【販売用資料】マンスリー・レポート

スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）

当初設定日： 2015年5月26日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／内外／資産複合

スカイオーシャン・コアラップ（安定型）◆ 基準価額・純資産総額の推移（安定型）◆ 基準価額・純資産総額（安定型）

13,000

当月末

前月末比

基準価額

11,318 円- 63 円

純資産総額

51.60 億円

400

11,500300

10,000

200

8,500

100

7,000
2015/52017/92020/1

純資産総額（億円）：右目盛◆ 期間別騰落率（安定型）
騰落率

02024/82022/5- 0.55 億円

基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛

基準価額（円）：左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。

1ヵ月-0.55%

3ヵ月-0.24%

6ヵ月

1.64%

1年

5.51%

3年

7.15%

設定来

13.18%※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しており、実際の投資者利回りとは異なります。

◆ 分配の推移（1万口当たり、税引前）（安定型）
設定来分配金合計額

0円

2022年7月

決算期
分配金

0

2023年7月
円

0

2024年7月円◆ 資産配分比率（安定型）
その他
1.60%
外国債券
12.45%※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

-22

国内株式
外国株式

国内株式
11.87%

債券
42.11%
オルタナティブ
34.11%

-37

国内債券
外国株式
10.32%
国内リート
5.14%
海外リート
2.93%

24

外国債券

-46

国内リート

24

海外リート

-3

コモディティ

14

ヘッジファンド-6

その他

コモディティ
7.10%※ 対純資産総額比です。

円◆ 各資産の寄与額（概算）（安定型）

株式
22.19%

国内債券
29.66%

0

-11
-90

-60

-30

0

30

60
（円）

ヘッジファンド
18.94%※ 寄与額は、月間寄与額の概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るた
めの目安としてご覧ください。
※ その他には信託報酬が含まれます。また、寄与額算出上、現金保有の影響等によりプラスになることがあります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日： 2015年5月26日
作成基準日： 2024年8月30日

スカイオーシャン・コアラップ（安定型）◆ 組入投資信託証券の状況（安定型）
資産

国内株式

外国株式

国内債券

外国債券

目
標
配分比率

投資信託証券

30.00%月 間
騰落率

FOFs用国内株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

3.71%-2.22%

国内株式アクティブバリューファンド（適格機関投資家専用）

2.39%-3.96%

日本長期成長株集中投資ファンド（適格機関投資家専用）

1.78%

2.02%

2.47%

-1.15%

FOFs用日本株式ESGセレクト・リーダーズ・インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.56%-1.91%

FOFs用日本株式エクセレント・フォーカスS（適格機関投資家専用）

0.47%-3.35%

SMDAM日本グロース株ファンド（適格機関投資家専用）

0.48%-1.39%

FOFs用外国株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

1.57%-3.37%

FOFs用新興国株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.53%-4.25%

グローバル株式コンセントレイト・ファンド（適格機関投資家専用）

1.58%-3.16%

1.57%-3.81%

Capital Group New Economy Fund (LUX) Class ZL

1.52%-1.48%

FOFs用外国株式ESGリーダーズ・インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.51%-3.58%

