2023
トラック・バス用タイヤ編
小形トラック用タイヤ編

2023

目
総則

1.
2.
3.
4.

目的......................................................................................... 2
適用範囲.............................................................................. 2
構成......................................................................................... 2
重点事項の表示と区分............................................. 3

第1部
自動車用タイヤの選定基準
第1章

タイヤの選定1. タイヤの選定基準........................................................ 4
第2章

チューブ・フラップ等の選定

1. チューブの選定基準................................................... 6
2. フラップの選定基準................................................... 7
3. その他の選定の注意事項........................................ 8
3-1. チューブレス用バルブ
3-2. ホイール
3-3. タイヤチェーン

第2部
自動車用タイヤの使用基準
第1章
1.
2.
3.
4.
5.
6.
7.
8.
9.

タイヤの適正使用

タイヤの空気圧........................................................... 10
タイヤの負荷能力...................................................... 13
タイヤの速度能力...................................................... 14
複輪タイヤの組合せ................................................. 15
タイヤの位置交換（ローテーション）........ 16
運転時の遵守事項...................................................... 18
修理又は再加工したタイヤの取扱い........... 19
タイヤ等の保管........................................................... 20
タイヤチェーン使用時の注意事項................ 20

第2章

タイヤの使用限度

1. 摩耗による使用限度................................................. 21
2. 損傷による使用限度................................................. 22
第3章

チューブ・フラップ等の使用限度

1. チューブの使用限度................................................. 23
2. フラップの使用限度................................................. 23
3. その他の使用限度の注意事項........................... 23
3-1. チューブレス用バルブ
3-2. ホイール
第4章
1.
2.
3.
4.

日常点検

空気圧の点検................................................................. 24
傷及び異物の点検...................................................... 24
摩耗の点検...................................................................... 24
ホイール点検の注意事項...................................... 24

次
第3部
自動車用タイヤの整備基準
第1章

タイヤの分解、組立て

1. 車体からの取外しと組付け................................ 26
1-1. 車体からの取外し
1-2. 車体への組付け
2. タイヤの分解と組立て........................................... 29
2-1. タイヤの分解
2-2. 組立て前の点検
2-3. 組立て作業
第2章

タイヤの空気充てん

1. 空気充てん作業時の注意...................................... 31
2. 空気充てん後の点検、確認と走行前の調整..... 32
第3章
1.
2.
3.
4.

タイヤ損傷の修理

修理禁止の損傷範囲................................................. 34
修理可能な損傷範囲................................................. 35
修理上の注意................................................................. 35
修理後の点検、確認................................................. 36

第4章

チューブ、フラップ損傷の修理

1. チューブ損傷の修理................................................. 37
1-1. 修理禁止の損傷範囲
1-2. 修理可能な損傷範囲
2. フラップ損傷の修理................................................. 37
第5章
1.
2.
3.
4.
5.
6.
7.

タイヤの点検点検項目............................................................................ 38
点検器具............................................................................ 38
空気圧の点検................................................................. 38
残り溝深さの点検...................................................... 39
偏摩耗の点検................................................................. 39
損傷の点検...................................................................... 39
製造年週の確認........................................................... 40

用語の定義................................................................................... 41................................................. 51
タイヤ関連法令（抜粋）参考..................................................................................................... 70

総則
1. 目的
本編は、トラック及びバス用、小形トラック用タイヤならびにそれらに付随するチューブ、フラップの選定、使用、整備基準について制定したものであり、使用者ならびに整備者が、この基準に則り、タイヤの安全性を確保することを目的とする。

2. 適用範囲
この選定、使用、整備基準は、国内公道を走行する車両に使用される次の自動車用タイヤ（空気入りタイヤ）ならびにチューブ、フラップに適用する。
1）トラック及びバス用タイヤ
2）小形トラック用タイヤ
なお、タイヤに組み付けられて使用されるチューブレスタイヤ用バルブ、ホイール及びタイヤチェー
ンについては注意事項として記述する。

3. 構成
選定、使用、整備基準は以下によって構成される。
第 1 部 選定基準
第 2 部 使用基準
第 3 部 整備基準
第 1 部及び第 2 部は自動車用タイヤの使用者に必要な基準を示し、第 3 部はタイヤ販売店、自動車販
売店及び整備工場等でタイヤを取扱う整備者に必要な基準を示す。
なお、使用者とは、車両管理者及び運転者を言う。

2

4. 重点事項の表示と区分
本基準で規定した事項について、重要度、危険度の基準を設けて文頭にマーク・用語を付記し、使用者ならびにタイヤを取扱う整備者にこれを告知する。

マーク ･ 用語「取扱いを誤った場合」に想定される事態
使用者又は整備者が死亡又は重傷を負う危険が切迫して生じることが予想される場合
使用者又は整備者が死亡又は重傷を負う可能性が想定される場合

3

第1部
第1章

自動車用タイヤの選定基準

2023 TB、LT

タイヤの選定第1部
自動車用タイヤの選定基準
タイヤは自動車の走行装置であり 4 つの重要な役割を果たしている。
• 自動車の質量を支える• 駆動力、制動力を路面に伝える• 路面の凹凸等から受ける衝撃を和らげる• 自動車の方向を転換、維持する
これらの役目を果たし安全走行を確保するために、車両及び用途に応じた適切なタイヤ、チューブ、フラップが決められている。
第 1 部は、使用者が安全走行を確保するために守らなければならないタイヤ及びチュー
ブ、フラップの選定基準を示す。

第1章

タイヤの選定1. タイヤの選定基準
タイヤは次の基準により選定しなければならない。
（1）自動車製作者が指定した標準タイヤ又はオプションタイヤを選定すること。
（2）自動車製作者の指定したタイヤ以外のタイヤを選定する場合は、JATMA YEAR
BOOK（日本自動車タイヤ協会規格）等で認められているタイヤの中から代替可能なタイヤを選定することができる。
（3）全車輪とも、同一のサイズ、種類、構造、カテゴリーのタイヤを選定すること。
但し、自動車製作者又はタイヤ製作者による個別の指示がある場合はその指示に従うこと。
（4）サイズ※、種類、構造、カテゴリーの異なるタイヤを同一車軸に使用すると、タイヤ性能が異なるため、事故に繋がるおそれがあるので混用しないこと。
※注：サイズとはロードインデックス及び速度記号を含む

タイヤの選定について
1）自動車製作者指定タイヤ
自動車製作者は、負荷能力及び駆動制動、操縦安定性等の性能を十分に発揮させるために、車両に適合するタイヤを指定しています。
自動車製作者が指定した標準タイヤ又はオプションタイヤを選定することが基本です。

4



第1部

自動車用タイヤの選定基準

第1章

タイヤの選定2）自動車製作者指定以外のタイヤ
自動車製作者の指定したタイヤ以外のタイヤを選定する場合は、JATMA YEAR BOOK 等で認められているタイヤの中から代替可能なタイヤを選定することが出来ます。
但し、道路運送車両の保安基準に適合していることを確認して下さい。
又、自動車製作者指定以外のタイヤは、トレッドパターン、ゴム質、構造、溝深さ等車両の用途、使用条件に合わせて製品化されています。
｢トラック及びバス用タイヤ｣「小形トラック用タイヤ」では、高速タイプの浅溝タイヤ（HW-J）、
普通タイプの一般溝タイヤ（HT）、経済性を重視したタイプ及び冬用タイプの深溝タイヤ（EHT）
があります。
さらに、タイヤには、一般路走行に適した夏用タイヤ（ノーマルタイヤ）と積雪又は凍結路走行に適した冬用タイヤ（スタッドレスタイヤ、シビアスノータイヤ、スノータイヤ等）があります。
使用者は車両の用途、使用条件に合わせて最適なタイヤを選定して下さい。
P14「3. タイヤの速度能力」を参照し、遵守して下さい。

3）冬用タイヤ
積雪又は凍結路では、冬用タイヤを全車輪に装着して下さい。
夏用タイヤは、積雪又は凍結路において、冬用タイヤに比べて制動距離が長くなります。また、
冬用タイヤは全車輪に装着しないと挙動が安定しません。

4）全車輪同一タイヤ
タイヤは、サイズ（ロードインデックス及び速度記号を含む）、種類、構造、カテゴリー等によって性能が異なります。性能の異なるタイヤを混用すると車両の操縦性・安定性が損なわれ事故に繋がる場合があります。
全車輪とも、同一のサイズ（ロードインデックス及び速度記号を含む）、種類、構造、カテゴリーのタイヤを選定して下さい。但し、自動車製作者又はタイヤ製作者による個別の指示がある場合
はその指示に従って下さい。
なお、
種類とは、トラック及びバス用タイヤ、小形トラック用タイヤ等をいう。
構造とは、ラジアルタイヤ、バイアスタイヤ等をいう。
カテゴリーとは、夏用タイヤ、冬用タイヤ等をいう。

5

第1部
第2章

自動車用タイヤの選定基準

2023 TB、LT

チューブ・フラップ等の選定

第2章

チューブ・フラップ等の選定

1. チューブの選定基準
チューブは次の基準により選定しなければならない。
（1）タイヤサイズと同一サイズ表示のチューブを選定すること。
（2）｢新品タイヤには新品チューブ｣ 及び ｢タイヤと同一銘柄のチューブ｣ を選定すること。
（3）車両及びホイールに適合した型式のバルブを選定すること。
（4）バルブコアはバルブ本体及び用途に適合するものを選定すること。
（注）同一銘柄とは同一製造業者が製造したもの及び製造業者が同一と認めた銘柄をいう

チューブの選定について
チューブは、内部に充てんされた高圧空気を保持する一種の圧力容器でありタイヤの機能を発揮させる部品です。従ってタイヤに適合したチューブの選定が必要です。

1）タイヤサイズと同一サイズのチューブ
タイヤのサイズと異なるサイズのチューブを選定・使用すると以下の現象が発生するおそれがあります。
① タイヤサイズより小さいサイズのチューブ使用
チューブが過度に引き伸ばされるため、チューブの肉厚が薄くなり空気保持性が低下します。
このため、チューブのこすれ、引き裂き及びパンクに対する抵抗力が低下したり、バルブベー
ス部には異常なひずみによるクラックや引き裂きを起こす原因ともなります。
又、空気圧不足での走行は、タイヤ寿命の低下を招くことにもなります。
② タイヤサイズより大きいサイズのチューブ使用
タイヤビード部とリムとの間にチューブが噛みこまれて破れたり、タイヤ内部でシワになりこすれて穴が開く等の損傷を起こすおそれがあります。

2）新品タイヤには新品のチューブ
チューブは長期間使用すると成長し寸法が大きくなります。成長したチューブを新品タイヤに使用すると、サイズの大きいチューブを使用することになり、上記1）－②と同様の状態になります。
また、タイヤが摩耗して使用出来なくなった時点ではチューブも疲労しています。安全確保のために新品タイヤには新品のチューブを使用して下さい。

3）タイヤと同一銘柄のチューブ
チューブは、製造業者によってサイズの共用範囲が異なっています。従って、適正チューブを選定する上で、タイヤと同一銘柄のチューブを使用して下さい。

6



第1部



自動車用タイヤの選定基準

第2章

チューブ・フラップ等の選定

4）バルブ及びバルブコア
バルブは、バルブコアと一体となり空気弁の役割を果たす部品であり、チューブ用バルブとチュー
ブレス用バルブの 2 種類があります。
チューブ用バルブは、チューブが同一サイズの呼びであっても、使用される車両、ホイールの種類によってバルブの型式、取付け位置の異なるものがあります。従って、車両及びホイールに適合したバルブを選定しなければなりません。
又、バルブコアは、タイヤの空気圧の保持に重要な役割を果たしており、型式 A と B の 2 種類があります。また、用途に応じて一般用と耐熱用があります。従って、バルブ本体及び用途に適合するものを選定しなければなりません。バルブコアの種類を【表 1】及び【図 1】に示します。
【表 1】 バルブコアの種類
種

類

型

式

通

称

一

般

用

A 型

B 型

# 8000# 9100

耐

熱

用

Ah 型

Bh 型

# 8200# 9200【図 1】バルブコアの型式
A型及び
Ah型

B型及び
Bh型
胴パッキン
弁パッキン

2. フラップの選定基準
フラップは次の基準により選定しなければならない。
（1）タイヤ及びチューブと同一サイズ表示のフラップを選定すること。
（2）｢新品タイヤには新品フラップ｣ 及び「タイヤ・チューブと同一銘柄のフラップ」を選定すること。
（注）同一銘柄とは同一製造業者が製造したもの及び製造業者が同一と認めた銘柄をいう

フラップの選定について
フラップは、リム及びタイヤビード部から受ける損傷やブレーキドラムの熱からチューブを保護する役目を果たす部品です。従ってタイヤ・チューブに適合したフラップの選定が必要です。

1）タイヤ及びチューブと同一サイズのフラップ
タイヤ及びチューブと異なるサイズのフラップを選定、使用すると、以下の現象が発生するおそれがあります。
① リム組み作業が困難又は出来なくなる。
② フラップが正しい位置にセットされないため、タイヤやチューブの損傷を起こすことがある。

7

第1部
第2章

自動車用タイヤの選定基準

2023 TB、LT

チューブ・フラップ等の選定

2）新品タイヤには新品のフラップ
フラップは長期間使用すると成長及び疲労し、 1）タイヤ及びチューブと同一サイズのフラップ②と同様の現象を引き起こすことがあります。

3）タイヤ・チューブと同一銘柄のフラップ
フラップは製造業者によってサイズの共用範囲が異なります。適正なフラップを選定する上でタイヤ・チューブと同一銘柄のフラップを使用して下さい。

3. その他の選定の注意事項
3-1. チューブレス用バルブ（1）ホイールに適合したチューブレス用バルブを選定すること。
（2）新品チューブレスタイヤには新品のチューブレス用バルブの使用を推奨します。
（3）車両指定空気圧に対応したバルブを使用すること。
最大対応空気圧 450kPa のスナップインバルブ※は、車両指定空気圧 450kPa を超える
タイヤには使用してはならない。
※ TR413、TR414、TR415、TR418、TR423、TR425 等。

チューブレス用バルブについて
バルブもタイヤ同様に長期間の使用により経時変化します。タイヤが摩耗して使用出来なくなった時点でバルブも交換することを推奨します。

3-2. ホイール（1）タイヤサイズに適合したサイズのホイールを選定すること。但し、自動車製作者がホイールのサイズを指定した場合はその指定に従うこと。
（2）複輪の場合は複輪間隔最小を保持できるオフセットのホイールを選定すること。
（3）サイドリングはホイールと同一サイズ及び同一銘柄のものを選定すること。
（4）チューブレスタイヤにはチューブレス用ホイールを選定すること。

ホイールについてホイールはタイヤと一体に組み立てられて車軸に装着され、車両の性能を伝える部品です。
タイヤサイズに適合しないサイズのホイール又は自動車製作者が指定していないサイズのホイールを選定し使用すると、タイヤ本来の機能が有効に発揮されずタイヤ寿命の低下、タイヤの損傷を招くおそれがあります。
また、複輪で使用する場合は、タイヤとタイヤの接触による損傷の防止及びタイヤの放熱効果を高めるために、JATMA YEAR BOOK で規定する複輪間隔最小を保持できるオフセットのホイールを選定して下さい。
複輪間隔を【図 2】に示します。

8



第1部



自動車用タイヤの選定基準

第2章

チューブ・フラップ等の選定【図 2】複輪間隔
a：オフセットb：複輪間隔3-3. タイヤチェーン（1）タイヤサイズに適合するサイズのチェーンを選定すること。

タイヤチェーンについて
タイヤチェーンは、積雪路、凍結路あるいは泥ねい路における滑り止め装置として使用される部品です。
タイヤサイズに適合しないチェーンを選定し使用すると、チェーン本来の機能が発揮されず
チェーン及びタイヤの寿命の低下、損傷を招くおそれがあります。タイヤサイズに適合するサイズのチェーンを選定して下さい。尚、同一サイズでも当該タイヤに装着可能である事及び車体に干渉しないことの確認が必要です。
また、複輪タイヤにタイヤチェーンを装着する場合、サイドチェーンが入り込むための複輪間隔が必要です。
JATMA YEAR BOOK には、シングル形及びトリプル形チェーンを装着する場合の複輪間隔最小を規定しています。
チェーンの種類を【図 3】に示します。
ホイールのオフセットを確認し装着するチェーンに応じた複輪間隔を確保して下さい。
【図 3】チェーンの種類

シングルチェーン

トリプルチェーン

9

第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2023 TB、LT

タイヤの適正使用

第2部
自動車用タイヤの使用基準
タイヤは、使用・管理が適正な状態のときにおいて自動車の走行装置としての機能を果たすが、使用・管理が不適正な場合は、タイヤの機能が低下するだけでなく種々のタイヤ損傷を起こす原因となる。
第 2 部では、使用者が走行時の安全を確保するために遵守しなければならないタイヤの使用基準を示す。

第1章

タイヤの適正使用

1. タイヤの空気圧
タイヤ空気圧は次の基準を遵守しなければならない。
（1）タイヤの空気圧は、走行前の冷えている時にエアゲージで点検し自動車製作者又はタイヤ製作者の指定空気圧に調整すること。
（2）自然漏洩等により空気圧は低下するので、点検時（最低 1ヶ月に 1 度）に自動車製作者
又はタイヤ製作者の指定空気圧を基準とし、P38 に示す範囲内で調整すること。
（3）走行によって空気圧が上昇しても空気を抜かないこと。
（4）複輪タイヤの空気圧は同一に調整すること。
（5）スペアタイヤの空気圧も最低 1ヶ月に 1 度は点検し、自動車製作者の指定空気圧に調整すること。

適正空気圧の設定について
タイヤは、適正な圧力の空気を充てんし、それを保持することにより機能を発揮する部品であり、その空気圧はタイヤの種類及びサイズ毎に JATMA YEAR BOOK に規定されています。
JATMA YEAR BOOK では、基準速度以下において、タイヤ負荷能力に対応する空気圧を「空気圧―負荷能力対応表」で規定し、最小の負荷能力に対応する空気圧より低い空気圧での使用を禁止しています。
【表 2】に空気圧－負荷能力対応表の例を示します。
【表 2】空気圧―負荷能力対応表（トラック及びバス用タイヤの例）
空気圧
タイヤの呼びkPa

