マンスリー・レポート

アジア好利回りリート・ファンド【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

ファンド設定⽇︓2011年09⽉30⽇

⽇経新聞掲載名︓ア好リート

基準価額・純資産総額の推移（円・億円）
基準価額

基準価額・純資産総額

税引前分配⾦再投資基準価額

純資産総額

当⽉末

50,00040,000前⽉⽐

基準価額（円）

6,402

+35

純資産総額（百万円）

74,322-31■ 基準価額は10,000⼝当たりの⾦額です。

30,000

騰落率（税引前分配⾦再投資）（％）

20,000

基準⽇

10,0000
2011/09/29
4,000

2014/04/29

2016/11/29

2019/06/29

2022/01/29

2024/08/29

3,000
2,000
0

■ グラフは過去の実績を⽰したものであり将来の成果をお約束するものではありません。
■ 基準価額は信託報酬控除後です。信託報酬は後述の「ファンドの費⽤」をご覧ください。

資産構成⽐率（％）

分配⾦2024/07/31

1.2

３カ⽉

2024/05/31

2.2

６カ⽉

2024/02/29

5.0

１年

2023/08/31

9.1

３年

2021/08/31

15.2

設定来

2011/09/30

281.8■ ファンドの騰落率は税引前分配⾦を再投資した場合の数値です。
■ ファンド購⼊時には購⼊時⼿数料、換⾦時には税⾦等の費⽤がかかる場合があります。
■ 騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。

1,000

最近の分配実績（税引前）（円）

ファンド

１カ⽉

基準価額の変動要因（円）

期

決算⽇

当⽉末

前⽉⽐

インカム

キャピタル

第151期

2024/04/12

40

組⼊投資信託

98.7

+0.2

リート

+287

計

+71

+216

第152期

2024/05/13

40

マネー・ファンド

0.0

+0.0

為替

-202

－

－

第153期

2024/06/12

40

現⾦等

1.3

-0.2

分配⾦

-40

－

－

第154期

2024/07/12

40

合計

100.0

0.0

その他

-10

－

－

第155期

2024/08/13

40※ 組⼊投資信託の正式名称は「SMAM ア
ジア・リート・サブ・トラスト（JPY
Unhedged クラス）」です。
※ マネー・ファンドの正式名称は「マネー・マー
ケット・マザーファンド」です。

合計

+35

+71

+216

設定来累計

17,410※ 分配⾦は10,000⼝当たりの⾦額です。過去の実績を⽰したものであり、将来の分配をお約束するものではありません。

※ 基準価額の⽉間変動額を主な要因に分解したもので概算値です。

※ この資料の各グラフ・表に記載されている数値は、表⽰桁未満がある場合は四捨五⼊して表⽰しています。
※ この資料に記載されている構成⽐を⽰す⽐率は、注記がある場合を除き全てファンドの純資産総額を100％として計算した値です。

最終ページの「当資料のご利⽤にあたっての注意事項」を必ずご覧ください。
■設定・運⽤

16枚組の1枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

ファンド設定⽇︓2015年06⽉12⽇

⽇経新聞掲載名︓ア好リート年

基準価額・純資産総額の推移（円・億円）
基準価額

基準価額・純資産総額

税引前分配⾦再投資基準価額

純資産総額

当⽉末

18,00016,000前⽉⽐

基準価額（円）

16,129+197

純資産総額（百万円）

3,119

-57

■ 基準価額は10,000⼝当たりの⾦額です。
14,00012,000

騰落率（税引前分配⾦再投資）（％）
基準⽇

10,000

8,000

6,000
2015/06/11
60

2017/05/11

2019/04/11

2021/03/11

2023/02/11

ファンド

１カ⽉

2024/07/31

1.2

３カ⽉

2024/05/31

2.2

６カ⽉

2024/02/29

4.9

１年

2023/08/31

8.8

３年

2021/08/31

14.4

40

設定来

2015/06/12

61.3

20

■ ファンドの騰落率は税引前分配⾦を再投資した場合の数値です。
■ ファンド購⼊時には購⼊時⼿数料、換⾦時には税⾦等の費⽤がかかる場合があります。
■ 騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。

