設置の趣旨等を記載した書類

目次
1.

演奏専攻設置の趣旨及び必要性 .......................................................... 1

2.

本専攻の課程 ...................................................................................... 33.

研究科、専攻等の名称及び学位の名称................................................ 34.

教育課程の編成の考え方及び特色....................................................... 4

5.

教員組織の編成の考え方及び特色....................................................... 6

6.

教育方法、履修指導、研究指導の方法及び修了要件 ........................... 77.

特定の課題についての研究成果の審査................................................ 88.

施設・設備等の整備計画 .................................................................... 89.

既設の学部との関係 ......................................................................... 10

10. 入学者選抜の概要 ............................................................................. 1011. 管理運営........................................................................................... 11
12. 自己点検・評価 ................................................................................ 11
13. 情報の提供 ....................................................................................... 12
14. 教員の資質の維持向上の方策 ........................................................... 13

1.

演奏専攻設置の趣旨及び必要性(1) 教育研究上の理念、目的
フェリス女学院大学大学院は、キリスト教を教育の基本方針となす本学の建学の理念に基づき、高度の専門の学術に関して、その研究方法、理念及び応用を教授研究し、文化の進展に寄与するとともに、人類の福祉と世界の平和に貢献する能力をもった女性を育成することを目的としている。
本大学院は、文系総合大学に置かれた大学院として、人文科学、音楽、国際交流の領域について高度な教育研究を展開するために、人文科学研究科、音楽研究科、国際交流研究科の 3 研究科を擁している。その中で音楽研究科の教育研究目標は、「キリスト教精神と西洋音楽の関係研究及び日本における異文化交流の歴史的研究を通して、国際的に活躍し得る音楽家の育成」と「専門職業人の養成」であり、大学院学則においても「西洋音楽の根幹であるキリスト教音楽を基盤として、音楽の領域に関する理論及び実践を教授研究し、高度に専門的な知識・能力・技術を持ち、かつ音楽界を多様に支える素養を兼ね備えた職業人を養成する。
」と規定されている。
これまで音楽研究科は 3 専攻（音楽芸術専攻・声楽専攻・器楽専攻、修士課程）で構成されてきたが、基礎学部の音楽学部音楽芸術学科・演奏学科の 2 学科が、平成 20 年度（2008 年度）に完成年度を迎えるに当たり、音楽研究科も声楽専攻と器楽専攻を統合して平成 21 年度（2009 年度）に演奏専
攻（修士課程）を設置して、現在の 3 専攻から 2 専攻に改組し、平成 10 年（1998 年）の研究科開設
時のキーワードである「新たな地平」の開拓から、その成果の実りつつある現在、「更なる地平」への発展として、組織・カリキュラムを一新して社会的ニーズにふさしい教育研究の場として位置づけよ1

うとするものである。
a)

歴史的経緯
フェリス女学院は、明治 3 年（1870 年）米国改革派教会から派遣された女性宣教師のキダー女

史によって、日本最初の女子教育を行う私塾として創立された。140 年近い歴史とともに現在では中学校、高等学校及び大学で構成される学校法人に発展し、特に大学は、昭和 40 年（1965 年）に文学部英文学科・国文学科で開設され、現在文学部、音楽学部及び国際交流学部並びに大学院
人文学科研究科・音楽研究科・国際交流研究科で構成される総合大学として発展してきた。
本専攻の基礎学部である音楽学部は、昭和 26 年（1951 年）に開設した短期大学音楽科を発展的に改組して、平成元年（1989 年）に開設したが、その設置目的は「創立以来重視されてきた礼
拝音楽に関する教育と研究を一層高度に充実し、現代における高等教育に相応しい教育機関に発展せしめようとする」ため「キリスト教音楽の研究と専門的音楽技能の教育によって、教会音楽の充実に貢献しうる専門的音楽家を養成する」こと、及び「日本の音楽水準の向上に貢献し、あわせて地域の音楽活動及び音楽文化に寄与する」ことである。
本学大学院音楽研究科（修士課程）は、このような学部設置の趣旨を継承しながら、さらに高度で充実した音楽の教育研究を行うために平成 10 年（1998 年）に設置された。
b)

演奏専攻の特色演奏専攻では、基礎学部の演奏学科と同じく、フェリスの音楽教育の伝統を守る不易な領域と位置づけ、改めてその質の追求を行い、伝統をより堅固なものにしようとするものである。
修士課程としての本研究科において、演奏専攻はその中心的な学問の領域を「音楽における演
奏表現の技術の習得及びその背景としての学術的追求」と位置づける。その上で育成しようとする人材を明確にして、国際的レベルで活動する演奏家のほか、音楽教育者・指導者、室内楽奏者・伴奏者、教会オルガニスト等の輩出など、社会のあらゆる音楽的場面でその専門の才覚をいかんなく発揮できる人材を育成し、修了後の音楽専門分野を中心とした進路に十分対応できるカリキ
ュラムと特徴ある履修システムを展開する。
また、従来の声楽専攻と器楽専攻を統合することによって、「演奏」という共通の目的に向う学
生及び教員それぞれの連携が円滑になり、その過程で相互に刺激し合い、研究領域を深めることにつながるなどの効果が大いに期待でき、一層高度な演奏技術と表現力の習得を目指すことができる。声楽専攻、器楽専攻（鍵盤楽器：ピアノ・オルガン、弦楽器：ヴァイオリン・ヴィオラ・
チェロ、管楽器：フルート）という演奏部門を越えた多彩なアンサンブルを実践できることによって、演奏幅の飛躍的な拡大が見込まれること、これまで声楽・器楽という専攻単位で履修対象者を制限していた授業科目を専攻・分野にとらわれずに開放し、他ジャンルの専攻者と共演できる機会を増すことなど、統合による教育的効果は多方面に現れることになる。ダブルメジャーなど実技科目を付加履修できること、専門実技レッスンを学期ごとの別納（減免方式）システムとすることは、実技の選択肢の自由性をより高めるものである。
一方、既存の音楽芸術専攻も、時代のニーズに適応した更なる地平の開拓を目指すこととした。
この専攻は、より社会を意識しアピールすることのできる音楽人の育成を目的とし、時代の風と流行を取り込む柔軟性と社会での音楽活動の土台となる科目を多彩に揃え、音楽を生かした就職にもつながる可能性をもたせた専攻である。音楽芸術専攻の新設科目は、音楽の専門教育的なものであり、広く人間としての総合教育の中に音楽を取り込んだものである。その多くが演奏専攻と共有されるため、これまで以上に実社会と音楽文化との専門的な関わりを見据えた道を開いた。
実技レッスンを授業料枠から外し、履修学生のみの別納制にするなど、基礎学部の音楽芸術学科の特徴的な斬新さが、研究科においてもカリキュラムに反映されている。
以上のように基礎学部からの学生の進学はもとより、他の大学からの応募をも考慮してカリキ
ュラムを構成し、演奏指導については個人レッスン科目の選択枠を構築し、より多彩な実技講師
陣が担当することによって、教育・研究における内容の充実と質的向上を図る。

