月次運用レポート
2024年8月30日基準

販売用資料

たわらノーロード 日経２２５
追加型投信／国内／株式（インデックス型）

運用実績
運用実績の推移
基準価額(円)
28,00026,00024,000

基準価額・純資産総額
純資産総額(百万円)
220,000

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額
ベンチマーク200,000

160,000

20,000140,000

18,000120,000

16,000100,000

14,00080,00012,00060,00010,00040,0008,000

20,0002018/02/09

2020/04/17

2022/06/24

騰落率（税引前分配金再投資）ファンド
ベンチマーク差

1ヵ月-1.15%-1.16%
0.01%

3ヵ月
0.51%
0.42%
0.10%

ポートフォリオ構成
実質組入比率
現物組入比率
先物組入比率
現金等比率
組入銘柄数

6ヵ月
-0.58%-1.32%
0.75%

100.0 ％
98.0 ％
2.0 ％
2.0 ％
225

※1 組入比率は純資産総額に対する実質組入比率です。
※2 現金等の中には未払金等が含まれるため、比率が一
時的にマイナスとなる場合があります。

分配金実績（税引前) ※直近3年分

02024/08/30（設定日：2015年12月7日）
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
ベンチマークは日経平均株価であり、設定日の値を10,000円として計算しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

22,731 円
177,450 百万円※ 基準価額は1万口当たり

180,000

22,0006,000
2015/12/04

基 準 価 額
純資産総額

第6期 (2021.10.12)
第7期 (2022.10.12)
第8期 (2023.10.12)
設定来累計分配金

0 円
0 円
0 円
0 円

※1 分配金は1万口当たり※2 上記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

1年
20.42%
18.48%
1.94%

2年
42.70%
37.58%
5.12%

3年
45.20%
37.59%
7.61%※1 ファンドの騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、 実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。

組入上位10業種№
業種
1 電気機器
2 小売業
3 情報・通信業
4 医薬品
5 化学
6 機械
7 サービス業
8 輸送用機器
9 精密機器10 卸売業組入上位10銘柄
組入比率(%)
25.2
14.2
10.4
6.6
6.5
4.5
4.4
4.0
3.7
3.1

※ 組入比率は純資産総額に対する実質組入比率です。

№
銘柄
銘柄
1 ファーストリテイリング
2 東京エレクトロン
3 アドバンテスト
4 ソフトバンクグループ
5 信越化学工業
6 ＴＤＫ
7 ＫＤＤＩ
8 リクルートホールディングス
9 中外製薬10 テルモ※ 組入比率は純資産総額に対する実質組入比率です。

※当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入して表示しています。

※ 当資料は8枚ものです。
※ P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

1/8

組入比率(%)
組入比率(%)
11.6
6.4
4.4
4.2
2.7
2.4
2.4
2.2
1.8
1.8

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たわらノーロード 日経２２５
追加型投信／国内／株式（インデックス型）

ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)○ 日経平均株価（日経２２５）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
・インデックス２２５ マザーファンドへの投資を通じて、主として国内の金融商品取引所に上場している株式に実質的に投資します。
※「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。当ファンドは、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および当ファンドの取引に関して、一切責任を負いません。

○ ご購入時およびご換金時に手数料がかからないファンドです。
○ 年1回決算を行います。
毎年10月12日（休業日の場合は翌営業日。）に決算を行い、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。
※ 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※ 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益
はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 株価変動リスク………… 当ファンドは実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。
○ 流動性リスク…………… 当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
○ 信用リスク……………… 当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
当ファンドへの投資に伴う主な費用は信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※ 当資料は8枚ものです。
※ P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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たわらノーロード 日経２２５
追加型投信／国内／株式（インデックス型）

お申込みメモ(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間
換金制限
購入・換金申込受付の中止および取消し

原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月5日より午後3時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間は販売会社によって異なる場合があります。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止す
ることおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信託期間

無期限（2015年12月7日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・受益権口数が10億口を下回ることとなった場合・対象インデックスが改廃された場合・やむを得ない事情が発生した場合

決算日

毎年10月12日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金自動けいぞく投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」および「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象です
が、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.143％（税抜0.13％）以内（2024年7月12日現在：年率0.143％（税抜0.13％））

その他の費用・手数料

その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※確定拠出年金制度による購入のお申込みの場合は、取扱いが一部異なる場合があります。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

※ 当資料は8枚ものです。
※ P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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たわらノーロード 日経２２５
追加型投信／国内／株式（インデックス型）

投資信託ご購入の注意
投資信託は、① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化
により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点（2024年9月10日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆収益分配金に関する留意事項◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社およびファンドの関係法人◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください◆委託会社の照会先◆
アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/※ 当資料は8枚ものです。

