この教材は、新規プロフェッショナル登録申請者向け 事前eラーニング向けに作成されたものですが、平成29年度9月本協会常務理事会で採択された「違法行為・反倫理的行為再発防止策」での決議に基づき、テニスの知識の普及とテニス・インテグリティ向上のために、プロフェッショナル登録を希望しない人に対しても提供するものです。

テニス選手・指導者のためのeラーニング用テキスト
公益財団法人日本テニス協会
2018年5月第2版

目次
プロ登録申請 事前eラーニングの目的
近代テニスの歴史（１）～（５）
テニスの特徴（１）～（３）
日本テニス協会について（１）～３）
テニス界について（１）～（２）

プロ登録選手がかかわりを持ちうる上部団体（１）～（２）
プロフェッショナル登録制度について（１）～（５）
スポーツインテグリティ（高潔性）とは（１）～（３）コンプライアンス（1)~(4)
試合におけるフェアプレイ（１）～（３）
アンチ・ドーピング（１）～（２）
プロ登録者としての心構え（１）～（6）おわりにプロ登録申請 事前eラーニングの目的
JTA登録プロとして知っていてほしい知識や心構えを事前にお伝えするスポーツ選手やコーチとしてプロ活動をするには、競技力や指導力の高さ以前に、一社会人として当然に法令条例を順守し、マナーを守った生活することが必要です。
その上さらに、社会に受け入れられるプロフェッショナル選手・コーチとしてとして大きな成功を収めるには、高い人間力、社会性、スポーツインテグリティ（高潔性）の保持とそれを可能にするに十分な自己管理能力が求められます。
日本テニス協会では、プロフェッショナル登録基準を設け、プロフェッショナルは「本協会の規定を順守し、常に心身の向上に努力し、競技者としての誇りと責任感を持ち、他の競技者の模範となるように努めなければならない。」と規定しています。
このプロ登録申請事前eラーニングは、プロ登録を希望する人に、テニスに関する概要的な基礎知識をおさらいし、中央競技団体としてまた公益法人として日本のテニスを統括する当協会の活動への理解を深めていただくために開始されました。
この学習を通じて、皆さんがJTA登録プロとして知っておくべき歴史、コンプライアンス関連事項、プロとしての心構え等への理解を深め、今後のプロ活動の一助としていただくよう願います。

近代テニスの歴史（１）日本への伝来
近代テニスの始まりは、1874年イギリスといわれています。日本へは1878年に伝わりました。横浜の山手公園の中に外国人居住者によりテニスコートが作られたのが最初といわれています（※諸説あり）。
1886年には東京高等師範学校（現在の筑波大学）にローンテニス部が誕生し、その後続々と大学庭球部が創部されていきました。
また、1900年には日本人を対象とした国内最初のクラブとなる東京ローンテニス倶楽部が誕生しました。

近代テニスの歴史（２）オリンピックにおけるテニス
オリンピックにおけるテニス競技は、1896年の第1回アテネ五輪から開催されていました。1924年にいったん対象種目から除外されましたが、1988年ソウル大会で復活し、それ以来現在まで継続して開催されています。
日本代表選手が五輪テニス競技に最初に参加したのは、1920年開催のアントワープ大会でした。この時の代表選手だった熊谷一弥が男子シングルスで銀メダル、同選手と柏尾誠一郎ペアが男子ダブルスで銀メダルを獲得し、世界中を驚かせました。あわせて、これは日本の五輪参加史上全種目を通じた初のメダルであり、日本スポーツ界全体における金字塔ともいえる記録となりました。
その後、2016年のリオ大会において、錦織圭選手が実に96年ぶりにオリンピックメダル（男子シングルスで銅）を獲得したことは記憶に新しいところです。

近代テニスの歴史（３）日本庭球協会発足と全日本選手権
日本は1921年に初めてデビスカップに出場し、デ杯戦入場料分担金など、約2万1000ドル（当時は1ドル＝2円）を得ました。
その翌年1922年３月11日に、この資金を設立財源として、日本庭球協会（当時の名称）が発足しました。日本最初のデ杯選手となった熊谷一弥と清水善造そして柏尾誠一郎は、日本テニス界の恩人といっていいでしょう。
日本庭球協会が創立された1922年、全日本選手権が始まりました。開
始当初はまだ男子種目のみで、初代優勝者の栄冠を獲得したのは福田雅之助でした。
女子種目は1924年の第3回大会より加わり、初代優勝者は黒井悌子でした。これまでの最多優勝者は、男子シングルスでは福井烈（通算7回）、女子シングルスでは宮城黎子（通算10回）となっています。

