2020 年における COVID-19 パンデミックと 1918～1919 年におけるスペイン風邪パンデミックにおける自殺率の減少に関する考察

原著
2020 年における COVID-19 パンデミックと 1918～1919 年におけるスペイン風邪パンデミックにおける自殺率の減少に関する考察
本橋豊＊1、木津喜雅＊1、吉野さやか＊1

要旨
本研究の目的は、1918〜1919 年のスペイン風邪パンデミックが自殺率に及ぼした影響を記述疫学的に検証し、2020年の上半期における COVID-19 パンデミックによる自殺率への影響と比較することである。1918〜1919 年の日米両国において、スペイン風邪パンデミックの影響によると考えられる自殺率減少が認められた。しかし、1918〜1919 年は第一次世界大戦が終了した年にあたり、第一次世界大戦による自殺率減少が両国においても顕著に認められたことから、第一次世界大戦による自殺率減少とスペイン風邪パンデミックによる自殺率減少が相互に影響している可能性も考えられ、その解釈は慎重にする必要があると考えられた。アメリカの 1919 年から 1920 年にかけてのスペイン風
邪パンデミック時の自殺率減少は日本より大きく、第一次世界大戦による自殺率減少に加えてスペイン風邪パンデミックによる自殺率減少が影響している可能性が示唆された。2020 年４〜5 月に観察された COVID-19 パンデミック時の自殺率減少は 1918〜1919 年のスペイン風邪パンデミック時に認められた自殺率減少という知見と合致していた。

Keywords：COVID-19、パンデミック、スペイン風邪、自殺率

計データに基づく科学的検証は、自殺死亡統計の1．緒言迅速な報告体制が整備されている国が多くない

2019 年 11 月に中国武漢市で最初の報告例が認ことから、2020 年 8 月時点において海外からの報められた新興感染症である COVID-19（新型コロ告は少ない。

ナウイルス感染症）は 2020 年に入り世界的な感

日本では、警察庁の自殺統計原票に基づく自殺染拡大（パンデミック）を引き起こし、2020 年３統計がデータが収集された翌月には公表される

月 11 日には世界保健機関（WHO）はパンデミッことから、世界的に見ても迅速に自殺率の増減をクを正式に表明するに至った 1）。COVID-19 の世把握し、詳細なデータ分析を実施することができ界的大流行に伴い、この新興感染症の引き起こする体制となっている。日本では 2020 年 4 月 7 日

メンタルヘルスへの影響も懸念されるようになに緊急事態宣言が発せられたが、2020 年 4 月の日った。WHO は 2020 年 3 月 18 日に、「Mental health

本の自殺者数は前年同月と比較して大きな減少

and psychosocial considerations during the COVID-19を示したことが同年 5 月に公表され、日本のみなoutbreak」と題する文書を公表し、COVID-19 パン

らず海外のマスメデイアの注目を浴びた 6）。さらデミック下におけるメンタルヘルスの保持増進に、その後 2020 年 6 月までの自殺統計によると、のための対応の指針を示した 2）。また、COVID-19

2020 年 4 月と 5 月の自殺者数は、前年同月に比較

パンデミックに伴う失業率増加等の経済状況のして 1～2 割減少していた。COVID-19 パンデミッ

悪化がメンタルヘルスの悪化を介して自殺率のク時の 2020 年 4〜6 月に日本の自殺者数がなぜ減増加をもたらすのではないかという懸念が報告

少したのかについての関係者の関心は高く、学術されている 3,4,5）。COVID-19 パンデミックが自殺的観点からその解釈を示すことが求められてい率増加を引き起こすかどうかについての自殺統る。

＊1 いのち支える自殺対策推進センター 自殺実態分析部

本研究は、歴史的事件である 1918〜1919 年の1

自殺総合政策研究 第 3 巻 第 1 号

2020 年における COVID-19 パンデミックと 1918～1919 年におけるスペイン風邪パンデミックにおける自殺率の減少に関する考察

スペイン風邪（スペインインフルエンザ）パンデ大戦及びスペイン風邪と自殺率の増減との関連ミックが自殺率に及ぼした影響を記述疫学的に性について検討した。

検証し、2020 年に起きた COVID-19 パンデミック

3．結果が自殺率に及ぼした影響と比較することを目的（1）2020 年の COVID-19 パンデミックにおいてとした。

認められた日本の自殺率減少

2．方法

日本の COVID-19 パンデミック時の 2020 年 32020 年の COVID-19 パンデミック時において月（16.2）、4 月（14.3）、5 月（14.5）、6 月（14.6）

認められた日本の自殺率の減少を記述疫学の観の自殺率は、2019 年 3 月（17.3）、4 月（17.5）、5点から分析を行った。詳細な方法と主要な分析結月（17.3）、6 月（15.8）の自殺率と比較して、それ果は既報にて報告したので参照していただきた