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たわらノーロード 日経２２５
追加型投信／国内／株式（インデックス型）

販売会社(お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください)○印は協会への加入を意味します。

商号

2024年9月10日現在
一般社団
一般社団 一般社団
法人第二日本証券 法人日本 法人金融種金融商業協会 投資顧問 先物取引
品取引業
業協会
業協会
協会

登録番号等

株式会社みずほ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
株式会社七十七銀行
株式会社足利銀行
株式会社常陽銀行
株式会社千葉銀行
株式会社千葉興業銀行
株式会社きらぼし銀行
株式会社富山銀行
スルガ銀行株式会社株式会社十六銀行
株式会社三十三銀行
株式会社池田泉州銀行
株式会社十八親和銀行
株式会社肥後銀行
株式会社鹿児島銀行
株式会社北洋銀行
株式会社きらやか銀行
株式会社北日本銀行
株式会社福島銀行
株式会社栃木銀行
株式会社京葉銀行
株式会社神奈川銀行
株式会社福邦銀行
株式会社名古屋銀行
株式会社愛媛銀行
株式会社沖縄海邦銀行
第一勧業信用組合
近畿産業信用組合
第一生命保険株式会社
アイザワ証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
池田泉州ＴＴ証券株式会社
永和証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡三証券株式会社
長野證券株式会社
九州ＦＧ証券株式会社
きらぼしライフデザイン証券株式会社
あかつき証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
七十七証券株式会社
みずほ証券株式会社
北洋証券株式会社
めぶき証券株式会社
ちばぎん証券株式会社
むさし証券株式会社
楽天証券株式会社
東武証券株式会社
ｍｏｏｍｏｏ証券株式会社
西村証券株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第6号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第624号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第5号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第43号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第45号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第39号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第40号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第53号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第1号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第8号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第7号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第16号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第6号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第3号
登録金融機関 九州財務局長（登金）第3号
登録金融機関 九州財務局長（登金）第2号
登録金融機関 北海道財務局長（登金）第3号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第15号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第14号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第18号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第57号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第56号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第55号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第8号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第19号
登録金融機関 四国財務局長（登金）第6号
登録金融機関 沖縄総合事務局長（登金）第3号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第278号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第270号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第657号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3283号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第370号
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第5号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第125号
金融商品取引業者 九州財務局長（金商）第18号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3198号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第15号
金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第37号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号
金融商品取引業者 北海道財務局長（金商）第1号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1771号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第114号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第120号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3335号
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第26号

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ＳＭＢＣ日興証券株式会社
マネックス証券株式会社
日産証券株式会社
松井証券株式会社
岡三にいがた証券株式会社
三木証券株式会社
三津井証券株式会社
水戸証券株式会社
明和證券株式会社
ＰａｙＰａｙ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第131号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第169号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第172号
金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第14号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第185号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2883号

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●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
●販売会社によってお申込みの条件、制限等が異なります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
●つみたて投資枠（特定累積投資勘定）の対象となる場合があります。詳細につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※ 当資料は8枚ものです。
※ P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

備考（原則、金融機関コード順）

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たわらノーロード 日経２２５
追加型投信／国内／株式（インデックス型）

販売会社(お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください)
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。

商号

北海道信用金庫
北門信用金庫
旭川信用金庫
留萌信用金庫
帯広信用金庫大地みらい信用金庫
青い森信用金庫
秋田信用金庫
鶴岡信用金庫杜の都信用金庫
石巻信用金庫会津信用金庫
郡山信用金庫
白河信用金庫須賀川信用金庫
ひまわり信用金庫
あぶくま信用金庫
二本松信用金庫
福島信用金庫
高崎信用金庫
桐生信用金庫
アイオー信用金庫
利根郡信用金庫
北群馬信用金庫
しののめ信用金庫
栃木信用金庫
佐野信用金庫水戸信用金庫
結城信用金庫
青木信用金庫
千葉信用金庫横浜信用金庫
川崎信用金庫
平塚信用金庫さがみ信用金庫
中南信用金庫
朝日信用金庫さわやか信用金庫
芝信用金庫
東京東信用金庫
東栄信用金庫亀有信用金庫足立成和信用金庫
西武信用金庫東京信用金庫
城北信用金庫瀧野川信用金庫
新潟信用金庫
三条信用金庫
柏崎信用金庫
甲府信用金庫2024年9月10日現在