ニッセイ／サンダース・グローバルバリュー株式ファンド（FOFs用）（適格機関投資家専用）

1.56%-3.92%

世界エクイティ・ファンド（適格機関投資家向け）

1.47%-1.84%

マニュライフFOFs用日本債券ストラテジックファンド（適格機関投資家専用）

8.92%

0.72%

7.41%

0.69%

ニッセイ国内債券アクティブプラス（FOFs用）（適格機関投資家専用）

5.90%

0.61%

SMDAM日本債券ファンド（適格機関投資家専用）

7.43%

0.72%

FOFs用世界債券総合インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

6.25%-3.30%

3.26%-3.07%

2.94%-3.25%

12.00% FOFs用国内株式EVIバリューファンド（適格機関投資家専用）

11.00%

配分比率

ブランディワイン・グローバル株式ファンド（適格機関投資家専用）

明治安田FOFs用日本債券アクティブ戦略ファンド（適格機関投資家専用）

13.00% ウエスタン・グローバル債券ファンド（適格機関投資家専用）

11.87%

10.32%

29.66%

12.45%

フィデリティ外国債券アクティブ・セレクト・ファンド（適格機関投資家専用）
国内リート

5.00% FOFs用J-REITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

5.14%

5.14%

4.32%

海外リート

3.00% FOFs用グローバルREITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

2.93%

2.93%

-0.87%

コモディティ

7.00%

1.88%

-5.02%

FOFs用ゴールド・ファンド 為替ヘッジあり（適格機関投資家専用）

5.22%

4.44%

BlueBay Investment Grade Absolute Return Bond Fund － クラスS-JPY

1.95%-0.27%

FOFs用ピクテ マルチストラテジー リンクファンドS（適格機関投資家専用）

2.20%-0.16%

FOFs用米国株式LSファンドS(適格機関投資家専用）

2.85%

1.37%

FOFs用コモディティLSアルファ・ファンドS（適格機関投資家専用）

3.35%-0.28%

0.86%-0.82%

FOFs用GBCAファンドS（ミドルリスク型）（適格機関投資家専用）

2.74%-1.38%

ノムラFOFs用日本株ベータヘッジ戦略ファンド（適格機関投資家専用）

1.19%

2.61%

ウエスタン・カレンシー・アルファ・ファンドS（適格機関投資家専用）

1.82%-3.21%MA Hedge Fund Strategies Limited

1.96%-0.01%

ヘッジファンド

FOFs用グローバル・コモディティ（米ドル建て）・ファンドS（適格機関投資家専用）

19.00% FOFs用米国株式イントラデイ・トレンド戦略ファンドＳ（適格機関投資家専用）※ 配分比率は、対純資産総額比です。
※ 投資信託証券の当月組入期間が1ヵ月に満たない場合は、月間騰落率の数値を表示していません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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7.10%

18.94%

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スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）

当初設定日： 2015年5月26日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／内外／資産複合

スカイオーシャン・コアラップ（成長型）◆ 基準価額・純資産総額の推移（成長型）◆ 基準価額・純資産総額（成長型）

15,000

当月末

前月末比

基準価額

12,756 円- 146 円

純資産総額

60.07 億円

- 1.64 億円

400

12,500300

10,000

200

7,500

100

◆ 期間別騰落率（成長型）
騰落率

5,000
2015/52017/92020/1

純資産総額（億円）：右目盛

02024/82022/5

1ヵ月-1.13%

3ヵ月-0.58%

6ヵ月

2.58%

1年

8.58%

3年

15.26%

設定来27.56%

基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛

基準価額（円）：左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。

※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しており、実際の投資者利回りとは異なります。

◆ 分配の推移（1万口当たり、税引前）（成長型）
設定来分配金合計額

0円

2022年7月

決算期
分配金

0

2023年7月
円

0

2024年7月円◆ 資産配分比率（成長型）

0円※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

◆ 各資産の寄与額（概算）（成長型）

その他
1.58%

-35

国内株式
外国株式
国内株式
16.98%

外国債券
19.66%

-61

国内債券
外国債券

13
-82
28

国内リート
債券
33.36%

株式32.43%

国内債券
13.71%

海外リート
外国株式
15.45%-6

コモディティ

17

ヘッジファンド
オルタナティブ
32.63%

ヘッジファンド
15.76%※ 対純資産総額比です。

-5

その他

国内リート
4.94%
海外リート
コモディティ 5.00%
6.92%

-150

-14
-100

-50

0

50

100
（円）

※ 寄与額は、月間寄与額の概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るた
めの目安としてご覧ください。
※ その他には信託報酬が含まれます。また、寄与額算出上、現金保有の影響等によりプラスになることがあります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日： 2015年5月26日
作成基準日： 2024年8月30日