2

c)

研究科開設（1998 年）以来の継続的な教育目標

音楽研究科は、さらに音楽の勉強を続けたいという音楽学部卒業生の多数の希望に応え、平成
10 年度（1998 年度）に設置され、開設以来、平成 19 年度（2007 年度）までに 167 名の学生を受け入れてきた。その 167 名のうち 17.4%に当たる 29 名は、他の音楽大学卒業生である。
本研究科は「キリスト教精神と西洋音楽の関係研究及び日本における異文化交流の歴史的研究
を通して、国際的に活躍し得る音楽家の育成」をその設置目的の 1 つとしている。開設時においても、専門職業人の養成をも主たる目標に掲げているが、この目標は研究科の中で次のように具体化されてきている。
まずキリスト教精神と西洋音楽の関係の研究は、主として声楽と器楽を志す者にとっての背景として不可欠なものである。なぜなら歴史の評価を経た、優れた作品の正当な解釈を探る中で、現代にも通用する、生きた表現法を習得することが中心的な課題となるからである。このことは今回、音楽芸術専攻においてもカリキュラムを改編し、社会的ニーズに即した分野の開拓を進める場合においても、その基礎になる素養としてその背景に不可欠なものである。なぜならここではかつて日本が明治期に「西洋」という全く異文化に接触した時の驚きと好奇心が、日本人の心をどのように触発したかという日本の近代文化史の原点に戻った上で、日本人と音楽の「新たなそして更なる地平」を考えることが中心の課題となっていくからである。
(2)

養成しようとする人材像
本研究科で学んだ学生は、国内外の音楽界、ひいては地域社会を含む音楽という地平の中で、プロとしてその役割を果たしてきた。平成 14 年（2002 年）以降、海外コンクールの受賞者（声楽のファイナル入選を含む。）7 名（声楽専攻 1 名、器楽専攻 5 名、創作表現専攻 1 名）が輩出したこと、修了生がドイツで音楽学校のピアノ指導の職に就いたことは、研究科としての成果の表れであり、改組後の演奏専攻もこの理念のもとに継続して「国際的に活躍し得る音楽家の育成」を到達目標の 1 つとして掲げ、更なる発展が見込まれる。
また、音楽教育者・指導者の育成に関しては、フェリスで音楽を専門的に学んだ卒業生が運営する
フェリス音楽教室が 50 年以上の歴史を誇り、毎年定員を超える入室希望者が続いている。全国の中学校・高等学校でも多くの卒業生が教壇に立っており、指導者・教育者として活躍する人材を育成することも重要な目標である。
そのほか室内楽奏者・伴奏者、教会オルガニスト、コンサートホール・オルガニストの育成を目標として掲げており、これらの進路に対応したカリキュラムを用意している。

2.

本専攻の課程高度に専門的な知識・能力・技術を持ち、かつ音楽界を多様に支える素養を兼ね備えた職業人を養成する趣旨から、博士課程ではなく修士課程の設置を行うものである。

3.

研究科、専攻等の名称及び学位の名称
本専攻は、音楽の領域に関する理論及び実践を教授研究する「音楽研究科」の下に設けられ、音楽における演奏表現の技術の習得及びその背景としての学術的追求を行い、かつ音楽学部演奏学科の上位に位置する教育・研究機関ということから、専攻の名称を「演奏専攻」とする。
授与する学位は、音楽の領域に関する専門的な知識・能力・技術を持った人材を養成する修士課程であるので、「修士（音楽）」とする。
研究科（音楽研究科）の英訳名称は、これまでどおり Division of Music とし、専攻（演奏専攻）の英訳
名称は、Master of Performing Arts とする。
なお、今回の声楽専攻・器楽専攻から演奏専攻への改組に合わせて、既設の音楽芸術専攻の入学定員を次のとおり変更する。

3

音楽研究科入学定員変更計画
専攻課程
音楽芸術専攻（既設） 修士課程
演奏専攻（新設）
修士課程
声楽専攻（既設）
修士課程
器楽専攻（既設）
修士課程

変更後
5名
15 名
－
－

変更前
2名
－
5名
8名

変更・開設年度
平成 21 年度（2009 年度）変更
平成 21 年度（2009 年度）開設
平成 21 年度（2009 年度）募集停止
平成 21 年度（2009 年度）募集停止

音楽芸術専攻については、基礎となる音楽学部音楽芸術学科が平成 17 年度（2005 年度）に入学定員を10 名から 30 名に増やし、平成 18 年度（2006 年度）にさらに 5 名を増やして 35 名となっていることを受け、大学院への進学者の増加が十分に見込まれるため入学定員を 3 名増員するものである。

4.

