3) 正当な理由がなくて出席常でない場合(4) 学内の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した場合（賞罰の執行）第４４条

前２条に規定する賞罰の執行は、研究科委員会及び大学院委員会の議を経て、学長が行

う。
第１２章

改正

（改正）
第４５条 この学則の改正は、研究科委員会及び大学院委員会の議を経て、理事会が決定する。
第１３章

雑則

第４６条 本学則に定められていない事項については、大学院委員会の定めるところによる。
附 則
本学則は、1991年４月１日から施行する。
附 則〔1991年９月６日理事会決定〕
本学則は、1991年９月６日から施行する。ただし、第31条別表２については1992年４月１日から適用する。
附 則〔1992年３月24日理事会決定〕11本学則は、1992年４月１日から施行する。
附 則〔1993年12月20日理事会決定〕
この学則は、1994年４月１日から施行する。
附 則〔1994年10月24日理事会決定〕
１

この学則は1995年４月１日から施行する。

２

1995年３月31日に在学する者が、改正前の規則により履修した授業科目、修得した単位等については、別に定めるところにより、この改正学則に則り読み替えを行う。

３

人文科学研究科英文学専攻及び日本文学専攻の修士課程は、第４条の規定にかかわらず、1995
年３月31日に当該課程に在学する者が当該課程に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。
附 則〔1995年３月27日理事会決定〕
この学則は、1995年４月１日から施行する。
附 則〔1996年９月10日理事会決定〕
この学則は、1997年４月１日から施行する。
附 則〔1997年２月27日理事会決定〕
この学則は、1997年４月１日から施行する。
附 則〔1997年５月20日理事会決定〕
この学則は、1998年４月１日から施行する。
附 則〔1998年２月26日理事会決定〕
この学則は、1998年４月１日から施行する。
附 則〔1999年２月22日理事会決定〕
この学則は、1999年４月１日から施行する。
附則〔2000年２月４日理事会決定〕

この学則は、2000年４月１日から施行する。ただし、改正後の第19条並びに第19条の２に規定する修士課程及び博士前期課程並びに博士後期課程の入学資格は、2000年度入学試験から適用する。
附 則〔2000年３月21日理事会決定〕
この学則は、2000年４月１日から施行する。
附 則〔2000年５月25日理事会決定〕
１

この学則は、2001年４月１日から施行する。

２

人文科学研究科地域文化専攻は、改正後の第４条の規定にかかわらず、2001年３月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。
附 則〔2001年２月19日理事会決定〕
１

この学則は、2001年４月１日から施行する。

２

人文科学研究科博士後期課程2000年度以前入学者の修了に必要な単位は、改正後の第８条及び第11条の２の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附 則〔2002年12月16日理事会決定〕
１

この学則は、2004年４月１日から施行する。

２

音楽研究科創作表現専攻は、改正後の第４条の規定にかかわらず、2004年３月31日に当該専攻12

に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。
附 則〔2003年２月25日理事会決定〕
この学則は、2003年４月１日から施行する。
附 則〔2003年11月27日理事会決定〕
この学則は、2003年11月27日から施行する。
附 則〔2004年２月26日理事会決定〕
この学則は、2004年４月１日から施行する。
附 則〔2005年２月24日理事会決定〕
この学則は、2005年４月１日から施行する。
附則〔2006年２月23日理事会決定〕

この学則は、2006年４月１日から施行する。
附則〔2006年３月23日理事会決定〕

この学則は、2007年４月１日から施行する。
附則〔2006年10月26日理事会決定〕

この学則は、2007年４月１日から施行する。
附則〔2006年11月24日理事会決定〕

この学則は、2007年４月１日から施行する。
附１

則〔2007年２月22日理事会決定〕

この学則は、2007年４月１日から施行する。ただし、改正後の第31条の２及び第31条の３に規定する納入方法は、2007年度入学試験より適用する。

２

2006年度以前入学者の授業料等学納金については、改正後の第31条の２及び第31条の３の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附則〔2007年３月22日理事会決定〕