0■ グラフは過去の実績を⽰したものであり将来の成果をお約束するものではありません。
■ 基準価額は信託報酬控除後です。信託報酬は後述の「ファンドの費⽤」をご覧ください。

最近の分配実績（税引前）（円）

資産構成⽐率（％）

期

決算⽇

当⽉末

前⽉⽐

計

インカム

キャピタル

第5期

2019/09/12

0

組⼊投資信託

99.1

+0.5

リート

+724

+180

+544

第6期

2020/09/14

0

マネー・ファンド

0.0

+0.0

為替

-505

－

－

第7期

2021/09/13

0

現⾦等

0.9

-0.5

分配⾦

0

－

－

第8期

2022/09/12

0

合計

100.0

0.0

その他

-22

－

－

第9期

2023/09/12

0※ 組⼊投資信託の正式名称は「SMAM ア
ジア・リート・サブ・トラスト（JPY
Unhedged クラス）」です。
※ マネー・ファンドの正式名称は「マネー・マー
ケット・マザーファンド」です。

合計

+197

+180

+544

設定来累計

分配⾦

基準価額の変動要因（円）0※ 分配⾦は10,000⼝当たりの⾦額です。過去の実績を⽰したものであり、将来の分配をお約束するものではありません。

※ 基準価額の⽉間変動額を主な要因に分解したもので概算値です。

最終ページの「当資料のご利⽤にあたっての注意事項」を必ずご覧ください。
■設定・運⽤

16枚組の2枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

市場動向
S&Pシンガポールリートインデックス

円/シンガポールドル（円）

740

122.5

720

120.0
117.5

700

115.0

680

112.5

660

110.0

640

107.5
105.0

620

2024/02/29

2024/04/30

2024/06/30

当⽉騰落率︓6.3%

当⽉末︓111.7

前⽉末︓112.5

騰落率︓-0.7%

S&P香港リートインデックス

円/香港ドル（円）

575

21.0

550

20.5

525

20.0

500

19.5

475

19.0

450

18.5

2024/02/29

2024/04/30

2024/06/30

2024/08/31

425
2024/02/29

2024/08/31

18.0
2024/04/30

2024/06/30

2024/08/31

2024/02/29

当⽉騰落率︓12.1%

当⽉末︓18.72024/04/30

2024/06/30

前⽉末︓19.3

騰落率︓-3.1%

S&Pオーストラリアリートインデックス

円/オーストラリアドル（円）

1,300

115

1,250

110

2024/08/31

105

1,200

100
1,150

95

1,100

90

1,050
2024/02/29

85
2024/04/30

2024/06/30

2024/08/31

当⽉騰落率︓0.6%2024/02/29

当⽉末︓98.82024/04/30

2024/06/30

前⽉末︓98.3

騰落率︓0.6%2024/08/31※ S&P社等のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成。インデックス等は注記がある場合を除き、原則として現地通貨ベースで表⽰しています。
※ 為替レートはWMRのスポットレートです。
※ 作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等をお約束するものではありません。

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■設定・運⽤

16枚組の3枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇※ このページは組⼊投資信託をシェアクラスとして含む「SMAM アジア・リート・サブ・トラスト」の情報を記載しています。

資産構成⽐率（％）

組⼊上位10カ国・地域（％）
当⽉末

前⽉⽐

リート

97.0

+0.2

現⾦等

3.0

-0.2

合計

100.0

0.0

ポートフォリオ特性値（％）
当⽉末

前⽉⽐

5.1

-0.2

配当利回り

※ 各組⼊銘柄の数値を加重平均した値です。
※ 配当利回りは予想配当利回りです。
※ Bloombergのデータを基に三井住友DSアセット
マネジメント作成。
※ 上記は将来の運⽤成果をお約束するものではありません。

