【追録のご案内】『日本臨床救急医学会雑誌』第 27 巻第 3 号（第 27 回日本臨床救急医学会総会・学術集会プログラム・抄録集）に下記の抄録を追加いたします。
p.300
・PD1-4（D）田上 隆「OMNII：シンガポールの救急医療システム」
・PD3-7（E）浦井 健，他「二次救急医療機関，三次救急医療機関，それぞれの経験を持つ
院内救命士の立場から」・PD5-6（D）加古嘉信「熊本地震における閉じ込め現場での挟圧解除：事例と教訓」
p.308
・PD11-8（P）山本武人「腎代替療法施行時の薬物療法」
・PD13-2（D）田邉晴山，他「消防機関による高齢者施設等への救急出動の現状と課題に関するアンケート調査」

RRS日本スタイルを確立する
ー RRT，CCOTの有効な形を提案する
演題番号 PD16-5（N）

RRS 成功のための工夫○持田 麻矢1，津田 泰伸1，齊
藤 奈穂1，神保 大士1，平川智子1，小原 秀樹1，佐藤 可奈子1，勝亦 博基1，藤谷 茂樹2

当院では急性期領域による専門・認定看護師によりCCOTとしてクリティカルケアナースラウンド（CCNR）を1999 年から開始し，平日に毎日全病棟をラウンドしている。CCNRの対象は，一般床に入院する全患者をNEWS バイタルで確認し，そのうち高リスク・中リスクに該当する患者としている。
その他，ユニット退室患者や，病棟で懸念を生じている患者など，病棟スタッフから相談を受けた患者にも対応している。ラウンド時には，リーダー看護師・受け持ち看護師と，患者の状態について共にアセスメントを行い，状態変化の可能性についてを共有している。また，状態変化時にRRS 起動を行う可能性があることや，どのような状態になったら起動するのかということを主治医も交えて確認することを推進している。ここで懸念症例として挙げた患者については，RRS 起動の可能性があるという視点で RRTとの共有を行っている。当院には院内救急対応システムとして，コードブルーシステムと，RRSシステムがある。
このシステムに関連して，診療看護師とCCNRにより患者の状態をバイタルスコアから把握し，懸念を生じた場合には各チームと連携をとり，必要に応じてRRS 起動を図るという，多方面から支援を行う体制を整えている。さらに，院内急変対応システムが有効に起動されるためには，患者の状態に変化が生じたことを，まずは病棟でキャッチできることが重要になる。病棟において患者の異変を早期に把握し，適切なタイミングで CCNR へ相談してもらうことやRRSを起動できるよう，院内看護教育研修に取り組んでいる。これらの取り組みにより当院でのRRS 起動件数は増えてきており，患者の安全を守ることに繋がっていると考える。本セッションでは，それぞれの取り組みについて紹介していきたいと思う。

アジア地域のEMSの現状とその比較―今後の我が国が進むべき方向を探る
演題番号 PD1-4（D）

OMNII：シンガポールの救急医療システム○田上 隆1

シンガポールでは，政府が一体となり，OMNII（Operational Medical Networks Informatics Integrator）という救急システムを構築し，シームレスな患者データ共有を実現し，優れた患者アウトカムを提供することを目指している。OMNII のワークフローでは，緊急通報が 995 にかかると，指令台のオペレーターが救急車を派遣します。OMNII は対応記録を自動作成し，患者の医療履歴をNEHR（National Electronic Health Record）から取得して更新します。患者のバイタルサインとECG データを OMNII モバイルデバイスに転送し，病院への移送中に患者を事前登録します。病院到着時には，ED 医師が OMNII 記録にアクセスし，救急隊員から患者の引き継ぎを受けます。このシステムにより，患者の病態の可視化，事前登録，電子的な情報提供と確認が可能となり，リアルタイムでの救急車ケース記録のアクセスが実現します。これにより，短時間での引き継ぎとケアの継続が可能となり，フィードバックの提供も期待されている。

