第 7 章 高等教育と職業能力との関連
小林雅之(東京大学・大学総合教育研究センター)
劉 文君(東京大学・大学総合教育研究センター)

第１節 卒業生調査実施の背景
高等教育の社会経済的効果の一つが、職業能力の形成にあることは言うまでもない。しかし、実際に高等教育と職業能力の関連を実証的に明らかにすることはきわめて難しい。多くの先行研究は、この難問に様々な角度から取り組んできた（荒井・塚原・山田 1977、金子
2007、吉本 2009、小方 2011 など）。その実証研究の一つのアプローチが卒業生の大学教育の評価であり、これまでいくつもの調査が実施されてきている（東京大学大学経営・政策センター 2009 など）。わが国だけでなく、諸外国たとえば、アメリカでは、教育の達成度(アウトカム)調査とともに、卒業生調査（graduate survey）が The Higher Education Data
Sharing Consortium (HEDS) や American Association of Universities, AAU) や The
Consortium on Financing Higher Education (COFHE)などの大学コンソーシアムや個別の大学などで多数実施されている。
こうしたわが国や諸外国での調査をふまえ、大学の卒業生を対象に、大学教育の評価を中心に、現在の職業能力との関連や大学に期待することなどをたずねる調査を実施した。本章では、その結果の一部を検討する。

第２節 工学部・経済学部卒業生調査
調査の概要
大学卒業生調査は、上記のように、大学教育と職業能力の関連をアンケート調査という手法によって明らかにするために実施された。
調査対象者
今回の調査は、全学部を対象とするのではなく工学部と経済学部の卒業生に限定した。その理由は、大学教育と職業能力の関連が比較的把握しやすいと考えられることと、調査費用
や分析の負担など、実際的なものの２つである。
また、同じく調査の負担の問題から、卒業者の卒業年度を 2005 年、2000 年、1995 年、1990 年、1985 年の各期の全卒業者に限った。
卒業年度と卒業年は必ずしも一致していない。
2005 年度の卒業者は、2005 年 9 月（2 学期制を実施している場合）と 2006 年 3 月の卒業生である。また、原則として学士課程卒業生を対象とし、大学院のみ当該大学の修了者は対象としていない。なお、横浜国立大学のみ、経済学部だけではなく経営学部も調査対象としたが、サンプル数が予定より大幅に増加したため、サンプルを無作為抽出により 4 分の 3 とした。原則として、各同窓会に依頼して、名簿によりラベルを作成し、依頼状を郵送した。
同窓会によっては、名簿ではなくラベルを送付していただいた場合や、依頼状の発送を同窓会が実施した場合がある。また、名古屋大学経済学部卒業生については、メール・システム
により、調査を依頼した。
調査対象者の卒業した大学・大学院により、以下の 4 つの種類の調査を実施した。いずれもウェブによる調査である。
(1)東京大学卒業生 2012 年 10 月末調査終了
東京大学工学部の 17 の同窓会に調査を依頼し、そのうち名簿の提供や依頼状の発送にご協力をいただいた５つの同窓会の卒業生を対象に依頼状を郵送しウェブにより回答を求めた。
なお、2 つの同窓会については、名簿の提供はできないため、依頼状の発送を同窓会より行い、調査を実施した。調査対象者 1,737 名、うち回答者 438 名で、回収率は 25.2％である。
東京大学経済学部卒業生については、同窓会（経友会）に依頼し、名簿により調査依頼状を郵送した。調査対象者 1,414 名、回答者 90 名、回収率 6.4％である。
(2)名古屋大学経済学部 2012 年 12 月末調査完了
名古屋大学については、経済学部卒業生についてのみ、共同研究者である根本二郎名古屋大学大学院経済学研究科教授を通じて依頼し、メール・システムにより卒業生に調査を依頼
しウェブ調査を実施した。調査対象者数 554 名、回答者数 67 名で回収率は 12.1％である。
(3)横浜国立大学 2013 年２月調査完了
横浜国立大学については、共同研究者である松川誠司学務部長を通じて、同窓会に依頼し、卒業生に調査を郵送にて依頼し、ウェブ調査を実施した。工学部卒業生については 5 つの同窓会で調査対象者数 706 名、回答者数 114 名、回収率は 16.1％である。経済学部と経営学部については、同窓会に依頼して、名簿によりラベルを作成して依頼状を郵送し、同一の調査票によりウェブ調査を実施した。調査対象者数 1,347 名、回答者数 152 名、回収率は 11.3％
である。
(4)一般大学 2012 年 6 月調査完了
以上の 3 大学とは別に、比較の対象として、一般の大学について、Goo リサーチにウェブ調査を依頼し、ウェブモニターによる一般大学の卒業生についても同じ調査を実施した。な
お、一般大学の場合には、工学部と経済学部に対象を限定して調査しているが、数名は他の学部も含まれている。これについては、たとえば、商学部の卒業生などが含まれている。回
答数は 1,697 で、工学部 1,033 名、経済学部 658 名、その他 5 名、無回答 1 名となっている。
調査に回答していただいた卒業生の皆さんと調査にご協力いただいた関係者の皆さんに改めて感謝申し上げたい。