一般社団
一般社団 一般社団
法人第二日本証券 法人日本 法人金融種金融商業協会 投資顧問 先物取引
品取引業
業協会 業協会
協会

登録番号等

登録金融機関 北海道財務局長（登金）第19号
登録金融機関 北海道財務局長（登金）第31号
登録金融機関 北海道財務局長（登金）第5号
登録金融機関 北海道財務局長（登金）第36号
登録金融機関 北海道財務局長（登金）第15号
登録金融機関 北海道財務局長（登金）第26号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第47号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第22号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第41号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第39号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第25号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第20号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第31号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第36号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第38号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第49号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第24号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第46号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第50号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第237号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第234号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第230号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第240号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第233号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第232号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第224号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第223号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第227号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第228号
登録金融機関 関東財務局長（登金) 第199号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第208号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第198号
登録金融機関 関東財務局長（登金) 第190号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第196号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第191号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第195号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第143号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第173号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第158号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第179号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第172号
登録金融機関 関東財務局長（登金) 第149号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第144号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第162号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第176号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第147号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第168号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第249号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第244号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第242号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第215号

備考

○
○

○
○
○

○
○
○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
●販売会社によってお申込みの条件、制限等が異なります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
●つみたて投資枠（特定累積投資勘定）の対象となる場合があります。詳細につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※ 当資料は8枚ものです。
※ P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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○印は協会への加入を意味します。

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永和信用金庫
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一般社団
一般社団 一般社団
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登録番号等

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登録金融機関 関東財務局長（登金）第257号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第254号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第255号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第252号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第251号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第15号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第19号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第32号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第24号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第12号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第38号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第43号
登録金融機関 東海財務局長（登金) 第61号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第59号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第68号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第65号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第64号
登録金融機関 東海財務局長（登金) 第28号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第35号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第29号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第47号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第53号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第45号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第60号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第56号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第62号
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登録金融機関 東海財務局長（登金）第54号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第55号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第58号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第32号
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登録金融機関 近畿財務局長（登金）第76号

備考

○

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●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
●販売会社によってお申込みの条件、制限等が異なります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
●つみたて投資枠（特定累積投資勘定）の対象となる場合があります。詳細につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
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※ 当資料は8枚ものです。
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2024年9月10日現在
一般社団
一般社団 一般社団
法人第二日本証券 法人日本 法人金融種金融商業協会 投資顧問 先物取引
品取引業
業協会 業協会
協会

登録番号等

兵庫信用金庫
尼崎信用金庫
但馬信用金庫
但陽信用金庫
鳥取信用金庫
しまね信用金庫
水島信用金庫
津山信用金庫
備北信用金庫
吉備信用金庫備前日生信用金庫
広島信用金庫
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西中国信用金庫
高松信用金庫
観音寺信用金庫
愛媛信用金庫
幡多信用金庫福岡ひびき信用金庫
大牟田柳川信用金庫
飯塚信用金庫
遠賀信用金庫
佐賀信用金庫高鍋信用金庫
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北海道労働金庫
東北労働金庫
中央労働金庫新潟県労働金庫
長野県労働金庫
静岡県労働金庫

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（登金）第81号
近畿財務局長（登金）第39号
近畿財務局長（登金）第67号
近畿財務局長（登金）第68号
中国財務局長（登金）第35号
中国財務局長（登金）第27号
中国財務局長（登金）第48号
中国財務局長（登金）第32号
中国財務局長（登金）第43号
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中国財務局長（登金）第40号
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四国財務局長（登金）第20号
四国財務局長（登金）第17号
四国財務局長（登金）第15号
四国財務局長（登金）第24号
福岡財務支局長（登金）第24号
福岡財務支局長（登金）第20号
福岡財務支局長（登金) 第16号
福岡財務支局長（登金）第21号
福岡財務支局長（登金）第25号
九州財務局長（登金）第28号
九州財務局長（登金）第26号
北海道財務局長（登金）第38号
東北財務局長（登金）第68号
関東財務局長（登金）第259号
関東財務局長（登金）第267号
関東財務局長（登金）第268号
東海財務局長（登金）第72号

北陸労働金庫

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第36号

東海労働金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第70号

近畿労働金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第90号

中国労働金庫

登録金融機関 中国財務局長（登金）第53号

四国労働金庫

登録金融機関 四国財務局長（登金）第26号

九州労働金庫

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第39号

沖縄県労働金庫

登録金融機関 沖縄総合事務局長（登金）第8号

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品
登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）
株式会社ＵＩ銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株 登録金融機関 関東財務局長（登金）第673号
式会社）
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証 登録金融機関 関東財務局長（登金）第53号
券株式会社）
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

備考

○
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登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品
登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
取引業者 マネックス証券株式会社）

○

○

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●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
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