単位 kg

500 525 550 575 600 625 650 675 700 725 750 775 800 825 850 875 900

kgf/cm² 5.00 5.25 5.50 5.75 6.00 6.25 6.50 6.75 7.00 7.25 7.50 7.75 8.00 8.25 8.50 8.75 9.00

245/70R19.5 136/134J

―

―

―

―

1825 1870 1915 1955 2000 2040 2080 2120 2160 2200 2240

11R22.5 14PR 2190 2260 2330 2400 2465 2530 2595 2655 2725

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

11R22.5 16PR 2190 2260 2330 2400 2465 2530 2595 2655 2725 2780 2840 2895 3000

―

―

―

―

275/80R22.5 151/148J

―

―

―

―

2720 2785 2850 2915 2980 3040 3100 3160 3220 3280 3335 3395 3450

295/80R22.5 153/150J

―

―

―

―

2880 2950 3015 3085 3150 3215 3280 3345 3405 3470 3550 3590 3650

10



第2部



自動車用タイヤの使用基準
第1章

タイヤの適正使用

1）指定空気圧車両に装着されたタイヤの指定空気圧は、タイヤに負荷される質量（荷重）の他に、ロードホー
ルディング、最高速度、タイヤ位置、使用条件及び車両特性等を考慮し JATMA YEAR BOOK
を基に自動車製作者が設定します。
従って、タイヤは、自動車製作者の指定空気圧を充てんしそれを保持することにより性能を発揮します。
指定空気圧からの過不足は、性能が損なわれるだけでなくタイヤ損傷の原因にもなります。
指定空気圧からの過不足によって生じるタイヤ損傷の事例及び、空気圧不足の状態で高速走行した場合に生じる現象を【図 4】【図 5】に示します。
● 空気圧不足による悪影響
イ．タイヤのたわみが大きくなり、過度の発熱によってはく離（セパレーション）やコード切れを起こす。
ロ．タイヤショルダー部の摩耗を早め、走行安定性が悪くなる。
ハ．ビードの動きが大きくなり、リム擦れを起こす。
ニ．走行抵抗が増し、燃料消費が多くなる。
【図 4】 空気圧不足による損傷例
はく離（セパレーション）

コード切れ（C.B.U.）

両肩摩耗

ビード損傷

11

第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2023 TB、LT

タイヤの適正使用● 空気圧過多による悪影響
イ．トレッドが外傷を受けやすくなるほか、ショックバーストやコード切れを起こしやすくなる。
ロ．発進時や制動時にタイヤがスリップしやすく、トレッド中央部が早く摩耗する。
ハ．ビード部に無理な力がかかり、ビードワイヤー折損やビード部のはく離（セパレーション）
を起こすことがある。
【図 5】 空気圧過多による損傷例
外傷（カット）

衝撃による破壊（ショックバースト）

中央摩耗

溝底のゴム割れ2）指定空気圧の表示
指定空気圧は、車両の取扱い説明書及び車両のドア付近等に表示されています。

3）空気圧の調整
タイヤの空気圧は走行中にタイヤの発熱により上昇します。このような状態で空気圧を調整する（空気を抜く）と、タイヤが冷えた状態では空気圧不足になり、再び走行するとタイヤのたわみが増大し異常発熱し、タイヤ損傷の原因にもなります。タイヤ空気圧の調整はタイヤが冷えている走行前に行って下さい。
又、タイヤの空気圧は自然漏洩により低下します。使用条件等によって差異があり一定ではありませんが、1ヶ月で 5% 程度低下します。空気の自然漏洩は避けられないので、スペアタイヤも含めて最低 1ヶ月に 1 度は調整して適正な空気圧を維持して下さい。
【図 6】にトラック及びバス用タイヤの空気圧低下状況の事例を示します。

12



第2部

自動車用タイヤの使用基準



第1章

タイヤの適正使用【図 6】トラック及びバス用タイヤの空気圧低下状況（イメージ）
900

空 890
気
圧 880
︵
kPa 870︶ 860
850

1ヵ月で5％程度低下
0

10

20

30

40

経過日数（日）4）複輪タイヤの空気圧
複輪タイヤ間で空気圧に差があると、タイヤにかかる負荷が不均等になり、空気圧の高いタイヤは過酷な条件で使用され、空気圧の低いタイヤは接地が不均一になり、偏摩耗等に繋がることがあります。複輪タイヤは同じ空気圧に調整して下さい。

2. タイヤの負荷能力
タイヤはサイズ毎に負荷能力の上限が規定されているので次の基準を遵守しなければならない。
（1）車両に指定された積載量、定員を超えて使用してはならない。
（2）タイヤの負荷を均等にするために積載物は偏積しないこと。
（3）前軸と後軸で負荷能力（LI）が異なるタイヤが設定されている場合は、自動車製作者の指定に従うこと。

適正な負荷能力について
タイヤの負荷能力は、 JATMA YEAR BOOK の空気圧―負荷能力対応表に規定されており、ISO表示のタイヤは負荷能力値がロードインデックス（LI）としてタイヤ本体に表示されています。
複輪（D）で使用する場合のタイヤの負荷能力は、単輪（S）の場合とは別に規定されています。
また、タイヤの負荷能力は走行速度によって変化します。基準速度以下で使用する場合は、係数を乗じて負荷能力を換算する規定があります。

1）負荷能力の上限
自動車製作者が指定した標準タイヤ及びそれに準ずるタイヤは、積載量、定員に見合った負荷能力を有するタイヤが選定されていますので、定積載を厳守しなければなりません。過積載しタイ
ヤの負荷能力を超えて使用すると、タイヤは異常変形、異常発熱を起こしタイヤ損傷の原因になり事故に繋がるおそれがあります。

2）積載物の偏積
荷物を偏って積載した場合も、タイヤの負荷が不均等になり過積載と同様の状態となりますので、積載物は均等に積んで下さい。

13

第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2023 TB、LT

タイヤの適正使用

3. タイヤの速度能力
タイヤの速度能力は次の基準を遵守しなければならない。
（1）タイヤの速度能力を超えて使用してはならない。また、速度能力以内であっても法定速度を超えて使用してはならない。タイヤの速度能力は以下のとおりである。
① ISO 表示のタイヤの最高速度は速度記号又は速度カテゴリーによる。
速度記号

F

G

J

K

L

M

N

最高速度（km/h）

80

90

100

110

120

130

140

② 小形トラック用タイヤで速度記号表示のないタイヤの最高速度は 120km/h とする。
③ トラック及びバス用タイヤで速度記号表示のないタイヤの最高速度は次表による。
溝深さによる区分パターン

最高速度（km/h）
ラジアルタイヤバイアスタイヤ

HW-J（浅溝タイプ） リブ

100

100

HT（一般溝タイプ） リブ

－

80

ラグ

80

80

リブラグ

80

80

ブロック

100

－

－

80

スノー

100

80

スタッドレス

100－

EHT（深溝タイプ） ラグ、リブラグ

タイヤの速度能力について
タイヤの速度能力は、規定の条件下で走行できる最高速度をいい、JATMA YEAR BOOK で規定されています。
なお、ISO 表示のタイヤは、速度記号としてタイヤ本体に表示されています。

1）速度能力の上限
タイヤの速度能力を超えて使用すると、異常変形、異常発熱を起こしタイヤ損傷の原因になり事故に繋がるおそれがあります。また、速度能力以内であっても、法定速度を超えた走行は道路交
通法違反になりますので止めて下さい。

2）ISO 表示タイヤの最高速度
タイヤのサイズは、ISO による統一化が行われ、タイヤサイズ（タイヤの呼び）の中に速度記号を含めた表示に移行しています。
例えば、トラック及びバス用タイヤでは“J=100km/h”、“L ＝ 120km/h”、小形トラック用タイ
ヤは“L=120km/h”、“N=140km/h”などがあります。

3）速度記号のないトラック及びバス用タイヤの速度能力
トラック・バス用タイヤの速度能力は、JATMA YEAR BOOK の 100％負荷時におけるタイヤの発熱耐久性を基準として設定されたもので、80km/hと100km/hの2水準があり、溝深さ、パター
ン、構造により区分されています。
又、タイヤ製作者が 3. タイヤの速度能力（1）③の表に示す最高速度より低い速度を推奨するものは、その速度に従って使用して下さい。
14



第2部

自動車用タイヤの使用基準



第1章

タイヤの適正使用

4. 複輪タイヤの組合せ
複輪タイヤの組合せは次の基準を遵守しなければならない。
（1）複輪タイヤの外径差は許容範囲を超えて使用してはならない。
複輪タイヤの許容外径差
タイヤ断面幅の呼び

外径差（mm）
ラジアルタイヤバイアスタイヤ9.00（相当サイズ）以上

8 以内

12 以内

8.25（相当サイズ）以下

6 以内

8 以内

（注）9.00（相当サイズ）以上とはメトリック表示では 255 以上、8.25（相当サイズ）以下とはメトリック表示では 245 以下とする。

（2）許容範囲内で外径差がある場合は外径の小さい方を内側に装着すること。

複輪タイヤの外径差について
外径差の大きいタイヤを複輪に組合せて使用した場合、外径寸法の大きいタイヤにかかる負荷が増大し、摩耗を早めるばかりでなく異常発熱を起こし、タイヤ損傷の原因になります。

1）外径差の許容範囲
複輪タイヤは、許容外径差の範囲内のタイヤを組合せて使用して下さい。
なお、高速走行の頻度が多いラジアルタイヤは、より安全性を重視してバイアスタイヤより外径差の範囲が小さく規定されています。

2）外径差が許容範囲内の場合
複輪タイヤは、一般的に内側タイヤに負荷がより多くかかります。負荷をより均等にするために、許容範囲内であっても外径寸法の小さいタイヤを内側に装着して下さい。

15

第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2023 TB、LT

タイヤの適正使用

5. タイヤの位置交換（ローテーション）
タイヤの位置交換は次の基準を遵守しなければならない。
（1）タイヤの位置交換は車両の使用条件（車種、装着位置、走行状況等）に合わせて定期的に実施すること。
但し、偏摩耗の兆候が認められる場合は速やかに実施すること。
（2）位置交換を行う場合は、次の事項に従って実施すること。
① 複輪タイヤの組合せは、外径の小さいタイヤを内側に組合せること。
② 回転方向、取付け方法等を指定したタイヤは指定に従うこと。
③ スペアタイヤが標準サイズの場合は、スペアタイヤも含めて位置交換を実施すること。

タイヤの位置交換について
タイヤは、車両のアライメントや操舵輪、駆動輪、遊輪など装着位置によって摩耗状態及び摩耗程度が変わります。
また、同じ装着位置で長期間使用すると各タイヤ間で疲労度にも差が生じます。
タイヤの位置交換は、摩耗の均一化、疲労の平均化を行い経済性と安全性を確保するために必要です。
また、位置交換時にタイヤ点検を行うことで車両の足回りの異常やタイヤ損傷の発見にも繋がり、走行中の突発的な事故を予防する効果もあります。

1）位置交換の時期
位置交換の時期は、タイヤの摩耗状態が車種やタイヤの種類及び走行状況等によって変わるので、一概に決めることは出来ません。
従って、タイヤの摩耗状態を点検し、偏摩耗の兆候があれば早目に位置交換を実施して下さい。

2）位置交換の方法
位置交換例を【図 7】に示します。
基本的な考え方は、①回転方向を逆にする②駆動輪、遊輪間で行う③ 1 回目は早めにすることです。なお、回転方向、取付け方法等を指定されたタイヤ及び前後軸で異なるサイズのタイヤが装着されている時は、【図 7】のとおりに出来ない場合があります。
スペアタイヤが標準サイズの場合は、スペアタイヤも含めて位置交換を実施して下さい。

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第2部

自動車用タイヤの使用基準

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第1章

タイヤの適正使用【図 7】トラック・バス用タイヤの位置交換例

2軸車の例

1回目
（A）

2回目
（B）

3回目以降は、（A）、（B）
を繰り返して下さい。

スペアタイヤスペアタイヤ

3軸車の例

1回目
（A）
2回目
（B）
3回目以降は、（A）、（B）
を繰り返して下さい。

1回目
（A）
2回目
（B）
3回目以降は、（A）、（B）
を繰り返して下さい。

4軸車の例
と

全輪同サイズの場合

1回目
（A）
2回目
（B）
3回目以降は、（A）、（B）
を繰り返して下さい。

のサイズが異なる場合

1回目
（A）
2回目
（B）
3回目以降は、（A）、（B）
を繰り返して下さい。

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第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2023 TB、LT

タイヤの適正使用

6. 運転時の遵守事項
運転時は次の事項を遵守しなければならない。
（1）道路の縁石等にタイヤの側面を接触させたり道路上のくぼみや突起物の乗り越しは避けること。
（2）急発進、急加速、急旋回及び急制動は避けること。特に湿潤路、積雪路及び凍結路は滑り易いため道路状況に応じた適切な運転を行うこと。
（3）走行中は常に走行速度に応じた車間距離を確保すること。特に湿潤路、積雪路及び凍結路は、十分な車間距離を確保すること。
（4）冬用タイヤを乾燥路及び湿潤路で使用する場合は、急制動、急旋回等を避け安全運転に心がけること。
（5）走行中に車両が操縦不安定になったり、異常な音、振動を感じたときは、速やかに安全な場所に停車し車両及びタイヤを点検すること。外観上異常がわからない場合でも最寄のタイヤ販売店、整備工場等に点検を依頼すること。
（6）高速道路を連続走行する場合は、2 時間に 1 回程度の休憩をとり、タイヤを点検すること。
（7）装着タイヤのカテゴリーやサイズ等を変更した場合は、タイヤの運動性能が変化するので慣れるまでは注意して運転すること。
（8）新品タイヤはならし走行を行うこと。
ならし走行条件は次表のとおりとする。
タイヤの種類

走行速度（km/h）

走行距離（km）

小形トラック用

60

以下

200

以上

トラック及びバス用

60

以下

200

以上

（9）タイヤチェーン使用時の注意事項を守ること。（P20「9. タイヤチェーン使用時の注
意事項」参照）

安全確保のための運転について
1）安全確保のための運転① 傷のついたタイヤでの走行は、タイヤが損傷し事故に繋がる危険性があります。
タイヤの傷（外傷）は、道路の縁石等への接触、道路上のくぼみや突起物、落下物を乗り越した際に発生します。運転時にはタイヤを傷つけないよう注意が必要です。
② タイヤの性能には限界があり、駆動、制動、旋回等限界を超えた運転操作は事故に繋がる危険があります。
③ 湿潤路、積雪路及び凍結路は滑り易いため急発進、急加速、急旋回及び急制動は危険です。
このような道路では、「急のつく」運転操作を避けるとともに速度に応じた車間距離を確保す
ることを励行して下さい。
④ 冬用タイヤは積雪路及び凍結路面性能を重視しています。乾燥路及び湿潤路で使用する場合
は、走行速度に注意し、急制動、急旋回等を避け、安全運転に心がけて下さい。

18

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第2部

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自動車用タイヤの使用基準
第1章

タイヤの適正使用⑤ 走行中に車両の操縦が不安定になったり、タイヤ等から異常な音、振動を感じたら速やかに安全な場所に停車し、点検を行い適切な処置を施して下さい。
異常な現象には必ず原因があります。点検で異常個所が発見されない場合でも、最寄のタイ
ヤ販売店等で点検を受けて下さい。
⑥ 高速で長時間走行すると、タイヤは高温状態が長く続きタイヤの疲労を早め損傷を起こす原因になります。2 時間に 1 回程度の休憩を推奨します。

2）新品タイヤのならし走行
新品タイヤの使用初期は、ゴム等の構成部材が緊張状態にあり寸法成長しますので、過酷な条件で使用するとタイヤ発熱が高くなりセパレーション等の損傷を誘発することがあります。
ならし走行には、下記のようなメリットもあります。
① タイヤの表皮がとれて本来のゴムのグリップが発揮される。
② タイヤ交換前後の性能差に馴れて安全走行が確保できる。

7. 修理又は再加工したタイヤの取扱い
修理又は再加工したタイヤは次の基準を遵守しなければならない。
（1）リ・グルーブ、穴あけ等の加工したタイヤは、損傷や事故に繋がるおそれがあるため使用してはならない。
但し、「REGROOVABLE」表示のあるタイヤで、規定された方法で加工されたものは除く。
（2）タイヤつや出し剤等で、タイヤに劣化等の有害な影響を及ぼすものは使用してはならない。
（3）修理したタイヤを使用する場合は、修理部分の変形、空気漏れ等を点検すること。
（4）修理したタイヤは前輪に使用しないこと。
（5）100km/h を超える速度能力を持つタイヤでも、修理したタイヤは 100km/h を超えて使用してはならない。
（6）応急修理（当てキャンバス、ゴム栓修理）をしたタイヤは、高速走行してはならない。

修理又は再加工したタイヤの取扱い
1）修理したタイヤの取扱い① 修理したタイヤを使用する場合には、安全を確保するために修理部分の変形、空気漏れ等を点検して下さい。
② 修理したタイヤを前輪に装着した場合、振動が生じたり、突発的な損傷が発生することがあるので前輪に使用することを避けて下さい。
③ 修理したタイヤは、修理作業時に受ける熱などによりその部分の強度が局部的に低下したり、
又、補強パッチ貼付等によって均一性が損なわれている場合があるため 100km/h を超える速度能力を持つタイヤであっても 100km/h を超える速度での走行は避けて下さい。

2）応急修理タイヤ
穴のあいた個所にゴムや繊維等に接着剤をつけて塞ぐ等の（当てキャンバス、ゴム栓等）応急修
理したタイヤは、走行中の遠心力によりゴム栓が抜け落ちることがあります。このような修理タ
イヤは高速走行を避けて下さい。

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第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2023 TB、LT

タイヤの適正使用

3）再加工したタイヤの取扱い
溝底を削ったり（リ・グルーブ）踏面部に穴を空けたりした加工タイヤは、溝底のゴム割れやカット等の損傷が発生し易いため使用を禁止されています。
但し、“REGROOVABLE”のマークのあるタイヤで、規定された方法でトレッド溝切りを行った場合は適用除外とします。