ぞれ 6.4%、18.0％、16.0％、7.4％の減少を示したい 7）。本報告では 2020 年 3〜6 月の自殺率と前年7）。

同月の自殺率の比を算出した。

図 1 に 2020 年 3〜6 月の月別自殺率（自殺日で人口動態統計に基づく 1910〜1926 年の日本のの集計）の減少率（％、対前年同月）を示した。

自殺率のトレンド図を作成した。そして、1914〜

2020 年 4 月と 5 月は減少率が大きく、それぞれ1918 年の第一次世界大戦時の自殺率の変動及び18.9％、18.5％の減少だった。

1918〜1920 年のスペイン風邪パンデミック時の（2）1910〜1926 年における日本の自殺率の変動

自殺率の変動について観察し、第一次世界大戦及及び第一次世界大戦及びスペイン風邪と自殺

びスペイン風邪と自殺率の増減との関連性につ率の変動との関連性いて検討した。

スペイン風邪パンデミックは 1918 年 3 月にア1910〜1926 年のアメリカの自殺率データをメリカ・カンザス州にあるファンストン陸軍基地

statista.com に掲載された論文 8）により取得し、アの兵営から始まったとされている 9 ）。日本ではメリカの自殺率のトレンド図を作成した。そして、 1918 年 4 月、台湾巡業中の大相撲力士が急死した
1914〜1918 年の第一次世界大戦時の自殺率の変ことが流行の端緒とされている。さらに、同年 5動及び 1918〜1919 年のスペイン風邪パンデミッ

月に横須賀軍港に停泊中の軍艦に患者が発生し、ク時の自殺率の変動について観察し、第一次世界横須賀市・横浜市へと感染が広がった。第 1 回目

図 1 COVID-19 パンデミック時の日本における 2020 年の月別自殺率の減少率
2020 年 3〜6 月の自殺率の減少率（％ 対前年同月 2019 年 3〜6 月）を示す。

2

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2020 年における COVID-19 パンデミックと 1918～1919 年におけるスペイン風邪パンデミックにおける自殺率の減少に関する考察の流行は 1918 年 8 月下旬〜9 月上旬から始まりに対して大戦終了後（1919 年）の自殺率は 18.0 で10 月上旬には全国的流行となった。第 2 回目の流あり、14%の減少だった。

行は 1919 年 10 月下旬〜1920 年 1 月末だった。大（3）1910〜1926 年のアメリカの自殺率の変動及流行の期間はおおむねピークの前後 4 週程度だっび第一次世界大戦及びスペイン風邪と自殺率た 10）の変動との関連性。

1919 年の自殺率（18.0）
は 1918 年の自殺率（18.5）

1918 年 3 月 4 日、カンザス州のアメリカ陸軍フと比較して 3％の減少を示した。1920 年の自殺率ァンストン基地で報告されたスペイン風邪は同（19.0）は 1919 年と比較して 6%増加した。1920

基地でクラスター感染を引き起こし 3 月上旬には年以降 1922 年まで自殺率は増加傾向を示した。

522 人の罹患者が報告された 9）。アメリカで 1918

当時の日本の経済状況は、1915 年から 1920 年に年 6 月までに報告されたインフルエンザによる死かけて第一次世界大戦に伴う特需による「大戦景者は最大 7 万 5,000 人だった 11）。
第二波は 1918 年気」で好況を呈していた。第１回目のスペイン風

8 月後半にボストンで始まった。その後、2 カ月で邪流行は 1918 年 10 月であり、「大戦景気」によ流行は北米全土に拡大した。
第三波は 1919 年 1 月る自殺率への影響も考えらる。それゆえ、1919 年にニューヨークで報告された。欧米での第三波はの自殺率の減少傾向がスペイン風邪のみの影響1919 年夏頃までに終息した。1919 年の自殺率によるものかについては断定はできないが、自殺（11.5）は 1917 年の自殺率（13.0）と比較して 12%率の増加傾向が抑制された可能性は否定できなの減少を示し、1920 年の自殺率（10.2）は 1917 年い。と比較して 22％の減少を示した。

1923 年の関東大震災後の 1924 年の自殺率（19.1）

第一次世界大戦時の自殺率の減少については、は、大震災前の 1922 年（20.1）と比較して 5%の大戦開始時（1914 年）の自殺率が 16.1 であったの減少を示した。また、1925 年以降は震災恐慌によに対して大戦終了後（1919 年）の自殺率は 11.5 でる影響と考えられる自殺率の増加が認められた。

あり、29%の減少だった。スペイン風邪の流行が第一次世界大戦時の自殺率の減少については、終息した後の 1921〜1926 年においては、アメリ大戦開始時（1914 年）の自殺率が 20.9 であったのカ経済は空前の好況を示し、禁酒法（1920〜1933

