【販売用資料】マンスリー・レポート

グローバル株式ファンド ≪愛称：Ｔｈｅ ＧＤＰ≫

当初設定日：
当初設定日： 2 2019年7月31日
0 1 9 年 7 月3 1 日
作成基準日：
作成基準日： 2 2024年8月30日
0 2 0 年 9 月3 0 日

追加型投信／内外／株式◆ 基準価額・純資産総額の推移◆ 基準価額・純資産総額

25,000400

20,000300

15,000200

10,000100

5,000
2019/72020/112022/2

純資産総額（億円）：右目盛

前月末比

基準価額

19,096 円- 718 円

純資産総額

142.84 億円- 3.92 億円◆ 期間別騰落率
騰落率

02024/82023/5当月末

基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛

基準価額（円）：左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。

1ヵ月-3.62%

3ヵ月-3.61%

6ヵ月

4.64%

1年

17.15%

3年

40.31%

設定来90.96%※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しており、実際の投資者利回りとは異なります。

◆ 分配の推移（1万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額

0

円

決算期

2022年4月

分配金

0

2023年4月
円

0

2024年4月円

0円※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

◆ 組入上位10ヵ国・地域
国・地域
1 米国
2 中国
3 インド
4 台湾
5 日本
6 韓国
7 英国
8 カナダ
9 ブラジル
10 フランス

比率39.28%
9.04%
8.06%
7.24%
4.80%
4.37%
2.17%
1.67%
1.67%
1.57%

◆ 組入上位10銘柄
銘柄

国・地域
1 TAIWAN SEMICONDUCTOR MANUFAC 台湾
2 APPLE INC
米国
3 NVIDIA CORP
米国
4 MICROSOFT CORP
米国
5 TENCENT HOLDINGS LTD
中国
6 SAMSUNG ELECTRONICS CO LTD 韓国
7 AMAZON.COM
米国
META
PLATFORMS
INC-CLASS
A
8
米国
9 ALIBABA GROUP HOLDING LTD 中国
10 ALPHABET INC-CL A
米国

業種
半導体・半導体製造装置
テクノロジー・ハードウェアおよび機器

半導体・半導体製造装置
ソフトウェア・サービス
メディア・娯楽
テクノロジー・ハードウェアおよび機器

一般消費財・サービス流通・小売り

メディア・娯楽
一般消費財・サービス流通・小売り

メディア・娯楽

比率
3.69%
2.70%
2.35%
2.33%
1.56%
1.29%
1.29%
0.91%
0.79%
0.76%

※ 対純資産総額比です。
※ 国・地域は、先進国株式（日本含む）は発行市場による分類、新興国株式は発行企業のリスク所在国による分類です。ただし、ETFは発行市場による分類です。
※ 業種は、日本株式は東証株価指数33業種による分類、先進国株式、新興国株式はGICS分類（産業グループ）による分類です。GICSに関する知的所
有権等はS&PおよびMSCI Inc.に帰属します。

◇ 「組入上位10ヵ国・地域」、「組入上位10銘柄」は当ファンドの主要投資対象ファンドである世界株式ファンド（適格機関投資家専用）に関する作成基準日時点の内容です。これらは、スカイオーシャン・アセットマネジメントが三井住友トラスト・アセットマネジメントからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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グローバル株式ファンド ≪愛称：Ｔｈｅ ＧＤＰ≫

当初設定日： 2019年7月31日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／内外／株式◆ 組入投資信託証券の状況
投資信託証券比率

世界株式ファンド（適格機関投資家専用）

98.32%

FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用）

0.00%

その他

1.68%
合計

100.00%※ 対純資産総額比です。

◆ 世界株式ファンド（適格機関投資家専用）のマザーファンド組入状況
マザーファンド
国内株式インデックス マザーファンド
外国株式インデックス マザーファンド
新興国株式インデックス マザーファンド
その他
合計

資産
日本株式
先進国株式
新興国株式
その他

基本組入比率（Ａ）
5.00%
54.00%
41.00%
0.00%
100.00%

資産構成比（Ｂ）
4.84%
53.74%
40.43%
0.98%
100.00%差（Ｂ-Ａ）-0.16%-0.26%-0.57%
0.98%
0.00%※ 対純資産総額比です。