4）タイヤつや出し剤等の使用
タイヤつや出し剤等には、タイヤのひび割れ等に有害なものもありますので、使用後に悪影響が出たら使用を止めて下さい。

8. タイヤ等の保管
タイヤ、チューブ等の保管は次の事項を遵守しなければならない。
（1）直射日光、雨及び水、油類、ストーブ等の熱源及び電気火花の出る装置を避けて保管すること。
（2）バルブにはバルブキャップを取付けて保管すること。

タイヤの適正な保管方法について
タイヤは保管状態が悪いと劣化が促進されますので、長期保管には十分な配慮が必要です。特に直射日光、油類、熱源から避けて保管して下さい。また、ホイール付で保管する場合には、ゴムやコードの緊張状態を和らげるため空気圧は使用時の 1/2 程度にして保管することをお奨めします。なお、使用する際は、忘れずに自動車製作者又はタイヤ製作者の指定空気圧に調整して下さい。
また、タイヤ単体での横積みはタイヤサイド部分に負担がかかるため、縦に保管することをお奨めします。

9. タイヤチェーン使用時の注意事項（1）タイヤチェーンはタイヤサイズに適合したものを駆動輪に使用すること。
（2）タイヤチェーンを装着した場合は次に示す速度以下で走行すること。
道路
積雪、凍結路走行速度（km/h）
金属製

非金属製

30 以下

50 以下

（3）タイヤチェーンを装着して積雪、凍結していない道路を走行すると、スリップしたりタイヤ、タイヤチェーン及び車両を損傷するおそれがあるので避けること。

タイヤチェーンの使用について
タイヤチェーンを装着して積雪又は凍結路を走行する場合、その機能を発揮させ、操縦性・安定性を確保するために上表に示す走行速度を守って下さい。

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第2部

自動車用タイヤの使用基準

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第2章

第2章

タイヤの使用限度

タイヤの使用限度

1. 摩耗による使用限度
摩耗による使用限度は次の基準を遵守しなければならない。
（1）タイヤの溝深さの使用限度は 1.6mm（スリップサイン露出）とし、スリップサインが一部でも露出したタイヤは使用してはならない。
（2）極端に偏摩耗したタイヤ及びコード層の露出したタイヤは使用してはならない。
（3）80km/h 以上の高速で走行する場合は、残り溝深さが一部でも次の基準未満のタイヤは使用してはならない。
タイヤの種類

溝深さ（mm）

トラック及びバス用タイヤ

3.2

小形トラック用タイヤ

2.4（4）積雪及び凍結路を走行する場合は、冬用タイヤの残り溝が、新品時の 50％未満のタイヤは使用しないこと。なお、接地部にプラットホームが設けられているタイヤの場合は、これが露出しているか否かで判断すること。

摩耗による使用限度について
1）摩耗による使用限度
タイヤのトレッド部には、湿潤路面での排水を効果的にするために主溝の他に補助溝や切込み（サイピング）が施されています。
トレッド部が摩耗して、溝深さが浅くなり使用限度を超えると湿潤路面での性能が低下し、スリッ
プやハイドロプレーニング（水上滑走現象）が発生し易い状態になります。
溝深さの使用限度は、「道路運送車両の保安基準」により1.6mmに規定され、これより溝の浅くなったタイヤ（スリップサイン露出）は、整備不良として使用が禁止されています。
「タイヤ溝深さと制動距離の関係」を【図 8】及び【図 9】に示します。
また、80km/h 以上の高速で走行する場合は、雨の日にスリップや【図 10】に示したようなハイドロプレーニングが発生するおそれが高まるので、トラック及びバス用タイヤ3.2mm、小形トラッ
ク用タイヤ 2.4mm の使用限度が決められています。
（自整第 261 号、自車第 903 号、自安第 179 号）【図 8】タイヤ溝深さと制動距離の関係（TB タイヤ）

40km/hm

60km/hタイヤサイズ：後輪 7.50R15
パターン：リブ
空気圧：650kPa
荷 重：1,315kg/タイヤ
車 種：2トントラック
路面状態：アスファルト湿潤

40km/h21

タイヤの溝深さ（mm）

完摩

新品

完摩

新品

タイヤの溝深さ（mm）

80km/h︶

60km/hタイヤサイズ：10.00 R 20
パターン：リブ
空気圧：750kPa
荷 重：2,700kg/タイヤ
車 種：8トントラック
路面状態：アスファルト湿潤

補正制動距離︵m︶

補正制動距離︵80km/h【図 9】タイヤ溝深さと制動距離の関係（LT タイヤ）

第2部
第2章

自動車用タイヤの使用基準

2023 TB、LT

タイヤの使用限度【図 10】ハイドロプレーニング

接
地
面
写
真
タイヤが完全に接地している

タイヤがほぼ完全に接地している

タイヤが一部浮いている

タイヤがほとんど浮いている

2）冬用タイヤの使用限度
冬用タイヤは、トレッド部に深い溝と大きなブロックを設け、雪を踏み固めて抵抗力を増したり（雪柱せん断力）、ブロックの角で雪を引っ掻く抵抗（エッジ効果）やサイピング、トレッドゴムの工夫により路面との粘着性を増すことで積雪、凍結路での性能を発揮します。
トレッド部が摩耗して溝深さが浅くなり使用限度を超えると、積雪、凍結路での性能が低下し、スリップし易い状態になります。
残り溝が新品時の 50% 未満のタイヤは、冬用タイヤとして使用しないで下さい。
なお、50％以上摩耗した冬用タイヤは、1.6mm（スリップサイン露出）までは夏用タイヤとして使用できます。
（用語の定義の“プラットホーム”及び“スリップサイン”を参照）

2. 損傷による使用限度
損傷による使用限度は次の基準を遵守しなければならない。
（1）以下の損傷タイヤは使用してはならない。なお、使用可否の判断が出来ない場合はタイヤ販売店に相談すること。
① コードに達している外傷、ゴム割れ② コード切れ及びひきずり痕跡③ はく離（セパレーション）④ チューブレスタイヤのインナーライナーの損傷⑤ ビード部の損傷⑥ 油、薬品等によるゴム層の変質

タイヤ損傷による使用限度について
ゴム層や内部のコード等に損傷を受けているタイヤは、本来の性能、強度、耐久力が損なわれ、走行中にタイヤが破壊し事故に繋がるおそれがあります。
上記の損傷は、その傷が進行しタイヤが破壊するおそれがあるため使用禁止としました。
但し、コードに達している外傷のうち、修理可能なものは、修理した上で使用可能とします。
（P35 修理可能な損傷範囲参照）

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第2部

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第3章

第3章

自動車用タイヤの使用基準
チューブ・フラップ等の使用限度

チューブ・フラップ等の使用限度

1. チューブの使用限度
チューブの使用限度は次の基準を遵守しなければならない。
（1）チューブの断面周長（チューブ幅の 2 倍）の成長は、新品時の 10％までとする。
（2）傷、割れ、変質、シワ等のあるチューブ及びバルブステムの傷んだチューブは使用してはならない。

チューブの使用限度について
チューブは空気を保持し常に伸ばされた状態で過酷な屈伸運動を繰り返しています。従って、長期間使用や発熱の高い使用条件では永久歪みを生じ寸法が大きくなります。
チューブの断面周長が新品時の 10％以上に成長したチューブを使用すると、ビードとリムの間に噛みこまれたり、タイヤ内部でシワになりその部分がこすられてパンクするおそれがあります。
【図 11】に新品チューブと使用して成長したチューブの比較を示します。
また、傷、割れ、発熱により変質したチューブは、使用中に傷が成長し空気漏れを起こすおそれがあります。
【図 11】新品チューブと使用して成長したチューブ
新品チューブ

成長したチューブ

2. フラップの使用限度
フラップの使用限度は次の基準を遵守しなければならない。
（1）傷、割れ、シワ、変質、変形、硬化等のあるフラップは使用してはならない。

フラップの使用限度について
フラップは、チューブとタイヤ及びリムの間に介在してチューブを保護する部品です。
従って、ゴム割れ、シワ及び変形、硬化したフラップを使用するとチューブを傷つけ保護の役目を果たせなくなります。

3. その他の使用限度の注意事項
3-1. チューブレス用バルブ（1）傷んだチューブレス用バルブは使用してはならない。
（2）変形、亀裂等がある傷んだバルブステム及びバルブコアは使用してはならない。

3-2. ホイール（1）ホイールは亀裂、損傷や変形、摩滅及び錆、腐食の著しいものは使用してはならない。

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第2部
第4章

自動車用タイヤの使用基準

2023 TB、LT

日常点検

第4章

日常点検

車両の装着タイヤ及びスペアタイヤは、タイヤ損傷や事故を予防するため運行前に次の日常点検をしなければならない。

1. 空気圧の点検（1）タイヤの空気圧は、走行前の冷えている時に、自動車製作者又はタイヤ製作者の指定
空気圧を基準とし、P38 に示す範囲内で調整すること。
（2）空気圧調整後、バルブコア、バルブ周りからの空気漏れがないことを確認した後にバ
ルブキャップを取付けること。

2. 傷及び異物の点検（1）タイヤに亀裂及び損傷がないこと。
（2）釘、金属片、ガラス等が刺さっていないこと及び溝に石その他異物を噛み込んでいな
いこと。
（3）複輪間に石などを噛み込んでいないこと。複輪間に噛み込んだ石がある場合は、解説を参照して対処し、タイヤに損傷がないことを確認のこと。
（4）タイヤに油脂等が付着していないこと。

3. 摩耗の点検（1）タイヤの溝深さは 1.6mm 以上あること（スリップサインが露出していないこと）。
なお、80km/h以上の高速で走行する場合は、タイヤの溝深さは次表以上であること。
タイヤの種類

溝深さ（mm）

トラック及びバス用タイヤ

3.2

小形トラック用タイヤ

2.4（2）トレッド部には極端な偏摩耗がないこと、及びコードが露出していないこと。
（3）複輪タイヤの場合は、外径差が許容範囲内であること。
（P15 複輪タイヤの許容外径差 参照）（4）積雪及び凍結路走行の場合は、冬用タイヤの残り溝が新品時の 50% 以上あること（プラットホームが露出していないこと）。

4. ホイール点検の注意事項（1）ホイールには、亀裂、変形等の損傷や著しい腐食がないこと。

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第2部

自動車用タイヤの使用基準

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第4章

日常点検

日常点検について
道路運送車両法の第 47 条に「使用者の点検及び整備の義務」が規定されています。タイヤの日
常点検項目は下表のとおりです。
さらに「事業用又は自家用貨物車等の場合」は、使用者又は運行する者が使用形態、要整備率、
不具合が発生した場合の影響度合を考慮し、1 日 1 回、運行前の点検が義務付けられています。
日常点検項目
事業用自動車、自家用貨物自動車等の日常点検基準
点検箇所
2

タイヤ

点検内容
1
2
3
（※ 1） 4（※ 2） 5

タイヤの空気圧が適当であること。
亀裂及び損傷がないこと。
異状な摩耗がないこと。
溝の深さが十分であること。
ディスク・ホイールの取付状態が不良でないこと。

（注）① （※ 1）	印の点検は、当該自動車の走行距離、運行時の状態等から判断した適切な時期に行うことで足りる。
②（※ 2） 印の点検は、車両総重量 8 トン以上又は乗車定員 30 人以上の自動車に限る。

参考
異物の除去方法及び異物除去後のタイヤ点検
運行前点検等で、複輪間に石などを噛み込んだ状態を発見した場合は、次の方法を参考にして対処して下さい。
① 噛み込んだ石（異物）等から最も離れた位置でジャッキアップし、両方（複輪）のタイヤに充てんされている空気をほぼ同時に抜く。
同時に抜くのが困難な場合は、内側のタイヤから先に空気を抜く。
空気を抜いている間、作業者はできるだけタイヤから離れる。
内側のタイヤの空気が抜けたら、5分以上放置し、外側のタイヤが破裂しないことを確認し、外側のタイヤの空気を抜く。
② 空気が抜けきった後、外側のタイヤ・ホイールを取り外し、噛み込んだ石（異物）等を取り除く。
③ 内側のタイヤ・ホイールを車両から取り外す。
④ 噛み込んだ石（異物）等によって、両方のタイヤが損傷していないかどうかの点検を行う。
損傷したタイヤは使用しない。
⑤ 自身で点検が出来ない場合は、タイヤ販売店等に相談すること。

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第3部
第1章

自動車用タイヤの整備基準

2023 TB、LT

タイヤの分解、組立て

第3部
自動車用タイヤの整備基準
自動車の走行装置であるタイヤは、使用時に路面からの衝撃、外傷及び材質の疲労、劣化、摩耗等が発生するため、定期的に又は必要に応じて整備を行う必要がある。
また、タイヤ整備作業は、空気充てん等、危険が伴う場合もあるため作業標準を遵守し安全確保に努めなければならない。
第3部では、タイヤの分解組立て、空気充てん時の作業標準と、タイヤ、チューブ、フラップの損傷修理及びタイヤ点検の基準を示す。

第1章

タイヤの分解、組立て自動車及びタイヤ整備工場、タイヤ販売店等の整備者が、タイヤの分解、組立てを行う時の作業手順、注意事項を規定しています。

1. 車体からの取外しと組付け1-1. 車体からの取外し（1）ISO 方式（新・従来）の車両か JIS 方式の車両か確認すること。
（2）タイヤ及びホイールを点検し、損傷等の危険のないことを確かめること。
（3）複輪間に石などの異物がある場合には、P25 の作業手順に従うこと。
（4）取外すタイヤ以外の車輪に「車輪止め」をすること。
（5）ジャッキは常に正しい位置にセットし、車輪が少し浮き上がる程度にジャッキアップ
すること。

1-2. 車体への組付け（1） ISO 方式（新・従来）の車両か JIS 方式の車両か確認すること。
（2） ホイールを外した時には、ホイール・ボルト、ホイール・ナット、ディスク・ホイー
ル等に折損、亀裂、変形、著しい錆び等の損傷がないことを確認すること。
（3） ホイール・ボルトの折損（伸び、やせ含む）により、ホイール・ボルトを交換する
場合には、その車輪の全てのホイール・ボルトを交換すること。
また、他の車輪のホイール・ボルトについても、確実に点検を行うこと。
（4） アルミホイールからスチールホイール又はスチールホイールからアルミホイールに交換する場合、ホイール・ボルト、ホイール・ナット（JIS 方式の場合のみ交換）を専用の物に交換すること。
（5） JIS方式ホイールの取付け時には、ホイールの平面部、ハブのホイール当たり面、ホイー
ル・ボルトのねじ部、ホイール・ナットの球面部等を清掃し、錆・ゴミ・追加塗装
及び異物等は取り除き、ホイール・ボルト、ホイール・ナットのねじ部及びホイール・
ナットの座面部に自動車製作者等が定める油類を薄く塗布すること。

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第3部

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自動車用タイヤの整備基準
第1章

タイヤの分解、組立て（6） ISO 方式ホイールの取付け時には、ホイールの平面部、ハブのホイール当たり面、ハブのはめ合い部（インロー部）、ホイール・ボルトのねじ部、ホイール・ナット等を清掃し、錆・ゴミ・追加塗装及び異物等は取り除き、ホイール・ボルト、ホイール・
ナットのねじ部及びホイール・ナットと座金（ワッシャー）とのすき間に自動車製作者等が定める油類を薄く塗布すること。
また、ハブのはめ合い部（インロー部）にグリースを薄く塗布すること。
（7） ダブルタイヤの取付けは、空気圧点検が行えるように内側タイヤと外側タイヤのバ
ルブ位置を 180 度ずらすこと。
（8） ホイール・ナットの締め付けは、対角線順に、2～3 回に分けて締め付けること。
（9） ホイール・ナットはトルクレンチ等トルクを設定できる器具を使用し、規定トルクで締め付けること。
（10）インパクトレンチで締め付ける場合は、締付時間、圧縮空気圧力等に留意し、締め過ぎないよう十分注意を払い、トルクレンチでの確認等を併用すること。
（11）JIS 方式のダブルタイヤの場合は、インナー・ナットを規定トルクで締め付けた後、アウター・ナットを規定トルクで締め付けること。
（12）一定期間（50～100km）走行後、ホイール・ナットを規定トルクで増し締めをすること。
（13）折損等の異常を発見した場合には、直ちに確実な整備を行うこと。
（14）接地した状態でハンドルを左右それぞれ最大に切った時に、タイヤが車体の部分に接触しないだけの隙間があることを確認すること。
（15）タイヤ及びホイールが、車体の最外側より突出していないことを確認すること。
（16）回転方向又は取付け方法等が指定されたタイヤは、指定通りに車体に組付けること。

車体への組付けについて
1）ホイール・ナット（以下ナット）の締め付け
ナットの締め付けは、締め付けトルクが不足するとナットのゆるみやホイール・ボルト（以下ボルト）折れの原因となり、また締め付けすぎるとネジ山及びホイールの摩滅や破損が発生しゆるみが生じるおそれがあります。従って、トルクレンチ等トルクを設定できる器具を使用して、自動車製作者が定める規定のトルクで締め付けて下さい。なお、大型車（一部の車両は除く）の使用過程車は、締め付けトルク 550 ～ 600N・m（55 ～ 60kgf･m）を目安としそれ以上強く締め付
けないで下さい。尚、これ以上の締め付けトルクでの締め付けは、締め付け力が過大となりボルトの折損等の原因となる場合がありますので、過大な締め付けには充分注意して下さい。又、タイヤ取付け後50 ～ 100km走行した段階で、規定トルクによるナットの増し締めを行って下さい。

2）ボルト、ナットの点検、清掃について
ボルトに折損、亀裂、変形等の損傷がありボルトを交換する場合は、他のボルトにも損傷が発生している危険性があるため、整備事業者に依頼する等してその車輪の全てのボルトを交換して下さい。また、他の車輪のボルトについても、確実に点検を行って下さい。
ボルト、ナットには、自動車製作者等が定める部位に薄く油類を塗布して下さい※。
なお、二硫化モリブデン入りオイル・グリースを使用すると過大な締め付け力になり、ボルトの破損に繋がるため絶対に使用しないで下さい。
※トレーラ等一部車両においては、油類の塗布を推奨していないケースがあります。
27

