昭和 57 年 9 月 1 日制定
昭和 60 年 7 月 1 日改定
昭和 61 年 5 月 24 日改定
平成 2 年 9 月 ２日改定
平成 10 年 4 月 1 日改定
平成 11 年 8 月 1 日改定
平成 20 年 4 月 1 日改定
平成 23 年 1 月 1 日改定
平成 26 年 1 月 1 日改定
平成 30 年 1 月 1 日改定
令和 2 年 4 月 1 日改定
令和 5 年 1 月 1 日改定
令和 5 年 4 月 1 日改定
令和 6 年 3 月 12 日改定

スタッド溶接技術検定試験実施規定

一般社団法人 スタッド協会〒108-0014 東京都港区芝 5-29-22
ライオンズマンション・フェリス三田 1003

1

目次

1.

総

則 ··························· 12.

技術資格 ··························· 23.

技術検定試験 ····················· 24.

基本級資格取得試験 ············ 45.

専門級資格取得試験 ············ 56.

更新試験 ··························· 67.

継続手続 ··························· 88.

試験内容 ··························· 89.

実技試験の実施方法 ············ 1110. 試験用機器 ························ 1211. 試験結果の判定 ·················· 13
12. 認定 ································· 13
13. 料金 ································· 14
14. 付則 ································· 14

2

1
1.1

目

総

則

的

本規定は、一般社団法人 スタッド協会（以下 スタッド協会）が実施する、スタッド溶接に従事する溶接技能者の技術検定試験の実施要領を定めたものである。

1.2

技術検定試験の実施
本技術検定試験は、スタッド協会のスタッド溶接技術検定委員会(以下 検定委員会)が実施する。

1.3

用語の定義
本規定内に使われる用語の定義は、下記のとおりとする。

（1）技

術

資

格

溶接技能者の技量を表わす資格で、基本級と専門級に大別され、それぞれ溶接作業範囲が決められている。

（2）技 術 証 明

書

溶接技能者の技量について、本規定の試験方法に従って試験した結果、試験に合格し検定委員会で資格が認定されたことの証明書。

（3）技 術 検 定 試 験

溶接の技量を確認し技術資格を認定するための試験で、基本級資格取得試験と専門級資格取得試験および更新試験に分けられる。

（4）基本級資格取得試験

基本級の資格を取得するために受ける試験。

（5）専門級資格取得試験

専門級の資格を取得するために受ける試験で、専門級(全姿勢)と専門級(太径)の 2 種類の試験がある。

（6）専門級資格の同時受験

専門級の資格を取得または更新するために 2 種類の試験を同時に受験すること。

（7）更

新

試

験

技術資格の規定の期間が終了する（6 年経過）以前に同資格を取り直す場合の試験。

（8）継

続

手

続

技術証明書の有効期限（3 年経過）が近づいた時、その有効期間を規定により延長するために行う手続き。

（9）検

定

委

員

検定委員会から選任された者で、技術検定試験に立ち合い学科試験、実技試験の合否の判定を行う。

（10）試

験

員

（11）試 験 補 助 者

技術委員会から選任された者で、技術検定試験を運営する。
技術検定試験を円滑に進めるために試験片の準備・片づけを行う者
で、1 名選定することができる。

（12）追

試

験

基本級資格取得試験において、実技試験の前に行う学科試験で不合格となった場合、6 ヶ月以内であれば一回に限り検定料金の追加負担なしに受験できる試験。

（13）再

試

験

実技試験において、外観試験、引張試験、曲げ試験で試験片が不合格となった場合に一回に限り再度行うことのできる試験。

（14）判

定

試験結果についてその合否などを決定すること。

（15）認

定

技量資格を付与することを承認すること。
1

(16) 定時

試

験試験期日、実施方法等を決め公募によって行う技術検定試験をいう。

(17) 臨時試

験

定時試験以外に行う技術検定試験をいい、検定委員会で協議の上、試験期日、実施方法を決定する。

(18) 資 格 の 失 効

技術証明書の資格の効力を失うこと。

2
2.1

技術資格

技術資格および作業範囲
溶接技能者の資格の種別および作業範囲は表－1 に示すとおりとする。
表－1 技術資格および作業範囲
級

資格の種別

作業範囲

基本級(下向)A級

スタッド軸径 22 ㎜以下の下向き溶接
スタッド軸径 16 ㎜以下の横向き溶接専門級(全姿勢)