スカイオーシャン・コアラップ（成長型）◆ 組入投資信託証券の状況（成長型）
資産

国内株式

外国株式

国内債券

外国債券

目
標
配分比率

投資信託証券

14.00%月 間
騰落率

FOFs用国内株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

5.29%-2.22%

国内株式アクティブバリューファンド（適格機関投資家専用）

3.25%-3.96%

日本長期成長株集中投資ファンド（適格機関投資家専用）

2.68%

2.02%

3.40%

-1.15%

FOFs用日本株式ESGセレクト・リーダーズ・インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.86%-1.91%

FOFs用日本株式エクセレント・フォーカスS（適格機関投資家専用）

0.74%-3.35%

SMDAM日本グロース株ファンド（適格機関投資家専用）

0.75%-1.39%

FOFs用外国株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

2.29%-3.37%

FOFs用新興国株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.75%-4.25%

グローバル株式コンセントレイト・ファンド（適格機関投資家専用）

2.37%-3.16%

2.39%-3.81%

Capital Group New Economy Fund (LUX) Class ZL

2.27%-1.48%

FOFs用外国株式ESGリーダーズ・インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.80%-3.58%

ニッセイ／サンダース・グローバルバリュー株式ファンド（FOFs用）（適格機関投資家専用）

2.38%-3.92%

世界エクイティ・ファンド（適格機関投資家向け）

2.22%-1.84%

マニュライフFOFs用日本債券ストラテジックファンド（適格機関投資家専用）

4.03%

0.72%

3.57%

0.69%

ニッセイ国内債券アクティブプラス（FOFs用）（適格機関投資家専用）

2.72%

0.61%

SMDAM日本債券ファンド（適格機関投資家専用）

3.39%

0.72%

FOFs用世界債券総合インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

9.72%-3.30%

4.96%-3.07%

4.97%-3.25%

17.00% FOFs用国内株式EVIバリューファンド（適格機関投資家専用）

16.00%

配分比率

ブランディワイン・グローバル株式ファンド（適格機関投資家専用）

明治安田FOFs用日本債券アクティブ戦略ファンド（適格機関投資家専用）

20.00% ウエスタン・グローバル債券ファンド（適格機関投資家専用）

16.98%

15.45%

13.71%

19.66%

フィデリティ外国債券アクティブ・セレクト・ファンド（適格機関投資家専用）
国内リート

5.00% FOFs用J-REITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

4.94%

4.94%

4.32%

海外リート

5.00% FOFs用グローバルREITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

5.00%

5.00%

-0.87%

コモディティ

7.00%

1.85%

-5.02%

FOFs用ゴールド・ファンド 為替ヘッジあり（適格機関投資家専用）

5.07%

4.44%

BlueBay Investment Grade Absolute Return Bond Fund － クラスS-JPY

1.53%-0.27%

FOFs用ピクテ マルチストラテジー リンクファンドS（適格機関投資家専用）

1.87%-0.16%

FOFs用米国株式LSファンドS(適格機関投資家専用）

2.45%

1.37%

FOFs用コモディティLSアルファ・ファンドS（適格機関投資家専用）

2.66%-0.28%

0.73%-0.82%

FOFs用GBCAファンドS（ミドルリスク型）（適格機関投資家専用）

2.33%-1.38%

ノムラFOFs用日本株ベータヘッジ戦略ファンド（適格機関投資家専用）

1.03%

2.61%

ウエスタン・カレンシー・アルファ・ファンドS（適格機関投資家専用）

1.55%-3.21%MA Hedge Fund Strategies Limited

1.63%-0.01%

ヘッジファンド

FOFs用グローバル・コモディティ（米ドル建て）・ファンドS（適格機関投資家専用）

16.00% FOFs用米国株式イントラデイ・トレンド戦略ファンドＳ（適格機関投資家専用）※ 配分比率は、対純資産総額比です。
※ 投資信託証券の当月組入期間が1ヵ月に満たない場合は、月間騰落率の数値を表示していません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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6.92%