第3部
第1章

自動車用タイヤの整備基準

2023 TB、LT

タイヤの分解、組立て

3）タイヤ及びホイールの突出について
タイヤ及びホイールの突出については、「道路運送車両の保安基準」により“車体の外形その他
自動車の形状が、鋭い突起を有し、又は回転部分が突出する等他の交通の安全を妨げるおそれのあるものでないこと”と規定されています。車体から突出するおそれのあるタイヤは装着しないで下さい。
なお、「道路運送車両の保安基準の細目を定める告示」では次のように規定しています。
車枠及び車体第 178 条 2 車体の外形その他自動車の形状に関し、保安基準第 18 条第 1 項第 2 号の告示で定める基準は、車体の外形その他自動車の形状が、鋭い突起を有し、又は回転部分が突出する等他の交通の安全を妨げるおそれのあるものでないこととする。この場合において、次に該当する車枠及び車体は、この基準に適合するものとする。
（1）自動車が直進姿勢をとった場合において、車軸中心を含む鉛直面と車軸中心を通りそれぞれ前方 30°及び後方 50°に交わる 2 平面によりはさまれる走行装置の回転部分（タイヤ、ホイール・ステップ、ホイール・キャップ等）が当該部分の直上の車体（フェンダ等）より車両の外側方向に突出していないもの。この場合において、専ら乗用の用に供する自動車（乗車定員10人以上の自動車、二輪自動車、側車付二輪自動車、三輪自動車、
カタピラ及びそりを有する軽自動車並びに被牽引自動車を除く。）の車
枠及び車体であって、協定規則第 30 号の規則 3.（3.2. を除く。）及び 6. に適合するタイヤを備えた自動車のもので、かつ、次に掲げるものにあっては、タイヤ以外の回転部分に係る部品の改造、装置の取付け又は取り外しその他これらに類する行為により構造、装置又は性能に係る変更を行う場合を除き、基準に適合しているものとみなす。
イ 指定自動車等に備えられた車枠及び車体と同一の構造を有し、同一の位置に備えられたものであって、その機能を損なうおそれのある損傷等のないものロ タイヤの次に掲げる部分以外の部分の直上の車体（フェンダ等）より車両の外側方向に突出していない車枠及び車体① サイドウォール部の文字又は記号がサイドウォール部から突出している部分② サイドウォール部の保護帯及びリブ並びにこれらと構造上一体となってサイドウォール部から突出している部分（突出量が 10mm未満である場合に限る。）【参考図】
車体（フェンダ等）

A

前方

28

B
30° 50°

C

B
A
C



第3部



自動車用タイヤの整備基準
第1章

タイヤの分解、組立て

2. タイヤの分解と組立て
2-1. タイヤの分解（1）タイヤの空気を抜く前に、損傷の有無を点検すること。
（2）タイヤをホイールから外す作業は、空気が完全に抜けたことを確認してから行うこと。
（3）タイヤの分解は、指定された工具を用い、ホイール及びタイヤ、チューブ、フラップを傷つけないこと。

2-2. 組立て前の点検
組立て前にタイヤ、チューブ、フラップ及びホイールについて次の点検及び処置をすること。

2-2-1. タイヤの点検（1）溝深さ又は損傷による使用限度を超えていないこと。
（2）タイヤの外面及び内面にパンク等によるひきずった痕跡がないかを点検すること。
（3）修理の行われているものは、適正な修理がされていること。
（4）タイヤ内面の異物及び水等は、完全に除去すること。

2-2-2. チューブの点検（1）使用限度に定められた範囲内であること。
（2）修理の行われているものは、適正な修理がされていること。
（3）水槽で空気漏れの点検を行うこと。
点検に際しては、適度の空気を充てんし局部的な異常膨張を起こさせないこと、及び点検後は水をよく拭き取ること。
（4）バルブコアを点検すること。
（5）チューブの表面の異物は除去すること。

2-2-3. フラップの点検（1）使用限度に定められた範囲内であること。

2-2-4. ホイールの点検（1）ホイールとサイドリングの寸法が同一であること。
（2）使用限度に定められた範囲内であること。
（3）錆は必ず除去すること。
（4）リム、サイドリング、ディスクのハブ面及びナット座の異物は、必ず除去すること。

29

第3部
第1章

自動車用タイヤの整備基準

2023 TB、LT

タイヤの分解、組立て

2-3. 組立て作業
組立て作業は、タイヤ、チューブ及びフラップをリムに正しく組立てなければならない。また、指定された工具を使用し、タイヤ、チューブ、フラップ及びリムを傷つけないことが重要です。

2-3-1. タイヤ（1）原則として、バランス軽点マークをバルブ穴の位置に合わせること。
（2）組立て前にタイヤビード部及びリムに潤滑剤を塗布すること。
（3）サイドリングの切れ目は、バルブ位置から 150mm 以上離し、ディスクの飾り穴と飾り穴の中間に合わせること。
（4）タイヤの製造番号が車体の外側になるように組付けること。
但し、回転方向又は取付け方法等を指定したタイヤは指定どおりに組付けること。

2-3-2. チューブ、フラップ（1）チューブが噛まれたりシワにならないよう、タイヤにチューブを挿入後空気を少し注入しチューブが張った状態にすること。
（2）バルブの向きをリムのバルブ穴側に合わせること。
（3）チューブ及びフラップを、タイヤビード間の中心に位置するように挿入すること。
（4）フラップの両端がタイヤ内で折れていないことを確認すること。

2-3-3. チューブレス用バルブ（1）バルブを挿入する場合は、バルブ穴に異常がないことを確認すること。
（2）スナップインタイプのバルブは潤滑剤を塗布すること。
（3）クランプインタイプのバルブは規定のトルクで締め付けること。

タイヤの分解、組立ての注意事項について
1）組立て前の点検
タイヤのサイズとチューブ、フラップ、ホイール、サイドリングのサイズが適合していること、及びタイヤ、チューブ等の使用限度を超えていないこと、また、損傷の修理が適正に行われていること等の確認が重要であり、これらを怠ると重大な事故の原因になるので、作業は慎重に行って下さい。

2）タイヤの点検
パンク等によりタイヤ内面にシワ、変色等のひきずった痕跡のあるタイヤは、コードの屈曲疲労により極端にコードの強度が低下して、そのまま空気を充てんすると破裂の危険があるため再使用はしないで下さい。

30

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第3部

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自動車用タイヤの整備基準
第2章

タイヤの空気充てん

3）組立て作業
タイヤビード部はタイヤをリムに固定させ、使用中に外れるのを防ぐ役割をしています。従って、組立てに際しては、リムに完全にフィット（かん合）させる必要があります。そのためには、潤滑剤を塗布して作業を行わなければなりません。潤滑剤を使用せずに組立て作業を行うと、リムへのフィット（かん合）を困難にし、安全上の障害になるばかりでなく作業効率が低下します。
また、潤滑剤は、リムにフィットした後乾燥することが不可欠であり、乾燥せずに潤滑性が持続するものや、ゴムに悪影響のあるものは使用しないで下さい。

第2章

タイヤの空気充てん

空気充てんに際して、次の事項を遵守し慎重に作業しなければなりません。誤った作業は、作業員の人身事故に結びつく危険があるので、｢労働安全衛生規則｣ に定められた特別教育を修了した上で、作業を行わなければなりません。

1. 空気充てん作業時の注意（1） エアコンプレッサーの調整弁は、タイヤの使用空気圧区分（kPa） 調整弁の最高調整空気圧（kPa）

タイヤ破裂の危険があるので、タイヤ使用空気圧に応じ次表により正しく調整しなければならない。

400 まで500

400 超～ 600 まで

700

600 超～ 900 まで

1000

900 超～ 1200 まで

1300（2） 破裂時の危険を避けるため、タイヤを安全囲いの中に入れる等の安全措置を講じて、空気を充てんしなければならない。
（3） バルブコア無しで空気を充てんしてはならない。
（4） 空気充てん中は、タイヤサイドウォール部の正面から身体を避けること。
（5） パンク修理したタイヤに空気を充てんする際は、頭部を保護する措置 ( ヘルメット等の装着)及び眼部を保護する措置(ゴーグル等の装着)を講じることを強く推奨します。
（6） タイヤ組立て時のビードシーティング圧は、 300kPa とする。これを超える圧の注入はタイヤ破裂の危険の度合いが高くなるので禁止する。ただし、タイヤ製作者の指定がある場合はそれに従う。
（7） ビードシーティング圧を上限として空気を注入し、タイヤの両側のビードがリムのビードシート部に周上均等にのっているかを確認しなければならない。
（8） ビードシーティング圧以内でタイヤとリムが適正にシーティングしない（周上均等にのっていない）場合は、一旦空気を抜きタイヤをリムから外してタイヤ、リム等に異常がない事を確認する。異常がない場合は、ビード及びリムに潤滑剤を再度塗布し空気を充てんすること。
（9） タイヤとリムの適正シーティングを確認した後、使用空気圧を充てんすること。
（10）チューブレスタイヤに締め付けベルト式エキスパンダーを締め付けたまま空気圧を100kPa 以上にしないこと。
（11）空気充てん時又は充てん後タイヤサイドウォール部からの異音（プチプチ音等）が聞こえたら、ただちに作業を中止し、避難すること。
（12）空気充てん時の異常に対応するため、三方弁など強制排気装置の設置を推奨します。
31

第3部
第2章

自動車用タイヤの整備基準

2023 TB、LT

タイヤの空気充てん

2. 空気充てん後の点検、確認と走行前の調整（1）タイヤとリムが適正にフィット（かん合）していること。
（2）チューブレスタイヤは、石鹸水等でタイヤ、バルブ及びリムからの空気漏れの有無を点検すること。
（3）バルブコアはバルブ内の適正な位置に装置されていること。
（4）サイドリングの切れ目の隙間は、タイヤに適正空気圧を充てんしトラック及びバス用
は 2～7mm、小形トラック用は 2～6mm の範囲であること。
（5）空気圧調整後、バルブコア、リム部、バルブ周りからの空気漏れがないことを確認した後にバルブキャップを取付けること。
（6）バランス調整① 高速走行をするトラック・バス用タイヤは、少なくとも前輪のバランスを調整する。
② バランスウェイトは脱落しないよう正しく取付けること。
（7）タイヤチェーンの装着
タイヤチェーンの装着を確認する場合は、自動車製作者又はチェーン製作者等が推奨する手順及び注意事項に従うこと。

タイヤの空気充てんについて組立てられたタイヤは、高圧空気の容器であり、タイヤ及びリムは所定の高圧空気に充分耐え得
る強度があります。
しかし、不適正な組立て作業を行ったり、耐圧限度を超えた高圧空気を充てんするとタイヤ又はリムが破壊され、吹き出した高圧空気、飛び散った破片、サイドリングなどで、あるいは組立てられたタイヤが飛び上がって、作業員の人身事故に結びつく危険があるので厳重な注意が必要です。
また、タイヤ空気充てん業務における労働災害の防止を図るために労働安全衛生規則（労働省令）が改正され、平成 2 年 10 月 1 日から、事業者に次の義務が課せられています。
① 自動車用タイヤの組立てに係る業務のうち、エアコンプレッサーを用いてタイヤに空気を充てんする業務に従事する労働者に対し「特別教育」を実施すること。
② エアコンプレッサーの空気取出し口に「圧力調整弁」を設けること。
③ 破裂したタイヤ等の飛来を防止するため「安全囲い等」を設けること。

1）バルブコア
バルブコアは、締め過ぎると空気注入の不能、作業性の低下を招き、ゆる過ぎると空気漏れの原
因になります。バルブ内の適正な位置に装置されていることを確認して下さい。
バルブコアの軸は、バルブ口より＋ 0.25～－ 0.90mm の位置が適正です。

2）空気充てん時の注意
空気充てん時の事故を防止するため、空気注入源であるエアコンプレッサーには労働安全衛生規則で定められた調整弁を必ず取付け、前記

1. 空気充てん作業時の注意（1）の空気圧に正しく調整してから空気を充てんして下さい。
｢最高調整空気圧｣ は、空気充てん時の安全性、作業性を考慮して定めた空気圧調整弁の最高限度の値です。

32

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第3部

自動車用タイヤの整備基準

第2章

タイヤの空気充てん

なお、エアコンプレッサーのタンク内に留まる水は、空気充てん時にタイヤ又はチューブ内に入ると、タイヤ損傷等の悪影響を及ぼすので定期的に除去して下さい。
また、破裂したタイヤの飛来を防ぐため、空気充てん中はタイヤを安全囲いの中に入れる等飛来の直撃を避ける安全措置を講じて下さい。
さらに、パンク修理したタイヤに空気を充てんする作業は、特に危険性が高いため、タイヤの破裂による爆風等から頭部を保護する措置 ( ヘルメット等の装着 ) 及び眼部を保護する措置 ( ゴーグ
ル等の装着 ) を講じることを強く推奨します。

3）ビードシーティング
ビードシーティングとは、タイヤ組立て時に、タイヤの両側のビードがリムのビードシート部に
周上均等にのった状態（ハンプ付リムはビードがハンプを越えた状態）をいい、ビードシーティ
ング圧は、そのための安全かつ充分な空気圧の限度をいいます。
この限度を超えて空気を充てんすると、タイヤとリムのシーティングが不完全な場合は、タイヤ又はリムが破壊する危険があります。

4）不適正なビードシーティングの原因と対処
ビードシーティング圧以内で、タイヤビード部とリムが適正にシーティングしない原因としては、タイヤとリムの間にチューブが噛みこまれていたり、タイヤのビードベース部がリムのハンプに乗ったままシーティングしていない等の異常が考えられます。
（【図 12】参照）このような状態のまま空気を入れ続けるとタイヤやリムが破壊するおそれがあり危険です。このような場合は、一旦空気を抜きタイヤをリムから外してタイヤ、リム等に異常がないことを確認し、ビード部及びリムに潤滑剤を塗布した上で再度空気を充てんする必要があります。
【図 12】不適正なビードシーティング（断面図）

5）ベルト式エキスパンダー使用時の注意
チューブレスタイヤの場合、タイヤビード部とリムとのシーティングを容易にするため、空気充
てん時に締付ベルト式エキスパンダーを使用することがあります。この場合、空気圧が 100kPa
以上になってもそのまま使用していると、タイヤの膨張によりエキスパンダーが切断する危険があるので 100kPa を超えて使用しないで下さい。

33

第3部
第3章

自動車用タイヤの整備基準

2023 TB、LT

タイヤ損傷の修理

6）フィット状態の確認
ビード部とリムのフィット（かん合）状態を調べる場合には、タイヤのリムラインとリムフラン
ジの外周ラインの間隔が均等であるか否か【図 13】を参考に確認して下さい。
【図 13】ビードシーティングの状態（側面図）

タイヤ

ホ
イ
ー
ル

ホ
イ
ー
ル

タイヤ

タイヤの
リムライン

リムの
フランジライン

適

第3章

正

不 適 正

タイヤ損傷の修理

1. 修理禁止の損傷範囲
次のタイヤは、損傷しやすく事故になるおそれがあるので修理禁止とする。
（1）溝深さの使用限度を超えたタイヤ（2）ブレーカ又はベルトが露出したタイヤ（3）トレッド以外の部位にコードに達する外傷及びゴム割れのあるタイヤ（4）以下の損傷があるタイヤ① 修理可能な損傷の範囲を超えたトレッド部のコードに達する外傷又はゴム割れ② コード切れ又はひきずり（注）タイヤ外面及び内面から確認すること③ はく離（セパレーション）④ チューブレスタイヤのインナーライナーの割れ（クラック）⑤ ビード部の損傷⑥ 油、薬品等によるゴム層の変質

34

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第3部

自動車用タイヤの整備基準

第3章

タイヤ損傷の修理

2. 修理可能な損傷範囲
損傷の程度が次の範囲内でかつ修理禁止の損傷の範囲に該当していないタイヤは修理可能とする。
（1）トレッド部のコードに達する貫通傷で、
傷の直径、
個数、
周上間隔が次の範囲内のタイヤ
但し、直径 3mm 以下の釘穴又は類似の貫通傷はこの限りでない。
タイヤの修理可能な損傷の範囲
タイヤの種類

修理可能な損傷の範囲
直径

個数

周上間隔

トラック及びバス用タイヤ

8 mm 以下

3 個以内

70cm 以上

小形トラック用タイヤ

6 mm 以下

2 個以内

40cm 以上

注：直径はタイヤ内面で測定

3. 修理上の注意
修理はいずれもタイヤ販売店等の整備者が行うこと。
（1）空気を入れてパンク箇所を確認する場合は、下記の作業手順による。
① タイヤ外面に引きずり痕跡がないかどうか、目視と触診で確認する。
② 安全囲いに入れた上で、100kPa まで充てんし、パンク箇所を確認する。
③ 100kPa でパンク箇所がわからない場合は、安全囲いに入れた状態のまま、少しずつ
空気充てんを行い、都度パンク箇所の確認を繰り返す。作業中はタイヤサイドウォー
ル部からの異音（プチプチ音等）や膨れの発生に注意し、300kPa 以上は充てんしな
いこと。
④ 300kPa までにパンク箇所が分からない場合は、リム解きして内面からパンク箇所を確認すること。
⑤ パンク箇所の確認ができない場合は、バルブとホイールの不具合も確認すること。
（2）傷口を整える場合も、傷口の直径は修理可能な損傷の範囲を超えないこと。
（3）貫通傷の場合は、必ず、プラグで貫通部を完全に塞ぎ、タイヤの内面からパッチを貼り付けて修理すること。
なお、修理材料にカーカス構造別の指定がある場合はそれに従うこと。
（4）修理材料を貼付ける範囲の内面は、ゴムかす、コードのほつれ等を除去し溶剤で洗浄すること。
（5）修理材料を貼付ける範囲をバフする場合は、コードに達しないようにすること。
（6）リム及びディスクに亀裂、損傷等があるホイールは事故のおそれがあるので使用してはならない。

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第3部
第3章

自動車用タイヤの整備基準

2023 TB、LT

タイヤ損傷の修理

4. 修理後の点検、確認修理したタイヤは、修理部分からの損傷再発を防ぐために、必ず修理後の点検及び調整を行うこと。
（1）修理材料が正しく確実に貼付けられていること。
（2）空気充てん後 5 分以上を目安として、安全囲い内で破裂しない事を確認してから車両に取付けること。
（3）修理したチューブレスタイヤは、空気を充てんし、石鹸水等で修理箇所からの空気漏れがないことを確認すること。
（4）修理したタイヤはバランス調整を行うこと。