近代テニスの歴史（４）JTA～昭和初期から現在への変遷
昭和の年号が進むにつれて戦時色が濃くなり、1942年に日本庭球協会とその上部団体の大日本体育協会は解散を命じられ、国の統制団体である大日本体育会庭球部会に衣がえさせられました。そして何の活動もできないまま敗戦を迎えることとなります。
戦後、1945年11月になって日本庭球協会が再発足しました。その後、1980年に財団法人日本テニス協会として改組され、法的に国から認知される団体となりました。2012年には内閣府の認可を受けて公益財団法人に移行しました。
以来、フェアプレイ、チームワーク、グローバルの３つを協会運営のキーワードとして掲げ、日本テニス協会は2018年3月には日本テニスの中長期戦略プランを採択し、2020年の東京オリンピック・パラリンピック、2024年のパリに向けて一層のテニスの普及・育成・強化につとめています。

近代テニスの歴史（５）
プロスポーツへの転換
テニスは元々アマチュアリズムが重んじられるスポーツでした。
しかし、1962年に年間グランドスラムを達成したロッド・レーバーがただちにプロ転向し、これをきっかけに、1967年ウィンブルドンが先頭に立って賞金額を設定してプロ選手の出場を解禁、テニスの「オープン化」が始まりました。
日本では、1971年、当時日本庭球協会の選手会会長だった石黒修がプロ転向を表明しました。翌年1972年には、国内初のオープン国際テニス大会となるジャパンオープンが発足しました。
このように、テニスは、1970年代初頭の我が国で他のどの競技よりも先にプロ化に踏み切り、日本におけるプロスポーツの先駆けとなったのでした。

テニスの特徴（１）
生涯スポーツとしてのテニス
テニスは、生涯スポーツ、競技スポーツ、 観るスポーツとして世界中で親しまれている代表的な国際スポーツです。

生涯スポーツとしてのテニスは、・ほとんどすべての世代の人が参加できる・男女の隔たりなく共にプレーを楽しめる・障がいの有無に拘わらず参加できるという素晴らしい特徴を持っています。こうした特徴を背景に、テニスが最も長生きできるスポーツであるとする論文も発表され、国内外で注目を集めました（豪シドニー大学研究チーム 2016年11月）
さらに、体育としての教育的役割、レクリエーションナルスポーツとして個人、家庭、地域と密接な係わり合いを持つなど、社会性の高さも特徴の一つです。

テニスの特徴（２）
競技スポーツとしてのテニス
競技スポーツとしてのテニスは、試合および試合への準備を通じて競技力向上を目指し、自身の極限への挑戦あるいは最高のパフォーマンスを追及するスポーツです。
多くのトーナメントが国内外で開催されています。国内では全日本テニス選手権、団体戦では日本リーグを頂点とする実業団大会が開催され、多くのプレーヤーが出場しています。
国際的には、ATP、WTAツアー大会、国別対抗戦であるデビスカップ・フェドカップ、ITFプロサーキット大会など、様々なレベルの大会が世界各地で開催されています。
そのために国際的に統一したランキング制度が男子の場合はATP、女子の場合はWTA、そして18歳以下のジュニアの場合はITFにより管理・運営されています。

テニスの特徴（３）
観るスポーツとしてのテニス世界中の多くの人が、観るスポーツとしてのテニスを楽しんでいます。
グランドスラム大会は、競技スポーツとしてのテニスのみならず、観るスポーツとしてのテニスの頂点に位置しています。
日本国内においても、楽天ジャパンオープン（ATP500）、東レパンパシフィックオープン（WTA Premier）とジャパンウィメンズオープン（WTAInternational）、国内トーナメントの最高峰である全日本テニス選手権大会など、多くの国際大会・国内大会が年間を通して開催されています。
ジャパンオープンでは、2016年には10万人を超える入場者を記録するなど、日本においてもテニスの観るスポーツとしての人気が定着しつつあると言えます。東京2020のために有明コロシアムとテニスの森公園は2017年11月より2019年8月まで改修工事に入りました。このため、201８年のジャパンオープンは、東京都調布市所在の武蔵野の森総合スポーツプラザのメインアリーナで開催されることとなりました。

