スーパー トレンド オープン
マンスリーレポート

2024年8月30日（月次改訂）

追加型投信／国内／株式

運用実績

2024年8月30日 現在

運用実績の推移( 1990年12月末日＝10,000として指数化：月次）（億円）
12,00030,000
基準価額（分配金再投資）
ベンチマーク

25,000

（左軸）

8,000

15,000

6,000

10,000

4,000

5,000

純資産
（右軸）

2,000

95/12

00/12

純資産総額

05/12

10/12

15/12

期間
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年

103.0億円

騰落率
ファンド
-1.3%
1.1%
2.5%
15.2%
37.6%

●信託設定日 1990年2月23日●信託期間2028年2月22日まで●決算日
原則 2月22日（同日が休業日の場合は翌営業日）
分配金（1万口当たり、課税前）の推移

ベンチマーク

-1.1%
0.6%
-0.4%
20.7%
46.2%

2024年2月2023年2月
2022年2月
2021年2月
2020年2月

40 円
30 円
30 円
30 円
20 円

騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
0011,139 円※分配金控除後

10,00020,000

90/12

基準価額※

20/12

・上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

設定来28.5%

72.1%

設定来累計

700 円

設定来＝1990年2月23日以降※ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックスとします。
※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
※ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

資産内容

2024年8月30日 現在
資産・市場別配分
資産・市場
純資産比
株式
98.8%
東証プライム98.8%
東証スタンダード
東証グロース
その他
株式先物
株式実質98.8%
現金等
1.2%

業種別配分
業種
純資産比
電気機器
25.5%
小売業
12.0%
医薬品
10.3%
化学
8.7%
情報・通信業
8.4%
その他の業種33.8%
その他の資産1.2%
合計
100.0%

・株式実質は株式に株式先物を加えた比率です。

・業種は東証33業種分類による。

組入上位10銘柄

2024年8月30日 現在

銘柄
ファーストリテイリング
中外製薬
東京エレクトロン
日立製作所
デンソー
ＮＴＴデータグループ
第一三共
ソフトバンクグループ
アドバンテスト
テルモ

業種
小売業
医薬品
電気機器
電気機器
輸送用機器
情報・通信業
医薬品
情報・通信業
電気機器
精密機器

市場
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム東証プライム

合計

純資産比
8.5%
4.9%
4.5%
4.3%
3.7%
3.0%
2.7%
2.6%
2.5%
2.5%
39.3%

組入銘柄数 ： 98 銘柄

・業種は東証33業種分類による。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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マンスリーレポート

2024年8月30日（月次改訂）

追加型投信／国内／株式ファンドの特色●信託財産の成長を目標として、積極的な運用を行ないます。
●わが国および外国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている株式を主要投資対象とします。
●日経平均株価（日経225）（配当込み）※をベンチマークとし、中長期的かつ安定的に上回る投資成果を目指します。
※配当込みの日経平均株価（日経225）の値動きを示す「日経平均トータルリターン・インデックス」を対象指数とします。
以下、同指数を「日経平均株価（日経225）（配当込み）」といいます。
日経平均株価（日経225）（配当込み）とは、日本経済新聞社が発表している株価指数で、東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち市場を代表する225 銘柄を対象に算出されます。わが国の株式市場全体の動向を示す指標の1つです。日経平均株価（日経225）（配当込み）に関する著作権、知的所有権、その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、日経平均株価の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
なお、ベンチマークは株式市場の構造変化等によっては今後見直す場合があります。

●株式への投資にあたっては、日経平均採用銘柄を中心に投資します。また一定の基準により選択した割安株と小型株（時価総額が小さいもの）で補完し、運用効率の向上をめざします。
●日経平均株価（日経225）（配当込み）に対し安定した超過収益を獲得することを目指し、ポートフォリオ全体のリスク・コントロールを重視した運用を行ないます。
●組入銘柄の選定にあたっては、「バリュー投資」の考え方に基づいて行なうことを基本とし、運用効率の向上をめざします。
◆「バリュー投資」とは、一般的には、企業の収益力、資産価値等に比べて、株価が割安と判断される銘柄へ投資するスタイルをいいます。その割安性は通常PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）および配当利回り等の指標で計測されます。

●原則、毎年2月22日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。
分配金額は、利子・配当収入等のほか売買益等も含め、基準価額の水準を勘案して委託会社が決定します。
＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク
ファンドは、株式等を投資対象としますので、組入株式の価格下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
【お申込メモ】●信託期間●決算日および収益分配●ご購入価額●ご購入単位【当ファンドに係る費用】
2028年2月22日まで（1990年2月23日設定）
年1回の決算時（原則2月22日。休業日の場合は翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。
ご購入申込日の基準価額
一般コース：1万口以上1万口単位（当初元本1口＝1円）
または1万円以上1円単位
自動けいぞく投資コース：1万円以上1円単位◆ご購入時手数料◆運用管理費用（信託報酬）※お取扱いコース、ご購入単位は販売会社によって異なる場合があります。