この学則は、2007年４月１日から施行する。
附則〔2007年３月22日理事会決定〕

この学則は、2008年４月１日から施行する。
附則〔2008年２月28日理事会決定〕

この学則は、2008年４月１日から施行する。
附則〔2008年３月27日理事会決定〕

この学則は、2009年４月１日から施行する。ただし、音楽研究科声楽専攻及び器楽専攻は、改正後の第４条の規定にかかわらず、2009年３月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。
附則〔2010年２月25日理事会決定〕

この学則は、2010年４月１日から施行する。
附則〔2011年２月24日理事会決定〕

この学則は、2011年４月１日から施行する。
附則〔2011年３月24日理事会決定〕

この学則は、2011年４月１日から施行する。

13

附則〔2012年２月23日理事会決定〕

この学則は、2012年４月１日から施行する。
附則〔2012年３月22日理事会決定〕

この学則は、2012年４月１日から施行する。
附則〔2012年５月24日理事会決定〕

この学則は、2013年４月１日から施行し、2013年度入学試験から適用する。

14

別表第１ 授業科目及び単位数（第７条関係）（ ）内は単位数
人文科学研究科（英文学専攻博士前期課程 2001年度以降入学者）
イギリス文学研究１Ａ(2)
英語学研究３Ｂ
イギリス文学研究１Ｂ(2)
翻訳論研究Ａ
イギリス文学研究２Ａ(2)
翻訳論研究Ｂ
イギリス文学研究２Ｂ(2)
イギリス文学演習１Ａ
イギリス文学研究３Ａ(2)
イギリス文学演習１Ｂ
イギリス文学研究３Ｂ(2)
イギリス文学演習２Ａ
イギリス文化研究１Ａ(2)
イギリス文学演習２Ｂ
イギリス文化研究１Ｂ(2)
イギリス文化演習１Ａ
イギリス文化研究２Ａ(2)
イギリス文化演習１Ｂ
イギリス文化研究２Ｂ(2)
イギリス文化演習２Ａ
イギリス文化研究３Ａ(2)
イギリス文化演習２Ｂ
イギリス文化研究３Ｂ(2)
アメリカ文学演習Ａ
イギリス社会研究Ａ(2)
アメリカ文学演習Ｂ
イギリス社会研究Ｂ(2)
アメリカ文化演習Ａ
アメリカ文学研究１Ａ(2)
アメリカ文化演習Ｂ
アメリカ文学研究１Ｂ(2)
アメリカ社会演習Ａ
アメリカ文学研究２Ａ(2)
アメリカ社会演習Ｂ
アメリカ文学研究２Ｂ(2)
比較文学演習Ａ
アメリカ文化研究１Ａ(2)
比較文学演習Ｂ
アメリカ文化研究１Ｂ
(2)
翻訳演習Ａ
アメリカ文化研究２Ａ
(2)
翻訳演習Ｂ
アメリカ文化研究２Ｂ(2)
英語学演習１Ａ
アメリカ社会研究１Ａ(2)
英語学演習１Ｂ
アメリカ社会研究１Ｂ(2)
英語学演習２Ａ
アメリカ社会研究２Ａ(2)
英語学演習２Ｂ
アメリカ社会研究２Ｂ(2)
英語論文演習Ａ
日英比較文学研究Ａ(2)
英語論文演習Ｂ
日英比較文学研究Ｂ(2)
比較文学研究Ａ
英語学研究１Ａ
(2)
比較文学研究Ｂ
英語学研究１Ｂ(2)
ジェンダー研究
英語学研究２Ａ(2)
社会思想史研究
英語学研究２Ｂ(2)
キリスト教思想
英語学研究３Ａ(2)
修士論文指導（英文学専攻博士後期課程 2001年度以降入学者）
イギリス文学特別研究Ａ(2)
イギリス文学特別研究Ｂ(2)
イギリス文化特別研究Ａ(2)
イギリス文化特別研究Ｂ(2)
アメリカ文学特別研究Ａ(2)
アメリカ文学特別研究Ｂ(2)
アメリカ文化特別研究Ａ(2)（日本文学専攻博士前期課程
日本文化研究Ａ
日本文化研究Ｂ
上代文学研究Ａ
上代文学研究Ｂ
中古文学研究Ａ
中古文学研究Ｂ