◆ 世界株式ファンド（適格機関投資家専用）の組入マザーファンドの基準価額推移
30,00025,00020,00015,00010,0005,000
2019/82020/11
国内株式インデックス マザーファンド

2022/2
外国株式インデックス マザーファンド

2023/52024/8新興国株式インデックス マザーファンド※ 当ファンドへの組入開始時を10,000として指数化し、作成基準日までを表示しています。

◆ ファンドマネージャーのコメント
各国の株式が下落し、ファンド全体の基準価額も下落しました。
日本は、7月末に実施された日銀の利上げや円高・米ドル安の進行により大幅に下落しましたが、その後、内田日銀副総裁の発言が市場に安心感を与えたことなどから下げ幅を縮める展開となりました。先進国は、軟調な米国の雇用統計を背景に一時的に下落する局
面もありましたが、米国の利下げ期待を受けて、現地通貨ベースで上昇しました。新興国は、一部の経済統計が好感された中国や、主要指数における組入比率が月末から上昇するインドを中心に、現地通貨ベースで多くの国が上昇しました。為替においては、日銀の利上げ継続への警戒感などから、投資対象通貨が円に対して下落しました。日本、先進国、新興国はそれぞれマイナスに影響しました。
今後の運営方針としては、地域別のGDP（国内総生産）総額の比率に基づき決定した基本組入比率に則り、世界の株式への分散投資を行いつつ、世界経済の全体の発展に追随する中長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行っていきます。

◇ 「世界株式ファンド（適格機関投資家専用）のマザーファンド組入状況」、「世界株式ファンド（適格機関投資家専用）の組入マザーファンドの基準価額推移」、「ファンドマネージャーのコメント」は、当ファンドの主要投資対象ファンドである世界株式ファンド（適格機関投資家専用）およびその組入マザー
ファンドに関する内容です。これらは、スカイオーシャン・アセットマネジメントが三井住友トラスト・アセットマネジメントからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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グローバル株式ファンド ≪愛称：Ｔｈｅ ＧＤＰ≫

当初設定日： 2019年7月31日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／内外／株式

国内株式インデックス マザーファンドの資産の状況◆ 資産内容株式
株式先物取引短期金融資産等
合計

99.14%
0.82%
0.03%
100.00%※ 対純資産総額比です。

◆ 組入上位10業種
業種
1 電気機器
2 銀行業
3 輸送用機器
4 情報・通信業
5 卸売業
6 化学
7 機械
8 医薬品
9 サービス業
10 小売業※ 対純資産総額比です。

◆ 組入上位10銘柄
比率17.40%
7.50%
7.45%
7.40%
7.25%
5.65%
5.30%
5.06%
4.74%
4.27%

銘柄
1 トヨタ自動車
2 ソニーグループ
3 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
4 日立製作所
5 キーエンス
6 リクルートホールディングス
7 三井住友フィナンシャルグループ
8 三菱商事
9 信越化学工業
10 伊藤忠商事

業種
輸送用機器
電気機器
銀行業
電気機器
電気機器
サービス業
銀行業
卸売業
化学
卸売業
組入銘柄数：

比率
3.81%
2.58%
2.38%
2.25%
1.81%
1.74%
1.71%
1.59%
1.50%
1.42%
2,055

※ 対純資産総額比です。

◆ 市場動向
国内株式市場は下落しました。
前半は円高・米ドル安が重石となり、国内株式市場は軟調が続きました。米雇用統計の悪化を受けて一時141円台まで円高・米ドル安が進み、日本株は歴史的な大幅調整となりました。その後の内田日銀副総裁の発言から米ドル・円が持ち直すと、国内株式市場も反発しました。
後半は、緩やかなペースで株価の上昇が続きました。利下げを織り込む米株高が支えとなり、国内株式市場は月初の急落時を上回る水準まで値を戻しました。