救急外来における薬剤師業務のすすめ方
演題番号 PD3-7（E）

二次救急医療機関，三次救急医療機関，それぞれの経験を持つ院内救命士の立場から○浦井 健1，大西 光雄2

令和3 年に救急救命士法が改正され，救命士の活躍範囲が“病院前”だけでなく，救急医療機関の初療空間にまで広がった。すなわち病院の救命士が法的に救命士として救急初療空間において救命救急処置が可能となった。三次救命救急センターにおいては研修医教育等を行なっていることが多く，救命救急処置を救命士が行う場面はまだ多くないと思われる。一方で，救命救急センターに搬送された患者に対して，急性期治療をおこなったのちに地域医療機関等において継続治療を行うためのいわゆる“下り搬送”業務が重要な任務となっている。
当医療機関においても，救命士を雇用して以来，医師同乗での“下り搬送”は非常に少なくなり“医師の働き方改革”に貢献していると考える。二次医療機関においては搬送患者が三次に比べて多く，相対的に人材不足となるため，心肺停止症例（CPA）など初療空間の重症患者対応において院内救命士が必要とされる場面は多い。薬剤師との連携では，まず二次救急医療機関で勤務していた際の薬剤師との連携を紹介する。ドクターカー
用の薬品の保管，払い出し，使用期限及び状態などを管理していただき，ドクターカー使用時に薬品を救急外来まで届けていただいた。期限が近づく前に薬品を院内使用に回すなどの配慮がなされた。また，CPA 対応ではタイムキーパーや記録など，診療に加わり円滑な蘇生処置に貢献されていた。三次救急医療機関に勤務する
現在は，救命士が 2 名のため主として“下り搬送”に従事している。この転院搬送の質を向上させるために薬剤師に期待することは，患者の服薬履歴や投与中の薬剤に関連する観察・注意事項等を搬送前に教えていただ
きたい。また，重症の薬剤過量服用等の受け入れにおいて薬剤の情報収集，薬剤師への報告のポイントに関しても指導を受けておきたいと考える。このような連携から更なる良い連携が生まれることを期待する。

来るべき大災害への備え：多職種連携でクラッシュ症候群に挑む
演題番号 PD5-6（D）

熊本地震における閉じ込め現場での挟圧解除：事例と教訓○加古 嘉信1【背景・問題意識】阪神・淡路大震災以降，倒壊建物の下敷きとなった要救助者の挟圧解除の困難性が指摘されている。しかし，過去の災害に関する詳細な救助事例データ不足しており，対処能力向上に向けた検討をエビデンスに基づいて推進することが難しい現状にある。【目的】本研究の目的は，熊本地震に関する救助事例データから，倒壊木造建物・閉じ込め現場での挟圧解除に関する教訓を抽出し，クラッシュ症候群対策に係る検討を推進するためのエビデンスの一端を構築することである。
【方法】警察庁が公開している熊本地震の救助事例データ（39 現場，要救助者 60 人）を用いた。これらは全て層崩壊を伴う倒壊木造建物・閉じ込め現場に関するものである。分析の主な焦点は，①閉じ込め空間のスケール，②要救助者の被挟圧状況（被挟圧部位，圧迫物，圧迫の程度等），③救助者・医療者の現場連携実態，及び④挟圧解除作業の実態とした。【結果・考察】危険かつ狭隘な活動現場の状況と，それら状況下における救助者・医療者の現場連携実態や，挟圧解除作業の実態を詳細かつ定量的に把握できた。そこから得られた教訓資料は，今後の検討・訓練や体制構築に向けたエビデンスの一つとして，我が国の災害救助・医療体制の向上へ寄与することが期待される。

聖マリアンナ医科大学病院 看護部，2 聖マリアンナ医科大学病院 救急医学1

1

日本医科大学武蔵小杉病院

国立病院機構大阪医療センター
管理課，2 国立病院機構大阪医療センター 救命救急センター

1

上武大学 ビジネス情報学部 ス
ポーツ健康マネジメント学科
1300

日臨救急医会誌（JJSEM）2024；27：278-300

ICLSブラッシュアップセミナー
ICLS-5（D）

Google を利用した事前学習サイトで受講者の準備状況を確認した指導者養成
ワークショップの取り組み○宮道 亮輔1【背景】セミナーで一定の効果を上げるためには受講者の準備が重要である一方で，準備状況の確認はできていなかった。我々は，無料の Google サイトを使って ICLS 指導者養成ワークショップ（以下，WS）の事前学習サイトを作成して WS を開催した。【方法】蘇生に関する知識，資器材，スキルブース，シナリオブースの 4 章で事前学習サイトを構成した。知識と確認問題・課題，WS で行う内容などを示し，提出された課題は受講者が相互にチェックする仕組みとした。作成したサイトは，複数のWS ディレクターから形成的評価を受け，ブラッシュアップして受講者に提示した。【結果】WS の 3
週間前に事前学習サイトを公開した。受講者やスタッフがアクセスして自己紹介し合い，受講者は課題に取り組んだ。全員が課題を終了して当日参加した。WS 後の調査で，「事前学習サイトは，WS の内容に対して過不足なかったか」について，平均 9/10 との回答が得られた。【考察】事前学習で反応を確認することで，受講者の準備状況を揃えることができた。受講者数が拡大した場合，内容の掘り下げと分量との兼ね合いを再考する必要があるかもしれない。