調査方法
いずれも Goo リサーチに委託したウェブ調査である。調査の依頼は、上記のように、各大学卒業生調査は同窓会名簿等により卒業生に調査依頼状を郵送し、ウェブにて回答していただ
いた。
調査項目
主な調査項目は以下の通りである。
大学時代の経験大学（大学院）時代に取り組んだこと
大学（大学院）教育で身につけた能力
現在の仕事に必要な能力（大学・大学院別）（工学部・経済学部別）
現在の仕事に役に立っている大学の教育（大学・大学院別）（工学部・経済学部別）
大学で学んだことが役に立った場面（工学部・経済学部別）
大学の社会的貢献と国際化の推進の重要性
大学への要望や期待

以下、大学別にそれぞれの項目について検討する。それぞれのグラフは東大工学部のスコアの順にソートした。

大学時代の経験
大学時代の経験として、「あなたは大学在学中に次のようなことを経験しましたか。
」として、図１の 12 項目について、経験の有無をたずねた。どの卒業生のタイプでも、最も高い割合を示しているのは、「優れた友人に感心したり感化されたりした」という項目で、東大工学部では 93.4％、東大経済学部では、91.1％と 9 割以上が経験したと回答している。以下、横浜国立大学工学部で 87.8％、名古屋大学経済学部で 84.0％、横浜国立大学経済学部経営学
部 76.3％と続き、一般大学工学部で 62.9％、一般大学工学部で 59.3％となっている。これに対して、「優れた教員の考え方や生き方に触れた」と回答した者は、東大工学部 76.5％、
東大経済学部 70.0％、横浜国立大学工学部 68.4％、横浜国立大学経済学部経営学部 62.5％、名古屋大学経済学部 57.0％と続き、一般大学工学部の 44.3％や一般大学経済学部の 37.5％
より高くなっている。
次いで、「趣味や娯楽目的で海外に行った経験がある」と回答した者が、
東大経済学部で 70.0％と名古屋大学経済学部で 67.0％と高くなっている。以下、横浜国大工学部 57.9％、横浜国大経済経営 55.9％、東大工学部 55.0％といずれも半数をこえている。
これに対して、一般大学では、一般大学経済経営 37.1％、一般大学工学部 24.5％と低く、かなり相違がみられる。
また、「よく自分の専門以外の本を読んだ」という回答は、東大工学部 57.5％、名古屋大
経済 55.0％が半数をこえており、以下、東大経済 50.0％、横浜国大工学部 46.5％と続くが、横浜国大経済経営は 36.8％で、一般大学経済経営の 39.1％や一般大学工学部の 37.9％より低くなっている。
「学内の留学生とつきあいがあった」と回答した者は、東大工学部のみ 54.6％と高いが、横浜国立大と名古屋大経済は３割台で、東大経済は 23.3％で、一般大学工学部の 25.4％より低くなっている。最も低いのは一般大学経済経営の 15.7％で、留学生と交流できる機会は大学別の差だけでなく、学部による差が大きい。
「学内の語学クラスに積極的に参加した」と回答した者の割合が高いのは、横浜国大経済
経営の 36.8％と名古屋大経済の 33.0％、東大経済 26.7％と経済学部が高くなっているが、工学部は東大工学部の 21.9％が最も高いが、横浜国大工学部は 17.5％で一般大学工学部は12.8％で、前問とは逆に経済学部の方が工学部より高くなっている。
以下、特徴のあるものだけあげれば、以下のようになる。まず、「インターンシップ・プロ
グラムに参加した」は、東大工学部のみ 26.3％と高いが、他は 1 割以下となっている。また、「海外での研究・調査等や国際会議等に参加した」も東大工学部のみ 21.7％だが、他は横浜国大工学部が 11.4％で、それ以外は 1 割以下である。また、「海外での短期留学」では、横
浜国大経済経営のみ 11.2％で、他の 6％以下と倍近い差が見られる。これらの項目では、大学の差と学部の差の双方が見られる。これらを除く「英会話などの語学の学校に通った」、「それ以外の国際交流活動を行った（外国人留学生等の支援等も含む）」、「海外での長期留学」はいずれも経験した者は 1 割前後で少なくなっている。
図 1 あなたは大学在学中に次のようなことを経験しましたか。