セクター構成⽐率（％）

0

20

当⽉末

前⽉⽐

1 シンガポール

50.3

+1.4

2 オーストラリア

33.7

-1.4

3 インド

4.8

-0.4

4.8

4 香港

4.2

+0.3

4.2

40

60
50.3

33.7

5 タイ

1.9

+0.2

1.9

6 マレーシア

1.2

+0.0

1.2

7 ニュージーランド

1.0

+0.0

1.0

※ リートの上場市場国に基づいています。

組⼊上位10通貨（％）
当⽉末

前⽉⽐

小売

27.3

-0.7

産業⽤施設

21.6

複合

0

20

当⽉末

前⽉⽐

1 シンガポールドル

44.3

+1.4

-0.4

2 オーストラリアドル

34.1

-1.1

19.4

+1.6

3 アメリカドル

6.4

-0.3

データセンター

9.3+0.8

4 インド ルピー

4.8

-0.4

4.8

オフィス

8.6

-1.1

5 香港ドル

4.3

+0.1

4.3

住宅

5.6

+0.0

6 タイ バーツ

1.9

+0.2

1.9

特殊⽤途

3.6

+0.0

7 マレーシア リンギット

1.2

+0.0

1.2

ヘルスケア

1.6

-0.0

※ S&P REIT指数に基づく分類です。

40

60
44.3

34.1
6.4

※ 現⾦等を含めた外貨建て資産の⽐率です。

組⼊上位10銘柄（％）（組⼊銘柄数 36）

地域構成⽐率（％）

銘柄

当⽉末

前⽉⽐

国・地域

セクター

⽐率

配当
利回り

アジア

62.3

+1.6

1 グッドマン・グループ

オーストラリア

産業⽤施設

8.3

0.9

オセアニア

34.7

-1.4

2 キャピタランド・インテグレーテッド・コマーシャル・トラスト

シンガポール

小売

8.0

5.1

その他

0.0

0.0

3 キャピタランド・アセンダス・リート

シンガポール

複合

6.7

5.2

4 デジタル・コア・リート・マネジメント

シンガポール

データセンター

6.3

6.0

5 メープルツリー・ロジスティクス・トラスト

シンガポール

産業⽤施設

5.6

6.5

6 センター・グループ

オーストラリア

小売

5.1

5.1

7 ストックランド

オーストラリア

住宅

4.9

5.0

8 リンク・リート

香港

小売

4.2

7.1

9 メープルツリー・インダストリアル・トラスト

シンガポール

産業⽤施設

3.5

5.6

10 フレイザーズ・センターポイント・トラスト

シンガポール

小売

3.1

5.1

※ このページに記載されている構成⽐を⽰す⽐率は、注記がある場合を除き全て「SMAM アジア・リート・サブ・トラスト」の純資産総額を100％として計算した値です。

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■設定・運⽤

16枚組の4枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

ファンドマネージャーコメント＜市場動向＞
8月のアジア・オセアニアリート市場は、日本・シンガポール・香港・オーストラリアのすべての市場が上昇しました。
シンガポールリート市場は、米国において7月FOMC（米連邦公開市場委員会）の議事録やパウエルFRB（米連
邦準備制度理事会）議⻑の発⾔等から9月利下げ開始の確度が⾼まったことを好感して⼤きく上昇しました。
香港リート市場は、米国での利下げ期待の⾼まりを受けて、⾦融政策で連動する香港の⻑期⾦利も低下する⾒通
しが⾼まったことを好感して⼒強く上昇しました。
オーストラリアリート市場では、米国での利下げ期待の⾼まりが波及し、オーストラリアにおいても⾦利の先⾏き不透明感が後退したことが好感され、利下げの恩恵が期待されるリートを中⼼に上昇しました。
＜運用経過＞
8月の運用（当ファンドが主要投資対象とするサブトラストにおけるリート運用の部分）は、バリュエーション（投資価値評価）上の魅⼒度、決算内容や業績⾒通しに応じて投資配分⽐率の調整を実施しました。
＜市場⾒通し＞アジア・オセアニアリート市場は、ファンダメンタルズに基づいた評価に加えて、各地域の景気動向や⾦融政策を⾒据えた投資を⾏っていきます。また、中東情勢の緊迫化など地政学リスクの⾼まりに留意します。
シンガポールリート市場は、米国での利下げが好感されるとみます。
市場動向でも述べた通り、米国では9月の利下げ開始が確実視されており、シンガポールにおいても米国に追随する形での⾦利の低下が⾒込まれている点はポジティブです。中期的にはシンガポール国内の景気が底堅く推移する中、米国における利下げ進展が後押しとなり、増資を伴った外部成⻑が活性化することがドライバーとなるとみています。
香港リート市場は、米国での利下げが好感されるとみます。
香港では、中国での景気減速懸念や⾦利の⾼⽌まりなどを背景にこれまで⼤きく割安⽔準にありましたが、⾦融政策で連動する米国で今後利下げ⽅向にあることから、割安修正期待が⾼まっています。⼀⽅で、⼈⺠元安等を背景とした香港域内からの消費流出傾向など、構造的な消費軟化が継続している点には留意します。