ICLSブラッシュアップセミナー
ICLS-6（D）

仮想現実技術を活用した ICLS 指導者養成ワークショップ○吉村 有矢1，清住 哲郎2【背景】新型コロナウイルス感染症の流行に伴い，多くの対面式の教育機会が失われた。2020 年 1 月
から 2022 年 3 月の間，日本救急学会が認定する Intermediate Cardiac Life Support（ICLS）の指導者養成ワークショップ（WS）は青森県で 1 度も開催されなかった。認定 WS インストラクターの不足もあり，ICLSWS は開催が困難な状況であったが，近年，注目されている仮想現実（VR）を用いた
ICLS WS が防衛医科大学校で開発され，遠隔地からの ICLSWS の参加が可能となった。【方法】埼玉県の防衛医科大学校病院が主催する ICLS WS に八戸市立市民病院の講堂から 3 回参加した。VR ヘッドマウントディスプレイは Meta 社製の Oculus Quest 2，アプリケーションソフトウェアは Synamon
社製の NEUTRANS を使用した。インターネットは院内の無料 Wi-Fi と 4G/5G 回線を使用した。
【結果】
当院から参加した受講者は 1 回 4 名，合計 12 名（医師 3，看護師 7，救急救命士 2），指導者は 1 回 2 名，のべ 6 名（医師 6 名）であった。開催当日に 1 名が新型コロナウイルスの濃厚接触者となり自宅待機が必要となったが，機器を持ち帰って自宅から参加することができた。講義，ロールプレイ，シミュレーションのすべてが VR で実施され，受講者，指導者同士が非接触のまま支障なくコースが終了した。VR 機器の使用経験がなくても VR 酔いは認めず，機器の操作方法が取得でき，受講者の満足度も高かった。その後，受講者 9 名がインストラクターに認定された。【結語】VR 技術を活用したICLS WS は，コロナ禍と認定インストラクターの不足で ICLSWS が開催できなかった地域において，新たな認定インストラクターの養成に大いに寄与した。今後も有用な開催方式として発展が望まれる。

救急医療における薬剤師の薬学的介入のポイント〜一歩踏み込んだ提案の実践〜
演題番号 PD11-8（P）

腎代替療法施行時の薬物療法○山本 武人1

腎代替療法には血液透析（HD），腹膜透析（PD），持続血液濾過透析（CHDF）など様々なモダリティが存在するが，CHDF は基本的に急性期患者にのみ導入されるモダリティである。また，CHDF の平均的な浄化量は HD や PD よりも大きいこと，患者自身の腎機能が残存しているケースも多いこと，重症患者に認められる薬物動態変化を伴うことも特徴である。そのため，これらの特徴を薬物動態学的に正しく解釈・評価した上で投与設計を行うことが求められる。CHDF 導入時の薬物投与設計では，CHDF による薬物クリアランスをクレアチニンクリアランス（CCR）に換算して定量的に把握することが重要である。一般的な CHDF 実施条件，すなわち血流量が透析液流量よりも十分大きい条
件下では濾液流量（QE）を CCR に読み替えればよいことが明らかとなっている。そのため，CHDF 導入患者に対する投与量は QE 相当の CCR を有する腎障害患者に対する投与量が目安となる。さらに，薬物の有効性・安全性と血中濃度の関係を意識した処方設計を行うことも重要である。例えば，安全域の広い薬剤では過度な減量を避けるために計算値よりも過量投与気味に投与することも許容されるが，安全域が狭い薬剤では過量投与を避けるため慎重な対応が必要となる。本講演では，CHDF 患者に対する投与設計の基本について解説すると共に，一歩踏み込んだ投与設計を行うために理解しておきたい事項について解説する。

高齢者救急を考えるー救急領域におけるアドバンスケアプランニング（ACP）の取組の現状と課題について
演題番号 PD13-2（D）

消防機関による高齢者施設等への救急出動の現状と課題に関するアンケート調査○田邉 晴山1，伊藤 重彦2，福島 英賢3，長岡 敏信4，真弓俊彦5【背景】消防機関による高齢者の救急搬送人員は年間およそ 340 万人（2021 年）となっており，救急搬送全体の約 62％を占めている。【目的】全国における消防機関による高齢者搬送の実態と救急搬送適正化への取り組みの状況を明らかにする。【方法】都道府県の県庁所在地，または政令指定都市を所管する 51 消防本部を対象にオンラインアンケート調査を実施した。【結果】高齢者施設からの搬送割合や心肺蘇生を望まなかった割合には消防本部間で大きなばらつきが見られた。主な課題として，高齢者施設と医療機関との連携不足，施設職員の情報提供・対応不足，DNAR・ACP に関する対応の不十分さ，救急要請の適切性の問題，代替搬送手段の活用不足が挙げられた。対策として，施設と医療機関の連携強化，施設職員への教育・研修の実施，DNAR・ACP の推進，救急要請基準の明確化，代替搬送手段の積極的な活用などが提案された。【結論】施設と医療機関の連携強化，施設職員の教育，DNAR・ACP への対応，救急要請の適正化，代替搬送手段の活用等の対策を推進することが求められる。

自治医科大学メディカルシミュ
レーションセンター・救急医学1

八戸市立市民病院 救命救急センター，2 防 衛医科大学 校 病 院
救急部
1

東京大学医学部附属病院 薬剤部
1

一般財団法人救急振興財団 救
急救命東 京研 修所，2 北九州市
立八幡病院，3 奈良県立医科大学 高度救命救急センター，4 下
関市消防局 情報指令課，5 独立行政法人 地域医療機能推進機
構 中京病院
1308

日臨救急医会誌（JJSEM）2024；27：306-8