以上のように、大学時代の経験では、経験した者の割合の順位では、タイプ別の差は全体としては大きくないが、それぞれの項目については、大学と学部による差が見られる。また、幾つかの項目では、例外的なものもある。

大学時代に取り組んだこと（学部）学部時代に取り組んだことについては、図２のように、11 項目についてたずねた。ここでは、「熱心に取り組んだ」＝２、「まあ熱心に取り組んだ」＝１、「あまり熱心に取り組んでいなかった」＝−１、「熱心に取り組んでいなかった」=−２の加重平均スコアによってタイプ別の差を検討する。前問と同様に、スコアでみると、全体の項目の順位はあまり大きなタイプの差は見られない。11 項目の中で、最も熱心に取り組んだと回答した割合が高いのは、「卒
業論文／卒業研究」で、とくに横浜国大工学部で 1.39、東大工学部で 1.29 と工学系が高く、横浜国大経済経営は 0.62、名古屋大経済は 0.50 と低くなっている。
さらに、
東大経済は−0.01、
一般大学経済経営は、−0.06 と取り組んでいない者の割合の方が高くなっている。これは卒業論文が必修ではないことにもよるとみられるが、横浜国大経済経営と名古屋大経済は相対的に高く大学による差も見られる。
次いで、スコアが高い項目は、「友人との交流」で横浜国大工学部、横浜国大経済経営、名古屋大経済、東大経済、東大工学部の順で、スコアは 1 以上で、一般大学の一般大学工学部
0.68 や一般大学経済経営 0.58 を大きく上回っている。また、「研究室・ゼミメンバーとの交流」も同じ傾向にある。特に一般大学経済経営で−0.35 と低いのが目立つ。
「部活動・サークル活動」については、東大経済 0.68、東大工学部 0.67 に対して、横浜国大工学部 0.46、横浜国大経済経営 0.44、名古屋大経済 0.38 と相対的に低くなっており、一般大学経済経営は0.04、一般大学工学部は−0.17 とさらに差が見られる。
「専門教育」については、横浜国大工学部が 0.85 と最も高く、次いで東大工学部 0.61、横浜国大経済経営 0.52、一般大学工学部 0.51 と横浜国大経済経営を除くと工学部のスコアが高くなっている。これに対して、名古屋大経済は 0.40 であるが、東大経済は 0.13 と低いことが目立つ。
「実験実習」については、工学部は横浜国大工学部 0.78 が最も高く、次いで一般大学工学部、東大工学部の順に工学部が続き、経済学部はいずれもマイナスである。これはもともと実験や実習がないためと思われ、学部差が見られる。
「ゼミ」については、横浜国大工学部 0.76、横浜国大経済経営 0.72、東大経済 0.54、名古屋大経済 0.54 の順で、横浜国立大のスコアが高いことが目立っている。
「教養教育」については、全体としてスコアが低く、熱心に取り組んでいる者の割合が高くない。横浜国大工学部 0.12 と東大工学部 0.08 以外はいずれもマイナスとなっている。
「教員との交流」と「インターンシップ」と「語学」も同様で、すべてのタイプでマイナスとなっている。