※ 作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等をお約束するものではありません。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

ファンドマネージャーコメント
オーストラリアリート市場は、米国での利下げが好感されるとみます。
オーストラリアにおいても米国に追随しての利下げが予想されることから、同市場は中期的に上昇圧⼒が⾼まる展開を想定します。ただし、オーストラリア国内の経済指標次第ではRBA（オーストラリア準備銀⾏）による利下げ時期の後ずれが意識されることに留意します。
（ESGトピック）
当月はシンガポールリートのE（環境）に関するニュースをご紹介します。
リートを含む各企業において、脱炭素への取組みはもはや当然のものとなりつつあり、現在はその実効性が問われる段階にあります。科学的な基準で環境への取組みを評価する枠組みとして近年世界的に広がっているのが、
SBTi（Science Based Targets initiative）です。今年、シンガポールリートで初めて、GHG削減に対する⻑期
目標のSBTi認定を、商業施設リートのフレイザーズ・センターポイント・トラスト（以下FCT）と、物流施設等を保有するフレイザーズ・ロジスティクス＆コマーシャル・トラスト（以下FLT）の2社が取得しました。FCTとFLTの2社は2050年までのネットゼロ（温室効果ガスの正味排出量をゼロにすること）を目標に掲げています。
目標に向けた取組みや進捗の開示状況等を評価して当社独自のESG評価においても⾼く評価してきましたが、今回のSBTi認定の取得は業界をリードする2社の取組みを裏付けるものとなりました。
なおJリートではScope1・2【※】を削減対象とした中小企業版のSBTi認定はすでに取得が進んでいます。しかしFCTやFLTが取得した、削減対象にScope3【※】を含む通常版のSBTi認定を取得したリートはまだなく、今後Jリートにおいてもより野⼼的なESGへの取組みや目標設定が期待されます。
【※】SCOPE1・2・3とは、温室効果ガス排出量の測定においてサプライチェーン（供給網）のどこで発⽣したかによって分別する仕組み。
SCOPE1︓事業者自らによる温室効果ガスの直接排出。
SCOPE2︓他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出。
SCOPE3︓SCOPE1,2以外の間接排出（事業者の活動に関連する他社の排出）。
＜今後の運用⽅針＞
上記⾒通しに基づき、今後もファンドの基本コンセプトである、「収益の成⻑性に加え、配当利回りなどのバ
リュエーション（投資価値評価）に着目した運用」を⾏います。外部環境にも留意しながら、引き続き個別銘柄※ 作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等をお約束するものではありません。

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■設定・運⽤

16枚組の6枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

ファンドマネージャーコメント
選択を重視し、ファンドを特徴づける魅⼒的な銘柄群に投資する⽅針です。
また、我々はアジア・オセアニアリートにおいてESGリサーチを⾏っています。ESGリサーチを活用したリートとの対話を通じて、リートの企業価値の向上を図り、ひいてはファンドのパフォーマンスの改善、リート市場のサステナビリティ（持続可能性）向上を推し進めていく所存です。