◇ 「国内株式インデックス マザーファンドの資産の状況」は、スカイオーシャン・アセットマネジメントが三井住友トラスト・アセットマネジメントからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

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グローバル株式ファンド ≪愛称：Ｔｈｅ ＧＤＰ≫

当初設定日： 2019年7月31日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／内外／株式

外国株式インデックス マザーファンドの資産の状況◆ 資産内容株式
株式先物取引短期金融資産等
合計

96.02%
3.98%
0.00%
100.00%※ 株式には投資信託等を含みます。
※ 対純資産総額比です。

◆ 組入上位10ヵ国・地域◆ 組入上位10通貨

国・地域

比率
73.00%
3.92%
3.12%
2.93%
2.62%
2.28%
1.94%
1.25%
0.96%
0.84%

1 米国
2 英国
3 カナダ
4 フランス
5 スイス
6 ドイツ
7 オーストラリア
8 オランダ
9 デンマーク
10 スウェーデン

通貨
1 米国ドル
2 ユーロ
3 英国ポンド
4 カナダ・ドル
5 スイス・フラン
6 オーストラリア・ドル
7 デンマーク・クローネ
8 スウェーデン・クローナ
9 香港ドル
10 シンガポール・ドル※ 対純資産総額比です。
※ 国・地域は、発行市場による分類です。

※ 対純資産総額比です。

◆ 組入上位10業種◆ 組入上位10銘柄

業種
1 ソフトウェア・サービス
2 半導体・半導体製造装置
3 医薬品・ﾊﾞｲｵﾃｸﾉﾛｼﾞｰ・ﾗｲﾌｻｲｴﾝｽ
4 資本財
5 金融サービス
6 テクノロジー・ハードウェアおよび機器
7 メディア・娯楽
8 銀行
9 一般消費財・サービス流通・小売り
10 エネルギー

比率
9.24%
8.57%
7.96%
6.76%
6.53%
6.45%
5.99%
5.46%
4.45%
4.18%

※ 対純資産総額比です。
※ 業種はGICS分類（産業グループ）によるものです。
GICSに関する知的所有権等はS&PおよびMSCI Inc.に帰属します。

比率73.02%
8.57%
3.92%
3.12%
2.62%
1.94%
0.96%
0.84%
0.44%
0.30%

銘柄
1 APPLE INC
2 NVIDIA CORP
3 MICROSOFT CORP
4 AMAZON.COM
5 META PLATFORMS INC-CLASS A
6 ALPHABET INC-CL A
7 ALPHABET INC-CL C
8 ELI LILLY & CO
9 BROADCOM INC
10 JPMORGAN CHASE & CO

国・地域
米国
米国
米国
米国
米国
米国
米国
米国
米国
米国
組入銘柄数：

比率
5.02%
4.38%
4.34%
2.40%
1.69%
1.42%
1.24%
1.13%
1.03%
0.95%
1,227

※ 対純資産総額比です。
※ 国・地域は、発行市場による分類です。

◆ 市場動向
米国株式市場は上昇しました。月前半は、軟調な雇用統計などを背景に一時下落する場面もありましたが、その後は小売売上高など
底堅い経済指標を受けて過度な景気減速懸念が後退したことなどから反発しました。月後半は、ジャクソンホール会議の講演でパウエルFRB（米連邦準備理事会）議長が9月の利下げをほぼ明言したことなどが好感されて上昇しました。
欧州株式市場は上昇しました。上旬は米国の景気減速への懸念や日米株式の急落を受けたリスク回避機運の高まりから下落しましたが、中旬以降は域内のインフレ指標が鈍化したことを受けてECB（欧州中央銀行）による追加利下げへの期待が高まったことなどから上昇しました。

◇ 「外国株式インデックス マザーファンドの資産の状況」は、スカイオーシャン・アセットマネジメントが三井住友トラスト・アセットマネジメントからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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グローバル株式ファンド ≪愛称：Ｔｈｅ ＧＤＰ≫