タイヤ損傷の修理について
1）タイヤ損傷の修理
タイヤは路面に強く接地しながら回転し走行するため、時には路上にある釘等の異物がトレッド等のゴム層を貫通し、タイヤコードを傷つける場合があります。
タイヤにこのような傷口があると、その部分から小石、泥水等の異物が浸入して、スチールベル
トが錆びつきタイヤの強度は次第に低下していきます。また、傷口はタイヤの屈伸運動や衝撃により拡大され、ついにはその部分が破壊して事故を招くおそれがあります。
このように、損傷したタイヤを放置し、又はそのまま使用すると損傷は拡大するので、できるだ
け早く修理する必要があります。
プラグで外部からの水分等の侵入を防ぎ、パッチで空気漏れを防ぎます。プラグのみもしくはパッチのみでは、標準的な修理ではありません。
但し、溝深さの使用限度を超えたタイヤは修理禁止であり、また、損傷を受けた部位、損傷の種
類及び程度により修理できるものとできないものがあるため、それらの範囲を明確にして示しました。
さらに、空気圧の保持により機能を発揮するタイヤにとって、チューブの果たす役割は重要なので、タイヤ同様チューブの損傷についても第 4 章で修理不能の制限を設けました。
いずれも、損傷の修理は、タイヤ販売店等の整備者が行うこととし、修理に当っては、「修理禁止」となっていないことを充分確認の上で対応して下さい。

2）修理禁止の損傷範囲
スリップサイン又はコードが露出したタイヤは、使用限度を超えているので修理禁止とします。
また、走行中、屈伸運動が特に激しいタイヤのショルダー部、サイドウォール部及びビード部分に傷があるものを修理すると、その部分に応力が集中し、修理した部分が再び損傷を起こし事故に繋がるおそれがあるので、当該部分に損傷のあるタイヤは修理しないで下さい。

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第3部



自動車用タイヤの整備基準

第4章

第4章

チューブ、フラップ損傷の修理

チューブ、フラップ損傷の修理

1. チューブ損傷の修理
1-1. 修理禁止の損傷範囲
以下のチューブは、損傷したり事故のおそれがあるので修理してはならない。
（1）使用限度を超えたチューブ① 断面周長（2 つ折りチューブ幅の 2 倍）の成長が新品時の 10％を超えたもの② 変質又はシワ等のあるもの（2）タイヤビードトウ、フラップ又はリムに噛まれた傷のあるチューブ（3）ひきずり又はタイヤコード切れによって生じた傷のあるチューブ（4）ジョイント部に損傷のあるチューブ（5）著しい偏肉のあるもの又は老化したチューブ（6）バルブ又はバルブ周辺に傷のあるチューブ

1-2. 修理可能な損傷範囲
修理可能な損傷は次の範囲内であること。
（1）釘穴及び類似の直径 3mm 以内の傷で、それが複数の場合は、間隔が 20cm 以上離れているチューブ2. フラップ損傷の修理（1）フラップは、修理跡よりチューブが傷を受けることが多く、タイヤの損傷を引き起こすことがあるのでいかなる損傷のものでも修理してはならない。

37

第3部
第5章

自動車用タイヤの整備基準

2023 TB、LT

タイヤの点検第5章

タイヤの点検整備者が行うタイヤ点検の項目、器具及び基準は次のとおりとする。なお、点検の結果異常がある場合には適切な処置を行うこと。

1. 点検項目
タイヤの点検項目は次のとおりとする。
（1）空気圧（2）残り溝深さ（3）偏摩耗
（4）損傷（5）ホイール

2. 点検器具
点検器具は次のとおりとする。
点検に使用する器具
器具

用途

エアゲージ

空気圧

デプスゲージ

溝深さ

備考
適正に表示されるもの

3. 空気圧の点検
空気圧の点検は次のとおりとする。
（1）空気圧の点検は、タイヤが冷えている時に行うこと。
（2）充てん空気圧は、自動車製作者の指定空気圧を基準とし、次の範囲内で調整、管理しなければならない。
充てん空気圧の調整範囲
タイヤの種類範囲（kPa）

トラック及びバス用タイヤ

0 ～ +80

小形トラック用タイヤ

0 ～ +70

備考：最大対応空気圧 450kPa のスナップインバルブ※を使用している場合、上記の調整範囲内であっても、冷間時（走行によってタイヤが暖まる前）450kPa を上限とする。ただし、特種用途自動車（8 ナンバー車）でかつ、空気圧点検・調整の間隔が 2 週間以上ある場合に限り、空気圧の自然低下によって、タイヤが過負荷状態となることを回避するため、冷間時475kPaまで補充することを許容する。
※ TR413、TR414、TR415、TR418、TR423、TR425 等

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第3部

自動車用タイヤの整備基準

第5章

タイヤの点検4. 残り溝深さの点検
残り溝深さの点検は次のとおりとする。
（1）残り溝深さの測定位置は、タイヤ接地部（全幅）の主溝で最も摩耗している部分とする。
但し、ラグ型タイヤにあっては、タイヤ接地部の 1/4（溝測定マーク）とする。
（2）残り溝は、デプスゲージで 1/10mm 単位まで計測する。

5. 偏摩耗の点検（1）偏摩耗の点検は目視で行うこと。

6. 損傷の点検
損傷の点検は次のとおりとする。
（1）タイヤ外面の点検① トレッドの溝にはさまった石、ガラス片、突き刺さった釘、金属片等を除去すること。
② 異物を除去した場合、空気漏れの有無を確認し、空気漏れがある場合は適切な処置をとること。
③ 外傷（複輪間に石などを噛み込んで受傷した場合を含む）、亀裂の深さがベルト又はブレーカ、カーカスに達していないことを確認すること。
④ リブテアー、チッピングの深さが、ベルト又はブレーカ、カーカスに達していない
ことを確認すること。
⑤ はく離（セパレーション）、コード切れ、ひきずり痕跡（シワ、変形等）及びビー
ド部の損傷の兆候がないことを点検すること。
（2）タイヤ内面の点検
はく離（セパレーション）、コード切れ、ひきずり痕跡（シワ、変色等）がないことを確認すること。
（3）チューブ、フラップ、バルブの点検
チューブ、フラップは使用限度を超えた伸び、シワ、亀裂、変質、変形及び硬化傾向
等がないことを確認すること。
バルブは亀裂、変形、エア漏れがないことを確認すること。
（4）ホイールの点検① リム、ディスク、リング類に変形、亀裂等が生じていないことを確認すること。
② 法令で定められている 3 月点検 12 月点検を実施する場合は関係法令に従って実施す
ること。
（P63～

自動車の点検及び整備に関する手引 定期点検の実施方法 参照）

39

第3部
第5章

自動車用タイヤの整備基準

2023 TB、LT

タイヤの点検7. 製造年週の確認
長期経過タイヤの点検・交換については、次のとおりとする。
タイヤは自動車の安全にとって重要な役割を担っています。
一方、タイヤは様々な材料からできたゴム製品であり、ゴムの特性が経時変化するのに伴い、タイヤの特性も変化します。その特性の変化はそれぞれ環境条件・保管条件及び使用方法（荷重、速度、空気圧）などに左右されますので、点検が必要です。
従って、お客様による日常点検に加え、使用開始後 5 年以上経過したタイヤについては、
継続使用に適しているかどうか、すみやかにタイヤ販売店等での点検を受けられることをお奨め致します。また同時にスペアタイヤについても点検を受けられることをお奨め致します。
また、外観上使用可能のように見えたとしても（溝深さが法律に規定されている値まですり減っていない場合も）製造後 10 年（注）経過したタイヤ（含むスペアタイヤ）は新
しいタイヤに交換されることをお奨め致します。
なお、車両メーカーがその車の特性からタイヤの点検や交換時期をオーナーズマニュア
ル等に記載している場合もありますので、その記載内容についてもご確認下さい。
注： ここに記載した 10 年という年数は、あくまで目安であって、そのタイヤの実際の使用期限（すなわち、継続使用に適していないこと、または安全上の問題があるかもしれないことを示す時期）を示すものではありません。従って、環境条件・保管条件及び使用方法によって、この年数を経過したタイヤであっても、継続使用に適している場合もあれば、この年数を経過していないタイ
ヤであっても継続使用に適していない場合もあります。10 年を経過していないタイヤであっても、上記の環境条件等によっては交換する必要がある場合があることにご注意ください。
また、この 10 年という年数及びタイヤ販売店等による点検のお奨め時期である使用開始後 5 年という年数は、いずれも各タイヤメーカー・販売会社・販売店による品質保証期間・期限を示すものでもありません。

タイヤの点検について
1）点検器具（エアゲージ）
エアゲージは、長期間使用していると正確性が確保できなくなる場合があります。空気圧点検を実施してもエアゲージが正確でないと正しい空気圧管理ができません。不正確なエアゲージの使用はタイヤに悪影響を及ぼす可能性があります。必ずエアゲージの取扱注意事項を厳守し、 1 年に 1 回程度のメンテナンスを励行して下さい。
また、正確性が確保できないエアゲージは使用しないでください。

2）充てん空気圧の調整範囲
タイヤの空気圧は、自動車製作者の指定圧を充てんしていても、走行によるタイヤの成長、空気の自然漏洩により低下し、点検時には空気圧不足となっていることが多くあります。
タイヤにとって、空気圧不足での使用は、偏摩耗、はく離（セパレーション）、コード切れ等の悪影響があり、事故に繋がるおそれがあるので定期的に補充する必要があります。

40

用語の定義1. 空気入りタイヤ

ゴム、薬品、繊維、スチール等の材料から構成されたもので、その中に圧縮空気を入れて自動車のホイールに取付け、荷重を支え、駆動力、制動力を路面に伝えると共に、方向の転換・維持、緩衝機能を有するタイヤをいう。

2. タイヤの規格

日本自動車タイヤ協会（JATMA）は、自動車用タイヤ、リム及びバルブの諸元に関する日本自動車タイヤ協会規格を作成し、「JATMA YEAR
BOOK」として毎年刊行している。
この規格は、米国の規格である TRA、欧州の ETRTO と共に世界の 3 大規格として広く知られている。

3. タイヤの区分

自動車用タイヤは、
種類、構造、カテゴリー等によって次のように区分される。
1） タイヤの種類：小形トラック用タイヤ、トラック及びバス用タイヤ
2） カーカスの構造：ラジアルタイヤ、バイアスタイヤ
3） チューブ必要性の有無：チューブレスタイヤ、チューブ付タイヤ
4） カテゴリー：夏 用タイヤ、冬用タイヤ（スノータイヤ、シビアスノー
タイヤ、スタッドレスタイヤ）

3-1 チューブレスタイヤ

チューブを使用しない代わりに、タイヤの内面に空気透過性の小さい特殊ゴム（インナーライナー）を貼付け、更にビード部にも空気漏洩防止の材料を使用して空気が漏れないようにしたタイプのタイヤをいう。

3-2 チューブ付タイヤ

内蔵したチューブに空気を充てんし、使用するタイプのタイヤをいう。
チューブ付タイヤとチューブレスタイヤ
チューブ付タイヤ

チューブレスタイヤ

チューブ

チューブ用バルブ41

インナーライナー

チューブレス用バルブ

用語の定義2023 TB、LT

3-3 ラジアルタイヤ

広く普及しているタイヤで、カーカスを構成するコードがトレッドの中心線に対して 90°又はそれに近い角度（放射状＝ラジアル）に配列され、また、トレッドの部分をベルト（補強帯）で締め付けているタイプのタイヤをいう。

3-4 バイアスタイヤ

カーカスを構成するコードが、トレッドの中心線に対して斜め（バイアス）に配列され、お互いに交差するような構造をもつタイプのタイヤをいう。
なお、ブレーカの入っているタイプと入っていないタイプがある。
ラジアルタイヤとバイアスタイヤ
トレッド

トレッド

ベルト
カーカス

カーカス

ラジアルタイヤ

3-5 冬用タイヤ

バイアスタイヤ冬用タイヤは、トレッドパターン、トレッド構造が氷雪路において自動車の走行開始、維持又は停止する能力に関して、夏用タイヤより優れた性能をもつことを優先して設計されたタイヤをいう。
また、一般的にタイヤサイド部に“SNOW”等の表示がされている。
1） スタッドレスタイヤ
氷雪路面により特化して設計された冬用タイヤの一種。鋲が撃ち込まれたスパイクタイヤに対し、鋲が無いという意味でスタッドレスと呼ばれている。
低温でも“しなやかさ”を失わない特殊配合ゴムを使用し、タイヤの溝の形状等新たな工夫を加え、凍結路における走行性能をできるだけ高めている。
2） シビアスノータイヤ
過酷な積雪条件下の路面においても使用可能な性能を有するように特別に設計された冬用タイヤの一種。
3） スノータイヤ
積雪路における自動車の走行開始、維持又は停止の際に夏用タイヤよりも優れた性能を有するように設計されたタイヤの一種。

4. タイヤの構造と部分名称
4-1 トレッド部

タイヤが路面と接触する部分のゴム層をいう。路面等からの衝撃や外傷から内部のカーカスを保護すると共に、摩耗寿命を担う役目をする。また、各種のトレッドパターンが刻みこまれている。

4-2 ショルダー部

トレッドとサイドウォール間（肩部）のゴム層をいう。カーカスを保護すると共に走行時に発生する熱放散の役目をする。

42



用語の定義

4-3 サイドウォール部

ショルダーとビード間のゴム層をいいカーカスを保護する役目をする。また、
タイヤサイズ、製造会社名等が表示されている。

4-4 コード

タイヤの内部でカーカスやベルト等を形成している繊維または金属線等を撚り合わせたものをいう。

4-5 カーカス

ゴムで被覆したコードを貼り合わせ、層としたものをいう。タイヤの骨格となっており、カーカス配列のタイプにラジアル（放射状）とバイアス（斜め）とがある。

4-6 ベルト

ラジアルタイヤのトレッドとカーカス間のコード層をいう。カーカスを桶のタガのように強く締め付けて、トレッドの剛性を高める働きをする。
＊バイアスタイヤの場合は、トレッドとカーカス間のコード層をブレーカという。路面からの衝撃を緩和し、トレッドに受けた外傷が直接カーカスに達することを防ぐと共に、トレッドとカーカスのはく離を防止する役目をする。

4-7 インナーライナー

チューブレスタイヤの内面に貼付けられた気密保持性の高いゴム層をいう。

4-8 ビード部

スチールワイヤー（鋼線）を束ね、ゴムで被覆したリング状の補強部をいう。
空気を充てんした時にタイヤをリムに固定する役目をする。
構造部分の名称
トレッド部

ショルダー部

ゴム層
ベルト（ブレーカ）

サイド
ウォール部

カーカス
インナーライナー
ビードワイヤー

ビード部
リム

43

チューブレス用バルブ

用語の定義2023 TB、LT

5. タイヤの表示
5-1 サイドウォールの表示

タイヤのサイドウォール（側面）には以下の事項が表示されている。
1） 製造業者又は商標名
2） 製造番号又は製造記号3） タイヤサイズ
4） TUBELESS（チューブレスタイヤの場合）
5） RADIAL（ラジアルタイヤの場合）
6） M+S、M･S、M&S、M/S（冬用タイヤの場合）
7） STUDLESS（スタッドレスタイヤの場合）
8） シビアスノータイヤには下記に示す記号

9） SNOW（スノータイヤの場合）
10） HIGHWAY TREAD-J 又は HW-J（トラック及びバス用タイヤで浅溝タ
イヤの場合）
11） EXTRA HEAVY TREAD 又は EHT（トラック及びバス用タイヤで深溝タイヤの場合）
12） LIGHT TRUCK 又は LT（小形トラック用タイヤの場合）
5-2 摩耗限度表示1） スリップサイン（トレッドウエアインジケーター）
タイヤの使用限度を示すために、接地部の溝に設けられているサイン。
タイヤがすり減って残り溝が 1.6mm になると溝が途切れこのサインが現れる。
スリップサイン、スリップサインの位置

スリップサインスリップサインの位置
このスリップサインの位置を示す△印等が、タイヤの両側面に表示されます。

44



用語の定義
2） プラットホーム（冬用タイヤの場合）日本国内における道路交通法施行細則等によって定められた冬用タイ
ヤとしての使用限度を示すために、接地部の溝に設けられている目印。
タイヤがすり減って残り溝が新品時の 50% になると溝が途切れこの目印が現れる。
冬用タイヤのプラットホーム
プラットホーム

プラットホーム

プラットホームの位置を示す矢印

5-3 プライレーティング（PR）

タイヤの強度を示す指数。この指数は実際のプライ数（カーカスの枚数）ではなく、綿コード製のプライ数がもつ当該強さに相当することを意味する。

45

用語の定義5-4 ロードインデックス（LI）2023 TB、LT規定の条件下でタイヤに負荷することが許される最大の質量を表す数値（指数）をいい、その負荷能力値を一部抜粋して【表 1】に示す。
【表 1】 ロードインデックス（LI）と負荷能力（抜粋）LI