※ 作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等をお約束するものではありません。

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16枚組の7枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

ファンドの特色※ 各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
アジア好利回りリート・ファンド
︓（毎⽉決算型）
アジア好利回りリート・ファンド（年1回決算型） ︓（年1回決算型）
1. 主として、⽇本を除くアジア各国・地域（オセアニアを含みます。）の取引所に上場している不動産投資信託（リート）を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中⻑期的な成⻑を目指します。
※リートとは不動産投資信託のことで、英語のReal Estate Investment Trustの頭⽂字をつなげて「REIT（リート）」と呼ばれています。多くの投資者から資⾦を集めて不動産に投資し、主にその賃料を基にした利益に応じて配当⾦を⽀払うしくみの商品です。
2. 外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを⾏いません。
3. （毎⽉決算型）は毎⽉決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配を⾏います。
（年1回決算型）は年1回決算を⾏い、分配⾦額を決定します。
●（毎⽉決算型）︓原則として毎⽉12⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）を決算⽇とします。
●（年1回決算型）︓原則として毎年9⽉12⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）を決算⽇とします。
●分配⾦額は、委託会社が分配⽅針に基づき、基準価額⽔準、市況動向等を考慮し決定します。ただし、委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあるため、将来の分配⾦の⽀払いおよびその⾦額について保証するものではありません。
※販売会社によってはいずれか一⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
※ 資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。
投資リスク
基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運⽤の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯⾦と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
●当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
■ 不動産投資信託（リート）に関するリスク【リートの価格の下落は、基準価額の下落要因です】
リートの価格は、不動産市況や⾦利・景気動向、関連法制度の変更等の影響を受け変動します。また、リートに組み⼊れられている個々の不動産等の市場価値や賃貸収⼊、個々のリートの事業活動や財務状況等によっても価格が変動します。これらにより、ファンドが組み⼊れているリートの価格が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
■ 信⽤リスク【債務不履⾏の発生等は、基準価額の下落要因です】
ファンドが投資している有価証券や⾦融商品において債務不履⾏が発生あるいは懸念される場合、またはその発⾏体が経営不安や倒産等に陥った場合には、当該有価証券や⾦融商品の価格が下がったり、投資資⾦を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

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■設定・運⽤

16枚組の8枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

投資リスク■ 為替変動リスク【円⾼は基準価額の下落要因です】
外貨建資産への投資は為替変動の影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落する（円⾼となる）場合、円ベースでの評価額が下落し、基準価額が下落することがあります。
■ カントリーリスク【投資国の政治・経済等の不安定化は、基準価額の下落要因です】
海外に投資を⾏う場合には、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化、取引規制や税制の変更等によって投資した資⾦の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券等の価格が⼤きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
特に投資先が新興国の場合、その証券市場は先進国の証券市場に⽐べ、より運⽤上の制約が⼤きいことが想定されます。また、先進国に⽐べ、一般に市場規模が小さいため、有価証券の需給変動の影響を受けやすく、価格形成が偏ったり、変動性が⼤きくなる傾向が考えられます。
■ 流動性リスク【市場規模の縮小・取引量の低下により、不利な条件での取引を余儀なくされることは、基準価額の下落要因です】
有価証券等を⼤量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等に、⼗分な数量の売買ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
その他の留意点● ファンドは、⼤量の解約が発生し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換⾦申込みの受付けが中⽌となる可能性、既に受け付けた換⾦申込みが取り消しとなる可能性、換⾦代⾦のお⽀払いが遅延する可能性等があります。

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■設定・運⽤

16枚組の9枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

分配⾦に関する留意事項■分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、ファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。

■分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と⽐べて下落することになります。
また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

(注) 分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積⽴⾦および④収益調整⾦です。
分配⾦は、分配⽅針に基づき、分配対象額から⽀払われます。

※ 上記はイメージであり、実際の分配⾦額や基準価額を⽰唆するものではありませんのでご留意ください。

■投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運用状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