このように、全体としてはタイプ別の差はあまり見られないが、「専門教育」や「実験実習」
や「ゼミ」や「教養教育」で横浜国立大が比較的高いことが目立つ。また、「実験実習」など
では、学部別の相違が大きい。
図 2 あなたは大学時代次のようなことにどの程度取り組みましたか。(学部)（注）「熱心に取り組んだ」＝２、「まあ熱心に取り組んだ」＝１、「あまり熱心に取り組んでいなかった」＝−１、「熱心に取り組んでいなかった」=−２の加重平均、「もともとなかった」を除外した。

大学時代に取り組んだこと（大学院）大学院時代に取り組んだことについても、前問と同じ 11 項目についてたずねた。図３のように、学部に比べてタイプの差は少ない。順位について、「修士論文」「研究室／ゼミメン
バーとの交流」が最も高いスコアであるのは、学部と同様であるが、次いで「専門教育」と「ゼミ」が高くなっているのは、大学院の教育の特徴をあらわしている。それらに次いで、「友人との交流」や「教員との交流」のスコアが高くなっているのも大学院の特徴である。
他方、「教養教育」や「部活動・サークル活動」が低くなっている。
「インターンシップ」は、
名古屋大経済のみ、スコアが２ときわめて高くなっているが、これは「熱心に取り組んだ」という該当者が 1 名のみで、それ以外は非該当になっているためである。

図 3 あなたは大学時代次のようなことにどの程度取り組みましたか。(大学院)（注）「熱心に取り組んだ」＝２、「まあ熱心に取り組んだ」＝１、「あまり熱心に取り組んでいなかった」＝−１、「熱心に取り組んでいなかった」=−２の加重平均。
「もともとなかった」を除外した。

大学教育で身につけた能力（学部）
大学教育で身につけたと思う能力については、図４のように、16 項目についてたずねた。
最も高いスコアを示したのは、横浜国大工学部の「自分なりのものの見方・考え方」で次いで東大経済、名古屋大経済、東大工学部、横浜国大経済経営の順になっている。また、「幅広
いものの見方」についても、ほぼ同じような傾向が見られる。順位は東大経済、横浜国大経
済経営、東大工学部、名古屋大経済、横浜国大工学部、一般大学工学部、一般大学経済経営となっており、経済学部の方が相対的に高くなっている。次いで、「課題解決力」や「情報収集力」が高いスコアを示している。
「課題解決力」は名古屋大経済で他に比べて多くなっている。また、「最先端の知識・技術」は東大工学部で高くなっている。
「コミュニケーション能力」については、大学別の差はあまり見られない。
「問題発見力」は東大経済で高くなっている。特徴的なのは、「学習習慣」について横浜国大工学部と横浜国大経済経営がいずれもかな
り高いスコアを示していることである。先の「大学時代に取り組んだこと」で「専門教育」
や「ゼミ」や「実験実習」でいずれも横浜国立大が高いことと関連があると見られる。なお、
横浜国大工学部と横浜国大経済経営は「文章表現力」や「議論する力」でも高いスコアを示している。また、横浜国大工学部は「技術者としての倫理観」でも他に比べ高いスコアを示している。

他方、身につけた能力として評価が低いのは、「数学力」や「学際力」や「企画力」などの総合的な能力と、「英語力」と「外国語でのコミュニケーション能力」で、いずれのタイプでもマイナスになっており、身につけたと評価するものの割合が低い。これらは、現在の学士課程教育の問題点を示していると言えよう。
図 4 あなたは大学の学部教育で次のような能力を身につけたと思いますか。

（注）「身についた」＝２、「まあ身についた」＝１、「あまり身についていない」＝−１、「身についていない」=−２とした加重平均

大学教育で身につけた能力（大学院）
大学院教育で身につけた能力についても、前問と同じように 16 項目についてたずねた。
図５のように、学部と異なり、項目間の差は「自分なりのものの見方・考え方」から「コミュニケーション能力」まで、かなり高いスコアになっている。順位としては、多くの項目で名古屋大経済、東大経済、横浜国大経済経営、一般大学経済経営と経済学系が続き、次いで、横浜国大工学部、東大工学部となっており、東大工学部の低さが目立つ。一般大学工学部もほとんどの項目で最も低くなっている。学士課程教育に比べ、マイナスのスコアになっている項目は少なく、それだけ身についた能力として評価していると考えられる
が、「外国語でのコミュニケーション能力」は、ほとんどゼロかマイナスで、課題を残している。