アメリカ文化特別研究Ｂ
アメリカ社会特別研究Ａ
アメリカ社会特別研究Ｂ
英語学特別研究Ａ
英語学特別研究Ｂ
博士論文指導2001年度以降入学者）(2)
古代文化研究Ａ(2)
古代文化研究Ｂ(2)
中世文学研究Ａ(2)
中世文学研究Ｂ(2)
近世文学研究Ａ(2)
近世文学研究Ｂ
15

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(4)

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

中近世文化研究Ａ
中近世文化研究Ｂ
近代文学研究１Ａ
近代文学研究１Ｂ
近代文学研究２Ａ
近代文学研究２Ｂ
近現代文学研究Ａ
近現代文学研究Ｂ
近代文化研究Ａ
近代文化研究Ｂ
歴史日本語学研究Ａ
歴史日本語学研究Ｂ
現代日本語学研究Ａ
現代日本語学研究Ｂ
言語教育学研究Ａ
言語教育学研究Ｂ
日本語日本文化学研究Ａ
日本語日本文化学研究Ｂ
漢文学研究Ａ
漢文学研究Ｂ
日中比較文化研究Ａ
日中比較文化研究Ｂ
文献研究Ａ
文献研究Ｂ
上代文学演習Ａ

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

（コミュニケーション学専攻博士前期課程）
心理コミュニケーション研究１Ａ(2)
心理コミュニケーション研究１Ｂ(2)
心理コミュニケーション研究２Ａ(2)
心理コミュニケーション研究２Ｂ(2)
社会コミュニケーション研究１Ａ(2)
社会コミュニケーション研究１Ｂ(2)
社会コミュニケーション研究２Ａ(2)
社会コミュニケーション研究２Ｂ(2)
社会コミュニケーション研究３Ａ(2)
社会コミュニケーション研究３Ｂ(2)
言語コミュニケーション研究１Ａ(2)
言語コミュニケーション研究１Ｂ(2)
言語コミュニケーション研究２Ａ(2)
言語コミュニケーション研究２Ｂ(2)
文化コミュニケーション研究１Ａ(2)
文化コミュニケーション研究１Ｂ(2)
文化コミュニケーション研究２Ａ(2)
文化コミュニケーション研究２Ｂ(2)
文化コミュニケーション研究３Ａ(2)
文化コミュニケーション研究３Ｂ(2)
文化コミュニケーション研究４Ａ(2)
文化コミュニケーション研究４Ｂ(2)
リサーチメソッド１(2)
リサーチメソッド２(2)
リサーチメソッド３(2)
心理コミュニケーション演習１Ａ(2)

16

上代文学演習Ｂ
中古文学演習Ａ
中古文学演習Ｂ
中世文学演習Ａ
中世文学演習Ｂ
近世文学演習Ａ
近世文学演習Ｂ
近代文学演習１Ａ
近代文学演習１Ｂ
近代文学演習２Ａ
近代文学演習２Ｂ
近現代文学演習Ａ
近現代文学演習Ｂ
日本語学演習Ａ
日本語学演習Ｂ
現代日本語学演習Ａ
現代日本語学演習Ｂ
漢文学演習Ａ
漢文学演習Ｂ
比較文学研究Ａ
比較文学研究Ｂ
ジェンダー研究
社会思想史研究
キリスト教思想
修士論文指導