普通分配⾦︓個別元本（投資者のファンド購⼊価額）を上回る部分からの分配⾦です。
元本払戻⾦（特別分配⾦）︓個別元本を下回る部分からの分配⾦です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻⾦（特別分配⾦）の額だけ減少します。

最終ページの「当資料のご利⽤にあたっての注意事項」を必ずご覧ください。
■設定・運⽤

16枚組の10枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

お申込みメモ
購⼊単位
お申込みの販売会社にお問い合わせください。
購⼊価額
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
購⼊代⾦
販売会社の定める期⽇までにお⽀払いください。
換⾦単位お申込みの販売会社にお問い合わせください。
換⾦価額
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
換⾦代⾦
原則として、換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇目からお⽀払いします。
信託期間（毎⽉決算型） 2035年9⽉12⽇まで（2011年9⽉30⽇設定）（年1回決算型）無期限（2015年6⽉12⽇設定）
決算⽇（毎⽉決算型） 毎⽉12⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）（年1回決算型）毎年9⽉12⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）
収益分配（毎⽉決算型） 決算⽇に、分配⽅針に基づき分配を⾏います。（委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。）（年1回決算型）決算⽇に、分配⽅針に基づき分配⾦額を決定します。（委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。）
分配⾦受取りコース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、決算⽇から起算して5営業⽇目までにお⽀払いいたします。
分配⾦⾃動再投資コース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、無⼿数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか一⽅のみの取扱いとなる場合があります。
課税関係●課税上は株式投資信託として取り扱われます。
●公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に限りNISA（少額投資非課税制度）の適⽤対象となります。
●（年1回決算型）は、NISAの「成⻑投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
●（毎⽉決算型）は、NISAの対象ではありません。
●配当控除および益⾦不算⼊制度の適⽤はありません。
お申込不可⽇以下のいずれかに当たる場合には、購⼊・換⾦のお申込みを受け付けません。
●シンガポールの取引所の休業⽇●香港の取引所の休業⽇●オーストラリアの取引所の休業⽇●シンガポールの銀⾏の休業⽇●香港の銀⾏の休業⽇●メルボルンの銀⾏の休業⽇●ニューヨークの銀⾏の休業⽇
スイッチング販売会社によっては、（毎⽉決算型）および（年1回決算型）の間でスイッチングを取り扱う場合があります。また、販売会社によってはいずれ
か一⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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■設定・運⽤

16枚組の11枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤○ 購⼊時⼿数料
購⼊価額に3.85％（税抜き3.50％）を上限として、販売会社毎に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わ
せください。
○ 信託財産留保額
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に0.30％を乗じた額です。
投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤○ 運⽤管理費⽤（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1.133％（税抜き1.03％）の率を乗じた額です。
※投資対象とする投資信託の運⽤管理費⽤を含めた場合、年1.833％（税抜き1.73％）程度となります。ただし、投資対象とする投資信託の運⽤管理費⽤は、料率が把握できる費⽤の合計であり、上記以外の費⽤がかかる場合があります。また、年間最低報酬額
や取引ごとにかかる費⽤等が定められている場合があるため、純資産総額の規模や取引頻度等によっては、上記の料率を上回る場合があります。
上記の料率は、2024年3⽉末現在で知り得る情報に基づくものであり、今後、変更される場合があります。
○ その他の費⽤・⼿数料
以下のその他の費⽤・⼿数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法人等に⽀払われるファンドの監査費⽤●有価証券の売買時に発生する売買委託⼿数料●資産を外国で保管する場合の費⽤
等※上記の費⽤等については、運⽤状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を⽰すことができません。
※ 上記の⼿数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。
税⾦分配時
所得税及び地⽅税 配当所得として課税 普通分配⾦に対して20.315％
換⾦（解約）及び償還時
所得税及び地⽅税 譲渡所得として課税 換⾦（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税⽅法等により異なる場合があります。法人の場合は上記とは異なります。
※ 外国税額控除の適⽤となった場合には、分配時の税⾦が上記と異なる場合があります。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税⾦の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
※ 少額投資非課税制度「愛称︓NISA（ニーサ）」をご利⽤の場合
少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」は、少額上場株式等に関する非課税制度であり、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購⼊した公募株式投資信託等から生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。
ご利⽤になれるのは、販売会社で非課税⼝座を開設し、税法上の要件を満たした公募株式投資信託等を購⼊するなど、一定の条件に該当する⽅が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

