各コース共通

授業計画書（シラバス）
科目名

IT 情報Ⅰ

授業の方法

実技・講義

履修区分

必修

授業期

１年次 通年

授業時間数

175 時間

担当教員名

高木和人

実務経験のある教員などによる授業○

略歴
新潟大学人文学部卒業。
農事組合法人米沢郷牧場入社。その後、株式会社ウイズワン、株式会社システムテクノロジーアイ、アウズ株式会社を経て、株式会社ジャストシステムにて勤務。ソフトウェア開発技術者（現・応用情報技術者）。
授業科目の目的・内容
私が担当する IT 技術は、国際的に共通で、また、さまざまな業種で必要とされる技能だと考えています。さらにコンピュータを使えば、会計や統計などの知識を使った経営や経済の分析を、いろいろ試してみることが手軽にできます。語学とともに IT 技術、会計、統計、経済などといった知識と技能を身に付けることで、国際的に活躍できる力を養ってほしいと考えています。
到達目標
変化に対応し続けられる人物になってほしいです。今回の新型コロナウイルス感染問題が示すように、世界は大きく変わるときがあります。そうした変化にきちんと対応できるようになってほしいです。そのために必要なのは、基礎的な知識や技能を身に付けることと、学び続けることだと考えています。当校で IT 技術や会計、あるいは語学などを学ぶことで基礎的に知識や技能を身につけてほしいです。
よい将来を築くため、一生懸命学んでください。私たちも全力でサポートします。
具体的には IT パスポートまたはマイクロソフト オフィス スペシャリスト（MOS）のいずれかを取得させます。

授業計画【IT 基礎】【Microsoft Office 基礎】

コンピュータシステム

コンピュータの基本操作と文字の入力

ソフトウェアWord の基本操作とテキストファイルの作成

ハードウェア

Excel の基本操作

コンピュータの数学的基礎

PowerPoint の基本操作と図の作成

ヒューマンインタフェース

Excel の関数とピボットテーブルの活用

マルチメディア

Word によるさまざまなドキュメントの作成

データベースPowerPoint によるプレゼンテーション

ネットワークMOS Excel 2016 対策

セキュリティ

MOS Word 2016 対策

システム戦略MOS PowerPoint 2016 対策

システム開発技術

期末試験（前期・後期各１回）

プロジェクトマネジメント
サービスマネジメント
企業と法務
経営戦略
期末試験（前期・後期各１回）
成績評価の方法は、期末試験を 100 点満点で採点し、80 点以上＝A、70 点以上 80 点
成績評価の方法と基準

未満＝B、60 点以上 70 点未満＝C、60 点未満＝D の 4 段階で評価を行う。追試験は1 回実施し 80 点満点で採点する。再試験は 3 回未満実施し 60 点満点で採点する。ただし、出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は、その科目について評価を受けることができない。

各コース共通

授業計画書（シラバス）
科目名

企業戦略・事業計画

授業の方法

講義

履修区分

必修

授業期

１年次 通年

授業時間数

35 時間

担当教員名

大西肇

実務経験のある教員などによる授業○

略歴
関西大学経済学部経済学科卒。
1975 年ジャスコ㈱（現在の AEON㈱）に入社。小売業の基本と実務を学び、1985 年イオングルー
プ労働組合連合書記長に就任。グループ内の「公正な機会と処遇」に向けて「経営と働き方の基盤」となる制度を実現した。店長、店舗開発、IT 事業開発等の責任者を経て、グループ内不採算企業であったチェルト㈱（イオン 100％子会社、現イオンディライト㈱）を再建。事業の再構築、新事業開発、M＆A を通じて、「バックオフィス・サポート事業の基盤」を創り、2004 年 12 月 3 日株式公開（IPO）を実現した。
2007 年イオングループを離れ、㈱OD 総研主席コンサルタント、ロゼット㈱（化粧品製造販売業）取締役社長、㈱山田養蜂場（通販業）取締役総務・経営企画管掌、㈱サプリメントジャパン（健康食品製造業）取締役社長を歴任。2015 年㈱ブレーメン再建本舗を設立、代表取締役社長に就任。2017年 12 月 10 日、著書「今はまだ小さな会社が進化するための 101 の手がかり」を出版（合同フォレスト出版社）。
授業科目の目的・内容
１．
「長期的視点」をもつ：１０年後を想定した判断、自分自身と自国の可能性を信じる
２．
「根元的視点」をもつ：原理・原則（Principle）の追及、（真因）を掴む、人の心の本質を知る
３．
「多面的視点」をもつ：チャンスとピンチは同じ形、多様な人々の知恵を繋ぐ
到達目標
１．
「長期的視点」の育成：10 年後を想定した判断、自分自身と自国の可能性を実感する。
２．
「根元的視点」の育成：原理・原則（Principle）の追求、（真因）を掴む、人の心の本質を知る
３．
「多面的視点」の育成：チャンスとピンチは同じ形、多様な人々の知恵を繋ぐ手法を体得する。
歴史的に、世界の混乱期の中で、多くの「ビジョナリー（未来を信じて不確実に立ち向かう勇気ある起業家）」が新しい世界と時代を創り上げたことを理解し、新規のビジネスを創出できる人材を育成する。
①「ビジョナリー」：未来を信じて不確実に立ち向かう勇気ある人②地球規模で物事を考え動き、自国の未来をけん引する人③地球規模の繋がり（ネットワーク）を活用し、社会を変える人となるべく、様々な角度から講義を進める。現在、IT の急速な進化と移動の高速化により地球という「時空」は確実に小さくなり、新型コロナウイルスの蔓延で過去の常識が全く通用しない時代を迎えている。
「仲間」たちと培ったネットワークで、自らが抱いたビジョンを実現する。イノベーシ
ョンの本来の意味は「新しい繋がり」であり、人と人の新しい結びつきで大きな変革（Innovation）を生み出し、国と世界を変えられる人材となることを目標とする。