図 5 あなたは大学院教育で次のような能力を身につけたと思いますか。

（注）「身についた」＝２、「まあ身についた」＝１、「あまり身についていない」＝−１、「身についていない」=−２とした加重平均

現在の仕事に必要な能力（工学部）
現在の職業に必要な能力については、
工学部と経済学部に分けてたずねた。
図６のように、大学別の差はほとんど見られない。
「課題解決能力」が最も高いスコアになっている。次いで「コミュニケーション能力」、「問題発見力」、「情報収集力」、「幅広いものの見方」とジェネ
リックな力が続き、「工学的なものの見方」や「最先端の知識・技術」や「工学の基礎知識・技術」といった専門教育に関する項目はやや低くなっている。さらに、前問で最もスコアの低かった「外国語でのコミュニケーション能力」もあまり必要とされていない。特に一般大学工学部では、すべての項目で東大工学部や横浜国大工学部よりスコアが低いがとくに、「外国語でのコミュニケーション能力」のスコアが低い。職場であまり必要とされていないから身につけていないという関連もあるかもしれない。
この質問では、東大工学部と横浜国立大工学部は、ほぼ同じようなスコアを示しており、
一般大学工学部もスコアは低いがほぼ同じような傾向を示しており、工学部卒業生が仕事で必要とされる能力についてはほぼ一致していると言えよう。

図 6 現在のあなたの仕事に、次のような能力はどの程度必要ですか。
（工学部）

（注）
「非常に必要」＝２、「必要」＝１、「必要ではない＝−１、「全く必要でない」＝−２の加重平均

現在の仕事に必要な能力（経済学部）
経済学部についても、図７のように 19 項目についてたずねた。必要性が高い能力として、順に「コミュニケーション能力」、「課題解決力」、「コンプライアンス・倫理観」
、
「情報
収集力」
、
「問題発見力」、「議論する力」、「幅広いものの見方」、「文章表現力」、「自分なりのものの見方・考え方」となっており、東大経済ではほとんど同じスコアになっている。また、名古屋大経済と横浜国大経済経営も東大経済とほぼ同じ傾向にあり、経済学部卒業生に求められるジェネリックな能力も工学部と同様、ほぼ一致していると言ってよい。東大経済が他
よりスコアが高いのは、「学際力」で、「幅広いものの見方」や「自分なりのものの見方・考え方」もやや他より高くなっており、東京大学の特徴が示されていると言えよう。また、「文章表現力」では、東大経済、名古屋大経済、横浜国大経済経営と一般大学経済の差が大きく、「自分なりのものの見方・考え方」では、名古屋大経済、横浜国大経済経営と一般大学経済の差はわずかである。また、「数学力」では東大経済が他より低くなっていることが注目される。

図 7 現在のあなたの仕事に、次のような能力はどの程度必要ですか。
（経済学部）（注）「非常に必要」＝２、「必要」＝１、「必要ではない＝−１、「全く必要でない」＝−２の加重平均

現在の仕事に役に立っている大学の教育（工学部）
仕事に必要な能力について、工学部と経済学部の卒業生の回答はほぼ一致していた。それでは、現在の仕事に役立っている大学の教育はどのようなものであろうか。先の問と同じ 10
項目について、どの程度役に立っているかたずねた。
図８のように、多くのタイプで役立っているという回答が見られるのは、「友人との交流」と「専門教育」である。
「教養教育」と「研究室・ゼミメンバーとの交流」がこれについでおり、「専門教育」と「教養教育」という教育面と、人物交流が最も役に立っていると見られる。
これに対して、「卒業論文・研究」は、経済学部ではそもそも行っていない者も多いので、低くなっているが、東大工学部と横浜国大工学部では高く評価されている。しかし、一般大学工学部での評価はマイナスで、あまり現在の仕事に役立っているとは言い難い。
「実験実習」
についても同様である。逆に「ゼミ」は経済学部では肯定的に評価されているが、工学部ではマイナスである。また、「教員との交流」や「語学」もマイナスとなっており、役に立っているという肯定的な評価は得られていない。最も低い評価は「インターンシップ」であるが、参加していない者も多いためと見られる。