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16枚組の12枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

委託会社・その他の関係法人等
委託会社
ファンドの運⽤の指図等を⾏います。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会
︓ 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人⽇本投資顧問業協会、一般社団法人第⼆種⾦融商品取引業協会
ホームページ ︓ https://www.smd-am.co.jp
コールセンター ︓ 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時〜午後5時（⼟、⽇、祝・休⽇を除く）
受託会社
ファンドの財産の保管および管理等を⾏います。
三菱ＵＦＪ信託銀⾏株式会社
販売会社
ファンドの募集の取扱い及び解約お申込の受付等を⾏います。

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16枚組の13枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

販売会社

販売会社名

登録番号

⽇
本
証
券
業
協
会

一
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
人
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本 一
投 般
資 社
顧 団
問 法
業 人
協
会

○

○

アイザワ証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第3283号○

あかつき証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第67号○

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第61号○

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第2251号

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第44号

岡三証券株式会社

⾦
融 一
先 般
物 社
取 団
引 法
業 人
協
会

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

※1

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第53号

○

○

○

○

岡三にいがた証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第169号

○

※1 ※3

九州ＦＧ証券株式会社

⾦融商品取引業者 九州財務局⻑（⾦商）第18号

○

※2 ※1

京銀証券株式会社

⾦融商品取引業者 近畿財務局⻑（⾦商）第392号○※1

きらぼしライフデザイン証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第3198号○※1

ぐんぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第2938号○※1

Ｊトラストグローバル証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第35号○

株式会社証券ジャパン

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第170号○○

スターツ証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第99号○○

⼤熊本証券株式会社

⾦融商品取引業者 九州財務局⻑（⾦商）第1号○

第四北越証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第128号○

⼤和証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第108号○

中銀証券株式会社

⾦融商品取引業者 中国財務局⻑（⾦商）第6号○

頭川証券株式会社

⾦融商品取引業者 北陸財務局⻑（⾦商）第8号○

東海東京証券株式会社

⾦融商品取引業者 東海財務局⻑（⾦商）第140号○○

東洋証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第121号○○

内藤証券株式会社

⾦融商品取引業者 近畿財務局⻑（⾦商）第24号○○

南都まほろば証券株式会社

⾦融商品取引業者 近畿財務局⻑（⾦商）第25号○

⻄⽇本シティＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者 福岡財務⽀局⻑（⾦商）第75号○

⽇産証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第131号○○

野村證券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第142号○○

播陽証券株式会社

⾦融商品取引業者 近畿財務局⻑（⾦商）第29号○

ＰＷＭ⽇本証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第50号○

百五証券株式会社

⾦融商品取引業者 東海財務局⻑（⾦商）第134号○

フィデリティ証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第152号○

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第164号○

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第165号○

三木証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第172号

○

○
※2

※1
※1
※1
○

○

○

※1
※1
※1

○

○
※1
※1
○

○

※1

○

○
※1
○
○
○

○

○
※1

備考欄について※1︓「アジア好利回りリート・ファンド」のみのお取扱いとなります。※2︓ネット専⽤※3︓新規の募集はお取り扱いしておりません。

最終ページの「当資料のご利⽤にあたっての注意事項」を必ずご覧ください。
■設定・運⽤

16枚組の14枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

販売会社

販売会社名

登録番号

⽇
本
証
券
業
協
会

一
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
人
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本 一
投 般
資 社
顧 団
問 法
業 人
協
会