教育課程の編成の考え方及び特色(1) 教育課程編成の基本方針
音楽における演奏表現の技術習得のために、演奏専攻のカリキュラムには、演奏の個人指導に加えて、声楽・器楽の専門分野を越えたアンサンブル指導が用意されており、「演奏研究」「作品演習」の科目群から多角的に演奏表現の方法と技術を学ぶことができるように組み立てられている。（資料 1
演奏専攻開講科目表）
また、音楽の演奏表現に必要とされる学術的側面の追求のために、修士演奏と修士副論文が修了要件として課されている。
(2)

教育課程の編成の考え方及び特色演奏専攻の柱となる領域は、学生が声楽又は 1 つの楽器の演奏を専門家と認められるレベルに到達するよう学ぶことにあるが、学生は 1 人の教員のもとでだけ学ぶのではなく、音楽芸術専攻・演奏専
攻という 2 つの専攻からなる音楽研究科に所属する全ての教員から学ぶことができるように開かれた教育課程を編成した。
その 1 つは、選択必修Ⅰ群及び選択必修Ⅱ群で専任教員が複数の学生を対象にマスタークラス形式
で授業を展開しようという試みである。演奏表現に関する領域が 10 の分野に分けられ、授業科目として構成されている。すなわち、選択必修Ⅰ群・選択必修Ⅱ群とも、声楽は「オペラ研究」、「歌曲研究」、「オラトリオ・重唱研究」の 3 分野、器楽は「ピアノ協奏曲研究」、「ピアノ独奏曲研究 1」、「ピアノ独奏曲研究 2」、「ピアノデュオ研究」、「室内楽研究」、「現代音楽研究」、「オルガン作品研究」の 7 分
野によって構成される。学生はそれぞれの群から、4 単位以上の履修が修了要件として課されている。
もう 1 つの特色は、専門実技の個人レッスンを複数の教員から受けられるよう、「選択 PA（Performing Arts）科目」群を設け、1 学期ごとに学生のニーズに応えようと努めた点であろう。このことにより、演奏指導は修士演奏に責任を持つ音楽研究科の専任教員 1 人だけではなく、学生が指導を望む複数の教員が学生を「1 人の演奏家」としてより積極的に世界に送り出す有機的な仕組みを整えた。
選択必修Ⅲ群は、研究指導の科目であり、研究指導教員が修士演奏及び修士副論文のための研究指導に当たる。
選択科目は、演奏に関する各論や演奏とそれ以外の領域との関係を扱う科目である。学生は、自分の関心に応じて幅広い分野にわたって履修することができる。

(3)

科目区分の設定及び科目
a)

選択必修科目
選択必修Ⅰ群（演奏研究）、選択必修Ⅱ群（作品演習）、選択必修Ⅲ群（修士研究指導）の各授
業科目を通じて、演奏表現のさまざまな領域に関し十分な教育を行うとともに、修士演奏及び修士副論文に向けた指導を行う。選択必修Ⅰ群、Ⅱ群はそれぞれ 4 単位以上、Ⅲ群は 4 単位が必修となる。
選択必修Ⅰ群には、「声楽演奏研究 1～3」、
「器楽演奏研究 1～7」が含まれる。これは専任教員・4

兼担教員が、それぞれの専門分野に基づいて、マスタークラス形式の授業展開を予定している。
教員はいずれも多言語に長けており、国際的な演奏活動を展開している人材であるので、それぞれの授業において高いレベルが確保されている。
選択必修Ⅱ群には、「声楽作品演習 1～3」、
「器楽作品演習 1～7」が用意されており、これらも全て研究科の専任教員が担当し、マスタークラス形式の授業展開で音楽作品のより深い学びを目指している。
修了のためには、それぞれの楽器等による修士演奏（1 時間程度）を行い、修士副論文を完成させることが要件となるが、選択必修Ⅲ群「修士研究指導」を通じて研究指導教員が指導を行う。
b)

選択 PA 科目
選択 PA 科目は、個人指導によるレッスン科目で、選択必修Ⅰ群、選択必修Ⅱ群、選択必修Ⅲ
群における教育を補完するものである。声楽及び器楽（ピアノ、オルガン、チェンバロ、クラヴ
ィコード、ヴァイオリン（時代楽器奏法を含む。
）、ヴィオラ、チェロ、フルート）の実技の個人レッスンが中心であるが、そのほかに音楽芸術専攻の専任教員が背景研究・論文作成、作曲、メ
ディア・アートの分野についての個人指導も行う。
選択 PA 科目は、基本授業料とは別枠で 1 単位当たり 50,000 円の授業料を設定する。ただし、演奏専攻の学生は、標準的には選択 PA 科目を履修することが想定されるため、修了要件に算入される 9 単位分の料金を含んだ金額を演奏専攻の標準的な学納金として提示する。
学生に対しては学期ごとに選択 PA 科目の履修の有無を確認し、履修を希望しない場合は減額
し、標準（各学期 3 単位）以上に履修する場合は増額して学納金を徴収する。履修を希望しない
場合として想定されるのは、演奏家として一定の活動をしてきた者が、教育職員免許状（専修免許状）の取得を目的として入学する場合や、一定以上の能力があり選択 PA 科目による補完を必要としない場合などである。
選択 PA 科目では、通常週 1 回の個人指導を 45 分受けるが、例えば海外アーティストの短期滞在中のレッスンを年度ごとに設定し、これを受けることを奨励するなど、短期集中型の「特別実技レッスン」の制度も設けた。また、個人レッスンだけで修士の修了要件を満たすことのないよ
うに、修了要件に含むことのできる選択 PA 科目の上限を 9 単位と定めている。その一方で、音楽学部のカリキュラムにある「第 2 専攻実技」に対応して 2 つの楽器等を並行して専門的に学ぶことを希望している学生のために、選択 PA 科目の履修上限単位は 24 単位としてある。この選択
PA 科目は、選択科目の位置づけである。

c)

選択科目
選択科目では、演奏に関する各論や演奏とそれ以外の領域との関係を扱う科目を用意し、学生が幅広い分野にわたって履修することができるようにする。選択科目には、大きく分けて以下のような 4 つの分野を置く。






演奏方法を学術的に裏付けられた方法で時代・地域の様式に従って学ぶための「演奏様式研究」
フェリス女学院の大学院教育機関として建学の精神であるキリスト教の音楽を学び、社会に役立つ人材を育成するための「教会音楽指導者育成ワークショップ」
もはや音楽家は音楽のことを専門的に勉強するだけではなく、音楽をもって社会を積極的により良く変えていくことが強く求められているので、その準備のための「音楽家のための事業創造論」
日々デジタル機器に囲まれて過ごす日常生活の中では、本来の身体の使い方が置き去りにされがちであるが、音楽家にとって、自分の身体を隅々まで意識して無駄なく、美しく使
いこなすことは大変に重要であるので「アーティストのための身体論」