図 8 大学の教育は現在の仕事にどの程度役に立っていますか。(学部）（注）「非常に役に立っている」＝２、「まあ役に立っている」＝１、「あまり役に立っていない」＝−１、「全
く役に立っていない」＝−２の加重平均

現在の仕事に役に立っている大学の教育（大学院）大学院の教育についても、学士課程と同じような傾向が見られ、「専門教育」、「修士論文」、「友人との交流」、「研究室・ゼミメンバーとの交流」、「教員との交流」、「ゼミ」が現在の仕事に役に立っていると評価されている。学士課程の場合と異なり、「修士論文」はほぼ必修であるためと見られる。これに対して評価されていないのは、「語学」、「教養教育」と「インターンシップ」である。
「実験実習」は経済学部では元々ないため評価されていないと見られるが、横浜国大工学部を除いて工学部でもそれほど評価は高くないことが注目される。
「ゼミ」
や「語学」や「教養教育」で名古屋大経済のスコアが高いが、サンプル数が 3 と少ないため、一般化することはできない。

図 9 大学の教育は現在の仕事にどの程度役に立っていますか。 (大学院）
2.00
1.50
1.00
0.50
0.00
経済学部

-0.50

工学部

-1.00

東大経済
東大工学

-1.50

名古屋経済
横国大経済経営

-2.00

横国大工

-2.50
j
.
友
人
と
の
交
流

、

f
.
卒
業
論
文
・
研
究

i
.
教
員
と
の
交
流

d
.
実
験
演
習

e
.
ゼ
ミ

c
.
語
学

a
.
教
養
教
育

g
.
イ
ン
タ
ン
シ
ッ
プ

ー

修
士
論
文

h
．
研
究
室
・
ゼ
ミ
メ
ン
バ

ー

b
.
専
門
教
育

と
の
交
流

（注）
「非常に役に立っている」＝２、「役に立っている」＝１、「あまり役に立っていない」＝−１、「全く役に立っていない」＝−２の加重平均

大学で学んだことが役に立った場面（工学部）
より具体的に大学で学んだことや大学の授業や研究室活動が役に立ったと思ったのはどういう場面か、工学部卒業生に 21 項目についてたずねた。図 10 のように、東大工学部と横浜国大工学部の差はほとんど見られず、「自社等での新技術の開発」が東大工学部で 48％と半数近く、横浜国大工学部では 36％となっている。次いで、「新技術の開発、導入、利用に関する準備行為や合意形成・意思決定過程」、「事業計画の遂行に係る関係者との意思疎
通や情報共有、相互理解」、「新技術の開発、導入、利用後の維持・改善、評価、他技術等への転用等」、「事業計画の策定に係る合意形成・意思決定過程」、「開発又は導入した技術の実際の生産活動や管理業務等への利用」が 2 割を超えている。また、横浜国大工学部では、「製品やサービスの評価」も 25％と高くなっている。また、「製品やサービスの品質とコストを実現するための仕組み、装置、工夫の創出」や「製品やサービスの質の管理やそのための仕組み、装置、工夫の創出」も他より高くなっている。これに対して、「海外の大学、研究機関との交渉、研究機関の調整等」は、東大工学部のみ 15％とやや高いが、他は
いずれも５％以下となっている。
いずれのタイプでも評価が低いのは、「製品やサービスの品質とコストの策定」、「業務コ
ストの削減」、「製品やサービスの質の広報や当該製品のサービスの販売」で１割以下となっている。
前問と同様、仕事に役立つ大学教育の評価はタイプ別には大きく変わらないが、幾つかの場面では、タイプ別の差が見られる。これは、大学教育の差であるのか、職場の差であるのか、さらなる検討が必要である。
図 10 大学で学んだこと、大学の授業や研究室活動が役に立ったと思ったのは、どのような場面ですか。