⾦
融 一
先 般
物 社
取 団
引 法
業 人
協
会

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

⽔⼾証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第181号○

明和證券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第185号○

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第199号○

株式会社愛知銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社あおぞら銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第8号○

株式会社イオン銀⾏（仲介）

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第633号○

株式会社池⽥泉州銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第6号

○

○

※1

株式会社ＳＢＩ新生銀⾏（ＳＢＩ証券仲介） 登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号

○

○

※5 ※6

株式会社ＳＢＩ新生銀⾏（マネックス証券仲介） 登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号○○

株式会社⿅児島銀⾏

登録⾦融機関

九州財務局⻑（登⾦）第2号○

株式会社関⻄みらい銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第7号○

株式会社北⽇本銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第14号○

株式会社紀陽銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第8号○

株式会社京都銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第10号

○

○

※1

株式会社京都銀⾏（仲介）

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第10号

○

○

※1 ※7

株式会社きらぼし銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第53号

○

○

※1

株式会社群⾺銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第46号○○

株式会社京葉銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第56号

○

※1
※1

株式会社⾼知銀⾏

登録⾦融機関

四国財務局⻑（登⾦）第8号○

株式会社三⼗三銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第16号○

株式会社⼗六銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第7号

○

○
○

○

○
※1
※1
○
※4

※5 ※4
※1

○

※1
※1
※1

※1

※3 ※1
○

株式会社常陽銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第45号○

ソニー銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第578号○

株式会社⼤光銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第61号○

株式会社第四北越銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第47号○

株式会社但⾺銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第14号○

株式会社千葉興業銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第40号○※1

株式会社中京銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第17号○※1

株式会社筑波銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第44号○※1

株式会社東和銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第60号○※1

株式会社⿃取銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第3号

○

○

○

※1

○

※1

○

備考欄について※1︓「アジア好利回りリート・ファンド」のみのお取扱いとなります。※3︓新規の募集はお取り扱いしておりません。※4︓委託⾦融商品取引業者 マネックス証券
株式会社※5︓「アジア好利回りリート・ファンド（年1回決算型）」のみネット専⽤※6︓委託⾦融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券※7︓委託⾦融商品取引業者 京銀証券株式会社

最終ページの「当資料のご利⽤にあたっての注意事項」を必ずご覧ください。
■設定・運⽤

16枚組の15枚目です。

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アジア好利回りリート・ファンド ／ アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）【投信協会商品分類】 追加型投信／海外／不動産投信

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

販売会社

販売会社名

登録番号

⽇
本
証
券
業
協
会

一
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
人
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本 一
投 般
資 社
顧 団
問 法
業 人
協
会

⾦
融 一
先 般
物 社
取 団
引 法
業 人
協
会

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

株式会社トマト銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第11号○※1

株式会社富⼭銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第1号○※1

株式会社富⼭第一銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第7号

○

※1 ※2

株式会社南都銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第15号

○

※1
※1

株式会社東⽇本銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第52号○

株式会社福岡中央銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第14号○

ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第624号

○

※1
○

株式会社北都銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第10号○

株式会社三井住友銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第54号○

株式会社みなと銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第22号○

株式会社武蔵野銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第38号○※1

株式会社ＵＩ銀⾏（仲介）

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第673号○※2 ※1 ※8

○

○
○

※1

備考欄について※1︓「アジア好利回りリート・ファンド」のみのお取扱いとなります。※2︓ネット専⽤※8︓委託⾦融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社

当資料のご利⽤にあたっての注意事項● 当資料は、三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
● 当資料の内容は作成基準⽇現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来に関し述べられた運⽤⽅針・市場⾒通しも変更されることがあります。当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が⾼いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
● 当資料にインデックス･統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発⾏者および許諾者に帰属します。
● 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
● 投資信託は、預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録⾦融機関でご購⼊の場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
● 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論⾒書）および契約締結前交付書⾯
等の内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。投資信託説明書（交付目論⾒書）、契約締結前交付書⾯等は販売会社にご請求ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論⾒書）が優先します。

■設定・運⽤

16枚組の16枚目です。