B級

スタッド軸径 16 ㎜以下の上向き溶接
スタッド軸径 22 ㎜以下の下向き溶接専門級(太径)2.2

F級

スタッド軸径 25 ㎜以下の下向き溶接技術資格の有効期間
技術資格の有効期間は、資格が認定された月の翌月 1 日から 3 ヶ年とする。ただし、継続手続
で継続が認められた場合は 3 ヶ年延長することができる。
なお、専門級の同時受験に関し、すでに専門級の資格を有する者が、現有の専門級資格の有効
期限の 3 ヶ月以上前に、別の専門級資格との同時受験により更新試験に合格した場合、現有資格の有効期間は、新たに認定された月の翌月 1 日から 3 ヶ年とする(短縮される)。また、専門級の更新の同時受験の場合も同様の扱いとする。

3
3.1

技術検定試験

技術検定試験の種類
技術検定試験の種類は、次のように分類される。
①

基本級資格取得試験②

専門級資格取得試験

③

更新試験
2

3.2

継続手続(技術資格の延長手続き)
技術検定試験に合格してから 3 年後に技術資格を延長する場合は、継続手続によって 3 ヶ年延長することができる。

3.3

試験場所
技術検定試験は、原則、定時試験とする。ただし、必要に応じて、臨時試験とすることもできる。なお、臨時試験において、引張試験等のために試験片を輸送する場合は、検定委員が試験片にサインまたは刻印をするものとする。

3.4

技術検定試験の運営と立会・判定
技術検定試験は試験員が運営し、検定委員会から選出された検定委員が立会う。立会の検定委員
は学科試験(基本級資格取得試験のみ)と実技試験の結果により合否の判定を行い、検定委員会にその結果などを報告する。

3.5

講習会の受講更新試験の受験または継続手続をするためには、申請前 1 年以内にスタッド協会が開催する講習会を受講しなければならない。なお、専門級(全姿勢)と専門級(太径)の有資格者については、先に取得した専門級の資格の更新試験の受験または継続手続の申請前 1 年以内にスタッド協会が開催する講習会を受講しなければならない。後で取得した専門級の資格に対する講習会は、前記講習会で代替することができる。
また、基本級(下向)の有資格者が専門級資格取得試験を受験する場合、基本級資格の有効期限が6 ヶ月未満になったものは、受験の前に講習会を受講しておかなければならない。
その受講証明書を更新試験または継続手続の申請時に協会まで提出する。

3.6

講習会の実施規定① 講習会内容
講習会の内容は以下の 2 部構成により実施するものとし、検定委員会にて選任された担当委員が行う。
・スタッド溶接とそれに関わる設計・施工の知識や最近の話題
・スタッド溶接に関する溶接技術（施工不調例と対策など）や安全などの知識
なお、講習会当日、習熟度の確認を目的に筆記試験を実施する。
② 資格証の持参
講習会では不正な受講を防止するため、机上には必ず資格証を提示しておくこと。もし資格証を持参し忘れた場合は、他に身分を証明できるものを提示し、本人であることを照合する。
身分が証明できない場合は受講を認めない。
③ 受講の取り消し
遅刻、途中退出などの理由によって相当時間の受講ができなかった場合には、講習会を受講したと認めない。
④ 筆記試験
筆記試験において 100 点満点中 60 点以上を合格とする。
3

60 点未満の場合、補習を受講するものとする。
⑤ 不正と資格取り消し
不正な方法により講習会に受講したことが発覚した場合、すべての資格は有効期限に係わらず失効し、新たに資格を取得する場合はその日より 6 ヶ月間は受験できないものとする。なお、不正に協力したものがいれば、その都度検定委員会で審議して処置を決定する。