大学で学んだことが役に立った場面（経済学部）経済学部卒業生については、同様に 29 項目について、大学で学んだことが役に立った場
面をあげてもらった。図 11 のように、最も割合が高かったのは「業界を取り巻く内外の経
済状況の調査、分析」で東大経済、横浜国大経済経営、名古屋大経済とも高くなっている。
ただし、名古屋大経済で最も高い割合を示したのは、「財務諸表の作成」と「公認会計士、税理士等との意思疎通」で、他とは異なる特徴が見られる。逆に、「新規事業の立ち上げ、既存事業の拡大・転換等の企画」と「海外進出に係る海外事情・リスク等の分析」については、東大経済に比べ横浜国大経済経営と名古屋大経済は低くなっている。
「事業計画の遂行に係る関係者との意思疎通や情報共有、相互理解」「事業計画の策定に係る説得、合意形
成・意思決定過程」も一般大学経済学部を除く他のタイプでは比較的高くなっている。
逆にあまり役に立っていないのは、「海外における店舗や工場の開設・運営の交渉等」で数パーセントが役に立ったと回答しているにすぎない。

図 11 大学で学んだこと、大学の授業や研究室活動が役に立ったと思ったのは、どのような場面ですか。

大学の社会的貢献と国際化の推進の重要性
大学の社会的貢献の促進と国際化の推進について、重要だと思う事項について、6 つに分けてたずねた。図 12 のように、東大経済でスコアが高い項目が多く、「国際共同研究」や「基礎研究を充実」や「日本からの海外留学を拡大」が 1.4 となっている。これに対して、
東大工学では「国際共同研究」や「留学生の受け入れ」のスコアが相対的に低くなっている。横浜国大工学でもほぼ同じような傾向が見られる。また、一般大学工学と一般大学経済がほぼ同じスコアになっている点も興味深い。

図 12 大学の社会的貢献の促進と国際化の推進に次の事項はどの程度重要だと思いますか。
1.60

1.40

1.20

1.00

0.80

0.60
経済学部
工学部

0.40

東大経済
東大工
名古屋経済

0.20

横国大経済経営
横国大工

0.00
c
.
基
礎
研
究
を
充
実

e
.
日
本
か
ら
海
外
留
学
を
拡
大

a
.
産
学
協
同

d
.
国
際
共
同
研
究

f
.
留
学
生
の
受
け
入
れ

b
.
社
会
的
陽
性
の
高
い
研
究
の
推
進

（注）
「非常に重要」＝２、「重要」＝１、「重要ではない」＝−１、「全く重要でない」＝−２の加重平均

大学への要望や期待
最後に大学への要望や期待について、10 項目についてたずねた。その結果は図 13 のように、「世界の最高水準の教育・研究」が最も高いスコアとなり、以下、「国際化の推進」、「海
外留学の支援」が相対的に高く、国際化に関連した項目に対する要望や期待が高いことがわかる。なお、名古屋大経済では「図書館の充実」が他のタイプと異なり高くなっている。
「就
職対策の充実」については、東大工学と東大経済が非常に低く他と異なっている。
図 13 大学へ特に要望したいことや期待することは何ですか。