当初設定日： 2019年7月31日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／内外／株式

新興国株式インデックス マザーファンドの資産の状況◆ 資産内容株式
株式先物取引短期金融資産等
合計

94.77%
5.19%
0.04%
100.00%※ 株式には投資信託等を含みます。
※ 対純資産総額比です。

◆ 組入上位10ヵ国・地域
国・地域
1 中国
2 インド
3 台湾
4 韓国
5 ブラジル
6 サウジアラビア7 南アフリカ
8 メキシコ
9 インドネシア
10 マレーシア◆ 組入上位10通貨比率22.37%
19.94%
17.90%
10.82%
4.12%
3.74%
2.86%
2.03%
1.64%
1.41%

通貨
1 インド・ルピー
2 台湾ドル3 香港ドル
4 韓国ウォン
5 ブラジル・レアル
6 サウジアラビア・リヤル
7 オフショア人民元
8 南アフリカ・ランド
9 米国ドル
10 メキシコ・ペソ

比率19.94%
18.02%
17.53%
10.82%
4.17%
3.74%
3.26%
3.09%
1.95%
1.92%

※ 対純資産総額比です。
※ 国・地域は、発行企業のリスク所在国・地域による分類です。
ただし、ETFは発行市場による分類です。

※ 対純資産総額比です。
※ 新興国の企業が米ドル建て等で発行する証券（預託証券（DR））にも投資することがあり、比率は「組入上位10ヵ国・地域」と異なることがあります。

◆ 組入上位10業種◆ 組入上位10銘柄

業種
1 銀行
2 半導体・半導体製造装置
3 テクノロジー・ハードウェアおよび機器
4 素材
5 メディア・娯楽
6 エネルギー
7 資本財
8 一般消費財・サービス流通・小売り
9 自動車・自動車部品
10 食品・飲料・タバコ比率16.32%
12.09%
8.24%
6.23%
5.63%
4.95%
4.58%
4.44%
3.64%
2.90%

※ 対純資産総額比です。
※ 業種はGICS分類（産業グループ）によるものです。
GICSに関する知的所有権等はS&PおよびMSCI Inc.に帰属します。

銘柄
国・地域
1 TAIWAN SEMICONDUCTOR MANUFAC 台湾
2 TENCENT HOLDINGS LTD
中国
3 SAMSUNG ELECTRONICS CO LTD
韓国
4 ALIBABA GROUP HOLDING LTD
中国
5 RELIANCE INDUSTRIES LTD
インド
6 HDFC BANK LTD
インド
7 INFOSYS LTD
インド
8 ICICI BANK LTD
インド
9 HON HAI PRECISION INDUSTRY
台湾
10 MEITUAN-CLASS B
中国
組入銘柄数：

比率
9.12%
3.86%
3.20%
1.94%
1.42%
1.05%
0.97%
0.96%
0.91%
0.91%
1,146

※ 対純資産総額比です。
※ 国・地域は、発行企業のリスク所在国・地域による分類です。
※ ただし、ETFは発行市場による分類です。

◆ 市場動向新興国株式市場はまちまちの展開となりましたが、全体では小幅に上昇しました。
香港株式市場の中国株は、米国の雇用統計が予想を下回ったことなどから投資家心理が悪化し一時下落する場面もありましたが、中国で発表された一部の経済統計が好感されたことや、中国政府が残存住宅ローンについて低金利での借り換えを認めるとの観測などを背景に上昇しました。韓国株式市場は、世界的な株価急落を受けてリスク回避の動きが強まったことなどから下落しました。インド株式市
場は、大手自動車メーカー3社の7月の国内自動車販売台数が前月から減少したことから経済の鈍化が懸念され一時下落する場面もありましたが、8月の総合PMI（購買担当者指数）速報値が堅調だったことやMSCIの新興国株式指数におけるインド株の比率が月末から上昇することを受けて海外資金の流入増加が期待されたことなどから上昇しました。
◇ 「新興国株式インデックス マザーファンドの資産の状況」は、スカイオーシャン・アセットマネジメントが三井住友トラスト・アセットマネジメントからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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グローバル株式ファンド ≪愛称：Ｔｈｅ ＧＤＰ≫
追加型投信／内外／株式