●ご換金価額●課税関係

ご換金申込日の基準価額
個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。ファンドはNISA（少額投資非課税制度）の対象ではありません。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

◆その他の費用・手数料

ご購入価額に2.2％（税抜2.0％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額＊詳しくは販売会社にご確認ください。
ファンドの純資産総額に年0.902％（税抜年0.82％）以内（2024年5月21日現在年0.902％（税抜年0.82％））の率を乗じて得た額に、運用実績に応じてファンドの純資産総額に、加減する率（年±0.055％（税抜年±0.05％）の率）を乗じて得た額を加減して得た額が、お客様の保有期間に応じてかかります。
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、ファンドに関する租税等がお客様の保有期間中、その都度かかります。
※これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
ありません。

◆信託財産留保額（ご換金時）
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

≪分配金に関する留意点≫●分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
●投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの販売会社、基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

野村アセットマネジメント株式会社☆サポートダイヤル☆ 0120-753104 （フリーダイヤル）＜受付時間＞営業日の午前9時～午後5時☆インターネットホームページ☆

https://www.nomura-am.co.jp/＜委託会社＞ 野村アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図を行なう者］＜受託会社＞ 三菱UFJ信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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2024年9月(月次改訂）

マンスリーレポート

追加型投信／国内／株式

先月の投資環境○ 8月の国内株式市場は、TOPIX（東証株価指数）が月間で2.92％下落し、月末に2,712.63ポイントとなりました。日経平均
株価は月間で1.16％下落し、月末に38,647.75円となりました。
○ 8月の国内株式市場は下落しました。月初は、日銀の金融政策変更を受けた円高・米ドル安の進行や米国景気への懸念の強まりなどから、自動車や機械などの輸出関連株を中心に下落して始まりました。5日には、投資家のリスク回避姿勢が強まり日経平均株価は過去最大の下落幅を記録しましたが、その後は日銀副総裁の追加の利上げに慎重な発言などを受けて急反発しました。中旬に入ると、米国のインフレ率鈍化や個人消費の堅調な伸びなどを受けて景気後退への懸念が弱まり、国内株式市場も堅調な推移となりました。下旬にかけても、米大手AI半導体企業による決算発表などの重要イベントの通過を受けて下げ幅を一段と縮小しましたが、月間では2ヵ月連続の下落となりました。
○ 東証33業種で見ると、中東情勢のひっ迫化による海運市況の高止まりが好感された海運業など10業種が上昇しました。
一方で、長期金利の低下が嫌気された銀行業など23業種が下落しました。

先月の運用経過(運用実績、分配金は課税前の数値で表示しております。)○ 月間の基準価額の騰落率は-1.25％、ベンチマーク（日経平均トータルリターン・インデックス）の騰落率は-1.09％、超過収益は-0.16％となりました。ベンチマークに対して投資比率を低くしていた電気機器株がベンチマークの騰落率を下回ったことなどが超過収益にプラスに寄与した一方、ベンチマークに対して投資比率を低くしていた小売業株がベンチマークの騰落率を上回ったことなどが超過収益にマイナスに影響しました。
○主な売買として、電気機器、輸送用機器、化学などの業種で銘柄の購入を行なった一方で、小売業、機械、食料品などの業種で銘柄の売却を行ないました。

今後の運用方針（2024年8月30日現在）（以下の内容は当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。）○ 今後の投資環境
日本経済は、足もとは堅調な推移を続けています。4-6月期の実質GDP（国内総生産）成長率は前期比年率+3.1％となり、プラス成長に回帰しました。4-6月期の実質雇用者報酬は前期比+0.8％と伸びが高まり、前年同期比でも+0.8％と2021年7-9月期以来のプラスに転じました。8月のサービス業PMI（購買担当者景気指数）が前月の53.7から54.0へ上昇するなど企業活動も拡大しています。7-9月期にかけても実質GDP成長率は高まると思われ、その後も年率+1％前後の成長が続くと見ています。7月末の日銀の利上げ決定後、米国の景気減速懸念を強める経済指標の発表等もあって、8月上旬には大きく円高・株安が進行しました。これを受けて、日銀副総裁は追加の利上げに慎重な発言を行ないました。日米政治情勢や資本市場動向を勘案して、当社では2025年1月に0.50％への利上げを決定するとみています。当社では、2024年の日本の実質GDP成長率を前年比横ばいと予想しています。
○ 運用方針日経平均トータルリターン・インデックスに対し超過収益を獲得することを目指し、ポートフォリオ全体のリスク・コントロールを重視した運用を行ないます。組入銘柄は、日経平均採用銘柄に、将来の企業収益予想の基礎となる情報が相対的に豊富で流動性に問題がないと考えられる銘柄を加えた銘柄母集団の中から選定します。銘柄選択にあたっては、業績見通しや株価の変動によって割安と判断される銘柄などへ投資していく方針です。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料
は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物取引業協会
取引業協会

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号

○

○

○

○

野村證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号

○

○

○

○

三木証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第172号○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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以下は、取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です｡
お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称
株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券)

登録番号

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号

日本証券業協会○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品金融先物取引業協会
取引業協会

○

※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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