負荷能力 荷重（kg） （kN）

LI

負荷能力 荷重（kg） （kN）

LI

負荷能力 荷重（kg） （kN）

60

250

2.45

90

600

5.88

120 1400 13.73

150 3350 32.85

61

257

2.52

91

615

6.03

121 1450 14.22

151 3450 33.83

62

265

2.60

92

630

6.18

122 1500 14.71

152 3550 34.81

63

272

2.67

93

650

6.37

123 1550 15.20

153 3650 35.79

64

280

2.75

94

670

6.57

124 1600 15.69

154 3750 36.77

65

290

2.84

95

690

6.77

125 1650 16.18

155 3875 38.00

66

300

2.94

96

710

6.96

126 1700 16.67

156 4000 39.23

67

307

3.01

97

730

7.16

127 1750 17.16

157 4125 40.45

68

315

3.09

98

750

7.35

128 1800 17.65

158 4250 41.68

69

325

3.19

99

775

7.60

129 1850 18.14

159 4375 42.90

70

335

3.29

100

800

7.85

130 1900 18.63

160 4500 44.13

71

345

3.38

101

825

8.09

131 1950 19.12

161 4625 45.36

72

355

3.48

102

850

8.34

132 2000 19.61

162 4750 46.58

73

365

3.58

103

875

8.58

133 2060 20.20

163 4875 47.81

74

375

3.68

104

900

8.83

134 2120 20.79

164 5000 49.03

75

387

3.80

105

925

9.07

135 2180 21.38

165 5150 50.50

76

400

3.92

106

950

9.32

136 2240 21.97

166 5300 51.98

77

412

4.04

107

975

9.56

137 2300 22.56

167 5450 53.45

78

425

4.17

108 1000

9.81

138 2360 23.14

168 5600 54.92

79

437

4.29

109 1030 10.10

139 2430 23.83

169 5800 56.88

80

450

4.41

110 1060 10.40

140 2500 24.52

170 6000 58.84

81

462

4.53

111 1090 10.69

141 2575 25.25

171 6150 60.31

82

475

4.66

112 1120 10.98

142 2650 25.99

172 6300 61.78

83

487

4.78

113 1150 11.28

143 2725 26.72

173 6500 63.74

84

500

4.90

114 1180 11.57

144 2800 27.46

174 6700 65.70

85

515

5.05

115 1215 11.92

145 2900 28.44

175 6900 67.67

86

530

5.20

116 1250 12.26

146 3000 29.42

176 7100 69.63

87

545

5.34

117 1285 12.60

147 3075 30.16

177 7300 71.59

88

560

5.49

118 1320 12.94

148 3150 30.89

178 7500 73.55

89

580

5.69

119 1360 13.34

149 3250 31.87

179 7750 76.00

LI

負荷能力 荷重（kg） （kN）

備考 試験等を考慮し荷重（kN）を参考として示す。
荷重（kN）＝負荷能力（kg）× 9.80665 × 10-3（m/s2）

5-5 速度記号

タイヤがそのロードインデックスにより示された質量を、規定の条件により負荷された状態において、走行可能な最高速度を記号によって表したもので、
速度記号に相当する速度を一部抜粋して【表 2】に示す。
（ISO 方式による呼び方の場合）【表 2】 速度記号と速度（抜粋）速度記号

速度（km/h）

速度記号

速度（km/h）

F

80

L

120

G

90

M

130

J

100

N

140

K

110

46


6. タイヤの呼び

用語の定義
タイヤの呼び方は、種類及び大きさにより次の表し方がある。
なお、本基準では「タイヤの呼び」をより一般的な表現である「タイヤサイズ」として表示する。
1） ISO 方式による呼び方
断面幅の呼び（mm）
偏平比の呼び（％）
タイヤ構造記号（ラジアル）
リム径の呼び（インチ）
ロードインデックス（単輪／複輪）
速度記号（100km/h）

2） 従来の呼び方
断面幅の呼び（mm）
タイヤ構造記号（ラジアル）
リム径の呼び（インチ）
タイヤの強度を示す指数
タイヤ用途記号（小形トラック用）

断面幅の呼び（インチ）
タイヤ構造記号（ラジアル）
リム径の呼び（インチ）
タイヤの強度を示す指数

断面幅の呼び（インチ）
タイヤ構造記号（バイアス）
リム径の呼び（インチ）
タイヤの強度を示す指数※チューブ、フラップの呼び方
原則として、タイヤのサイズから速度記号、プライレーティング及び
ロードインデックスを除いたもので示す。

47

用語の定義2023 TB、LT

7. 寸法等諸元
7-1 総幅

タイヤを適用リムに装着し、規定の空気圧で無負荷状態におけるタイヤ側面の模様又は文字等全てを含むサイドウォール間の直線距離をいう。

7-2 断面幅

タイヤの総幅から、タイヤ側面の模様、文字等を除いた幅をいう。

7-3 偏平比

下図に示すように、タイヤの断面幅に対するタイヤの断面高さの比をいう。
H
偏平比＝ ------W
偏平率％＝偏平比× 100＊

W ＝タイヤの断面幅
H ＝タイヤの断面高さ＊使用リム幅の相異により補正した断面幅を使用するので実測による総幅とは異なる場合がある。
7-4 適用リム

タイヤの性能を有効に発揮させるために適したリムで、 JATMA YEAR
BOOK に規定されたリムをいい、標準リムと許容リムがある。

8. タイヤのトレッドパターン
8-1 トレッド溝

トレッドパターンの隣り合ったリブ、ラグ又はブロック等の間の溝の部分をいう。

8-2 トレッドパターン

タイヤの駆動、制動、コーナリング等の性能及び排水、放熱効果を良くする
ため、タイヤの接地部（トレッド）に設けられたいろいろな模様の主溝、補助溝及び切り込み（サイプ）をいう。
1） リブ型パターン
トレッド溝がタイヤの周方向に沿って配列されたトレッドパターンをいう。
2） ラグ型パターン
トレッド溝がタイヤの周方向に対してほぼ直角に配列されたトレッドパターンをいう。
3） リブラグ型パターン
リブ型パターンとラグ型パターンを併用したパターンをいう。
4） ブロック型パターン
独立したブロックで構成されたトレッドパターンをいう。

48



用語の定義
トレッドパターンの種類と特徴
パターン図
リブ型パターン・ 操縦性、安定性が良い。
・ 転がり抵抗が少ない。
・ タイヤ音が小さい。

ラグ型パターン

・ 駆動力、制動力が優れている。
・ 非舗装路におけるけん引力が優れている。

リブラグ型パターン ブロック型パターン

8-3 溝深さ特徴・	リブ型とラグ型の併用パターンで両方の特徴を持つ。

・	積雪、泥ねい路用として多く使用されている。
・駆動力、制動力が優れている。

トレッドパターンの溝の深さをいう。トラック及びバス用タイヤの溝深さによる区分は次のとおりである。
1） HW-J（Highway Tread の略＝浅溝）
高速走行用に設計された溝の浅いタイヤ
2） HT（Heavy Tread の略＝一般溝）
一般溝のタイヤで国内で最も多く使用されているタイヤ
3） EHT（Extra Heavy Tread の略＝深溝）
積雪、泥ねい路用に設計された溝の深いタイヤ

49

用語の定義2023 TB、LT

9. 損傷名
9-1 セパレーション

トレッド、サイドウォール、カーカス、ベルト、ビード又はインナーライナーが隣接する構成物又は同一コード層間ではく離することをいう。

9-2 オープンスプライス

トレッド、サイドウォール又はインナーライナーの継目がはく離することをいう。

9-3 クラック

トレッド、サイドウォール又はインナーライナーに生じたゴム割れをいう。

9-4 チャンキング

トレッドパターンを構成するゴムの一部が破壊され、引きちぎられることをいう。

9-5 ビードバースト

ビード部のコードまたは、ワイヤーが損傷し破裂することをいう。

9-6 ひきずり

パンク又は極端な空気圧不足での使用により生じた損傷。
この初期段階の痕跡（シワ、変形、変色等）をひきずり痕跡という。

9-7 C.B.U.

Cord Broken Up 又は Carcass Broken Up
タイヤの骨格であるカーカスコード（繊維又はスチール）が、部分的又は全周にわたりタイヤの周方向や斜め方向に切断された損傷をいう。

10. 略語の意味
10-1 ISO

国際標準化機構（International Organization for Standardization）

10-2 JIS

日本産業規格（Japanese Industrial Standard）

11. その他
11-1 ビードシーティング

圧

ビードシーティングとは、タイヤ組立て時にタイヤの両側のビードがリムのビードシート部に周上均等に乗った状態（ハンプ付リムは、ビードがハンプを越えた状態）をいい、ビードシーティング圧はそのための安全かつ充分な空気圧の限度をいう。

11-2 ホイール

リムとディスクの結合したものをディスク・ホイールという。
（ディスク・ホイール） ホイールはタイヤと一体に組み立てられ、車軸に取付けられて車両の性能を路面に伝える部品である。

50

タイヤ関連法令（抜粋）51道路運送車両法（法

自動車の構造律）

第3章

道路運送車両の保安基準

第 40 条自動車は、その構造が、次に掲げる事項について、国土交通省令で定める保安上又は公害防止その他の環境保全上の技術基準に適合するものでなければ、運行の用に供してはならない。
（3）車両総重量（車両重量、最大積載量及び 55 キログラムに乗車定員を乗じて得た重量の総和をいう。）（4）車輪にかかる荷重（5）車輪にかかる荷重の車両重量（運行に必要な装備をした状態における自動車の重量をいう。）に対する割合（6）車輪にかかる荷重の車両総重量に対する割合（9）接地部及び接地圧

自動車の装置

第 41 条自動車は、次に掲げる装置について、国土交通省令で定める保安上又は公害防止その他の環境保全上の技術基準に適合するものでなければ、運行の用に供してはならない。
（2）車輪及び車軸、そりその他の走行装置

自動車の保安上の技術基準についての制限の付加

第 43 条

地方運輸局長は、勾配、曲折、ぬかるみ、積雪、結氷その他の路面の状況等により保安上危険な道路において主として運行する自動車の使用者に対し、当該自動車につき、第 40 条の規定による同条各号についての制限、第 41 条第 1 項の規定による走行装置、制動装置、灯火装置若しくは警報装置についての制限又は前条の規定による乗車定員若しくは最大積載量についての制限を付加することができる。
2 地方運輸局長は、前項の行為をするときは、あらかじめ、国土交通大臣の承認を受けなければならない。

原動機付自転車の構造及び装置

第 44 条原動機付自転車は、次に掲げる事項について、国土交通省令で定める保安上又は公害防止その他の環境保全上の技術基準に適合するものでなければ、運行の用に供してはならない。
（2）接地部及び接地圧

保安基準の原則

第 46 条

第 40 条から第 42 条まで、第 44 条及び前条の規定による保安上又は公害防止その他の環境保全上の技術基準（以下「保安基準」という。）は、道路運送車両の構造及び装置が運行に十分堪え、操縦その他の使用のための作業に安全であるとともに、通行人その他に危害を与えないことを確保するものでなければな
らず、かつ、これにより製作者又は使用者に対し、自動車の製作又は使用について不当な制限を課すこととなるものであつてはならない。

52

第4章

道路運送車両の点検及び整備使用者の点検及び整備の義務

第 47 条自動車の使用者は、自動車の点検をし、及び必要に応じ整備をすることにより、
当該自動車を保安基準に適合するように維持しなければならない。

日常点検整備第 47 条の 2 自動車の使用者は、自動車の走行距離、運行時の状態等から判断した適切な時期に、国土交通省令で定める技術上の基準により、灯火装置の点灯、制動装置の作動その他の日常的に点検すべき事項について、目視等により自動車を点検しなければならない。
2 次条第 1 項第 1 号及び第 2 号に掲げる自動車の使用者又はこれらの自動車を運行する者は、前項の規定にかかわらず、 1 日 1 回、その運行の開始前において、同項の規定による点検をしなければならない。
3

自動車の使用者は、前 2 項の規定による点検の結果、当該自動車が保安基準に適合しなくなるおそれがある状態又は適合しない状態にあるときは、保安基準に適合しなくなるおそれをなくするため、又は保安基準に適合させるために当該自動車について必要な整備をしなければならない。

定期点検整備第 48 条自動車（小型特殊自動車を除く。以下この項、次条第 1 項及び第 54 条第 4 項において同じ。）の使用者は、次の各号に掲げる自動車について、それぞれ当該各号に掲げる期間ごとに、点検の時期及び自動車の種別、用途等に応じ国土交
通省令で定める技術上の基準により自動車を点検しなければならない。
（1）自動車運送事業の用に供する自動車及び車両総重量 8 トン以上の自家用自動車その他の国土交通省令で定める自家用自動車 3 月（2）道路運送法第 78 条第 2 号に規定する自家用有償旅客運送の用に供する自家用自動車（国土交通省令で定めるものを除く。）、同法第 80 条第 1 項の許可を受けて業として有償で貸し渡す自家用自動車その他の国土交通省
令で定める自家用自動車（前号に掲げる自家用自動車を除く。） 6 月（3）前 2 号に掲げる自動車以外の自動車 1 年
2 前条第 3 項の規定は、前項の場合に準用する。この場合において、同条第 3 項中
「前 2 項」とあるのは、「前項」と読み替えるものとする。

53

道路運送車両の保安基準（運輸省令第 67 号）

車両総重量

第2章

自動車の保安基準

第4条

自動車の車両総重量は、次の表の上欄に掲げる自動車の種別に応じ、同表の下欄に掲げる重量を超えてはならない。
自動車の種別

車両総重量（トン）最遠軸距（メートル）（1）セ ミトレーラ 5.5 未満以外の自動車5.5 以上 7 未満

7 以上

22
（長さが 9 メートル未満の自動車にあつては、20）25（長さが 9 メートル未満の自動車にあつては 20、長さが 9 メートル以上 11 メートル未満の自動車にあつては 22）（2）セ ミトレーラ 5 未満
（次号に掲げ5 以上 7 未満
るものを除
7 以上 8 未満
く。
）

20

8 以上 9.5 未満

26

9.5 以上28（3）セ ミトレーラのうち告示で
定めるもの
軸重等

20

22
24

36

第 4 条の 2 自動車の軸重は、 10 トン（牽引自動車のうち告示で定めるものにあつては、
11.5 トン）を超えてはならない。

2 隣り合う車軸にかかる荷重の和は、その軸距が 1.8 メートル未満である場合にあつては 18 トン（その軸距が 1.3 メートル以上であり、かつ、1 の車軸にかかる荷重が 9.5 トン以下である場合にあつては、19 トン）、1.8 メートル以上である場合にあつては 20 トンを超えてはならない。
3 自動車の輪荷重は、 5 トン（牽引自動車のうち告示で定めるものにあつては、
5.75 トン）を超えてはならない。ただし、専ら路面の締め固め作業の用に供することを目的とする自動車の車輪のうち、当該目的に適合した構造を有し、かつ、接地部が平滑なもの（当該車輪の中心を含む鉛直面上に他の車輪の中心がないものに限る。）の輪荷重にあつては、この限りでない。
接地部及び接地圧

第7条

自動車の走行装置の接地部及び接地圧は、道路を破損するおそれのないものとして、告示で定める基準に適合しなければならない。

54

走行装置等第9条

2 自動車の空気入りゴムタイヤは、堅ろうで、安全な運行を確保できるものとして、強度、滑り止めに係る性能等に関し告示で定める基準に適合するものでなければならない。
3 自動車（二輪自動車、側車付二輪自動車、三輪自動車、大型特殊自動車及び小型特殊自動車を除く。）の空気入ゴムタイヤは、騒音を著しく発しないものとして、騒音の大きさに関し告示で定める基準に適合するものでなければならない。
4 タイヤ・チエン等は走行装置に確実に取り付けることができ、かつ、安全な運行を確保することができるものでなければならない。

車枠及び車体第 11 条自動車のかじ取装置は、堅ろうで、安全な運行を確保できるものとして、強度、操作性能等に関し告示で定める基準に適合するものでなければならない。

第 18 条自動車の車枠及び車体は、次の基準に適合するものでなければならない。
（2）車体の外形その他自動車の形状は、鋭い突起がないこと、回転部分が突出していないこと等他の交通の安全を妨げるおそれがないものとして、
告示で定める基準に適合するものであること。ただし、大型特殊自動車
及び小型特殊自動車にあつては、この限りでない。

55

道路運送車両の保安基準の細目を定める告示（国土交通省告示第 619 号）

接地部及び接地圧

第2章

自動車の保安基準の細目

第3節

使用の過程にある自動車の保安基準の細目

第 165 条自動車の走行装置の接地部及び接地圧に関し、保安基準第 7 条の告示で定める基準は、次の各号に掲げる基準とする。
（1）接地部は、道路を破損するおそれのないものであること。
（3）空気入りゴムタイヤ又は接地部の厚さ 25mm 以上の固形ゴムタイヤについては、その接地圧は、タイヤの接地部の幅 1cm あたり 200kg を超えないこと。この場合において、「タイヤの接地部の幅」とは、実際に地面と接している部分の最大幅をいう。

走行装置

第 167 条 4 自動車の空気入ゴムタイヤの強度、滑り止めに係る性能等に関し、保安基準第9 条第 2 項の告示で定める基準は、次の各号及び次項に掲げる基準とする。
（1）自動車の積車状態における軸重を当該軸重に係る輪数で除した値である
空気入ゴムタイヤに加わる荷重は、当該空気入ゴムタイヤの負荷能力以下であること。
（2）接地部は滑り止めを施したものであり、滑り止めの溝（最高速度 40km/h
未満の自動車、最高速度 40km/h 未満の自動車に牽引される被牽引自動車、大型特殊自動車及び大型特殊自動車に牽引される被牽引自動車に備えるものを除く。）は、空気入ゴムタイヤの接地部の全幅（ラグ型タイ
ヤにあっては、空気入ゴムタイヤの接地部の中心線にそれぞれ全幅の 4分の 1）にわたり滑り止めのために施されている凹部（サイピング、プラットフォーム及びウエア・インジケータの部分を除く。）のいずれの部分においても 1.6mm（二輪自動車及び側車付二輪自動車に備えるものにあっては、 0.8mm）以上の深さを有すること。この場合において、滑り止めの溝の深さについての判定は、ウエア・インジケータにより判定
しても差し支えない。
（3）亀裂、コード層の露出等著しい破損のないものであること。
（4）空気入ゴムタイヤの空気圧が適正であること。

5 専ら乗用の用に供する自動車（乗車定員 10 人未満であって車両総重量 3.5t を超える自動車、二輪自動車、側車付二輪自動車、三輪自動車、カタピラ及びそりを有する軽自動車並びに車両総重量 3.5t 以下の被牽引自動車を除く。）及び貨物の運送の用に供する自動車（三輪自動車、カタピラ及びそりを有する軽自動車並びに車両総重量 3.5t 以下の被牽引自動車を除く。）に備えるタイヤ空気圧
監視装置は、空気入りゴムタイヤの空気圧が適正でない旨を示す警報及び当該装置が正常に作動しないおそれがある旨を示す警報が適正に作動するものであ
ること。

56

かじ取装置

第 169 条自動車のかじ取装置の強度、操作性能等に関し、保安基準第 11 条第 1 項の告示で定める基準は、次の各号に掲げる基準とする。
（3）かじ取装置は、かじ取時に車枠、フェンダ等自動車の他の部分と接触しないこと。