この 4 つの柱は、1 学期ごとに新しい授業内容に更新しながら運用していく。

5

(4)

人材養成の目的と教育課程の関連

本音楽研究科が修士課程に学ぶ学生に期待する将来展望としては、国際的レベルで活動を続ける演
奏家の輩出があげられる。過去にも、国際コンクールに優勝し世界を舞台に活動を広げる優秀な卒業生が輩出してきたが、今回の演奏専攻設立に際しては、研究科の教員が一丸となって 1 人 1 人の学生をサポートする体制をより明確にし、今まで以上に学生 1 人 1 人の能力を最大限に引き出していく。
音楽教育者・指導者育成に関しては、既に活躍している卒業生へのサポートも念頭に入れ、音楽芸術専攻には「音楽教育ワークショップ」を選択科目として新設し、演奏専攻の学生にも開放する。
地域に根ざした教会の音楽活動における指導者育成のためには、「教会音楽指導者育成ワークショップ」を演奏学科の選択科目に置き、音楽芸術専攻の学生にも開放する。
室内楽奏者・伴奏者育成に関しては、選択必修Ⅰ群とⅡ群が声楽担当教員、ピアノ担当教員、弦楽器担当教員、管楽器担当教員、オルガン担当教員によりマスタークラス形式で開講されるので、学生はその中でほぼ日常的に室内楽と伴奏の体験を豊かに積み重ねることができる。
教会オルガニストの育成に関しては、選択科目の「教会音楽指導者育成ワークショップ」の履修が有効であるとともに、オルガン担当教員が専任、兼任ともに教会オルガニストをつとめているので、現場の状況に合わせて学生をきめ細かく指導することができる。
コンサートホール・オルガニスト育成に関しては、演奏のレベルを高めるとともに、コンサートホールでの企画事業や教育活動、ひいては音楽の啓蒙活動にも携わるケースがほとんどなので、音楽芸術専攻がこのたび新設した選択科目「音楽人間環境科学」「音楽教育ワークショップ」「音楽家のための創出型情報論」も大いに有効であろう。また、演奏専攻の選択科目「音楽家のための事業創造論」
も、コンサートホールに関わる仕事を求める全ての学生に有効に働く。1980 年代以来、日本各地の公共ホールにオルガンが設置され、オルガンの運用、演奏のために専属オルガニスト職が設けられているが、これまで本研究科修了者もそのような職に就いている。新しい試みとしては、オルガン専攻学生であっても、他の専門分野のマスタークラス型授業を、声楽、管弦、ピアノの学生とともに履修できることである。演奏表現の地平を、なおいっそう広げることができるであろう。
(5)

履修順序の考え方
履修順序の考え方としては、2 年の間に選択必修Ⅰ群から 4 単位以上を履修することと、選択必修Ⅱ群から 4 単位以上履修することを考えた上で、自分の専門とする楽器等の個人レッスンを選択 PA
科目から選択し、修士演奏に備えることである。次に演奏専攻又は音楽芸術専攻が提供する選択科目
をバランスよく履修し、修士研究の副論文執筆に向けて準備を進める必要がある。修了要件の 30 単位のうち、選択必修Ⅰ群・Ⅱ群・Ⅲ群を合わせると 12 単位になるので、それ以外に選択 PA 科目を 9 単
位履修すると、残りは 9 単位となる。選択 PA 科目以外では単位の履修上限を定めておらず、研究科の選択科目を 2 年間で全て履修すると、それだけでも 32 単位となるので、かなりバラエティーに富んだ学びが可能である。余裕のある学生には、ぜひ修了要件 30 単位にかかわらず演奏家として幅広い学びを実現してもらいたい。演奏実技においても、選択 PA 科目でダブルメジャーのように 2 つの楽器を学べることは前述のとおりである。
なお、本研究科は社会人の入学も奨励しており、学業をできるだけ短期間に集中したいなど特別な場合で、かつ特に優れた業績を上げた者について、演奏専攻の修了要件を 3 学期（1 年半）で満たす
ことも可能なように授業科目の編成がなされている。

5.

教員組織の編成の考え方及び特色演奏専攻のカリキュラムは、選択必修Ⅰ群・Ⅱ群・Ⅲ群とも全て研究科の専任教員がそれぞれの専門分
野に基づいて、マスタークラス方式の授業を開講することが大きな特徴である。すなわち、選択必修Ⅰ群・Ⅱ群は、「4. 教育課程編成の考え方及び特色」に記載した 10 の専門分野について、専任教員又は兼担教員を配置し、カリキュラムの中核となる科目を担当する。
選択必修Ⅲ群「修士研究指導」には、研究指導教員を配置し、修士演奏及び修士副論文のための研究指導に当たる。
選択科目及び選択 PA 科目では、兼任講師が専任教員との連携及び協力体制のもとで科目を担当するこ6

とになる。開かれた指導体制で学生の能力を余すことなく引き出し、それぞれの能力が世の中で発揮されることを主眼にして教育プログラムが組まれている。
本研究科は、研究指導教員資格要件及び研究指導補助教員・科目担当教員資格要件を成文化しており、これまでも新たな任用に当たっては候補者の教育・研究業績を厳格に審査して、運用してきた実績がある。
そして、このたびの新専攻設置に当たっては、教員資格審査委員会に外部の専門家を加え、慎重に審査を行い、高い水準で教育研究を維持、発展させるにふさわしい教員組織を編成した。
（資料 2 就任予定専任教員一覧）
教員の年齢については、40 歳代 3 名、50 歳代 4 名、60 歳代 4 名であり、中堅からベテランまでの教員
がバランスよく配置されている。専任教員に欠員が生じた場合は、教育研究の実績を十分に積んでいることを第一条件としつつ、教員組織全体の平均年齢も考慮に入れながら、若手の教員を積極的に採用している。

6.