日本テニス協会について（1）
公益法人としての日本テニス協会
そもそも公益法人とは、公益を目的とする事業を行う法人で、不特定多数の人の利益を実現することを目的として、学術・技芸・慈善などの公益に関する事業を行うものです。内閣府の認定によって設立が許可され、事業活動も内閣府監督の下で行われます。
日本テニス協会もまた、内閣府公益認定等委員会の監督を受けている公益法人です。従って、その組織並びに事業は、法令により定めたルールに準拠したものとなっています。
事業目的に応じて、複数の本部・委員会が設置されており、全国から約４００名を超える人が、委員としてボランティアで協会運営に参加しています。
その中心には事務局が常設されており、公益法人の名に恥じない運営レベルを維持しながら、各委員会の事業活動を支援し、日本のテニス界の発展に尽くしています。

日本テニス協会について （２）中央競技団体（NF)としての日本テニス協会
日本テニス協会(JTA)は、日本のテニス界を統轄し、代表する全国スポーツ競技団体（NF）です。
1922年に発足、2012年に財団法人から公益財団法人に移行、テニスの振興と発展をその活動の目的としています。

２０２２年３月１１日、日本テニス協会は創立100年を迎えます。

ちゅう日本テニス協会について（３）
ガバナンス強化
スポーツ競技団体は、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、公益法人としてのガバナンス強化を求められています。
日本テニス協会は、フェア、チームワーク、グローバルの三つのキーワードを基本理念として協会活動を進めていますが、中でも「フェア」がこの部分に該当します。
意思決定の手続きを明確にするため、日本テニス協会では毎月1回、常務理事会及び本部長会議を開催しています。

また、ガバナンス強化のための組織改編を実施したり、倫理規程の整備や、研修等を通じたコンプライアンスの徹底を図っています。（このeラーニングもその一環で受講いただいています。）
さらに、公式ホームページの運営やその他広報活動を通じて、多くの情報を発信し、開かれた協会活動を推進しています。

テニス界について（1）
多くのスポーツ競技には、・国際的にその競技を統括するIF（International Federationの略）
・各国内においてその競技を統括するNF（National Federationの略）が存在します。

テニスの場合は、・IF：国際テニス連盟（International Tennis Federation 略名ITF）
・日本のNF：日本テニス協会（Japan Tennis Association略名JTA）ということになります。
日本テニス協会は、日本のNFとして、ITF、アジアテニス連盟（ATF)や他国NFと日々協力・連絡とりながら活動を行っています。本協会は2016
年9月、フランステニス連盟（FFT)と覚書を締結し、テニス分野での相互協力を行うこととしました。

テニス界について（２）
国内テニス関連団体
日本テニス協会は、国内では日本オリンピック委員会、日本体育協会に、国際的には国際テニス連盟、アジアテニス連盟に加盟しています。
一方、 JTAの加盟団体として、全国９ブロックを代表する地域テニス協会と47の都道府県テニス協会を擁しています。

日本には、いわゆるテニス協会以外に、活動目的別に組織されたテニス関連団体が複数存在します。中でも以下の４団体は全国レベルで活動しており、日本テニス協会の活動にも大いに関連しています。
・公益社団法人日本プロテニス協会
・公益社団法人日本テニス事業協会
・日本女子テニス連盟
・テニス用品会
当協会は、上記4団体とともに「日本テニス連合」と称する協議組織を設置し、日本テニス界の横断的な課題への対応を行っています。

プロ登録選手が関わりを持ちうる上位団体（１）
日本スポーツ協会（JSPO）
公益財団法人として、国民体育大会及び日本スポーツマスターズを開催とスポーツ指導者の育成等を行っている。日本テニス協会も加盟。
日本オリンピック委員会（JOC）
公益財団法人として、オリンピック・ムーブメント事業、選手強化事業
ならびにオリンピック競技大会及びそれに準ずる国際総合競技大会等への選手派遣事業等を行っている。日本テニス協会も加盟。
日本スポーツ振興センタ―（JSC）