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

心理コミュニケーション演習１Ｂ
心理コミュニケーション演習２Ａ
心理コミュニケーション演習２Ｂ
社会コミュニケーション演習１Ａ
社会コミュニケーション演習１Ｂ
社会コミュニケーション演習２Ａ
社会コミュニケーション演習２Ｂ
社会コミュニケーション演習３Ａ
社会コミュニケーション演習３Ｂ
言語コミュニケーション演習１Ａ
言語コミュニケーション演習１Ｂ
言語コミュニケーション演習２Ａ
言語コミュニケーション演習２Ｂ
文化コミュニケーション演習１Ａ
文化コミュニケーション演習１Ｂ
文化コミュニケーション演習２Ａ
文化コミュニケーション演習２Ｂ
文化コミュニケーション演習３Ａ
文化コミュニケーション演習３Ｂ
文化コミュニケーション演習４Ａ
文化コミュニケーション演習４Ｂ
比較文学研究Ａ
比較文学研究Ｂ
ジェンダー研究
社会思想史研究
キリスト教思想

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

修士論文指導(日本文学専攻博士後期課程
古代文学特別研究Ａ
古代文学特別研究Ｂ
中近世文学特別研究Ａ
中近世文学特別研究Ｂ
近代文学特別研究Ａ(4)
2001年度以降入学者)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

(コミュニケーション学専攻博士後期課程)
心理コミュニケーション特別研究Ａ(2)
心理コミュニケーション特別研究Ｂ(2)
社会コミュニケーション特別研究Ａ(2)
社会コミュニケーション特別研究Ｂ(2)
言語コミュニケーション特別研究Ａ(2)

近代文学特別研究Ｂ
日本語学特別研究Ａ
日本語学特別研究Ｂ
博士論文指導

(2)
(2)
(2)
(4)

言語コミュニケーション特別研究Ｂ
文化コミュニケーション特別研究Ａ
文化コミュニケーション特別研究Ｂ
博士論文指導

(2)
(2)
(2)
(4)

音楽研究科
(音楽芸術専攻 2009年度以降入学者)
作曲研究１Ａ
作曲研究１Ｂ
作曲研究２Ａ
作曲研究２Ｂ
応用音楽研究１Ａ
応用音楽研究１Ｂ
応用音楽研究２Ａ
応用音楽研究２Ｂ
音楽文化研究１Ａ
音楽文化研究１Ｂ
音楽文化研究２Ａ
音楽文化研究２Ｂ
音楽コミュニケーション研究１Ａ
音楽コミュニケーション研究１Ｂ
音楽コミュニケーション研究２Ａ
音楽コミュニケーション研究２Ｂ
作曲演習１Ａ
作曲演習１Ｂ
作曲演習２Ａ
作曲演習２Ｂ
応用音楽演習１Ａ

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

応用音楽演習１Ｂ
応用音楽演習２Ａ
応用音楽演習２Ｂ
音楽文化演習１Ａ
音楽文化演習１Ｂ
音楽文化演習２Ａ
音楽文化演習２Ｂ
音楽コミュニケーション演習１Ａ
音楽コミュニケーション演習１Ｂ
音楽コミュニケーション演習２Ａ
音楽コミュニケーション演習２Ｂ
音楽人間環境科学Ａ
音楽人間環境科学Ｂ
先端メディア・アート論Ａ
先端メディア・アート論Ｂ
音楽教育ワークショップＡ
音楽教育ワークショップＢ
音楽家のための創出型情報論Ａ
音楽家のための創出型情報論Ｂ
修士研究指導

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

（演奏専攻）
声楽演奏研究１Ａ
声楽演奏研究１Ｂ
声楽演奏研究２Ａ
声楽演奏研究２Ｂ
声楽演奏研究３Ａ
声楽演奏研究３Ｂ
器楽演奏研究１Ａ
器楽演奏研究１Ｂ
器楽演奏研究２Ａ
器楽演奏研究２Ｂ
器楽演奏研究３Ａ
器楽演奏研究３Ｂ

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

器楽演奏研究４Ａ
器楽演奏研究４Ｂ
器楽演奏研究５Ａ
器楽演奏研究５Ｂ
器楽演奏研究６Ａ
器楽演奏研究６Ｂ
器楽演奏研究７Ａ
器楽演奏研究７Ｂ
声楽作品演習１Ａ
声楽作品演習１Ｂ
声楽作品演習２Ａ
声楽作品演習２Ｂ