教育方法、履修指導、研究指導の方法及び修了要件
演奏専攻における教育方法は、科目区分に応じて、次のように設定されている。
・ 選択必修Ⅰ群（演奏研究）：クラス授業の講義科目。専任教員・兼担教員が、それぞれの専門分野に基づいて、総合的な研究を行う。
・ 選択必修Ⅱ群（作品演習）：クラス授業の演習科目。専任教員・兼担教員が、それぞれの専門分野に基づいて、グループレッスンを行う。
・ 選択 PA 科目：個人指導による実技科目。
・ 選択科目：クラス授業の講義科目又は演習科目。本専攻の中心的な研究分野に関連する分野に関する概論の講義や実践的な演習によって構成される。
・ 選択必修Ⅲ群（研究指導）：個別指導の演習科目。研究指導教員が、修士演奏及び修士副論文のための研究指導に当たる。
収容定員が尐ないため（30 名）、クラス授業の学生数は、5 名から 10 名程度が標準となる。選択科目については、音楽芸術専攻（収容定員 10 名）の学生が他専攻科目として履修することもあるが、最大でも20 名程度に収まるので、授業計画に支障を与えることはない。
履修年次については、すべて 1・2 年次対象とするが、選択必修Ⅲ群（研究指導）は修了予定年度に登録するように指導する。
履修方法については、まず専任教員がそれぞれの専門分野をマスタークラス的に教授する選択必修Ⅰ群とⅡ群からそれぞれ 4 単位以上履修すること、そのほかは修了までに選択必修Ⅲ群の「修士研究指導」の4 単位を満たして修士演奏と修士副論文に合格すること、それ以外に 18 単位を自由に選択して修得することとする。
なお、研究科委員会が当該学生の研究上特に必要と認めた場合、自由に選択して修得できる単位のうち
8 単位までは、他専攻若しくは他研究科又は学部の授業科目によって修得した単位を算入することができる。
修士演奏の準備など個人指導は、全て選択 PA 科目から履修する。選択 PA 科目の履修上限単位は 24 単位、修了要件算入上限単位は 9 単位である。
入学から修了までの指導プロセスについては、まず入学出願の段階でどの楽器、又は声楽を専門として研究するかを明らかにした上で、当該楽器等の実技入学試験を受ける。入試の面接試験を通して、入学が許可された場合の研究指導教員を考慮する。
入学後にはオリエンテーションを行い、修了までのプロセスを詳細に説明し、履修上の問題が起こらな
いようにアドバイスを与える。学生はそれぞれ研究計画を立て、6 月までに研究主題・指導教授届を提出しなければならない。提出に当たっては研究指導教員の承認が必要であり、この段階から個別指導が開始される。研究主題又は本人の希望する演奏指導者によっては、研究指導教員とは別に研究指導補助教員を定め、複数の教員が研究指導に当たることがある。
研究指導教員は修士演奏の最終準備、修士副論文の作成に対する指導を中心とするが、学生は演奏実技の指導を選択 PA 科目群の教員から上限 24 単位まで自由に履修することができる。ただし、修了要件単位
7

としては、9 単位を上限とする。複数の指導担当者が学生を中心として良い連携を築きながら、その学生を 1 人の「演奏家」として世の中に出す手助けを行う。このことは、ともすると学生と教員の間に生じ兼ねない徒弟制度的な上下関係の構築を阻止し、教員と学生がともに演奏家の先輩・後輩の「同志」として
闊達なやり取りを交わすことを促進して教育効果を高める狙いがある。
研究指導教員は、選択必修Ⅰ群から 4 単位以上、選択必修Ⅱ群から 4 単位以上を修得するために、いつ何をどのように履修したいかを学生と話し合う。これまで音楽研究科では選択科目の科目区分がなかったが、今回新たに設けることによって、他専攻若しくは他研究科又は学部が提供する科目も 8 単位まで選択科目として認定できるようになった。音楽研究科音楽芸術専攻、演奏専攻が提供する科目にとどまらず、
学生の研究課題に応じて、音楽単科大学ではないフェリス女学院大学の音楽研究科であるからこそ身につけられる知識を、余すところなく網羅するように履修指導を行う。
修士演奏を行い、修士副論文を提出する学期までには、修了要件である 30 単位の履修のめどが立つよう適切な指導を行う。
なお、修士演奏、修士副論文提出までの手続きは、次のように決められている。
修士副論文題目届 ........ 10 月中旬
修士演奏曲目提出 ........ 11 月中旬
修士副論文提出............ 12 月中旬
修士演奏 ........................ 2 月上旬
最終試験 ........................ 2 月中旬
履修モデルは、資料 3 のとおりである。修了後の進路に対応したコースごとに、豊富なメニューが用意されており、学生はその中から自分の研究課題と進路希望に即して選ぶことができる。
演奏専攻の修了試験は、公開演奏会の形式で行われる修士演奏と副論文の提出及びその最終試験（口頭試問）からなる。両者の修了試験採点は、研究指導教員と研究指導補助教員からなる複数の審査員が厳正に行う。学位は、「修士（音楽）」とする。

7.

特定の課題についての研究成果の審査
本大学院では、修士課程及び博士前期課程の修了に当たって、修士の学位論文又は特定の課題についての研究の成果の審査及び最終試験に合格することとしているが、演奏専攻の場合、修士演奏と修士副論文が修士研究指導に含まれ、それぞれの審査に通ることが修了要件となっている。
修士演奏は公開演奏会の形で 1 時間近く演奏をすることになり、修士副論文は修士演奏のみならず、今後演奏家としてもっとも深く取り組み続けたい課題をアカデミックなアプローチで研究し、その成果を表すものである。この両者を学生に課すことで、修士課程の科目編成も有機的に機能する。
演奏を客観的数値で測ることは大変に難しいことではあるが、修士演奏の指導に当たっては学生の希望をもとに、複数の教員が関わることのできるシステムが構築されているので、1 つの価値観ではない複合的な判断基準でよりレベルの高い演奏を目指すことが可能になる。
「演奏」は曲の誕生背景により、それぞれの様式に基づいて演奏されることが必要であるので、修士副論文執筆を通して歴代の演奏様式や音楽の背景を学ぶことは高い演奏研究の水準確保に有効である。

8.