文部科学省の独立行政法人として新国立競技場、ナショナル・トレーニ
ングセンター、国立スポーツ科学センタ―を含むスポーツ施設の運営、スポーツ団体や優秀なスポーツ選手・指導者への資金支援。

プロ登録選手が関わりを持ちうる上位団体（２）
日本スポーツ仲裁機構（JSAA）
公益財団法人として、日本においてスポーツに関する紛争の解決を行う機関。日本テニス協会も加盟。

日本アンチ・ドーピング機構（JADA）
公益財団法人として、国際オリンピック委員会（IOC）や世界アンチ・ドーピング機構（WADA）、日本オリンピック委員会等のドーピング・コントロール機関と連携して、競技者の人権及び健康に配慮しながら、ドーピング検査や教育・啓蒙活動、情報管理・提供、調査・研究等を行い、国内のアンチ・ドーピング活動を推進している。日本テニス協会も加盟。

プロフェッショナル登録制度について（１）Professional の意味
プロフェッショナル（Professional）の本来の意味は「職業上の」、「専門の」で、特定分野で生計を立てていることをいいます。
つまり、個人の場合、仕事として収入を得る目的をもって特定分野で活動に従事していることです。報酬を得るには報酬を支払う人がいることが前提となります。

プロフェッショナル登録制度について（２）
プロ活動の報酬と所得税
スポーツ選手の場合、競技会でのプレーを通じて観客を楽しませあるいは感動を与えたり、好成績を収めて初めて賞金や賞品を得ることができます。
選手として成功し、知名度が上がれば、より多くの用具提供やスポンサーを得ることができるようになります。また、知名度に応じてメディアからの取材が増えたり、イベントにゲストとして招聘されることも多くなるでしょう。
個人でプロ活動を行う場合、収入とは労務・活動の対価として受け取る金銭・物品などを指します。プロスポーツ選手が結ぶ専属契約に支払われる契約金の報酬、競技会での賞金は、所得として所得税の対象となります。
※本人が直接契約金や賞金を受け取らず、マネジメント会社や所属団体を通じて収入を得ている場合等は、マネジメント会社との契約条件によります。
自分がどことどういう契約を交わしているか、必ず理解するようにしましょう。

プロフェッショナル登録制度について（３）プロ登録を必要とするケース
全日本テニス選手権大会、地域テニス選手権大会、JTT大会及び賞金付
きJ1大会、全日本選手権予選大会に出場する選手は日本テニス協会への選手登録が必要です。
さらに、日本国内において全日本テニス選手権をはじめ、賞金付きJTA公式トーナメントに出場して賞金を獲得したい選手、ウエアやバッグ等へのロゴ掲出によるスポンサー契約による収入を得たい選手は、日本テニス協会へのプロフェッショナル登録が必要となります。

プロフェッショナル登録制度について（４）
賞金を満額受け取るにはプロ登録が必要
一方、プロフェッショナル登録ではない一般登録選手の場合、賞金付き大会で勝ち進んだとしても、得られる金銭は賞金の名目ではなく経費となります。
具体的には、JTAが定める旅費経費の合計額（1日２万円以内×勝ち進んだ日数）を、到達したラウンドの賞金の金額を上限にして受け取ります。
すなわち、プロフェッショナル登録がない場合は、賞金と名の付く報酬を得ることはできず、仮に大きな大会で勝ち進んだとしても、受け取ることができるのは最大でも15～20万円程度の経費のみということになります。
逆に、プロフェッショナル登録をすることで出場できなくなる大会も存在します。例えば、賞金のないJTA公式トーナメント（一部を除く）や学生大会への出場資格は失われます。

プロフェッショナル登録制度について（５）プロフェッショナル選手登録・更新に関するルール改訂
日本テニス協会の規則改正により、平成29年4月からはプロフェッショナル登録には、次のルールが適用されることとなりました。
これから新規にプロ登録申請をされる皆さんは、特に２と３に留意してください。