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

17

声楽作品演習３Ａ
声楽作品演習３Ｂ
器楽作品演習１Ａ
器楽作品演習１Ｂ
器楽作品演習２Ａ
器楽作品演習２Ｂ
器楽作品演習３Ａ
器楽作品演習３Ｂ
器楽作品演習４Ａ
器楽作品演習４Ｂ
器楽作品演習５Ａ
器楽作品演習５Ｂ
器楽作品演習６Ａ
器楽作品演習６Ｂ
器楽作品演習７Ａ

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

器楽作品演習７Ｂ
演奏様式研究理論と実践Ａ
演奏様式研究理論と実践Ｂ
教会音楽指導者育成ワークショップＡ
教会音楽指導者育成ワークショップＢ
音楽家のための事業創造論Ａ
音楽家のための事業創造論Ｂ
アーティストのための身体論Ａ
アーティストのための身体論Ｂ
実技レッスンＡ
実技レッスンＢ
特別実技レッスンＡ
特別実技レッスンＢ
修士研究指導

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(3)
(3)
(1)
(1)
(2)

国際交流研究科(国際交流専攻博士前期課程)
グローバリゼーション研究総論
現代社会論
比較憲法論
法秩序と現代社会
情報技術と現代社会
近代社会経済思想研究
ジェンダー論
国際政治論
国際機構論
国際人権論
国際平和論
国際政治経済論
開発経済論
地球環境論
環境と身体
市民運動・ＮＧＯ・ＮＰＯ
文明間対話の可能性
キリスト教の現代的課題
地域社会研究総論
ヨーロッパ地域社会研究
北アメリカ地域社会研究
ラテンアメリカ地域社会研究
アジア地域社会研究
南アジア地域社会研究
開発と地域社会
家族と地域社会

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

ヨーロッパ文化論
ラテンアメリカ文化論
アジア文化論ヨーロッパ現代思想
ヨーロッパの文化表象
ヨーロッパ社会とキリスト教
ヨーロッパの文化とジェンダー
アジアの文化とジェンダー
日本近現代史研究総論
日本歴史文化論
日中関係の歴史と現在
日朝関係の歴史と現在
欧米の社会科学と日本の社会科学
日本の近代と横浜
国際交流特殊研究
世界の中の日本国憲法
日本社会とジェンダー
日本社会と移民
日本の環境問題
キリスト教と日本社会
文献講読
言語演習
国際交流実務研修
自分史の書き方・時代の見方
修士論文指導修了レポート指導

(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)
(2)

(国際交流専攻博士後期課程)
グローバリゼーションと現代社会特別研究 (2)グローバリゼーションと国際関係特別研究 (2)グローバリゼーションと社会運動特別研究 (2)グローバリゼーションと地域社会特別研究 (2)国際交流実務研修(2)
博士論文指導(4)

グローバリゼーションと地域文化特別研究 (2)グローバリゼーションの中の日本特別研究 (2)グローバリゼーションと日本の社会問題特別研究(2)18別表第２（第31条関係）
入学検定料
人文科学研究科
国際交流研究科
音 楽 研 究 科

30,000円
40,000円

19別表第３（第31条の２関係）
入学金、授業料等学納金
人文科学研究科、国際交流研究科

博士前期課程2006年度以前入学者

入
授

学
業

本学卒業者
前期
後期
120,000円―
252,500円
252,500円
200,000円―
200,000円―
7,500円
7,500円
580,000円
840,000円
720,000円

他大学卒業者
前期
後期
200,000円―
252,500円
252,500円
300,000円―
200,000円―
7,500円
7,500円
760,000円
1,020,000円
720,000円

金
料
（入学時）
施設設備費
（２年次）
実
習
費
入学時納入金総額
１年次納入金総額
２年次納入金総額
備考
修業年限を超えて在籍する者の納入額は、在学１学期期間につき260,000円とする。
人文科学研究科、国際交流研究科 博士前期課程
2007年度以降入学者
本学卒業者