44.1

基本級資格取得試験

受験資格
基本級資格取得試験の受験資格は、3 ヶ月以上スタッド溶接の補助業務の経験がある 15 歳以上の者であること。

4.2

受験申請
受験の申請は受験日程の 3 ヶ月以上前にスタッド協会に行う。

4.3

試験前の教習基本級資格取得試験を受験する者は、試験前に安全確保や試験要領の周知のため教習を受けなければならない。
実技試験の教習では、試験項目である直打ち溶接の練習だけでなく、デッキ貫通溶接も経験し問題点などを理解する。

4.4

試験項目
試験は、学科試験(「8.1 学科試験」参照)と実技試験(「8.2 実技試験」参照)を行う。

4.5

学科試験

4.5.1 学科試験の実施
基本級資格取得試験を受験する者は、実技試験に先立ち学科試験を受けなければならない。
学科試験時間は 60 分とする。採点は、検定委員または検定委員の委託を受けた試験員が行う。
4.5.2 学科試験の判定
100 点満点中 70 点以上を合格とする(「8.1.3 学科試験の判定」参照)。

4.6

実技試験

4.6.1 実技試験の実施
学科試験に合格した者は実技試験を受けることができる。実技試験の実施方法は「9 実技試験の実施方法」による。
4.6.2 実技試験の判定
試験結果の判定は「8.2.1 判定基準」による。
44.7

合否の判定と不合格・失格の場合の対応「11 試験結果の判定」によって、学科試験と実技試験の両方に合格した者を基本級資格取得試験の合格者とする。ただし不合格または失格と判定された場合は次のように対応する。
4.7.1 不合格の場合(1) 学科試験不合格の場合の追試験
実技試験の前に行う学科試験で不合格の場合は、実技試験を受けることはできない。ただしこの場合、追試験として 6 ヶ月以内であれば一回に限り検定料金の追加負担なしに基本級資格取得
試験を受けることができる。
(2) 実技試験不合格の場合学科試験に合格しても、実技試験が不合格と判定された場合は合格者とはならない。不合格となって新たに基本級資格取得試験を受ける場合は、その日より 3 ヶ月間は受験できないものとする。なお１年未満の期間に受験した場合は、事前教習(実技)を受けることを前提に、１回に限り学科試験を免除できる。
4.7.2 失格の場合
不正な方法により、申請または受験したことが発覚した場合は失格と判定する。失格となった
場合は試験を無効としその日より 6 ヶ月間は受験できないものとする。なお、不正に協力した者がいれば、その都度検定委員会で審議して処置を決定する。

4.8

合格後の手続き
合格者は「12 認定」に示すように検定委員会の定例会議で資格が認定され、その証として技術証明書がスタッド協会から交付される。

55.1

専門級資格取得試験

受験資格
専門級資格取得試験の受験資格は、基本級(下向)資格取得後 1 ヶ年以上スタッド溶接業務の経験を有する者、または専門級(全姿勢)か専門級(太径)の資格を有する者であること。
ただし、基本級(下向)有資格者で基本級資格の有効期限が 6 ヶ月未満になったものは、受験の前に講習会を受講しておかなければならない。

5.2

受験申請
受験の申請は受験日程の 3 ヶ月以上前にスタッド協会に行う。

5.3

試験前の教習専門級(太径)資格取得試験を受験する場合は、スタッド軸径 25mm の太径スタッド溶接の留意点について実技試験前に実施する教習を受けなければならない。