車枠及び車体第 178 条 2 車体の外形その他自動車の形状に関し、保安基準第 18 条第 1 項第 2 号の告示で定める基準は、車体の外形その他自動車の形状が、鋭い突起を有し、又は回転部分が突出する等他の交通の安全を妨げるおそれのあるものでないこととする。この場合において、次に該当する車枠及び車体は、この基準に適合するものとする。
（1）自動車が直進姿勢をとった場合において、車軸中心を含む鉛直面と車軸中心を通りそれぞれ前方 30°及び後方 50°に交わる 2 平面によりはさまれる走行装置の回転部分（タイヤ、ホイール・ステップ、ホイール・キャップ等）が当該部分の直上の車体（フェンダ等）より車両の外側方向に突出していないもの。この場合において、専ら乗用の用に供する自動車（乗車定員10人以上の自動車、二輪自動車、側車付二輪自動車、三輪自動車、
カタピラ及びそりを有する軽自動車並びに被牽引自動車を除く。）の車
枠及び車体であって、協定規則第 30 号の規則 3.（3.2. を除く。）及び 6. に適合するタイヤを備えた自動車のもので、かつ、次に掲げるものにあっては、タイヤ以外の回転部分に係る部品の改造、装置の取付け又は取り外しその他これらに類する行為により構造、装置又は性能に係る変更を行う場合を除き、基準に適合しているものとみなす。
イ 指定自動車等に備えられた車枠及び車体と同一の構造を有し、同一の位置に備えられたものであって、その機能を損なうおそれのある損傷等のないものロ タイヤの次に掲げる部分以外の部分の直上の車体（フェンダ等）より車両の外側方向に突出していない車枠及び車体① サイドウォール部の文字又は記号がサイドウォール部から突出している部分② サイドウォール部の保護帯及びリブ並びにこれらと構造上一体となってサイドウォール部から突出している部分（突出量が 10mm未満である場合に限る。）【参考図】
車体（フェンダ等）

A

前方

57

B
30° 50°C

B
AC

高速走行時における摩耗限度
運輸省自動車局長通達「自動車用タイヤの摩耗限度について」（依命通達）
昭和 58 年 10 月 1 日付け 自整第 261 号、自車第 903 号、自安第 179 号
タイヤの種類溝の深さ限度

乗用車用タイヤ及び軽トラック用タイヤ

1.6mm

小形トラック用タイヤ

2.4mm

トラック及びバス用タイヤ

3.2mm

58

自動車点検基準（運輸省令第 70 号）

日常点検基準第1条

道路運送車両法（昭和 26 年法律第 185 号。以下「法」という。）第 47 条の 2 第 1
項の国土交通省令で定める技術上の基準は、次の各号に掲げる自動車の区分に応じ、当該各号に定めるとおりとする。
（1）法第 48 条第 1 項第 1 号及び第 2 号に掲げる自動車（2）法第 48 条第 1 項第 3 号に掲げる自動車 別表第 2

定期点検基準

別表第 1第2条

法第 48 条第 1 項の国土交通省令で定める技術上の基準は、次の各号に掲げる自動車の区分に応じ、当該各号に定めるとおりとする。
（1）法第 48 条第 1 項第 1 号に掲げる自動車（被牽引自動車を除く。）別表第 3（2）法第 48 条第 1 項第 1 号に掲げる自動車（被牽引自動車に限る。）別表第 4（3）法第 48 条第 1 項第 2 号に掲げる自動車（二輪自動車を除く。） 別表第 5（5）法第 48 条第 1 項第 3 号に掲げる自動車（二輪自動車を除く。） 別表第 6

第3条

法第 48 条第 1 項第 1 号の国土交通省令で定める自家用自動車は、次に掲げる自動車とする。
（1）車両総重量 8 トン以上の自家用自動車（2）車両総重量 8 トン未満で乗車定員 11 人以上の自家用自動車（3）次に掲げる自動車であつて、道路運送法（昭和 26 年法律第 183 号）第 80
条第 1 項の規定により受けた許可に係る自家用自動車（前 2 号に掲げる
もの及び二輪自動車（側車付二輪自動車を含む。）を除く。）
イ 貨物の運送の用に供する普通自動車及び小型自動車
ロ 専ら幼児の運送を目的とする普通自動車及び小型自動車
ハ 人の運送の用に供する三輪自動車
ニ 散水自動車、広告宣伝用自動車、霊きゆう自動車その他特種の用途に供する普通自動車及び小型自動車
ホ 大型特殊自動車
ヘ 検査対象外軽自動車
2 法第 48 条第 1 項第 2 号の国土交通省令で定める自家用有償旅客運送の用に供す
る自家用自動車は、次に掲げる自動車とする。
（1）法第 61 条第 2 項第 2 号に規定する自家用乗用自動車（2）患者の輸送の用に供する車その他特種の用途に供する検査対象軽自動車（人の運送の用に供する三輪のものを除く。）
3 法第 48 条第 1 項第 2 号の国土交通省令で定める自家用自動車は、次に掲げる自動車とする。
（1）道路運送法第 78 条第 2 号に規定する自家用有償旅客運送の用に供する自家用自動車（前項に規定するものを除く。）（2）道路運送法第 80 条第 1 項の許可を受けて業として有償で貸し渡す自家用自動車（3）貨物の運送の用に供する自家用普通自動車及び小型自動車

59

（4）専ら幼児の運送を目的とする自家用普通自動車及び小型自動車（5）自家用三輪自動車（6）広告宣伝用自動車その他特種の用途に供する自家用普通自動車及び小型自動車（二輪自動車（側車付二輪自動車を含む。）を除く。）（7）自家用大型特殊自動車（8）自家用検査対象外軽自動車（二輪の軽自動車を除く。）
別表第 1 （事業用自動車、自家用貨物自動車等の日常点検基準）（第 1 条関係）
点
2

検

箇

所

タイヤ

点

検

内

容

1 タイヤの空気圧が適当であること。
2 亀裂及び損傷がないこと。
3 異状な摩耗がないこと。
（※ 1） 4 溝の深さが十分であること。
（※ 2） 5 ディスク・ホイールの取付状態が不良でないこと。

（注） ①（※ 1）印の点検は、当該自動車の走行距離、運行時の状態等から判断した適切な時期に行うことで足りる。
②（※ 2）印の点検は、車両総重量8トン以上又は乗車定員30人以上の自動車に限る。
別表第 2 （自家用乗用自動車等の日常点検基準）（第 1 条関係）
点
2

検

タイヤ

箇

所

点
1
2
3
4

検

内

容

タイヤの空気圧が適当であること。
亀裂及び損傷がないこと。
異状な摩耗がないこと。
溝の深さが十分であること。

別表第 3 （事業用自動車等の定期点検基準）（第 2 条関係）


点検時期

点検箇所

3 月ごと

12 月ごと（3 月ごとの点検に次の点検を加えたもの）

ホイール

走行装置

（※ 2） 1 タイヤの状態（※ 3） 1
2 ホイール ･ ナット及びホイール ･ ボルトの緩み
2（※ 2） 3 フロント ･ ホイール ･ ベア
3
リングのがたホイール・ナット及びホイール・ボルトの損傷
リ ム、サイド ･リング及びディスク･ホイールの損傷
リヤ ･ ホイール ･ ベアリン
グのがた（注） ②（※ 2）印の点検は、自動車検査証の交付を受けた日又は当該点検を行つた日以降の走行距離が 3 月当たり 2 千キロメートル以下の自動車については、前回の当該点検を行うべきこととされる時期に当該点検を行わなかつた場合を除き、行わないことができる。
③（※ 3）印の点検は、車両総重量8トン以上又は乗車定員30人以上の自動車に限る。

60

別表第 4 （被牽引自動車の定期点検基準）（第 2 条関係）


点検時期

3 月ごと

点検箇所
ホイール

走行装置

（※ 1） 1 タイヤの状態
2 ホ イール ･ ナット及びホイール ･ ボルトの緩み

12 月ごと（3 月ごとの点検に次の点検を加えたもの）
ホイール・ナット及びホイール・ボルトの損傷
2 リ
 ム、サイド ･リング及びディスク･ホイールの損傷
3 ホ イール・ベアリングのがた（※ 2） 1（注） ①（※ 1）印の点検は、自動車検査証の交付を受けた日又は当該点検を行つた日以降の走行距離が 3 月当たり 2 千キロメートル以下の自動車については、前回の当該点検を行うべきこととされる時期に当該点検を行わなかつた場合を除き、行わないことができる。
②（※ 2）印の点検は、車両総重量 8 トン以上の自動車に限る。
別表第 5 （自家用貨物自動車等の定期点検基準）（第 2 条関係）


点検時期

6 月ごと

点検箇所

12 月ごと（6 月ごとの点検に次の点検を加えたもの）

ホイール

走行装置

ホイール ･ ナット及びホイール ･ ボル （※ 4） 1 タイヤの状態
トの緩み
2 フ ロント ･ ホイール ･ ベア
リングのがた3 リ
 ヤ ･ ホイール ･ ベアリン
グのがた（注） ④（※ 4）印の点検は、自動車検査証の交付を受けた日又は当該点検を行つた日以降の走行距離が 6 月当たり 4 千キロメートル以下の自動車については、前回の当該点検を行うべきこととされる時期に当該点検を行わなかつた場合を除き、行わないことができる。
別表第 6 （自家用乗用自動車等の定期点検基準）（第 2 条関係）


点検時期

ホイール

走行装置

点検箇所

1 年ごと
（※ 1） 1 タイヤの状態（※ 1） 2 ホ イール ･ ナット及びホイール ･ ボルトの緩み

2 年ごと（1 年ごとの点検に次の点検を加えたもの）フロント ･ ホイール ･ ベア
リングのがた（※ 1） 2 リ
 ヤ ･ ホイール ･ ベアリン
グのがた（※ 1） 1（注） ① 法第 61 条第 2 項の規定により自動車検査証の有効期間を 3 年とされた自動車にあつては、2 年目の点検は 1 年ごとの欄に掲げる基準によるものとし、3 年目の点検
は 2 年ごとの欄に掲げる基準によるものとする。
②（※
1）印の点検は、自動車検査証の交付を受けた日又は当該点検を行つた日以降
の走行距離が 1 年当たり 5 千キロメートル以下の自動車については、前回の当該点検を行うべきこととされる時期に当該点検を行わなかつた場合を除き、行わないことができる。

61

自動車の点検及び整備に関する手引（国土交通省告示第 317 号）
日常点検の実施方法
点検の実施の方法

運行中の異状箇所

当該箇所の異状○ 前日又は前回の運行中に異状を認めた箇所について、運行に支障がないかを点検します。

空気圧○ タイヤ空気圧監視装置が装着されている自動車にあっては、当該装置に係る空気圧表示を目視により確認することにより、空気圧
値が規定値であるかを点検することができます。

空気圧○ タイヤの接地部のたわみの状態により、空気圧が不足していないかを点検します。（扁平チューブレスタイヤなどのようにたわみの状態により空気圧不足が分かりにくいものや、長距離走行や高速走行を行う場合には、タイヤゲージを用いて点検します。）
なお、タイヤ空気圧監視装置が装着されている自動車にあっては、「運転席での点検」の欄に示された方法に代えることができます。

□取付けの状態○ ディスク・ホイールの取付状態について、目視により次の点検を行います。
・ ホイール・ナットの脱落、ホイール・ボルトの折損等の異状はな
いか。
・ ホイール・ボルト付近にさび汁が出た痕跡はないか。
・ ホイール・ナットから突出しているホイール・ボルトの長さに不揃いはないか。
○ ディスク・ホイールの取付状態について、ホイール・ボルトの折損、ホイール・ナットの緩み等がないかを点検ハンマなどを使用して点検します。なお、 ISO 方式のホイール・ナットの緩みの点検にあっては、ホイール・ナット及びホイール・ボルトへのマーキングを施しマーキングのずれを目視により確認する方法又はホイー
ル・ナットの回転を指示するインジケータを装着しインジケータ
相互の指示のずれやインジケータ連結部の変形を目視により確認する方法に代えることができます。ただし、ホイール・ナット及びホイール・ボルトを一体で覆うインジケータにあっては、目視によりディスク・ホイールの取付状態を点検する際に、インジケー
タを取り外して点検しなければならないことに注意してください。

亀裂、損傷○ タイヤの全周に著しい亀裂や損傷がないかを点検します。また、タイヤの全周にわたり、釘、石、その他の異物が刺さったり、か
み込んでいないかを点検します。

異状な摩耗○ タイヤの接地面が異状に摩耗していないかを点検します。

※溝の深さ○ 溝の深さに不足がないかをウェア･インジケータ（スリップ･サイン）などにより点検します。

タイヤ

点検項目

運転席
での点検

点検箇所

タイヤ

車の周りからの点検※印の点検項目は「自家用貨物など」、「事業用など」に分類される自動車にあっても、自動車の走行距離や運行時の状態などから判断した適切な時期に行えばよいものです。
2、3（省略）4□印の点検項目は、「大型車」の場合に点検してください。

（注）1

62

（1）

定期点検の実施方法

四輪自動車など
点検項目

点検箇所

タイヤの
状態

点検時期
（年又は月ごと）
自家用貨物 事業用
自家用
被牽
乗 用
大型
な ど など 特殊 など 引自
動車

検

の

実

施

方

法

1 年 12 月 12 月 3 月 3 月 ○ リフト ･ アップなどの状態で、次の点検を行います。
距離 距離 距離 距離 距離
・ タイヤ ･ ゲージを用いて、空気圧が規定値であるかを点検します。必要がある場合にはスペア ･ タイヤについても点検します。
・ タイヤの全周にわたり、亀裂や損傷がないか、釘、石及びその他の異物が刺さったり、かみ込んだりしていないか、かつ、偏摩耗などの異常な摩耗がないかを目視などにより点検します。
・ タイヤの接地面に設けられているウェア ･ インジケー
タ（スリップ ･ サイン）の表示により点検するか、又はタイヤの接地面の全周にわたり、溝の深さが規定値以上あるかをディプス･ゲージなどにより点検します。
○ タイヤ空気圧監視装置が装着されている自動車にあっては、当該装置に係る空気圧表示の目視確認により、空気圧値が規定値であるかを点検することができます。

ホイール ･ 1 年 6 月
ナット及び 距離ホイール ･
ボルトの緩
み

走

ホ

行 装

イ ー

置

ル
ホイール・
ナット及び
ホイール・
ボルトの損
傷（大型車
において行
う点検）

点

6月

3月

3月

○ ホイール・ナット、ホイール・ボルトに緩みがないかをホイール ･ ナット ･ レンチなどにより点検します。
○ 大型車にあっては次の点検を行います。
・ JIS 方式のシングル・タイヤ及び ISO 方式のタイヤの場合は、トルク・レンチを用いるなどによりホイール・
ナットを規定トルクで締め付けます。
・ JIS 方式のダブル・タイヤの場合は、ホイール・ボル
トの半数（1 個おき）のアウター・ナットを緩めて、
インナー・ナットをトルク・レンチを用いるなどにより規定トルクで締め付けます。
次に、緩めたアウター・ナットをトルク・レンチを用いるなどにより規定トルクで締め付けます。その後、ホイール・ボルトの残りの半数のアウター・ナット及びインナー・ナットについても同様の措置を講じます。
○ リヤ･シャフトの支持方式が全浮動式のものにあっては、
アクスル・シャフトの取付けナット及びボルトに緩みがないかを点検します。

12 月 12 月 ○ リフト・アップなどの状態で、ディスク・ホイールを取り外し、次の点検を行います。
・ ホイール・ボルト及びホイール・ナットについて、亀裂や損傷、著しいさびの発生はないか、ボルトに伸びはないか等を目視などにより点検します。また、ねじ部につぶれ、やせ、かじり等の異状がないかを目視などにより点検します。加えて、 ISO 方式の場合は、ホイール・ナットの座金が円滑に回転するかを手で回すなどして確認します。特に、ホイール・ボルト及びホイール・ナットが新品の状態から一定期間（目安は4年）を経過している場合は入念に確認してください。
・ ディスク・ホイールについて、ボルト穴や飾り穴のまわり及び溶接部に亀裂及び損傷がないか、ホイール・
ナットの当たり面に亀裂、損傷及びへたりがないかを目視などにより点検します。また、ハブへの取付面とディスク・ホイール合わせ面に摩耗や損傷がないかを目視などにより点検します。

63ホイール・
ナット及び
ホイール・
ボルトの損
傷（大型車
において行
う点検）

走

ホ

行

イ

装

ー

置

ル

12 月 12 月 ○ ディスク・ホイールを取付ける際に次の点検を行います。
・ 関係部品の清掃について、ディスク・ホイールのハブへの取付面とディスク・ホイール合わせ面、ホイール・
ナットの当たり面、ハブのディスク・ホイール取付面（ISO 方式の場合はハブのはめ合い部（インロー部）を含む。）、ホイール・ボルトのねじ部、ホイール・ナッ
トのねじ部等（JIS 方式の場合はホイール・ナットの座面部を含む。）を清掃し、さび、ゴミ、泥、追加塗装等の異物を取り除きます。特に、積雪地域や舗装されていない道路を走行する車両にあっては、入念に清掃してください。
・ ホイール・ボルト及びホイール・ナットの潤滑について、 JIS 方式の場合は、ホイール・ボルト及びホイー
ル・ナットのねじ部並びにホイール・ナットの当たり面に規定の油類を薄く塗布します。ISO方式の場合は、ホイール・ナットねじ部及びホイール・ナットとワッ
シャとの間にのみ規定の油類を薄く塗布し、ハブのはめ合い部（インロー部）に規定のグリスを薄く塗布します。（潤滑について自動車製作者の指示がある場合
は、その指示に従ってください。
）
・ ホイール・ナットの締付けは、当該ディスク・ホイー
ルの中心点を挟んで反対側にある2つのホイール・ナッ
トを交互に、かつ、個々のホイール・ナットが均等に締め付けられるように数回に分けて徐々に締める方法に則り行い、最後にトルク・レンチを用いるなどにより規定トルクで締め付けます。この場合、なるべく奥まで手で回して入れ、円滑に回ることを確認し、ひっかかり等異状がある場合にはホイール・ボルト等を交換します。特に、ホイール・ボルト及びホイール・ナッ
トが新品の状態から一定期間（目安は 4 年）を経過している場合は、手で回して円滑に回ることを入念に確認してください。
・ インパクト・レンチで締め付ける場合は、締付時間、
圧縮空気圧力等に留意し、締めすぎないように十分注
意を払い、最終的な締付けは、トルク・レンチを用いるなどにより規定トルクで締め付けます。
○ JIS 方式のダブル・タイヤの場合は、始めにインナー・
ナットについて、上記のリフト・アップなどの状態で、ディスク・ホイールを取り外して行う点検及びディス
ク・ホイールを取り付ける際に行う点検を行った後、ア
ウター・ナットについて、インナー・ナットと同様に点検を行います。
○ ディスク・ホイールの取付け後、ディスク・ホイールの取付状態に適度な馴染みが生じる走行後（一般的に 50～
100㎞走行後が最も望ましいとされています。）、ホイー
ル・ナット及びホイール・ボルトの緩み（3 月ごとの点検項目）に示す方法によりホイール・ナットを締め付けます。