1. eラーニング事前研修を履修しミニテストに合格しなければ、新規プロフェッショナル登録申請ができない。

2. 新たにプロフェッショナル登録を承認された者には、1年以内に「教育研修」の受講が義務付けられているが、この研修会の受講機会がこれまでの年1回に複数回提供されるようになる。

3. プロフェッショナル登録の年次更新に際して、eラーニングによる更新研修の履修が毎年義務化される。

スポーツインテグリティ（高潔性）とは（１）
スポーツ団体そしてスポーツ指導者もそれ相当の意識改革と対応が求められています。テニス界も例外ではありません。
日本のスポーツ界でも、スポーツ・インテグリティ（高潔性）という考え方が注目を集め、盛んに叫ばれるようになりました。

スポーツ・インテグリティとは、スポーツに携わる一員として、法令順守はもとより、スポーツが本来持っている「人々を幸福にし、社会を善い方向に導く力」の前提となる価値を守り、推進することを意味します。
ドーピング、八百長、違法賭博、暴力・ハラスメント、反社会勢力との接触、差別、不正経理等は、スポーツの持つその素晴らしい価値を脅かし損なうものです。
平昌オリンピックを前に他競技での暴力事件やドーピングが発覚しました。これに対しスポーツ庁は、平昌オリンピック開催前にスポーツ競技団体を集め、インテグリティの確保の重要性を改めて強調するとともに、各中央競技団体が担うべきインテグリティ確保に向けた責任を強く訴えました。

スポーツインテグリティ（高潔性）とは（２）
スポーツにおけるインテグリティ確保のために日本スポーツ界で共有されるべき認識とは:

1. スポーツに携わるあらゆる人・団体が、違法行為や反倫理的行為、アンフェアな行為を行った場合、問題となった競技のみならず、スポーツそのものの価値をも損なわせる危険性がある事実。

2. スポーツの価値を損ねる行為とは具体的に何か？
違法行為、ドーピング、薬物乱用、暴力・ハラスメント、八百長・試合の不正操作、違法賭博、差別、反社勢力との接触、未成年者の飲酒・喫煙、SNS炎上等スポーツインテグリティ（高潔性）（３）

損なわれてしまうスポーツの価値：

1. あらゆるスポーツが本質的に備えるポジティブなイメージに立脚した文化的価値

2. 愛好家に身体を動かす喜びを与え、人生に文化的な豊かさを与える価値

3. アスリートに「向上」というキャリア構築上の目標を与え、あるいは仕事の機会を与える価値

4. 観戦を通じファンのみならず広く国民に感動を与え、社会をも活性化する価値

5. チームスポーツとして、集団に組織能力を向上させる価値
6. 体力向上やスポーツマンシップや倫理観の養成等の教育的価値

コンプライアンス(1)

その意味すること「コンプライアンス」とは、法令・条例・職務規程等の明文化された規則を守るだけでなく、日常の社会生活において倫理を守り、公正・適切に行動することを意味します。
ルールや倫理は社会生活には欠かせません。ルールや倫理が守られるから社会のシステムが機能し、経済社会活動、家族生活、個人としての活動も可能となります。競技活動も社会の営みの一つです。
残念なことに、ここ数年、他競技の日本代表選手の違法賭博事件や国内外のトップアスリートによるドーピング発覚等、スポーツ選手の反倫理的行為に関する報道は後を絶たず、社会問題化しています。
こうした状況を真摯に受け止め、日本テニス協会では、2016年5月31日に「プロ登録テニス選手等の法令順守に関する理事会決議」を行い、この決議に基づき、本協会登録プロフェッショナル選手を対象に教育研修の充実を図るとともに、倫理規定の改正を行いました。

コンプライアンス(2)
改正倫理規程での禁止行為とは日本テニス協会の改正倫理規程は、プロフェッショナル登録選手に対しても以下の行為を反倫理的行為として禁止しています。

• 暴力・ハラスメント• 差別• 試合の不正操作• 薬物（大麻、麻薬、覚せい剤等）乱用• ドーピング• 反社会勢力と関係を持つこと• コード・オブ・コンダクト違反• スポーツの健全性及び高潔性を損ねるような社会規範に照らして不適切な行為

因みに、刑法185条は「賭博をした者は、50万円以下の罰金又は科料に処する。」と規定しています。また、日本国内から日本国外のオンラインカジノで賭けをした場合も賭博罪が成立すると考えられています。