5

5.4

試験項目
試験は、実技試験(「8.2 実技試験」参照)を行う。

5.5

実技試験

5.5.1 実技試験の実施
実技試験の実施方法は「9 実技試験の実施方法」による。
5.5.2 実技試験の判定
試験結果の判定は「8.2.5 判定基準」による。

5.6

合否の判定と不合格・失格の場合の対応「11 試験結果の判定」によって合格した者を専門級資格取得試験の合格者とする。2 種類の専門級資格取得試験を同時に受験する場合は、それぞれの資格取得試験に対して合否の判定を行う。専
門級資格取得試験と更新試験の同時受験の場合も同様に、それぞれの試験に対して合否の判定を行う。不合格または失格と判定された場合は次のように対応する。
5.6.1 不合格の場合不合格と判定された場合、資格は付与されない。なお、現有資格に関わる試験項目が不合格になった場合は、受験者の技術力を維持向上させる意味から、その試験項目について試験後に技術指導（教習）を行うものとする。専門級（太径）試験の場合はスタッド軸径 22mm の下向き溶接しについて教習する。具体的な方法については、試験員が検定委員に提案し、了承を得て行うものとする。
教習を受ければ、受験者の現有資格は有効期限まで有効とする。
5.6.2 基本級有資格者が専門級資格取得試験で不合格の場合の特例
基本級有資格者が専門級資格取得試験で不合格となった場合に、スタッド軸径が 22mm の下向き溶接試験に合格していれば、現有の基本級資格の有効期限が 3 ヶ月以内の場合に限り、基本級資格の更新試験の合格者と認める。専門級（太径）試験の場合はスタッド軸径 22mm の下向き溶接試験を追加して試験を行い、合格すれば基本級有資格者とする。
5.6.3 失格の場合
不正な方法により、申請または受験したことが発覚し失格と判定された場合は、すべての資格は有効期限に係わらず失効し、新たに資格を取得する場合はその日より 6 ヶ月間は受験できないものとする。なお、不正に協力した者がいれば、その都度検定委員会で審議して処置を決定する。

5.7

合格後の手続きと技術資格の有効期限
合格者は「12 認定」に示すように検定委員会の定例会議で資格が認定され、その証として技術証明書がスタッド協会から交付される。なお、技術証明書に記載される技術資格の有効期限は、新たに取得した資格に基づくものとする。

6

更新試験

6

6.1

受験資格
更新試験の受験資格は、基本級(下向)または専門級(全姿勢)、専門級(太径)の資格を有する者であ

ること。

6.2

受験申請
受験の申請は、資格の有効期限の 3 ヶ月前までにスタッド協会に行う。

6.3

講習会
更新試験を受験するためには、「3.5 講習会の受講」に示す講習会を受験申請前 1 年以内に受講しなければならない。

6.4

試験項目
試験は、実技試験(「8.2 実技試験」参照)を行う。

6.5

実技試験

6.5.1 実技試験の実施
実技試験の実施方法は「9 実技試験の実施方法」による。
6.5.2 実技試験の判定
試験結果の判定は「8.2.1(5) 判定基準」による。

6.6

合否の判定と不合格・失格の場合の対応「11 試験結果の判定」によって合格した者を更新試験の合格者とする。2 種類の専門級資格の更新試験を同時に受験する場合は、それぞれの更新試験に対して合否の判定を行う。新規の専門級資格取得試験と更新試験の同時受験の場合も同様に、それぞれの試験に対して合否の判定を行う。不合格または失格と判定された場合は次のように対応する。
6.6.1 不合格の場合不合格と判定された場合、資格は付与されない。なお、不合格になった試験項目については、受験者の技術力を維持向上させる意味から、試験後に技術指導（教習）を行うものとする。その具体的な方法については、試験員が検定委員に提案し、了承を得て行うものとする。教習を受ければ、受験者の現有資格は有効期限まで有効とする。
6.6.2 専門級有資格者が更新試験で不合格の場合の特例
専門級資格を有する者が更新試験で不合格となり、現有の専門級資格が全て失効する場合に、ス
タッド軸径が 22mm の下向き溶接試験に合格していれば、現有の専門級資格の有効期限が 3 ヶ月以内の場合に限り、基本級資格の更新試験の合格者と認める。専門級（太径）試験の場合はスタッド
軸径 22mm の下向き溶接試験を追加して試験を行い、合格すれば基本級有資格者とする。
6.6.3 失格の場合
不正な方法により、申請または受験したことが発覚し失格と判定された場合は、すべての資格は有効期限に係わらず失効し、新たに資格を取得する場合はその日より 6 ヶ月間は受験できないものとする。なお、不正に協力した者がいれば、その都度検定委員会で審議して処置を決定する。

7

6.7

合格後の手続き
合格者は「12 認定」に示すように検定委員会の定例会議で資格が認定され、その証として技術証明書がスタッド協会から交付される。

7
7.1

継続手続

資格
継続手続をするためには、基本級(下向)または専門級(全姿勢)、専門級(太径)の資格を有する者で

あること。

7.2

申請
継続の申請は、資格の有効期限の 3 ヶ月前までにスタッド協会に行う。

7.3

講習会
継続手続をするためには、「3.5 講習会の受講」に示す講習会を申請前 1 年以内に受講しなければ

ならない。

7.4

書類審査による判定
申請書類に記された過去 3 年間の実績記録から、継続してスタッド溶接作業に従事していることが確認された場合は資格を継続することができる。継続可否の判定および認定は検定委員会が行う。