他大学卒業者

前期
後期
前期
後期
金
120,000円―
200,000円―
料
252,500円
252,500円
252,500円
252,500円（１年次）
100,000円
100,000円
150,000円
150,000円
施設設備費
（２年次）
100,000円
100,000円
100,000円
100,000円
実
習費
7,500円
7,500円
7,500円
7,500円
入学時納入金総額
480,000円
610,000円
１年次納入金総額
840,000円
1,020,000円
２年次納入金総額
720,000円
720,000円
備考
修業年限を超えて在籍する者の納入額は、在学１学期期間につき260,000円とする。
入
授

学
業

国際交流研究科 博士前期課程（長期履修学生）
2007年度以降入学者
本学卒業者

他大学卒業者

前期
後期
前期
後期
学
金
120,000円―
200,000円―
業料
126,250円
126,250円
126,250円
126,250円(１年次)
50,000円
50,000円
100,000円
100,000円(２年次)
50,000円
50,000円
50,000円
50,000円
施 設
設備費 (３年次)
50,000円
50,000円
50,000円
50,000円(４年次)
50,000円
50,000円
50,000円
50,000円
実
習費
3,750円3,750円3,750円3,750円
入学時納入金総額
300,000円
430,000円
１年次納入金総額
480,000円
660,000円
２・３・４年次
各360,000円
各360,000円
納入金総額
備考
修業年限を超えて在籍する者の納入額は、在学１学期期間につき130,000円とする。
入授20人文科学研究科、国際交流研究科 博士後期課程
2006年度以前入学者
本学卒業者

他大学卒業者

前期
後期
前期
後期
学
金
―
―
200,000円―
業料
252,500円
252,500円
252,500円
252,500円(入学時)
200,000円―
300,000円
―
施 設
(２年次)
200,000円―
200,000円
―
設備費
(３年次)
200,000円―
200,000円―
実
習費
7,500円
7,500円
7,500円
7,500円
入学時納入金総額
460,000円
760,000円
１年次納入金総額
720,000円
1,020,000円
２・３年次納入金総額
各720,000円
各720,000円
備考
１ 修業年限以上在学し、かつ、所定の単位を取得した者が、博士の学位の取得を目的とし、所定の修業年限を超えて在学する場合の授業料等学納金の額は、在学１学期期間につき所定の授業料及び実習費のそれぞれ半額とする。
２ 修業年限以上在籍し、かつ前項の要件を満たさない者の授業料等学納金の額は、在学１学期期間につき260,000円とする。
３ 本学大学院の修士課程又は博士前期課程修了者が博士後期課程に入学する場合は、「本学卒業者」として取り扱う。
入授

人文科学研究科、国際交流研究科 博士後期課程
2007年度以降入学者

入
授

学
業

本学卒業者
前期
後期
―
―
252,500円
252,500円
100,000円
100,000円
100,000円
100,000円
100,000円
100,000円
7,500円
7,500円
360,000円
720,000円
各720,000円

他大学卒業者
前期
後期
200,000円―
252,500円
252,500円
150,000円
150,000円
100,000円
100,000円
100,000円
100,000円
7,500円
7,500円
610,000円
1,020,000円
各720,000円

金
料
(１年次)
施 設
(２年次)
設備費
(３年次)
実
習
費
入学時納入金総額
１年次納入金総額
２・３年次納入金総額
備考
１ 修業年限以上在学し、かつ、所定の単位を取得した者が、博士の学位の取得を目的とし、所定の修業年限を超えて在学する場合の授業料等学納金の額は、在学１学期期間につき所定の授業料及び実習費のそれぞれ半額とする。
２ 修業年限以上在籍し、かつ前項の要件を満たさない者の授業料等学納金の額は、在学１学期期間につき260,000円とする。
３ 本学大学院の修士課程又は博士前期課程修了者が博士後期課程に入学する場合は、「本学卒業者」として取り扱う。

21

音楽研究科 修士課程
2007年度・2008年度入学者
本学卒業者
他大学卒業者
前期
後期
前期
後期
140,000円―
250,000円―
400,000円
400,000円
400,000円
400,000円
100,000円
100,000円
150,000円
150,000円
100,000円
100,000円
100,000円
100,000円
55,000円
55,000円
55,000円
55,000円
695,000円
855,000円
1,250,000円
1,460,000円
1,110,000円
1,110,000円