倫理規程はこちらからご覧いただけます。

コンプライアンス(３)
処分手続規程での対応について
日本テニス協会では、倫理規程違反者に対しては、処分手続規程に基づいて手続きが開始されることとなります。倫理委員会の審査において違反が認められれば、戒告から資格の永久剥奪の処分が適用されることとなります。
新聞、テレビ、インターネット等で報じられる事態となったプロフェッショナル登録者については、裁判等における有罪が確定の有無に拘わらず、日本テニス協会の名誉・信用を害する恐れがある場合には、倫理委員会での審査の上、倫理規程（又は処分手続規程）に基づき、登録抹消となる場合もあり得ます。
日本テニス協会は日本スポーツ仲裁機構に加盟しています。従って、登録選手が処分決定に不服がある場合には、日本スポーツ仲裁機構に仲裁の申し立てを行う道が開かれています。

処分手続規程はこちらからご覧いただけます。

コンプライアンス(４)TIU（Tennis Integrity Unit）について
国際テニスの世界では、テニストーナメントにおけるギャンブル関連の腐敗防止を目的として、TIU（Tennis Integrity Unit）という広範な調査権を有した第三者機関が設置されています。
TIUテニス腐敗防止規則を制定違反行為に対しては、最高で以下の処分が規定されています。
(1) 25万ドルの罰金(2) 獲得した金額同額または違反行為により入手した金額と同額の没収(3) 参加国際団体が主催・開催するすべての競技からの永久追放

日本テニス協会は2017年9月に「違法行為・反倫理的行為再発防止策」を採択し、その中で、TIUテニス腐敗防止規則に関する日本語資料を作成することとしました。詳細はJTA公式ホームページ「インテグリ
ティ関連情報」をご参照ください。

試合におけるフェアプレイの推進（１）
その基本
フェアプレイはスポーツの基本です。

1. ルールを守る
2. 対戦相手を尊重する
3. 全力を尽くし正々堂々と戦う
体調、天候、人間関係など、その時々で変わるコンディション、試合の流れ、勝敗の行方といったストレスに耐えながら、日々戦い、努力し続けることは並大抵ではありません。
しかし、プロフェッショナル選手として、常に対戦相手を尊重し、試合を支える審判らに感謝しながら、正々堂々と全力を尽くして競技する態
度・精神は、後進の選手たちやテニスファンにとって、大きな感動と活力の源となるでしょう。

試合におけるフェアプレイの推進（２）あくしゅ、あいさつ、フェアプレイ
フェアプレイをより一層推進するため、日本テニス協会は、試合後だけでなく試合前にも、握手、挨拶をする運動を行っています。
あくしゅ、あいさつ、フェアプレイ啓蒙動画

https://youtu.be/5Usl3kiT3Iw

試合におけるフェアプレイの推進（３）セルフジャッジ５原則の推進
残念ながら、多くのテニス大会で採用されているセルフジャッジに関するトラブルが後を絶ちません。
プレーヤーだけでなく、保護者、指導者、そして大会主催者にも、正しいセルフジャッジの理解がまだまだ不足している状況です。
そこで本協会では「テニス競技でのセルフジャッジ５原則の順守とお願い」というタイトルのチラシを作成し、全国へ配布しています。
全国で配布したチラシ

アンチ･ドーピング（１）アンチ・ドーピングとは薬物などを用いて不正に競技能力を高めようとする行為を否定し、拒絶するのがアンチ ・ドーピングです。
スポーツ競技のグローバル化そして興業化の進展に伴い、国際スポーツ界としてのドーピングへの取り組みも強化されてきています。2016年1月からは世界アンチ・ドーピング機構の規程も強化されました。
当協会も、日本アンチ・ドーピング機構の一加盟団体として、2015年に「JTAアンチ・ドーピング基本方針」を採択、翌年には日本テニス協会関連規程の改正も行い、アンチ・ドーピング活動を推進しています。
この改正により、うっかりミスによるドーピングも処分の対象となりました。