7.5

不正申請の場合の対応
書類審査の結果、不正な申請が確認された場合は失格とし、資格は失効する。新たに資格を取得する場合は、失格と通知された日より 6 ヶ月間は受験できないものとする。

7.6

書類審査後の手続き
検定委員会で資格の継続が認定された場合は、技術証明書がスタッド協会から交付される。

8
8.1

試験内容

学科試験

8.1.1 学科試験の内容
学科試験は筆記試験とし、その内容は次の事項について行う。
① 鉄鋼に関する知識8

② 電気に関する知識③ スタッド溶接④ 溶接施工(施工・試験・検査・補正)⑤ 安全衛生8.1.2 学科試験の実施
試験時間は 60 分とする。採点は、検定委員または検定委員の委託を受けた試験員が行う。
8.1.3 学科試験の判定
100 点満点中 70 点以上を合格とする。

8.2

実技試験

8.2.1 実技試験の内容(1) 資格種別毎の試験片の種類と数量
実技試験の溶接姿勢、スタッドの呼び名(軸径)および試験片の数量は表－2 のとおりである。

表－2 実技試験
級

資格の種別

溶接姿勢

スタッドの呼び名(軸径)基本級(下向)

A級

下向き

22

横向き

16

下向き

22

下向き

25

専門級(全姿勢)
専門級(太径)B級
F級

試験種類および片数
引張試験および
曲げ試験
各５本

注) B 級、F 級同時受験の場合、軸径 25mm の下向き溶接姿勢に合格すれば、軸径 22mm の下向き溶接姿勢の試験は免除する。

8.2.2 試験に供するスタッド
試験に供するスタッドは、JIS B 1198 に規定されたものとする。
8.2.3 試験片形状・寸法9(単位：ｍｍ)
スタッドの呼び名(軸径)Wｔ呼び長さ(ℓ)

鋼

板

SN400
16・22

16 以上

150
80 以上

25

19 以上

SN490
SM400

150 以上

SM490
SS400

図－1 試験片形状・寸法8.2.4 試験方法
引張試験および曲げ試験方法の例を、図－2 および図－3 に示す。引張試験では、引張試験機
により加力し、試験片を破断させる。その際の加力速度は、加力開始から破断までの時間が概
ね 1～2 分程度になるように行う。曲げ試験では、スタッド頭部をハンマー打撃により試験片を
30 度まで曲げる。

図－2 引張試験方法の例

図－3 曲げ試験方法の例

8.2.5 判定基準
① 外観試験は全試験片のスタッド溶接部について行う。判定基準は表－3 による。

表－3 外観試験判定基準 注)
欠陥判定基準
カラーは全周にわたり包囲していること。カラーは高カラーの不整さ 1mm、幅 0.5mm 以上のものをいう。
スタッド軸部または母材にクラックがあってはなら

クラック(ひび割れ)ない。ただし、カラー表面のクラックは判定の対象と
はしない。
10

スタッド軸部または母材にするどい切欠き状のアン
ダカットおよび深さ 0.5mm 以上のアンダカットがあアンダカットってはならない。
仕上がり高さ呼び長さ(ℓ)±2mm 以内

傾き

5 度以内

注) 日本建築学会 JASS6 技術指針、JIS B 1198 解説および ISO 14555 を参考にした。

② 引張試験の結果、スタッド軸部で破断したスタッドを合格とする。
③ 曲げ試験の結果、スタッド軸部または溶接部に割れが発生していないスタッドを合格とする。ただし、カラーの割れおよびカラーと軸部との隙間は合否判定の対象としない。
④ 外観試験、引張試験、曲げ試験とも全数合格をもって実技試験合格とする。