入
学
金
授
業
料
(１年次)
施 設
設備費
(２年次)
実
習
費
入学時納入金総額
１年次納入金総額
２年次納入金総額
備考
修業年限を超えて在籍する者の納入額は、在学１学期期間につき455,000円とする。
音楽研究科 修士課程（音楽芸術専攻）
2009年度以降入学者
本学卒業者
入

授業料

他大学卒業者
前期
後期
250,000円―
252,500円
252,500円

前期
140,000円
252,500円

後期―
252,500円

実技料

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

実技ﾚｯｽﾝA･B

150,000円

150,000円

150,000円

150,000円

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

50,000円

50,000円

50,000円

50,000円

学金
A:基本授業料
B: 選 択 PA 科 目(履修者のみ)C: 選択PA科目
実技料
特別実技ﾚｯｽﾝA･B(履修者のみ)(１年次)
100,000円
100,000円
150,000円
150,000円
施 設
設備費
(２年次)
100,000円
100,000円
100,000円
100,000円
実
習費
55,000円
55,000円
55,000円
55,000円
入学時納入金総額
547,500円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
707,500円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
１年次納入金総額
955,000円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
1,165,000円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
２年次納入金総額
815,000円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
815,000円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
備考
１ 修業年限を超えて在籍する者の納入額は、在学１学期期間につき307,500円とする。
２ 授業料は、実技レッスンの履修に応じ、授業料Ａ（基本）に授業料Ｂ・Ｃを合わせた額とする。
３ 2008年度以前入学者については、従前の例による。

22

音楽研究科修士課程（演奏専攻）
2009年度以降入学者
本学卒業者

入

授業料

学
金
A:基本授業料
B: 選 択 PA 科 目
実技料
実技ﾚｯｽﾝA･B(2 実 技 ﾚ ｯ ｽ ﾝ 以
上履修者の場合)
C: 選択PA科目
実技料
特別実技ﾚｯｽﾝA･B(履修者のみ)他大学卒業者
前期
後期
250,000円―
402,500円
402,500円

前期
140,000円
402,500円

後期―402,500円

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

150,000円

150,000円

150,000円

150,000円

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

1実技ﾚｯｽﾝにつき

50,000円

50,000円

50,000円

50,000円(１年次)
100,000円
100,000円
150,000円
150,000円
施 設
設備費
(２年次)
100,000円
100,000円
100,000円
100,000円
実
習費
55,000円
55,000円
55,000円
55,000円
入学時納入金総額
697,500円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
857,500円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
１年次納入金総額
1,255,000円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
1,465,000円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
２年次納入金総額
965,000円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
965,000円(基本額)＋Ｂ＋Ｃ
備考
１ 修業年限を超えて在籍する者の納入額は、在学１学期期間につき457,500円とする。
２ 基本授業料には、選択ＰＡ科目実技料・１実技レッスン分（150,000円）を含む。
３ 授業料は、実技レッスンの履修に応じ、授業料Ａに授業料Ｂ・Ｃを合わせた額とする。
４ 選択ＰＡ科目を履修しなかった場合、150,000円が減額される。
５ ２年次の基本授業料の選択科目実技料（１実技レッスン分）は１学期分のみ。

23

別表第４（第29条関係）科目等履修生受講料等
選考料（ただし、本学卒業者は、無料とする）
登録料・施設設備利用料
受講料（１単位につき）人文科学研究科 講義及び演習科目
音楽研究科
講 義 科 目演 習 科 目国際交流研究科 講義又は演習科目
単位認定料（１単位につき）人文科学研究科 講義及び演習科目
音楽研究科
講 義 科 目演 習 科 目国際交流研究科 講義又は演習科目

5,000円
5,000円
5,000円
5,000円
10,000円
5,000円
10,000円
10,000円
20,000円
10,000円

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