授業計画
経営目的：夢・志・信念を実現する〃：事業の存在意義・存在価値〃：変化への事業再定義

経営戦略：現在地から目的までの地図を描く〃 ：無用な闘いを略する＝「戦略」〃 ：近道を探す＝「後発の優位性」〃 ：変わらない普遍の原則を探す
経営理念：目的実現のためのルール〃 ：日本の商家の家訓
事業計画：目的までの目標設定と実践内容〃 ：A－P－D－C－A を高回転で回す〃：「演繹的目標設定」「帰納的実践」

経営原則：最小資源で「夢」「志」を実現〃：変わらないために変わり続ける〃 ：普遍の原則を「しくみ」にする〃 ：どこにでもいる普通の人が主役
１．お客さま（信用）という財産（資産）①「顧客の創造」とは「需要の創造」②「生活者」がすべてを決める③「市場シェア」より「顧客シェア」
２．時間（スピード）という財産（資産）①ムダの原因は時間資産の浪費②「時間価値」競争の時代
３．ヒト（知恵）という財産（資産）①自分とヒトの潜在能力を使い切る②「知恵」を「仕組み」に換える
４．情報（機会）という財産（資産）①共通の言葉で現状と目標を共有する②「現場」「現実」「現物」以上の情報なし
５．
「志」（信念）という財産（資産）①夢は見るものではなく叶えるもの
世界の未来、皆さんの国の未来
地球規模の連携が世界を変える
期末試験（前期・後期各１回）
成績評価の方法は、期末試験を 100 点満点で採点し、80 点以上＝A、70 点以上 80 点
成績評価の方法と基準

未満＝B、60 点以上 70 点未満＝C、60 点未満＝D の 4 段階で評価を行う。追試験は1 回実施し 80 点満点で採点する。再試験は 3 回未満実施し 60 点満点で採点する。ただし、出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は、その科目について評価を受けることができない。

各コース共通

授業計画書（シラバス）
科目名

商法・会社法授業の方法

講義

履修区分

必修

授業期

１年次 通年

授業時間数

35 時間

担当教員名

髙田淳彦

実務経験のある教員などによる授業○

略歴
東京大学法学部卒業、筑波大学大学院経営政策科学研究科企業法学専攻修了、修士（法学）。
鹿島建設株式会社、法務部長、人事部長、常勤監査役を歴任。
現、一般社団法人企業法学会理事。
授業科目の目的・内容
法律は専門用語が多く、なじみにくい部分もあるが、自身の実務体験を通して、法律を身近な問題に当てはめ、講義を行う。用語習得はもちろんではあるが、目的は「法律の知識を通して法的な考え方を学ぶ」ことである。
法律の学修は、主張の理由そのものを思考する場であり、論理的な思考や多面的な思考が養うことを目的とする。また交渉を進めていくうえで、相手の主張やその背景を理解することも重要である
ことを理解させる。クール・マインドとウォーム・ハート、のような頭脳と心を合わせ持ったリーガルマインドを修得させる。具体的には、法の一般理論として債権、債務、契約など、商法では、商行為、営業など、会社法では有限、無限責任など、経営にかかわる法律用語の定義と具体的事例を分かりやすく説明する。
到達目標
さまざまな交渉の場面に出会うビジネスの世界において、相手に納得される合理的な理由付けをもった説得力のある主張ができる人材を育成する。
どんな世界にあってもトラブルは付きものである中、トラブルから逃げるか、それとも立ち向かうかで、周りからの信頼が大きく変わる。
原則を守り、公平な解決策を示す、よきリーダーであり、よきトラブルシュータ―となることを目標とする。教室の実践としては、その都度小テストにより、それぞれの進度に従い学生がどの程度理解できたかを確認する。