99.1

実技試験の実施方法

実技試験前の準備① 試験員が受験者名簿を作成し、検定委員の承認を得る。
② 試験員は受験者に名札を付けさせる。
③ 検定委員は名簿と名札により、受験者の確認を行う。
④ 受験者の希望により、事前に実技練習を行うことができる。

9.2

試験片の作製①

試験場の溶接する場所には、検定委員、試験員を除き、受験者と試験補助者以外は入れない。

②

受験者は、名前を呼ばれたら溶接する場所に入る。それ以降、受験者は誰からもアドバイスを受けることはできない。

③

受験者は、溶接機、ガンの設定をしてから、溶接の出来映え確認や機器の微調整のために試し溶接をすることができる。

④

受験者は、試験片作製の準備が完了したら試験に入る旨を検定委員に宣言する。

⑤

その後、受験者は外観試験、引張試験および曲げ試験用の試験片の作製を開始する。

⑥

受験者は、不良溶接をしたと自ら判断した時は、受験者自身の申し出により検定委員の了解を得て溶接の打ち直しをすることができる。ただし、再溶接はスタッド軸径毎に最大 5 本までとする。

⑦

試験片作製中であっても、受験者自身の申し出により検定委員の了解を得て、スタッド軸径毎に最大 3 本までの試し溶接をすることができる。

⑧

受験者は、試験片作製が終了したら、その旨を検定委員に宣言し、溶接機、ガンを初期設定
に戻す。
11

⑨

実技試験中に停電、溶接機等の故障、その他不可抗力の事故が生じた場合、検定委員の判断において試験のやり直しをすることができる。

9.3

外観試験、引張試験および曲げ試験の実施①

外観試験は、検定委員または試験員が行う。

②

引張試験および曲げ試験は、外観試験で合格した試験片に対して行う。

③

引張試験における引張試験機操作は、試験員または試験員から委託された者が行う。

④

曲げ試験における打撃作業は、受験者が行うのを原則とする。なお、専門級(全姿勢)の横向
き溶接試験片については、溶接時に上側となった側が引張となるように打撃曲げ試験を行う。

9.4

実技試験の判定「8.2.5 判定基準」に示した基準に従って、検定委員が実技試験の合否を判定する。

9.5

再試験
外観試験で、不合格スタッドが 10 本中 3 本以内であれば、外観再試験を受けることができる。
10 本中 4 本が不合格であれば、その時点で実技試験は不合格とする。外観再試験では、不合格

スタッド 1 本につき 2 本の試験片を連続で作製する。(作製できる試験片は不合格スタッド 1 本につき 2 本までとする。この際，受験者自らの申し出による打直しは認められない。なお、外観再試験を行う前の試し溶接（条件確認）は許容される。) その全数が合格した場合に外観試験合格とする。(その後の引張および曲げ試験では外観再試験で作製した試験片の半数を含めて試
験用試験片とする。)
引張試験または曲げ試験において不合格スタッドが発生した場合は、それぞれ倍の試験片(10本)を作製して再試験を受けることができる。再試験用の試験片の作製は「9.2 試験片の作製」に準ずる。再試験用試験片に対しても外観試験を実施し、それに合格した場合に試験片を引張試験または曲げ試験に供する。その際の外観再試験に関する条件は前述と同様とする。再試験用試験片の全数が合格した場合に、実技試験合格とする。
再試験は試験当日に引き続き行う。ただし、臨時試験等で試験当日に再試験できない場合は、後日実施することができる。

9.6

試験の記録
試験の記録として、外観試験、引張試験、曲げ試験結果に加えて、受験者ごとに「溶接中」および「試験後(受験者と試験片)」の写真を残す。

10

試験用機器

実技試験に用いる溶接機器は、原則としてスタッド協会が準備したものとする。なお、引張試験
機は校正期間内であるものを使用する。

12

11

11.1

試験結果の判定

判定者

技術検定試験結果の合否判定は立会の検定委員が行う。

11.2

判定の種類

技術検定試験結果の判定は下記の 3 種とする。
(1) 合 格① 基本級資格取得試験では学科試験ならびに実技試験の判定基準を満たした場合。
② 更新試験または専門級資格取得試験では実技試験の判定基準を満たした場合。
③ 再試験において実技試験の判定基準を満たした場合。
(2) 不合格① 基本級資格取得試験では学科試験、実技試験のいずれか一方が判定基準を満たさない場合。
② 更新試験または専門級資格取得試験では実技試験が判定基準を満たさない場合。
(3) 失 格① 不正行為があった場合。
② 虚偽の申請をした場合。