15.76%

【販売用資料】マンスリー・レポート

スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日： 2015年5月26日
作成基準日： 2024年8月30日

ファンドマネージャーのコメント （安定型、成長型共通）【市場動向】
米国株式市場は上昇しました。米国の景気悪化懸念から月初に大きく調整したものの、その後経済指標の改善等を受け持ち直し、月間では上昇しました。
国内株式市場は下落しました。月初に米国株式の下落や急速な円高進行を受けて株価は大きく下落しました。その後は米国株式の上昇に連れる展開となり反発しましたが、円高が重石となり月間では下落しました。
米国債券市場では、金利は低下（債券価格は上昇）しました。想定以上の景気悪化が懸念され、FRBの利下げ観測が
高まったことが要因になりました。
国内債券市場では、金利は低下しました。日銀の利上げ観測が後退したことや、米金利の低下が要因になりました。
リート市場は、国内・海外ともに上昇しました。株式市場に連れる展開となり月初に下落しましたが、その後株式市場の持ち直しや金利低下が好感され月間では上昇しました。
為替市場では、ドル円は円高ドル安となりました。7月末の日銀追加利上げ等を受けてドル円は一時141円台まで円高が進行、その後反発したものの月間では円高ドル安となりました。
コモディティ市場は、原油価格については、下落しました。米国の景気悪化や中国の景気減速に対する懸念を背景に需要の減少が意識されました。金価格については、金利低下やドル下落を受けて上昇しました。
【運用状況】
このような環境において、内外株式や外国債券が下落し、ファンドの基準価額は下落しました。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）

当初設定日： 2015年5月26日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／内外／資産複合ファンドの特色 （安定型、成長型共通）
1. 長期分散投資により、世界経済の成長に沿った収益の獲得をめざします。
2. オルタナティブ運用の組み入れにより、下振れリスクの抑制をめざします。
3. 市場環境の変化に対応して、適切なポートフォリオへの見直しをおこないます。
4. 運用目的・リスク許容度に応じて2つのファンドから選択できます。

スカイオーシャン・コアラップ（安定型）
スカイオーシャン・コアラップ（成長型）※2「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計※1

運用の特徴

原則 50％未満

安定性を重視原則 75％未満

安定性と収益性のバランスを重視※1 純資産総額に対する投資対象ファンドへの投資割合の合計です。なお、当該投資割合には、ヘッジファンドに投資する投資対象ファンドが含まれていないため、ヘッジファンドへの投資割合が高くなる可能性があります。ヘッジファンドには特有のリスクがありますので、「投資リスク」の【ヘッジファンドの運用手法にかかるリスク】を十分にお読みください。
※2 「安定型」とは元本保証等を意味するものではなく、「成長型」と比較して安定的な運用をめざすファンドであることを意味しています。

投資リスク （安定型、成長型共通）《基準価額の変動要因》● ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元

本を割り込むことがあります。
● 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
● 投資信託は預貯金とは異なります。
【株価変動リスク】
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株
価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【金利変動リスク】
債券、バンクローン等の価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券、バンクローン等が変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者
等の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。加えて、物価連動債券の価
格は、物価変動および将来の物価変動に対する市場予想の変化によっても変動します。債券、バンクローン等の価格が下落した場合
は、基準価額の下落要因となります。
【リートの価格変動リスク】
リートの価格は、不動産市況（不動産稼働率、賃貸料、不動産価格等）、金利変動、社会情勢の変化、関係法令・各種規制等の変更、災害等の要因により変動します。また、リートおよびリートの運用会社の業績、財務状況の変化等により価格が変動し、基準価額の変動要因となります。
【商品（コモディティ）の価格変動リスク】
商品の価格は、需給関係や為替、金利変動等のさまざまな要因により大きく変動します。需給関係は、天候、作況、生産国（産出国）の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を大きく受けます。商品価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【金上場投信の価格変動リスク】
金上場投信は、連動目標とする金地金価格の変動の影響を受けます。金市場は、金の需給関係、為替・金利の変動、政府の規制・介入、投機家の参入など様々な要因により変動します。金地金の価格が下落した場合、金上場投信の価格は下がり、基準価額の下落要因となります。
【為替変動リスク】
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等のさまざまな要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、投資対象ファンドにおいて、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減をはかる場合がありますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジをおこなう通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがか
かりますが、さらに需給要因等によっては金利差相当分を上回るコストがかかる場合があることにご留意ください。
【信用リスク】
有価証券等の発行体等が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券等の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。相対的に格付が低い発行体等の有価証券等に投資する際には、信用度に関するマーケットの考え方の変化の影響をより大きく受ける可能性があり、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなるリスクがより高いものになると想定されます。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日： 2015年5月26日
作成基準日： 2024年8月30日