施設・設備等の整備計画(1) 講義室等
演奏専攻の講義・演習等の授業は、山手キャンパス 5 号館・6 号館・フェリスホールの教室を使用するが、特に演奏専攻用として、5 号館 1 階の声楽専攻演習室（50.4m2、ピアノ 1 台・AV 装置一式を常備）と器楽専攻演習室（50.4m2、ピアノ 2 台・AV 装置一式を常備）を演奏専攻演習室に転用して使用する。（資料 4 大学院演習室見取図）
完成年度（平成 22 年度）以降の開講コマ数は、毎週 30～40 コマ程度（1 コマ当たり 90 分）を計画しているが、既存の校舎で十分に実施可能な範囲内であり、楽器・AV 機器等についても、各授業に必要な設備が各教室に整備されている。（資料 5 時間割予定表）

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(2) 大学院学生研究室
大学院学生の研究室（自習室）は、5 号館 3 階に約 47.6m2 の部屋を確保し、自由に利用できるよ
うに配慮している。設備としては、ピアノ 1 台、チェンバロ 1 台、オーディオ装置一式、音楽及び語学関係の参考図書等を常備している。（資料 6 大学院学生研究室見取図）
また、専攻別演習室の空き時間を大学院学生に開放し、実技訓練等の研究活動の場として提供している。
上記のほかに、4 号館（音楽練習棟）の練習室を学部学生と共用する。
(3) 図書館
a)

図書等の資料の整備
フェリス女学院大学附属図書館は、緑園キャンパスの本館と、山手キャンパスの分室で構成される。音楽学部の 3・4 年生及び音楽研究科専攻学生が主として学ぶ山手キャンパスの分室は、音楽専門図書室の性格を持ち、多くの専門的な音楽関係図書、楽譜、音声資料、映像資料を有している。
2007 年度 5 月現在、山手分室所蔵の楽譜は約 20,000 冊、音楽・映像資料は約 12,000 タイト
ルで、それぞれ緑園の約 3,500 冊、約 4,500 タイトルと比較しても上級学生が学ぶにふさわしい量を備えている。
所蔵楽譜の分野は鍵盤楽器が約 3,050 タイトル、声楽が約 2,000 タイトルと突出して多く、続いて教会音楽約 1,350 タイトル、管楽器約 1,020 タイトル、弦楽器約 530 タイトルで、室内楽や協奏曲などのアンサンブルは約 730 タイトルである。
2008 年度は研究科の図書予算配分を前年度より約 18 万円増額し、演奏専攻として 100 万円の予算により、従来の声楽専攻と器楽専攻を融合し、アンサンブルを重視する新専攻の特色を支える資料を重点的に充実させていく。音楽関係資料として年間増加数約 600 点を予定している。
山手分室の雑誌は音楽に特化した約 150 誌を所蔵しており、和雑誌約 60 タイトル、洋雑誌
約 50 タイトル、紀要約 40 タイトルである。
洋雑誌のうち 17 タイトルは、国立情報学研究所総合目録データベースでの所蔵館が 5 館以下、
さらにその中の次の 6 タイトルは本学のみで所蔵という専門的な雑誌である。
Clavichord international
Celebriamo: rivista bimestrale di musica per la Liturgia
Kyrkomusikernas tidning
Kirchenmusikalische Nachrichten
Early music history
Pastoral music
また、海外の音楽関係文献情報を入手するために、次のデータベースを導入している。
Muse: music search / RILM & Library of Congress (CD-ROM)
これは、欧米の音楽関係学術論文の抄録と、米国議会図書館の音楽関係図書情報が検索できるもので、年 3～4 回更新され、常に最新情報が得られる。
ほかに外国雑誌のフルテキストデータベースとして ProQuest Academic Research Libraryを導入しており、学内のどの端末でも利用できる。

b)

図書館設備
研究科の授業が主に行われる山手キャンパスの図書館分室は、6 号館地下 1・2 階に位置している。地下 2 階は開架書庫、地下 1 階は閲覧室と機能を分けているが、貸出カウンター、コピー機、資料検索端末はそれぞれに備えている。閲覧席は 16 席であるが、ほかに多種類の機器を設置した AV ブース 8 席と、複数で同時に視聴できるソファ席がある。また、閲覧席にはポー
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タブル CD プレーヤーを据え付け、楽譜を読みながら音楽を聴くことができる。
緑園本館には教員・大学院生の専用閲覧室と研究個室 3 室、音楽スタジオ 2 室、AV グルー
プ室 3 室がある。
音楽関係資料のデータは、AV 資料を含めすべてデータ化されており、山手と緑園の区別無く一元的に検索でき、相互に取り寄せて利用することができる。
c)

他大学等との協力
国立情報学研究所の ILL (Inter Library Loan)に加入し、未所蔵の資料については他大学等の図書館から取り寄せることができる。2006 年度の実績は文献コピーの取り寄せと図書原本借受けの合計は山手・緑園合わせて 630 件、他大学への提供が 758 件である。教員と大学院生に対しては、日本国内で必要資料が調達できない外国文献を、希望により大英図書館のサービス（BLDSC）を利用し英国から取り寄せている。
また、館長名の紹介状を持参することで、他大学図書館へ直接出向いて利用することができる。本学が加盟している横浜市内大学図書館コンソーシアム、神奈川県内大学図書館相互協力
協議会、音楽図書館協議会の加盟館は、学生証もしくは共通閲覧証を提示することで、紹介状無しに来館利用が可能である。

9.