12
12.1

認

定

認定の実施

基本級資格取得試験、専門級資格取得試験および更新試験の合格者の認定は、試験後の最も早い時期に行われる検定委員会において、立ち会った検定委員の試験結果(合否判定)の報告に基づき行う。
また、継続手続における継続の可否の判定および認定は、継続手続後の最も早い時期に行われる検定委員会において行う。

12.2

技術証明書の交付

検定委員会が資格を認定した者については、その証としてスタッド協会が技術証明書を交付する。
技術証明書の交付日は、検定委員会開催月の翌月 1 日付けとする。
13

13

料

金

検定試験および継続・更新手続きに必要な講習会受講料金は別表とする。

１4
14.1

付

則

手続きの遅延①

すでに資格を取得している者が、有効期限 3 ヶ月前までに更新試験の受験申請、または有効期限内に受験ができなかった場合、失効後 3 ヶ月以内に手続きを行えば、検定委員会の了承を経て受験することができる。

②

前項による試験に合格した場合の有効期間は、失効日から起算して 3 ヶ年とする。

③

継続手続についても同様の扱いとする。

14.2

技術検定試験の実施記録

学科試験の答案は 1 年間、技術検定試験記録は 6 年間スタッド協会で保存する。

14.3

技術証明書の再交付

何らかの理由で技術証明書の再交付を必要とする場合、または技術証明書の記載事項に変更がある場合は、スタッド協会に申請することで再交付を受けることができる。再交付に要する費用は「13料金 ③」による。

14.4

資格の失効

技術証明書の有効期間が過ぎているにもかかわらず、更新手続きまたは継続手続きを行わないま
ま 3 ヶ月経過した場合、資格は失効する。

14.5

資格の取り消し

次の各項に該当する場合は、検定委員会が資格を取り消すことがある。
①

著しい心身機能の障害が生じた場合。

②

作業上重大な過失があった場合。

③

その他、スタッド協会認定の溶接技能者として好ましくない行為を行った場合等。

14.6

外国人受験者向け技術検定試験
当該試験は、外国人受験者のうち日本語以外の言語での教習教材および学科試験を希望する受験者に適用する。通常の手続きに従って日本語で受験する外国人受験者の試験方法は、本規定による。

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（1）国内での技術検定試験（教習、講習会を日本語で聴講する場合）① 試験前の教習、実技試験、学科試験および講習会
試験前の教習は日本語で聴講し、教習で使用する教材および学科試験は、日本語以外の言語から選択することができる。実技試験は日本語で実施する。資格の有効期間の延長のための講習会は、日本語の教材を使用し日本語で聴講する。
講習会では習熟度の確認を行うため、3.6 講習会の実施規定に定めた筆記試験を実施する。
②

申請手続き
受験者は希望する日本語以外の言語の実施実績の有無を事前にスタッド協会に確認し、実施実績のある言語であれば希望する試験日程の 3 ヶ月前に申請するものとする。実績のない言語の場合、スタッド協会は当該言語の教材・学科試験の作成の要否を審議・決定する。新たな言語で教材および学科試験を作成する場合、1 年程度の準備期間を経て、試験を実施する。

③

その他
上記の定めの他、技術検定試験の受験資格や受験方法、資格、有効期間の延長などについては、本規定に準ずる。
日本語以外の言語での試験の運営・維持のため翻訳費および改訂時に関わる費用を加算した料金に関しては別に定める。