（注）「非常に重要」＝２、「重要」＝１、「重要ではない」＝−１、「全く重要でない」＝−２の加重平均

調査からの示唆
今回の調査で最も重要な知見は、大学の教育で身につけた能力について、現在の仕事に役立っている項目は、工学部と経済学部で、それぞれ大学のタイプの相違はあまりな
く、一致していたことである。工学部の場合で言えば、「課題解決力」や「コミュニケー
ション能力」や「問題発見力」や「情報収集力」や「幅広いものの見方」や「議論する力」といったジェネリックの能力が非常に役立ったとされている。反面、「英語力」や「外国語でのコミュニケーション能力」や「学際力」や「数学力」といった項目の評価は低い。これらはいずれも、「数学力」を除いて国際化に関連する能力であり、現在の仕事に必ずしも必要ではないという面もあるものの、大学教育の課題を示していると言えよう。
また、経済学部の場合には、工学部と同じように「コミュニケーション能力」や「課題解決力」が最も評価され、次いで「コンプライアンス・倫理観」、「情報収集力」、「問題発見力」、「議論する力」、「幅広いものの見方」といったジェネリックな能力が役立っている。工学部とはやや異なるが、いずれもジェネリックな能力である点が興味深い。
大学教育で現在の仕事に役立っているものは、「専門教育」や「卒業論文・卒業研究」など
専門教育に関するものと「友人」や「研究室・ゼミメンバー」などとの「交流」の２つである。
しかし、大学の教育が役立つ、より具体的な場面についてたずねると、工学部と経済学部でそれぞれほぼ一致した傾向は見られるものの、大学タイプによってかなり異なる傾向があることも明らかにされた。これらは、大学教育の内容の相違と現在の仕事の内容の相違の両者、そしてそれらの関連から来ていると思われる。こうした点について、今後さらに、大学時代の経験と現在の仕事の関連を分析していくことが今後の課題として残されている。

参考文献
荒井克弘・塚原修一・山田圭一 1977 年「科学技術者の高等教育に関する研究：科学技術者の側から見たその評価」広島大学大学研究センター『大学論集』23−44 頁。
小方直幸 2011 年「大学生の学力と仕事の遂行能力」『日本労働研究雑誌』No.614, 28−38 頁
金子元久 2007 年『大学の教育力』筑摩書房。
東京大学大学経営・政策センター 2009 年『大学教育に関する職業人調査』
吉本圭一 2009 年「卒業生を通した『教育の成果』の点検・評価方法の研究」大学評価・学位授与機構『大学評価・学位研究』第 5 号、77-107 頁。

第３節 ハイパフォーマー人材の思考的特徴
梶川裕矢（東京工業大学）

高等教育の投資効果、特に個人的な便益を測定するためには、高等教育を受けたことによる所得の上昇効果を分析するのが最も直接的であろう。しかし、所得に関する既存の研究によると、給与や昇進に与える影響は、学部や修士・博士の別やイノベーションへの寄与など
よりも、組織の規模や社内での知名度向上のためのネットワーク活動や政治的スキルによるところが大きい(Seibert et al., 2001, Forret & Dougherty, 2004)。従って、高等教育の投資効果を測定するためには、個人の業績のその組織や社会へのスピルオーバー効果を含んだ経済価値を算出するか、その個人の業績自体との関係性を分析する方が高等教育機関の目的に照らし合わせた時に適切ではないかと考えられる。そのような調査・研究は少ないものの、坂口(2011)は、医薬品品質試験者を例にとり、ハイパフォーマー(試験者間のピアレビューにより、他者に支持された 3 人以上の試験者により支持され、かつ、上記を満たした試験者のうち少なくとも 1 人に支持された試験者)の思考プロセスや能力を分析している。その結果によると、ハイパフォーマーは、問題が生じた際に常に同じスキームで対処したり過去の同一事例を参照するのではなく、化合物特性や分析原理に立ち返り、対象法を考察していることが明らかとなった。これは、図 4-5-4 における化学工学や機械工学の議論と同じである。また、ハイパフォーマーは、各々の事例において、どの学術的知識を用いるべきかという判断のぶれがその他の試験者に比べて相対的に小さいこと、ハイパフォーマー以外の試験者の思考プロセスは経験年数が長くなるにつれ、ハイパフォーマーのそれに近づくが、ハイパフォ
ーマーの入社時の平均的なスコアには及ばないことが明らかとなった。分析は特定の企業の特定の業種に限ったものであるものの、企業におけるハイパフォーマンス人材は入社前に既に知識や思考法、能力を身に着けており、社内教育や OJT による教育の効果は限定的であることを示唆している。

参考文献
坂口小枝, 2011「知識の再利用における抽象化の役割-医薬品品質試験者での分析結果-」東京
工業大学大学院イノベーションマネジメント研究科平成 23 年度プロジェクトレポート.
Seibert, Scott E., Kraimer, Maria L., Crant, J. Michael, 2001, “What do proactive people
do? A longitudinal model linking proactive personality and career success”, Personnel
Psychology, Vol.54, pp.845-874.