投資リスク （安定型、成長型共通）【流動性リスク】
時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
【カントリーリスク】
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。
【資産等の選定・配分にかかるリスク】
ファンドは中長期的に安定的な収益を獲得することをめざして、市場環境等の変化に応じた運用をおこなうため、運用者の判断で投資対象とする資産やファンドを追加・除外したり、それらへの投資比率を変更します。この投資行動が、ファンドの収益の源泉となる場
合もありますが、損失が発生する要因となる場合があります。
また、投資対象とする資産やファンドの追加にともない、新たな投資リスクが生じる可能性があります。
【ヘッジファンドの運用手法にかかるリスク】
投資対象ファンドにおいては、直接もしくは実質的に現物有価証券、デリバティブや為替予約取引等の買建てや売建てによりポートフォリオを組成することがあり、買建てている対象が下落した場合もしくは売建てている対象が上昇した場合に損失が発生し、ファンドの基準価額が影響を受け、投資元本を割り込むことがあります。また、投資対象ファンドの純資産総額を上回る買建て、売建てをおこなう場合があるため、投資対象ファンドの基準価額は現物有価証券に投資する場合と比べ大きく変動することがあり、投資元本を割り込むことがあります。
ヘッジファンドのパフォーマンスは、通常、運用者の運用能力に大きく依存することになるため、市場の動向にかかわらず、損失が発生する可能性があります。
【仕組み債券にかかるリスク】
投資対象ファンドにおいては、特定の対象（指数やファンド等）の値動きにおおむね連動する投資成果をめざす仕組み債券を活用する
場合がありますが、投資対象ファンドが、特定の対象と連動することを保証するものではありません。
また、仕組み債券の価格は取引にかかわる関係法人の財務状況等およびそれらに関する外部評価等、市場や経済環境の悪化や混乱、またおおむね連動をめざすファンドの流動性の制約等により変動し、あるいは債券取引が一部不可能となる等、おおむね連動をめざす対象と大きく乖離することがあります。加えて、通常、仕組み債券の取引にかかわるブローカーは限定的であり（１社の場合もあります）、取引にあたっては高いコストがかかる場合があります。
なお、仕組み債券の発行体は少数であることが多いため、信用リスクが顕在化した場合には、投資対象ファンドは多数の発行体に分散投資をおこなう投資信託と比較して、大きな影響を被る可能性があります。また、発行体の財務状況や信用力の他、市場や経済環
境の変動等により、仕組み債券が発行されない場合には、投資対象ファンドが償還となる可能性があります。
【ブローカーの信用リスク】
投資対象ファンドにおいては、直接もしくは実質的にデリバティブや為替予約取引等をおこなう場合があります。ブローカーの債務不履行等によって、ブローカーで保管されている証拠金の一部または相当の額が失われる可能性や契約が履行されない可能性があり、ファンドが大きな影響を被る可能性があります。
【有価証券の貸付等にかかるリスク】
投資対象ファンドにおいて有価証券の貸付の指図をおこなった場合、取引相手先の倒産などにより決済が不履行となるリスクがあり、基準価額の下落要因となる可能性があります。
【ESGの投資リスク】
一部の投資対象ファンドにおいては、ESGを投資対象選定の主要な要素としており、ESG評価が相対的に高い企業の発行する有価証券を選別して組み入れます。
ESG評価と短期的な有価証券の値動きには必ずしも関連性があるわけではありません。
また、ESG評価がファンドの収益源となる場合もありますが、損失が発生する要因となる場合もあります。
※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
《その他の留意点》● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算
期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● ファンドは、大量の換金申込みが発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止・取消となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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【販売用資料】マンスリー・レポート

スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）
追加型投信／内外／資産複合

当初設定日： 2015年5月26日
作成基準日： 2024年8月30日

お申込みメモ （安定型、成長型共通）
購

入単

位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 ・・・ 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換

金

単

位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 ・・・ 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
購 入 ・ 換 金 ・・・ 申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受付けないものとします。
申込受付不可日
ニューヨーク証券取引所の休業日
ロンドン証券取引所の休業日
ニューヨークの銀行休業日
ロンドンの銀行休業日
換金

制

限 ・・・ ファンドの規模および商品性格などにもとづき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間および金額の制限をおこなう場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入・換金申込受付 ・・・ 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取の中止および取消し
り消すことがあります。
信託期

間 ・・・ 無期限（2015年5月26日設定）

繰

上

償

還 ・・・ 次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。
・受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
・やむを得ない事情が発生した場合

決算

日 ・・・ 毎年7月10日（休業日の場合は翌営業日）です。

収

益

分

配 ・・・ 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。

課

税

関

係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA) の適用対象となります。ファンドは、NISAの対象ではありません。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

ス イ ッ チ ン グ ・・・ 「スカイオーシャン・コアラップ」を構成する各ファンド間でスイッチングができます。スイッチングの方法等
は、購入、換金の場合と同様です。（販売会社によっては、スイッチングの取り扱いをおこなわない場合があります。）

ファンドの費用 （安定型、成長型共通）《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限 として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額ありません。
《投資者が信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
・当ファンド：純資産総額に対して年率1.386％（税抜1.26％）
・投資対象とする投資信託証券：純資産総額に対して年率0.196％～0.512％程度（税込）※ 投資対象ファンドにより、別途運用実績にもとづき計算される成功報酬額がかかる場合や、有価証券貸付に伴う品貸し料の一部が信託報酬としてかかる場合があります。
・実質的な負担：純資産総額に対して年率1.582％～1.898％程度（税込）※ この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。
■ その他の費用・手数料
有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの買付・解約にともなう信託財産留保額等をその都度、監査費
用、ファンドが実質的に投資対象とする仕組み債券の価格に反映される費用等を日々、ファンドが負担します。（投資対象ファンドにおいて負担する場合を含みます。）。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。
※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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【販売用資料】マンスリー・レポート

スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）

当初設定日： 2015年5月26日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／内外／資産複合

委託会社・その他の関係法人の概要● 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図をおこなう者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2831号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会
ホ ー ム ペ ー ジ ： https://www.soam.co.jp/
サポートデスク ： 045-225-1651 受付時間 9：00～17：00 [土日・祝日等は除く]● 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理をおこなう者）

販売会社
商号等

登録番号

加入協会

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号

日本証券業協会

株式会社京都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライ
フデザイン証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

きらぼしライフデザイン証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3198 号

日本証券業協会

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号

日本証券業協会

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号

日本証券業協会

株式会社東日本銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第52号

日本証券業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第673号

日本証券業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第36号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社京都銀行（委託金融商品取引業者 京銀証券株
式会社）

株式会社きらぼし銀行

株式会社ＵＩ銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライ
フデザイン証券株式会社）（オンライン
サービス専用）株式会社横浜銀行

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によっては、新規のお申込みを停止している場合があります。
＜当資料の取扱いに関する留意事項＞◆ 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。
◆ ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
◆ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
◆ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。
また、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
◆ 当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
また、今後予告なく変更される場合があります。
◆ 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

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