アンチ･ドーピング（２）トップアスリートだけに限った話ではない
アンチ ・ドーピング活動は、「スポーツの本質的価値を守る」ためのスポーツ界全体による自発的活動です。
したがって、活動の対象者は世界レベルで戦うトップアスリートだけではありません。大会に出場する競技レベルのプレーヤー、レクリエーションレベルの愛好者、ジュニア選手、更には指導者を含む全ての競技関係者がその対象となります。
日本テニス協会では、プレーのレベル、プレーする立場、プレーする場所や身分に関係なく、プロフェッショナル登録選手を含めた全てのテニスプレーヤーがドーピング検査の対象となることを否定せず、また全員がアンチ ・ドーピング のルールを理解し、遵守することを求めています。
詳細は、JTA公式ホームページ「インテグリティ関連情報」をご参照ください。

プロ登録者としての心構え（１）
日本のスポーツ界を取り巻く環境の変化
日本のスポーツ界を取り巻く環境は大きく変化しています。環境変化とは次の4つが主なものです。

• 日本テニス協会を含む多くの中央競技団体が公益法人化し、その活動の公益性が一層重視されるようになりました。

• 次にスポーツ競技団体やスポーツ関係者による暴力問題、不正経理事件、違法賭博問題、ドーピング等の社会問題化により、スポーツ団体や選手を含むスポーツ関係者への社会の眼が一層厳しくなりました。

• 2020年オリンピック・パラリンピックの東京開催により、社会のスポーツへの関心と期待が高まってきています。

• 競技別国際連盟による加盟国中央競技団体や選手個人への統治強化の動きです。アンチ・ドーピング活動はその代表的なものです。

プロ登録者としての心構え（２）プロフェッショナルの責任と自覚
スポーツ選手の活動は社会構成員として、所属競技団体、所属チームやクラブ、出身地や学校そして指導者との関わりなしにはあり得ないのが実情です。
またトップアスリートには国民そして青少年の夢や希望そしてスポンサー企業の期待が託され、さらにはオリンピック強化選手には多額の公的助成がなされています。
そうした期待を裏切れば、一般社会人に比べはるかに大きな社会的制裁を受けることとなります。また、プロとして築いてきた価値を自ら放棄することと意味します。
したがって、プロフェッショナルを宣言したら、皆さん一人ひとりが子供たちの模範となる選手となり、競技以外の部分においても一貫して、プロフェッショナルとしての責任をしっかりと自覚して生活する必要があります。

プロ登録者としての心構え（３）プロフェッショナルとしての成功のために新規プロフェッショナル登録者は、これまで慣れ親しんだ場所から、テニスを職業とする一社会人として社会の大海原へ出ていくことになります。

人々は、プロプレーヤーを名乗るあなたに対し、高い競技力とスポーツマンらしい行動に加え、公の人として、テニスを生業とする個人事業主としての自覚を持ち、社会に受け入れられる身だしなみと立ち振る舞いで日々活動していくことを求めるでしょう。
またそうした期待に応えることで、あなたは競技力や見合った形でファンから愛され、子供たちの憧れの対象となるでしょう。また、スポンサーからの印象がよければ、協賛や支援も受けやすくなるでしょう。
その結果、用具提供や資金面での支援が得られ、プロフェッショナルとしてのあなたの活動の可能性も広がることとなるでしょう。

プロ登録者としての心構え（３）
身だしなみと立ち振る舞い

一般的に「身だしなみ」とは、身につけておくべき教養や趣味といった意味と、相手に不快感を与えない服装、場所や立場・地位にふさわしい服装といった意味があります。
スポーツ選手にとっての身だしなみとは、社会人としてまた個人事業主として求められる常識を身につけけることといえます。
それは多くの場合、高度に特化されたトレーニングの世界で養われた知識や経験、また、体育会というある意味では閉鎖された世界で身につけてきた常識が一般社会の常識と隔たりがみられる場合が多いからです。
また、多くの競技スポーツの中でも、とりわけテニスはグローバル性が高く、格式や品格が重視される競技として広く認められています。

リスクマネージメント（１）
その基本
プロ選手のリスクマネージメントの基本とは• 自分がさらされされているリスクが何かを把握し、自分の選手としての価値を守る術を身につけ、行動すること。