既設の学部との関係
音楽研究科演奏専攻（修士課程）は、音楽学部演奏学科の上位に置かれる大学院の課程である。演奏学
科のカリキュラムは、1 群：ミュージシャンシップを養う、2 群：キリスト教音楽を体験する、3 群：ミュージシャンシップを高める、4 群：アンサンブルを極める、5 群：音楽の背景を知る、6 群：音楽実践コミュニケーション、7 群：専門を深める、8 群：専門を極めるによって構成されている。専門領域としては、声楽、鍵盤楽器（ピアノ・オルガン・チェンバロ）、弦楽器、管楽器の 4 領域であるが、専攻実技を中心とした演奏技術の訓練だけにとどまらず、音楽家としての基礎訓練、西洋音楽の根幹をなすキリスト教音楽、専攻以外の楽器等による演奏表現、アンサンブルによるコミュニケーション、音楽文化の背景研究、社会における音楽実践などに関する授業科目をグループ化し、学生の幅広い興味と関心に応えるものとなっている。
音楽研究科演奏専攻のカリキュラムも、声楽、鍵盤楽器（ピアノ・オルガン）、弦楽器、管楽器の 4 つの専門領域によって構成されることは同じである。演奏学科の 4 群（アンサンブルを極める）の授業科目は、
選択必修Ⅰ・Ⅱにおいて複数の学生を対象にマスタークラス形式で展開する授業科目に吸収され、より専門性を高めながら、多様な角度から演奏芸術の諸相を研究する。2 群（キリスト教音楽を体験する）、5 群（音楽の背景を知る）及び 6 群（音楽実践コミュニケーション）の授業科目は、プロフェッショナルな音
楽実践に即した内容で選択科目において展開される。3 群（ミュージシャンシップを高める）及び 7 群（専門を深める）は、選択 PA 科目の中でダブルメジャーのレベルまで演奏表現を磨くことが可能となっている。なお、演奏学科では鍵盤楽器の専門領域にチェンバロを含んでいるが、演奏専攻においては選択 PA
科目の中でチェンバロの実技指導を行う。
以上のような演奏学科と演奏専攻の関係は、資料 7（演奏学科・演奏専攻関係図）に図示するとおりである。

10. 入学者選抜の概要(1) 選抜時期と選抜方法・試験科目
本研究科は、本学院が創立以来重視してきたキリスト教の精神と西洋音楽の関係研究及び日本における異文化交流の歴史的研究等を通して、国際的に活躍し得る音楽家を育成することを目標としている。この研究目標を達成するために、両専攻とも実践と理論という、立体的、複眼的なアプローチを試みることにより、一層成熟した芸術の領域を展開し、日本の音楽文化に貢献することを目的としている。
上記のような観点から研究を進めていくために、入学者には音楽に関する高い技術と知見、さらには理論展開のための基礎力を求めたい。そのために、次のような入学者選抜を行う。
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本研究科の入学者選抜は、音楽芸術専攻は「秋期日程」と「春期日程」の 2 回実施することとし、演奏専攻は「秋期日程」において実施することとする。
音楽芸術専攻においては、調査書のほか、専攻しようとする分野に関する卒業論文あるいはそれに準ずるもの、研究計画書を提出書類とする。試験科目は、「英語」「専攻課題（小論文）」「西洋音楽史」「口述試験」とする。このうち「専攻課題（小論文）」は、全受験者が解答する課題と、いくつかの課
題の中から受験者が専攻しようとする分野に合わせて選択する課題の 2 つを課すこととする。また、「口述試験」は、出願時の提出物に基づき専門に関する内容を中心とする。
演奏専攻においては、調査書及び研究計画書を提出書類とする。試験科目は、「実技課題」「外国語（英語又はドイツ語のいずれか 1 外国語）」
「西洋音楽史」「口述試験」とする。
「実技課題」について
は、声楽・ピアノ・オルガン・ヴァイオリン・ヴィオラ・チェロ・フルートの中から 1 つを選択することとする。また、「口述試験」は、専門に関する内容を中心とする。
社会人及び留学生の受け入れについては、特別な受け入れ枠や選抜方法は設けない。しかし、そのような受験者があった場合は、「口述試験」等を通して、受験に至るまでの経験を十分に考慮し、選考に当たることとする。
(2)

募集人員
募集人員は、音楽芸術専攻（修士課程）においては 5 名、演奏専攻（修士課程）においては 15 名とする。

11. 管理運営
音楽研究科委員会については、音楽研究科委員会規程において次のように定めている。
研究科委員会の構成については、「委員会は、本研究科において授業又は研究指導を担当する専任教員をもって構成する。」（第 2 条）とし、委員会は「その構成員の過半数の出席をもって成立」（第 4 条）し、「委員会の議決は、出席者の過半数をもって決定」する（第 5 条）と定めている。
研究科委員会の審議事項については、第 3 条に「委員会は、次の各号の事項を審議する。
（1）大学院学
則その他重要な規則の制定改廃に関する事項、（2）教育課程に関する事項、（3）修士の学位の審査及び課
程修了の認定に関する事項、（4）学生の入学、留学、休学、退学、除籍等の認定に関する事項、（5）学生の試験並びに単位認定に関する事項、（6）学生の指導並びに処分に関する事項、（7）研究科長、大学院委
員会委員、各種委員等の選出に関する事項、（8）教員の人事に関する事項、（9）研究科の教育、研究に関する事項、（10）その他研究科の重要事項及び必要と認められる事項」と定めている。
教育課程や教員人事は、上記第 3 条で規定されているように、研究科委員会の審議事項であり、研究科委員会を経ずに決定、改変されることはない。
研究科長については、フェリス女学院大学規程において、「大学院に研究科長を置き、所属の教授をもって充てる。その任期を 2 年とし、再任を妨げない。
」「研究科長は当該研究科を代表し、その学事に関する運営を掌る。
」「研究科長は、研究科委員会を招集し、その議長となる。
」「研究科長の選考等、必要な事項は別に定める。」（第 6 条の 2）と定められている。また、研究科委員会の決議において、「可否同数のときは議長がこれを決する」（音楽研究科委員会規程第 5 条）権限を持っている。
全研究科にわたって検討が必要となる事項に関しては、学長が招集する大学院委員会において協議を行い、調整を図っている。
研究科委員会、大学院委員会とも、規程に基づいて適切に運営されている。
研究科委員会に関する事務は、大学事務部総務課が所管し、研究科長の秘書、研究科委員会の開催及び記録管理、教員人事等に関する業務に当たっているが、研究科委員会の審議事項のうち教育課程や学位に関する事項が大きな比重を占めるため、教務課も総務課と連携してこれらの業務に当たり、円滑な運営に努めている。
12. 自己点検・評価(1) 実施方法・実施体制・結果の活用
フェリス女学院大学大学院学則は、自己点検・評価に関し、「本大学院の設置目的及び社会的使命を11