当初設定日： 2019年7月31日
作成基準日： 2024年8月30日

ファンドの特色
1. 主として、日本、先進国（日本を除く）および新興国の株式に投資します。
2. 基本組入比率は、日本、先進国（日本を除く）および新興国のGDP（国内総生産）総額の比率にもとづき決定します。

投資リスク《基準価額の変動要因》● ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
● 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
● 投資信託は預貯金とは異なります。
【株価変動リスク】
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【為替変動リスク】
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。
【信用リスク】
有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。
【カントリーリスク】
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。
【流動性リスク】
時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
【有価証券の貸付等にかかるリスク】
投資対象ファンドにおいて有価証券の貸付の指図をおこなった場合、取引相手先の倒産などにより決済が不履行となるリスクがあり、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
《その他の留意点》● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● ファンドは、大量の換金申込みが発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止・取消となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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当初設定日： 2019年7月31日
作成基準日： 2024年8月30日

お申込みメモ購入単位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 ・・・ 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換

金

単

位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 ・・・ 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額とします。

換金代
金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。
申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として、販売会社の営業日の午後3時※までとします。
※2024年11月5日受付分からは午後3時30分までとなる予定です。なお、販売会社により受付時限が異なる場
合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購 入 ・ 換 金 ・・・ 申込日当日または申込日の翌営業日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないもの
申込受付不可日とします。
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行休業日
・ロンドン証券取引所の休業日
・ロンドンの銀行休業日
・香港証券取引所の休業日
・香港の銀行休業日
換

金制

限 ・・・ ファンドの規模および商品性格などにもとづき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間および金額の制限をおこなう場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購 入 ・ 換 金 申 込 受 付 ・・・ 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、投資対象国における非常事態による市場閉の中止および取消し
鎖、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。
信託期
間 ・・・ 無期限（2019年7月31日設定）
繰

上

償

決

算

収

益

分

課

税

関

還 ・・・ 主要投資対象ファンドが償還される場合には、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させます。
次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。
・受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
・やむを得ない事情が発生した場合
日 ・・・ 毎年4月15日（休業日の場合は翌営業日）です。
配 ・・・ 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市場動向などを勘案して分配金額を決定します。
係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA)の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」および「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％） を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額
換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.15％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。
《投資者が信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
・当ファンド：純資産総額に対して年率0.473％（税抜0.43％）
・投資対象とする投資信託証券：純資産総額に対して年率0.165％（税込）※別途、有価証券貸付に伴う品貸し料の一部が信託報酬としてかかる場合があります。
※ファンドが投資対象とする投資信託証券のうち信託報酬が最大のものを表示しています。
・実質的な負担：純資産総額に対して年率0.638％程度（税込）※この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。
■ その他の費用・手数料
有価証券の売買･保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約にともなう信託財産留保額等をその都度、監査費用を日々、ファンドが負担します（投資対象ファンドにおいて負担する場合を含みます。）。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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【販売用資料】マンスリー・レポート

グローバル株式ファンド ≪愛称：Ｔｈｅ ＧＤＰ≫

当初設定日： 2019年7月31日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／内外／株式

委託会社・その他の関係法人の概要【● 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図をおこなう者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2831号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会
ホ ー ム ペ ー ジ ： https://www.soam.co.jp/
サポートデスク ： 045-225-1651 受付時間 9：00～17：00 [土日・祝日等は除く]

行幅が標● 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理をおこなう者）

販売会社
商号等

登録番号

加入協会

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号

日本証券業協会

株式会社京都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフ
デザイン証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

きらぼしライフデザイン証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3198号

日本証券業協会

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号

日本証券業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第673号

日本証券業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第36号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社京都銀行（委託金融商品取引業者 京銀証券株
式会社）

株式会社きらぼし銀行

株式会社ＵＩ銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフ
デザイン証券株式会社）（オンラインサー
ビス専用）

株式会社横浜銀行

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によっては、新規のお申込みを停止している場合があります。
＜当資料の取扱いに関する留意事項＞◆ 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。
◆ ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
◆ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
◆ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。
また、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
◆ 当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
また、今後予告なく変更される場合があります。
◆ 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

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