図 2 1910〜1926 年の日本の自殺率の時系列推移と主要な社会的事件

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年）が施行されたこともあり、アメリカの自殺率

戦開戦時の 1914 年とし、それぞれの減少率を算は 11.5（1923 年）〜12.6（1926 年）と相対的に低出した。

い値で推移した。

4．考察

図 4 に、スペイン風邪パンデミック後及び第一次世界大戦終了後の自殺率の減少率を棒グラフ

日本の COVID-19 パンデミック時の 2020 年 4として示した。基準値としては、スペイン風邪流月と 5 月の自殺率は前年同月と比較して大きく減

行前の 1917 年（日本は 1918 年）、第一次世界大少していた。既存文献の「大災害（disaster）や社

図 3 1910〜1926 年のアメリカの自殺率の時系列推移と主要な社会的事件

図 4 スペイン風邪パンデミック後及び第一次世界大戦終了後の自殺率の減少率
スペイン風邪パンデミック前の 1917 年（日本は 1918 年）、第一次世界大戦開戦時の 1914 年を基準値として減少率を算出。

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会的危機（social crisis）の直後には自殺率は減少

告ではスペイン風邪パンデミック時の自殺率のする」という報告と合致する知見であり、自殺対減少の有無について、日本とアメリカのデータを策研究者にとっては新規性はなかった。しかし、用いて検証することにした。

研究者以外の多くの自殺対策関係者やメデイア

その結果、日米両国において、スペイン風邪パ関係者等にはこの自殺率の減少は理解しにくいンデミックの時期と一致した自殺率の減少が認と感じられ、専門家に減少理由の説明を求める意められた。スペイン風邪パンデミックは 1918〜

見が寄せられた。今回の COVID-19 パンデミック

1919 年は第一次世界大戦が終了した時期と重なは大地震や大災害のような不可抗力の自然災害っており、戦争期間中の自殺率の減少が両国におではなく、人々が生命を脅かす危険を脅威と感じいても認められたことから、第一次世界大戦によ予防可能性のある新興感染症の流行であること

る自殺率の減少とスペイン風邪パンデミックにから、過去のパンデミックを引き起こした感染症よる自殺率が相互に影響している可能性も考えの流行時においても自殺率が減少しているのかられ、その解釈は慎重にする必要があると思われという問いに答える必要が生じた。

た。しかし、日本の自殺率は 1917 年以降増加傾向

多くの人々が生命の危機を強く感じる大災害を示すことが予想されたにもかかわらず 1919 年時や社会危機の発生直後に自殺率が減少する現に減少を示したことは、スペイン風邪パンデミッ

象は、心理社会学的には社会的不安（collectiveクの影響であることを示唆しているものと推測anxiety）の増加による社会的アノミー（anomie）される。一方、アメリカの 1919 年から 1920 年にの減弱により自殺のハイリスク者の自殺関連行かけての自殺率の減少は加速しているように思動の抑制されるためではないかという「社会不安」 われ、第一次大戦による自殺率の減少に加えてス仮説がひとつの解釈である 7)。
「アノミー」はフラペイン風邪パンデミックによる自殺率の減少のンスの社会学者デュルケーム（Durkheim, É.）が「自影響が示唆された。

殺論」の中で示した「アノミー的自殺」の概念に

図 4 に示すように、スペイン風邪パンデミック由来し、「規範（norm）が無い（a は否定辞）」こによると推察される自殺率の減少は第一次世界とを意味している 11）。社会が不安定な状況に置か大戦による自殺率の減少より減少幅が小さいこれると、社会構成員の連帯を規定していた社会的とから、戦争による自殺率減少の影響はより強い規範が揺らぎ、その結果として構成員の社会的孤ものと推察された。
以上、1918〜1919 年において、日米両国におい立や疎外感の増大がもたらされ自殺者が増加する、というのがデュルケームの仮説である。てスペイン風邪パンデミックによると考えられ21 世紀に入って社会問題化した新興感染症とる自殺率の減少が認められ、2020 年の COVID-19

しては、SARS（2002~2003 年）や MERS（2012〜流行時の自殺率の減少は過去の知見と合致する2015 年）の世界的な流行が挙げられる 12,13）。しかものと考えられた。今後、日本の日別自殺者数のしながら、SARS や MERS の流行は今回の COVID-

時系列データの変動を詳細に分析することで、19 ほどの全世界的な流行には至っておらず、日本

COVID-19 パンデミックと自殺率の関係についてにおいては SARS や MERS は水際対策の強化で日さらに検証をしていくことが必要である。

本国内での流行を防ぐことができた。従って、付記 開示すべき COI 状態はない。

COVID-19 のパンデミックとの比較は必ずしも適当ではないと考えられた。これに対して、約 100年前の 1918〜1919 年に起きたスペイン風邪パン受付

2020.8.10

デミック時には日本においても多数の死者を出受理

2020.8.27

し、当時大きな社会問題となった。そこで、本報
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引用文献

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