（2）国内での技術検定試験（教習、学科試験を日本語以外の言語で行う場合）① 試験前の教習、実技試験および学科試験
受験者は、試験前の教習および実技試験に通訳を帯同できるものとし、教習で使用する教材
および学科試験は日本語以外の言語から選択することができる。
この場合、講習会受講による資格の有効期間の延長は適用外とし、3 年間で失効する。引き続き、技術資格を得るためには、改めて技術検定試験を受験するものとし、有効期限内の受験も認めるものとする。
また、基本級資格を有する者が、専門級 B 級（全姿勢）受験を希望する場合には、基本級資格の有効期限内でかつ資格取得後継続して 1 ヶ年以上スタッド溶接業務の経験を有し、かつ学科試験合格のうえで実技試験を受験する。
なお、専門級 F 級（太径）は実施しない。
② 申請手続き
受験者は希望する日本語以外の言語の実施実績の有無を事前にスタッド協会に確認し、実施実績のある言語であれば希望する試験日程の 3 ヶ月前に申請するものとする。実績のない言語の場合、スタッド協会は当該言語の教材・学科試験の作成の要否を審議・決定する。新たな言語で教材および学科試験を作成する場合、1 年程度の準備期間を経て、試験を実施する。
③ 受験場所および受験人数
原則、定時試験と同じ会場で実施する。ただし、1 会場 1 言語とする。受験人数は原則、5 名以上とする。
④ その他
上記の定めの他、技術検定試験の受験資格や受験方法、資格などについては、本規定に準ずる。
日本語以外の言語での試験の運営・維持のため翻訳費および改訂時に関わる費用を加算した料金に関しては別に定める。
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（3）海外での技術検定試験
海外で行う技術検定試験の受験資格や受験方法、資格の付帯条件については、都度検定委員会で審議し決定する。なお、検定試験の申請手続きは、新規海外先の場合は 1 ヶ年以上、実施実績のある海外先の場合は、6 ヶ月以上の余裕をもって行うものとする。

14.7

委員長の先決権限

早急に決定・実施しなければならないスタッド溶接技術検定に関する事案が生じた場合、検定委
員会の開催を待たずに検定委員会委員長の判断で対応を決定・実施することができる。ただし、その結果は最も早く開催される検定委員会に報告し承認を得なければならない。

14.8

災害発生時における講習会および試験の対応について

当協会の検定試験および講習会について、台風・地震等の天災及び公共交通機関の遅延等により、止むを得ず検定・講習会実施の中止・遅延を事務局が判断した場合は、スタッド協会ホームページで告知するとともに速やかに申込責任者宛に連絡する。

本規定は令和 6 年 3 月 12 日より実施する。

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≪別表≫ 料金
検定試験および継続・更新手続きに必要な講習会受講料金は表－5～表―６の通りとする。
なお、日本語以外の教材および言語での受験の場合、試験の運営・維持のため翻訳費および改訂時の関わる費用を加算した料金とする。
また、自己都合による欠席の場合、返金はしない。
表－5 スタッド溶接技術検定料金
試験区分
受験形態
① 日本語教材および日本語学科試験②

日本語以外教材または日本語以外学科試験（単位：円）
更新

基本級

専門級

資格取得試験

資格取得試験

基本級

専門級

25,00036,00024,00036,00035,00046,000－－

注1.

専門級資格の同時受験の場合は、60,000 円とする。

注2.

付則「14.1 手続きの遅延」に定める手続き遅延の場合は 5,000 円追加とする。

注3.

技術証明書の再交付費用は 3,000 円とする。

注4.

臨時試験の場合、表―５の検定料金以外に別途下記の費用が発生する。
a)

交通費 実費精算b)

宿泊費 36,000 円/日 （3 人分）

c)

材料および治具運送費 受験者一人当たり 10,000 円（3 人分）

但し、運送費の実費が受験者総数×10,000 円を上回る場合は、実費請求とする。
d)

その他必要経費（会場費、試験機利用料、溶接機、発電機等）は別途協議(単位：円)

表－6 講習会受講料金
基本級

専門級

10,00010,000

注1.

継続手続き料金は 5,500 円とする。

注2.

専門級 B・F のいずれか一方もしくは BF 同時取得者が対象である。

注3.

「3.6.③受講の取り消し」による再受講の場合は、上記料金の他、新たに 5,000 円追加とする。不可抗力による場合は、都度検定委員会で審議する。

注4.

付則「14.1 手続きの遅延」に定める手続き遅延の場合は、5,000 円追加とする。

注5.

技術証明書の再交付費用は 3,000 円とする。

注6.

表―５の②は対象外とする。

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