授業計画
法とは何か―法の体系・六法の見方―
法律用語の基礎１
法律用語の基礎２
民法①契約
民法②債権・債務
民法③法律行為・時効・不法行為
商法①商法とは商法②商人・商号・商業使用人
商法③商事契約
商法④代理商・取次商
商法⑤営業譲渡会社法①会社法とは会社法②株式・株主・資本金
会社法③株主総会
会社法④取締役・監査役・会計監査人
会社法⑤代表取締役
会社法⑥役員等の義務と責任１
会社法⑦役員等の義務と責任２
会社法⑧会社と取締役間との訴訟
会社法⑨委員会設置会社
会社法⑩コーポレート・ガバナンス
会社法⑪計算・配当
会社法⑫資金調達・社債
会社法⑬定款・設立
会社法⑭事業譲渡・合併・分割・持分会社
会社法⑮内部統制システム
金融商品取引法（インサイダー取引）
その他関連法①独占禁止法・下請法
その他②特許法・著作権法
その他③刑法（犯罪と刑罰）
その他④労働基準法・労働契約法
その他⑤パート有期労働法・労働者派遣法
まとめ・・・コンプライアンス経営
期末試験（前期・後期各１回）
成績評価の方法は、期末試験を 100 点満点で採点し、80 点以上＝A、70 点以上 80 点
成績評価の方法と基準

未満＝B、60 点以上 70 点未満＝C、60 点未満＝D の 4 段階で評価を行う。追試験は1 回実施し 80 点満点で採点する。再試験は 3 回未満実施し 60 点満点で採点する。ただし、出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は、その科目について評価を受けることができない。

各コース共通

授業計画書（シラバス）
科目名

日本の企業・海外の企業

授業の方法講義履修区分

必修

授業期

１年次 通年

授業時間数

35 時間

担当教員名

中薗眞理子

実務経験のある教員などによる授業○

略歴
津田塾大学教養学部国際関係学科卒。
日系及び豪州系商社にて輸出入業務を担当後、HSBC グループにて 22 年勤務。同社にて経理課長、資金課長、人事部長を経て後、管理部門分社化のサービスカンパニーCEO に就任。当初同社における従業員数 7 名の一駐在員事務所を、銀行、証券会社、投資顧問を含む総従業員 1,000 名の組織への育成に従事。
在香港同社グループのアジア地域統括事務所兼務のほか数々の新規ビジネス立ち上げ、多くの会社の吸収合併に人事面から深くかかわる。その後新生銀行に入社し、社会貢献と研修を担当。リテール業務の影響力強化研修や、合併業務、及び社会貢献活動として英語による大学対応クイズ大会などに携わる。2010 年以降は人材紹介業に転身し、日系・外資系企業の経営層の採用支援活動に従事する。現在は一部上場企業グループのパーソルに参画し、新規ビジネス立ち上げを担当。現パーソルキャリア株式会社エグゼクティブ事業部コンサルタント。
社外活動
2002 年～2006 年 国際銀行協会・人事フォーラム会長
2008 年 9 月～2012 年 2 月

在日米国商工会議所・ソフトランディングタスクフォース会長

2010 年 11 月～2012 年 12 月 在日米国商工会議所・日本における採用タスクフォース副会長
2012 年 3 月～2014 年 11 月 在日米国商工会議所・Women In Business 副会長 研修担当
2016 年 3 月 ギャラップ社

認定ストレングスコーチ（現任）Gallup Certified Strengths Coach

授業科目の目的・内容
日本の企業、世界の企業の活動事例の比較学習を通して、文化の違いを無意識から意識の上にあげることで他の文化に対する興味、敬意を持たせるよう指導する。学習の過程で、世界のビジネスの本質は９５％同じだと理解させ、国際的に働くための自信を持たせることを狙いとする。しかしながら残りの５％を意識することも肝要と意識させ、相互理解を深め、異文化にある人々との共業についての考えを深めさせ、スキルを習得させる。
到達目標
これからの時代は相互理解を深め、異文化にある人々の協力の下にてビジネスは成果を上げていくことを学ばせる。また、仕事の評価とは他者が自らをどう見るかではなく、自分自身が真心から納得できること（仕事）で社会に貢献することだと理解させる。そのような仕事をすることで結果として、知らない間に人からも評価されるようになることを理解させる。
また、潜在的にある自身の「能力・才能」を理解し、その「能力・才能」を如何に顕在化するかをも他方の目的とする。

授業計画
日本の企業・海外の企業を学ぶ意義
日本における企業の起こり・歴史
企業の分類 1 次２次３次
上場、未上場企業
企業の組織
企業のミッション・ビジョン
一次産業
製造業１
製造業２
建設・不動産業
電気・ガス
運輸
商社
金融・保険
IT・テレコムサービス
海外の企業
ヨーロッパ 1ヨーロッパ２
アメリカ１
アメリカ２
中近東
中近東 － イスラエル
東南アジア
東アジア
アフリカ
中国
企業と人材育成
日本企業の採用システム
日本のこれからの雇用環境
日本とアジアパシフィックにおける就業意欲
人材採用会社まとめ
期末試験（前期・後期各１回）
成績評価の方法は、期末試験を 100 点満点で採点し、80 点以上＝A、70 点以上 80 点成績評価の方法と基準

未満＝B、60 点以上 70 点未満＝C、60 点未満＝D の 4 段階で評価を行う。追試験は1 回実施し 80 点満点で採点する。再試験は 3 回未満実施し 60 点満点で採点する。ただし、出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は、その科目について評価を受けることができない。