達成するため、教育研究活動等の状況について、不断の自己点検及び評価を行い、その結果を公表す
るものとする。」（第 1 条の 2 第 1 項）と定めている。
上記目標の達成のために、平成 4 年（1992 年）、学内に自己点検・評価委員会を設置した。フェリス女学院大学自己点検・評価委員会内規の第 1 条には、その設置趣旨を「大学及び大学院における教育研究の水準向上とその活性化を図り、設置目的及び社会的使命を達成するため、大学規程第 32 条の規定により、大学自己点検・評価委員会を置く。
」と定めている。委員会の構成は、①学長、②各学部
長、③各研究科長、④附属図書館長、⑤教務部長、⑥学生部長、⑦海外交流部長、⑧入試部長、⑨就
職部長、⑩企画・広報部長、⑪情報センター長、⑫大学事務部長であり、学長が委員長を務め、企画・広報部長が副委員長を務める。大学の運営に責任を負っている役職者が自己点検・評価委員会を構成することによって、それぞれが所管する組織（部局、委員会等）の統括責任者となって、自己点検・評価を取りまとめ、自己点検・評価委員会に報告書を提出する体制になっている。
自己点検・評価委員会が取りまとめた全体の報告書は、大学協議会、大学評議会等の場で内容に関する検証を加え、その結果を各部署にフィードバックし、また、内容によっては FD 活動等とも連動させることにより、より実質的な教育研究活動の点検・評価を実施し、改善を行っている。
(2) 公表及び評価項目等
自己点検・評価活動の成果は、『自己点検・評価による改善』と称する 3 冊の冊子として公表し（Ⅰ＝平成 6 年（1994 年）8 月、Ⅱ＝平成 11 年（1999 年）3 月、Ⅲ＝平成 12 年（2000 年）6 月）、学内外に配布している。
また、大学院学則は「自己点検及び評価の結果について、本学の職員以外の者による検証を行うよう努める」（第 1 条の 2 第 2 項）ことを定めているが、本学では平成 15 年度（2003 年度）に大学基準協会への加盟判定審査を受け、平成 16 年（2004 年）4 月 1 日付けで正会員としての加盟が認められた。この加盟判定審査に向けて、その前年度（平成 14 年度（2002 年度））に全学をあげて自己点検・評価を実施し、その結果を報告書としてまとめた。この自己点検・評価報告書及び加盟判定審査結果
を冊子『フェリス女学院大学の現状と課題』にまとめ、他大学等の関係機関に送付している。
その後、平成 20 年度（2008 年度）には大学基準協会の相互評価を受けることになり、平成 20 年
（2008 年）4 月 1 日付けで自己点検・評価報告書を同協会に提出した。この報告書の評価項目は、次の 16 項目である。
①理念・目的・教育目標、②教育研究組織、③学士課程の教育内容・方法等、④修士課程・博士
課程の教育内容・方法等、⑤学生の受け入れ、⑥教員組織、⑦研究活動と研究環境、⑧施設・設備等、⑨図書館及び図書・電子媒体等、⑩社会貢献、⑪学生生活、⑫管理運営、⑬財務、⑭事務
組織、⑮自己点検・評価、⑯情報公開・説明責任
大学公式 Web サイトには、「自己点検・評価」のページを設置しており、今後も Web サイトを通じた情報公開を積極的に推進する予定である。

13. 情報の提供
現在、大学・学校法人公式 Web サイトを活用して、主に次のような内容等について、社会に向け積極的に情報発信を行っている。
・ 大学案内（沿革、建学の精神等）
・ 入試情報（受験者数、入学者数等）
・ 教育研究活動（シラバス、カリキュラム紹介等）
・ 教育研究環境（教育研究組織、専任教員紹介等）
・ 在籍学生数・専任教員数
・ 学生の進路（就職、進学状況等）
・ 自己点検・評価（授業アンケート結果等）
・ 財務・経営状況（事業計画・事業報告、財務諸表）

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・ 演奏会、公開講座等の情報

14. 教員の資質の維持向上の方策
本学では、学部開講科目を対象として、授業の改善を目的として全学的に「学生による授業アンケート」を実施している。
平成 17 年度（2005 年度）からはアンケートの集計結果及び自己点検・評価委員会としての結果の考察
を大学公式サイトに公表、さらに平成 18 年度（2006 年度）にはアンケート集計結果について各科目所管
委員会の場での実質的な内容の検証を行い、授業改善に向けた組織的な取組への体制作りを推進している。
こうした流れの中で、芸術系を含む 3 学部・3 研究科を有する本学において、今後、実効性のある取組を行っていくためには、各学部・研究科に、FD を専門に扱う組織の設置が不可欠であると判断し、平成18 年度（2006 年度）に各学部・研究科に FD 委員会を発足させ、学部長・研究科長の責任のもとに具体的な取組を始めた。
また、大学（学部・大学院）全体の FD 活動の推進を図るため、大学 FD 委員会内規を制定し、平成 19
年度（2007 年度）に大学 FD 委員会を設置した。その構成員は、次のとおりである。
学長（委員長）、各学部・研究科 FD 委員会委員長、教務部長、企画・広報部長、自己点検・評価委員会委員長、基礎教養・総合課題科目運営委員会委員長、英語教育運営委員会委員長、初習外国語教育
運営委員会委員長、教職課程主任、留学生科目委員会委員長、日本語教員養成講座委員会委員長、事務部長、教務課長
大学 FD 委員会と各学部・研究科 FD 委員会の有機的な連携のもとに、教員の資質の維持向上に向けた
各種研修会、ワークショップ、講演会、授業検討会等を授業アンケート結果の考察等、現状の分析とリンクさせた形で実施しているが、今後もより実効性を高めながら推進することとしている。
以上

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