• そして、リスクに対する判断基準を持ち、最新のリスク情報を入手し、リスクに対する判断基準をアップデートすること。

選手がさらされているリスクとは

1. 自ら陥りやすい・犯しやすいリスク• ドーピング、暴力・ハラスメント、差別、違法賭博、未成年の飲酒と喫煙、交通事故、交友関係、SNS関連、不適切なメディア対応

2. 選手に忍び寄るリスク• 反社会的勢力らの接近、薬物、八百長の勧誘、金銭トラブル、美人局、訪問国・地域での治安・安全保障のリスク等

リスクマネージメント（２）心がけ• 今、自分に求められていること、明日の自分、1年後の自分、将来の自分がしたいことを知ること。

• そして、明日の自分、1年後の自分、将来の自分のために今、自分がしなければならないことを行動に移すこと。

• つまり、注目が集まった時に揚げ足を取られたり、邪魔をされたりせずに、選手・チームが競技だけに集中できる準備を今から始めること。

• 国際舞台で活動する場合には、外務省の「海外安全アプリ」により訪問国、訪問地域の危険情報への参照し安全対策を行うこと。

• 万が一の場合に、社会人として説明責任を果たせるようにすること。

リスクマネージメント（３）SNSの基本

1. ソーシャルメディアとSNS
ソーシャルメディアとは、個人と個人、個人と組織がインテーネット上で自由につながり、誰でも自由に簡単に世界に向けて情報を発信することができる媒体のこと。SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）とは、フェイスブック、ツイッター、ライン、イングラムなどソーシャルメディアを構成するサービスのこと。

2. ソーシャルメディアのある社会とは本人がソーシャルメディアを使っている、使っていないに関係なく、個人としての発言や行動がソーシャルメディアを通じて発信・共有・拡散し、明日の自分の価値を作られたり損ねられたりする社会。

3. ソーシャルメディアの利点と欠点自分の価値を上げるもするし下げもするメディア。利点としては、他人の力を借りることなく情報を発信することができること。他方、欠点としては、第三者に悪用されるリスクがあること。

リスクマネージメント（３）SNSに潜むリスク・炎上の仕組みを理解し身を守る

1. 有名人や有名人となる可能性がある個人が置かれている状況• アクセスをカネに変えようとする人たちが暗躍し、ソーシャルメディア上を漁って炎上のネタを探している。多くの場合、こうして収集された情報は、最も拡散しやすいと思われるタイミングを狙って「まとめサイト」等でアップされる。サイト側はアクセス量に応じた広告収入を得られる仕組み。

• この種の人は、個人がソーシャルメディアを使っていない場合、その個人の家族、友人、関係者のソーシャルメディアを狙い撃ちにし、個人の失敗やスキャンダルの種を探しまわる。「新人だから、有名じゃないから大丈夫」ではない。いつでも誰にでもある日突然爆発的に注目される可能性を持っており、注目され始めてからの対応（例えば、過去のデータの削除）では手遅れである。

2. ダメージの拡散と炎上• SNSリスクがトラブルなった場合、情報の拡散、炎上が発生し、その影響は自分だけに止まらず自分の家族や自分が所属しているチーム、学校、企業等にもダメージを与える事例が多く発生している。従って、選手は絶えず自分の後ろには学校や企業、チームというブランドがあることを認識する必要ある。

リスクマネージメント（4）ソーシャルメディア対策

1. 掲載内容と開示領域を慎重に決めること
2. 自分のソーシャルメディアの中で自分に関する情報履歴を点検

3. 自分のソーシャルメディアの中での他人に関する情報履歴の点検

4. 他者のソーシャルメディアの中で自分に関する情報を点検おわりに「人間力なくして競技力向上なし」
この様に、プロスポーツ選手や指導者には公の存在の自立した一人の人間として力強く生きていくための総合的な力として人間力が求められる時代となりました。
現に、日本オリンピック委員会（JOC）は、選手強化対策の一環として、「人間力なくして競技力向上なし」のスローガンのもと、競技力を向上させるだけでなく、素晴らしい人間力をもって多くの人から尊敬され、そのことを次の世代にしっかりつないでいく、という視点を持ってスポーツを捉えています。

これからプロを目指すみなさんにも、ぜひこのことを胸に刻み、今後の活動に邁進してください。ご健闘をお祈りしています。