64

リム、サイ
ド・リング
及びディス
ク・ホイー
ルの損傷

12 月 12 月 ○ リム、サイド・リング及びディスク・ホイールに損傷、腐食などがないかを目視などにより点検します。また、
サイド・リング付きのディスク・ホイールにあっては、合い口のすき間についても規定値内であるかを点検しま
す。

走

ホ

行

イ

装

ー

置

ル

フロント・ 2 年 12 月 12 月 3 月
ホイール・ 距離
距離
ベアリング
のがた

○ リフト ･ アップなどの状態で、次の点検を行います。
・ タイヤの上下に手をかけて動かし、がたがないかを点検し、がたがあった場合には、ブレーキ・ペダルを踏んで再度点検し、ホイール・ベアリングのがたであるかどうかを点検します。（ブレーキ・ペダルを踏んで再度点検した時にがたがなくなれば、サスペンションなどのがたではなくホイール・ベアリングのがたとなります。）
・ ディスク・ホイールを回転させて、異音がないかを点検します。
・ 必要がある場合には、フロント・ホイール・ベアリン
グを取り外し、ベアリングなどに摩耗や損傷、泥水などの浸入がないかを点検します。

2 年 12 月 12 月 12 月
リヤ・ホ
イール・ベ 距離
アリングのがた

○ リフト ･ アップなどの状態で、次の点検を行います。
・ タイヤの上下に手をかけて動かし、がたがないかを点検し、がたがあった場合には、ブレーキ・ペダルを踏んで再度点検し、リヤ・ホイール・ベアリングのがたであるかを点検します。（ブレーキ・ペダルを踏んで再度点検した時にがたがなくなれば、サスペンションなどのがたではなくホイール・ベアリングのがたとなります。）
・ ディスク・ホイールを回転させて、異音がないかを点検します。
・ 必要がある場合には、リヤ・ホイール・ベアリングを取り外し、ベアリングなどに摩耗、損傷及び泥水などの浸入がないかを点検します。

ホイール・
ベアリング
のがた

12 月 ○ リフト・アップなどの状態で、次の点検を行います。
・ タイヤの上下に手をかけて動かすことにより、がたがないかを点検し、がたがあった場合は、ブレーキ・ペダルを踏んで再度点検し、ホイール・ベアリングのがたであるかを点検します。（ブレーキ・ペダルを踏んで再度点検したときにがたがなければ、ホイール・ベ
アリングのがたとなります。）
・ ディスク・ホイールを回転させて、異音がないかを点検します。
・ 必要がある場合は、ホイール・ベアリングを取り外し、ベアリングなどに摩耗、損傷、泥水の浸入等がないかを点検します。

※表中「点検時期」欄で、「距離」と付した点検項目については、前回その項目について定期点検をしたときからの走行距離が、「自家用乗用など」については年間当たり 5,000km（2 年点検の対象の場合は 2 年間で 10,000km）に満たない場合、「自家用貨物など」と「事業用など」については 3 月当たり 2,000km（点検項目が 6 月点検の対象の場合は 6 月で 4,000km、12 月点検の対象の場合は年間で 8,000km）に満たない場合には省略することができま
すが、2 回連続して省略することはできません。

65

（1） 四輪自動車など
装置

整備項目

整備の実施の方法
整備の実施方法

注意事項

走行装置

タイヤの （1）工具、ジャッキ及びスペア・タイヤを取 （1）ジャッキ・アップ中は危険ですからエン交換り出します。
ジンをかけたり、車の下に潜り込んだり、（2）駐車ブレーキ・レバーを十分に引き、交のぞき込まないようにしてください。
換するタイヤとの対角線のタイヤ（例： （2）取り出したスペア ･ タイヤは、ジャッキ
右後輪を交換する場合は左前輪）の前後が外れたときの危険防止のため、ジャッに輪止めをかけます。
キ近くの車体の下に置きます。
（3）交換するタイヤに近いジャッキ ･ ポイン （3）締め付けるときは、レンチを足で踏んだ
トにジャッキをかけます。
り、パイプなどを使用して必要以上に締（4）ホイール・レンチでホイール・ナットをめ付けないでください。
少し（約 1 回転）緩めます。
（4）万一、パンクにより路上でタイヤを交換（5）タイヤが地面から少し浮くまで静かにするときは、交通のじゃまにならず、安ジャッキ・アップします。
全に作業できる平らな地面の硬いところ（6）ホイール ･ ナットを外し、タイヤを交換を選びます。
します。
また、非常点滅表示灯や停止表示器材で（7）大型車のタイヤ交換の場合は、「3 定期
後続車に注意を促し、同乗者は降ろして点検の実施の方法」の「ホイール・ナッ
ください。
ト及びホイール・ボルトの損傷（大型車 （5）インナー・ナット付ダブル・タイヤの場合
において行う点検）」に示す方法による① 内側と外側のエア・バルブ位置をず点検を行います。
らして取り付けてください。
（8）ディスク・ホイールががたつかない程度② 内輪を交換したときは、インナー・までホイール・ナットを締め付けます。
ナットを完全に締め付けた後、外輪
このとき、ホイール・ナットの大きく斜を取り付けてください。
めになっている部分（テーパ部）とディ③ 外輪だけを交換するときは、インスク ･ ホイールのホイール・ナット当た
ナー・ナットが確実に締め付けられり面が均等に密着するように締め付けまていることを確認してください。
す。
（6）車によっては、ホイール ･ ナットが、車（9）タイヤが地面に接するまでジャッキを下両の右側のものは右ねじ、左側のものはげ、ホイール・ナットを対角線の順序で左ねじになっているものがありますの
2、3 回に分けて、徐々に締め付けます。
で、緩めたり締め付けたりするときは、
最後の締め付けは確実に行ってくださその方向に注意してください。
い。（最後の締め付け方法は、車の種類 （7）ホイール・ナットの締付けは、当該ディによって異なりますので、定められた方
スク・ホイールの中心点を挟んで反対側法で確実に締め付けてください。）にある2つのホイール･ナットを交互に、（10）ジャッキを外して、工具、ジャッキ及び
かつ、個々のホイール・ナットが均等に交換したタイヤを所定の位置に片付けま
締め付けられるように数回に分けて徐々す。
に締める方法に則り行い、最後にトルク（11）大型車の場合、タイヤ交換後、ディスク・･ レンチを用いるなどにより規定トルク
ホイールの取付状態に適度な馴染みが生で締め付けます。
じる走行後（一般的に 50～100km 走行 （8）スチール製ディスク･ホイール又はアルミ後が最も望ましいとされています。）、ト製ディスク ･ ホイールの取付けには、そルク・レンチを用いるなどにより規定ト
れぞれ専用のホイール･ボルト及びホイールク（自動車製作者が定めるトルク値を
ル･ナットが必要な車の種類があります。
いう。）でホイール・ナットを締め付け
このような車両では、アルミ製ディスク ･ます。この場合において、 JIS 方式のダホイールからスチール製ディスク･ホイー
ブル・タイヤの場合は、ホイール・ボル
ル又はスチール製ディスク ･ ホイールかトの半数（1 個おき）のアウター・ナッ
らアルミ製ディスク ･ ホイールに交換す
トを緩めて、インナー・ナットを締め付る場合は、専用のホイール ･ ボルト及びけます。次に、緩めたアウター・ナット
ホイール・ナットに交換してください。
を締め付けます。その後、ホイール・ボ
ルトの残りの半数のアウター・ナット及びインナー・ナットについても同様の措置を講じます。
（12）交換したタイヤは早めに修理してください。

66道路交通法（法律）

第 3 章 車両及び路面電車の交通方法
第 12 節 整備不良車両の運転の禁止等

整備不良車両の運転の禁止

第 62 条車両等の使用者その他車両等の装置の整備について責任を有する者又は運転者
は、その装置が道路運送車両法第 3 章若しくはこれに基づく命令の規定（同法の規定が適用されない自衛隊の使用する自動車については、自衛隊法（昭和 29
年法律第 165 号）第 114 条第 2 項の規定による防衛大臣の定め。以下同じ。）又は、軌道法第 14 条若しくはこれに基づく命令の規定に定めるところに適合しないため交通の危険を生じさせ、又は他人に迷惑を及ぼすおそれがある車両等（次条第 1 項及び第 71 条の 4 の 2 第 2 項第 1 号において「整備不良車両」という。）
を運転させ、又は運転してはならない。

第119条 2 次の各号のいずれかに該当する場合には、当該違反行為をした者は、 3 月以下の懲役又は 5 万円以下の罰金に処する。
（2）第 62 条（整備不良車両の運転の禁止）の規定に違反して車両等（軽車両を除く。）を運転させ、又は運転したとき。

労働安全衛生法（法

安全衛生教育律）

第 24 条事業者は、労働者の作業行動から生ずる労働災害を防止するため必要な措置を講じなければならない。

第 59 条事業者は、労働者を雇い入れたときは、当該労働者に対し、厚生労働省令で定めるところにより、その従事する業務に関する安全又は衛生のための教育を行
なわなければならない。
2 前項の規定は、労働者の作業内容を変更したときについて準用する。
3 事業者は、危険又は有害な業務で、厚生労働省令で定めるものに労働者をつかせるときは、厚生労働省令で定めるところにより、当該業務に関する安全又は衛生のための特別の教育を行なわなければならない。

第119条

次の各号のいずれかに該当する者は、6 月以下の懲役又は 50 万円以下の罰金に処する。
1 ･･･ 第 59 条第 3 項 ･･･（その他省略）

67労働安全衛生規則（労働省令第 32 号）

雇入れ時等の教育

第 35 条事業者は、労働者を雇い入れ、又は労働者の作業内容を変更したときは、当該労働者に対し、遅滞なく、次の事項のうち当該労働者が従事する業務に関する安全又は衛生のため必要な事項について、教育を行なわなければならない。ただし、令第 2 条第 3 号に掲げる業種の事業場の労働者については、第 1 号から
第 4 号までの事項についての教育を省略することができる。
（1）機械等、原材料等の危険性又は有害性及びこれらの取扱い方法に関すること。
（2）安全装置、有害物抑制装置又は保護具の性能及びこれらの取扱い方法に関すること。
（3）作業手順に関すること。
（4）作業開始時の点検に関すること。
（5）当該業務に関して発生するおそれのある疾病の原因及び予防に関すること。
（6）整理、整頓及び清潔の保持に関すること。
（7）事故時等における応急措置及び退避に関すること。
（8）前各号に掲げるもののほか、当該業務に関する安全又は衛生のために必要な事項
2 事業者は、前項各号に掲げる事項の全部又は一部に関し十分な知識及び技能を有していると認められる労働者については、当該事項についての教育を省略することができる。

タイヤの空気充
てん作業の基準

第328条の2 事業者は、自動車（二輪自動車を除く。）用タイヤ（以下この条において「タイヤ」という。）の組立てを行う場合において、空気圧縮機を用いてタイヤに空気を充てんする作業を行うときは、タイヤの破裂等による危険を防止するため、当該作業に従事する労働者に、タイヤの種類に応じて空気の圧力を適正に調節させ、及び安全囲い等破裂したタイヤ等の飛来を防止するための器具を使用させなければならない。

2 前項の作業に従事する労働者は、タイヤの種類に応じて空気の圧力を適正に調節し、及び同項の器具を使用しなければならない。

68

関係通達
○事務連絡

平成 9 年 8 月 22 日付け、労働省労働基準局安全衛生部安全課長名、平成 2
年 9 月 26 日付け事務連絡「労働安全衛生法施行令及び労働安全衛生規則の改正規定に係る留意事項について」の一部改正について
2 労働安全衛生規則第 328 条の 2 関係
（1）施行通達の記の第 2 のⅡの 18 の『タイヤをリムに組み込むのに適する圧力』については、タイヤメーカーの団体である社団法人日本自動車タイヤ協会が『ビードシーティング圧』として、リムに組み込んだタイヤに空気を充てんする場合の空気圧の上限値を、タイヤメーカーの指定がある場合等を除き、300kPa（3.0kgf/cm2）としているので参考とすること。
なお、『ビードシーティング圧』とはタイヤ組立て時に、タイヤの両側のビードがリムのビードシート部に周上均等にのった状態（ハンプ付リ
ムは、ビードがハンプを越えた状態）での圧力をいう。

○安全衛生特別教育規程（昭和 47 年労働省告示第 92 号）
タイヤの空気充てんの業務に係る特別教育

第 20 条

安衛則第 36 条第 33 号に掲げる業務に係る特別教育は、学科教育及び実技教育により行うものとする。
2 前項の学科教育は、次の表の上欄に掲げる科目に応じ、それぞれ、同表の中欄に掲げる範囲について同表の下欄に掲げる時間以上行うものとする。
科

目

範

囲

時

タイヤ及びその組込 自動車（二輪自動車を除く。）用タイヤ
みに関する知識（以下「タイヤ」という。）の種類及び構造タイヤのリムへの組込み及びその状況の点検の方法

2 時間

タイヤの空気充てん
作業に関する知識

圧力調節装置の種類、構造及び取扱いの方法 空気圧縮機を用いてタイヤに空気を充てんする方法 安全囲い等の使用方
法

2 時間

関係法令

法、令及び安衛則中の関係条項

1 時間

間

3 第 1 項の実技教育は、次の表の上欄に掲げる科目に応じ、それぞれ、同表の中欄に掲げる範囲について同表の下欄に掲げる時間以上行うものとする。
科

目

範

囲

時

タイヤの組込み

タイヤのリムへの組込み及びその状況の
点検

2 時間

タイヤの空気充てん

圧力調節装置の操作 空気圧縮機を用いたタイヤへの空気充てん

2 時間

69

間

参考

• タイヤ安全ニュース No.70 パンフレット版「大型車ホイールの新・ISO 方式について」（1 ページ）（2010 年 2 月発行）

2023 TB、LT参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

70



参考

• タイヤ安全ニュース No.70 パンフレット版「大型車ホイールの新・ISO 方式について」（2 ページ）（2010 年 2 月発行）
参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

71

参考

• タイヤ安全ニュース No.70 パンフレット版「大型車ホイールの新・ISO 方式について」（3 ページ）（2010 年 2 月発行）

2023 TB、LT参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

72



参考

• タイヤ安全ニュース No.70 パンフレット版「大型車ホイールの新・ISO 方式について」（4 ページ）（2010 年 2 月発行）
参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

73

参考

• タイヤ安全ニュース No.73 「過荷重と空気圧不足は安全運行の大敵！」（表面）（2013 年 2 月発行）

2023 TB、LT参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/74

• タイヤ安全ニュース No.73 「過荷重と空気圧不足は安全運行の大敵！」（裏面）（2013 年 2 月発行）
参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

75

参考

参考

• タイヤ安全ニュース No.75「空気補充時および充てん作業時の安全徹底を！」（表面）（2015 年 3 月発行）

2023 TB、LT参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/76

• タイヤ安全ニュース No.75「空気補充時および充てん作業時の安全徹底を！」（裏面）（2015 年 3 月発行）
参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

77

参考

参考

• タイヤ安全ニュース No.77「エアコンプレッサー調節弁（圧力調節弁）の
最高調整空気圧を変更しました！」（2017 年 2 月発行）

2023 TB、LT参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

78



参考

• タイヤ安全ニュース No.78「パンク修理作業時 事故撲滅！」（2018 年 3 月発行）
参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

平成30年3月発行

パンク 修 理 作 業 時
した
パンクヤに
タイ を！
意
ご注

1

事 故 撲 滅！
ゼロ

パ ン ク修 理 作 業 時 の 事 故 が 後 を 絶 ち ま せ ん 。
。今今 一 度 、正 し い 作 業 手 順 、
修 理 後 の 使 用 方 法 を 確 認 し 、パ ン ク修ク 修 理 作 業 時 の 事 故 を 無 くし ま しょう！

X

パンク修理可能 かどうかの確認

修理禁止

修 理可能

❶ 溝深さの使用限度を超えたタイヤ❷ ベルト又は ブレーカが露出したタイヤ❸ トレッド以外の部位にコードに達する外傷及びゴム割れのあるタイヤ❹ 次の損傷があるタイヤ□ 修理可能な損傷の範囲を超えたトレッド部のコードに達する外傷
又はゴム割れ□ コード切れ又はひきずり□ はく離（セパレーション）□ チューブレスタイヤのインナーライナーの割 れ（クラック）□ ビード部の損傷□ 油、薬品等によるゴム層の変質

左の修理禁止の損傷範囲に該当しないもので、トレッド部のコードに達する貫通傷で、損傷の程度が次の範囲内のタイヤ。

修理可能 なタイヤであっても引きずり痕 の有無を必ず確認！

X

引きずり痕が確認されたタイヤは

禁 止 絶対に再使用しないでください！
タイヤ外面にシワや路面等との擦れた跡がある。

タイヤ内面に黒い擦れ跡、シワ、亀裂がある。

直 径

トラック・
バス用タイヤサイド 擦 れ2

2個 以内

40cm以上8mm以下 3個 以内

70cm以上

必ずタイヤをリムから外して行うこと。

偏平タイヤサイズは引きずり痕が確認しづらい場合がある。
特に偏平タイヤサイズは引きずり痕が確認しづらい場合があるので注意！
引きずり痕が 確 認できない場合でも、タイヤの要注 意 コードが 疲労している場合 があります。
パンク修理作業に伴う破裂事故(2012-2016年）

52％（23/44件）•危険性があると判断した
危険性があると判断した場合は、修理しないでください。
場合は、修理しないでください。
修理後は、下記に従って十分注 意
して空気充てんを行ってください。

パンク修 理に伴う 空気充てん作業時 の 注 意点
安全囲い等の使用
圧力調節弁の使用
ビードシーティング圧
300kPa の遵守 ※1※1 TB, LT, PCの場合

3

周上間隔

直径3mm以下の釘穴又は類似の貫通傷はこの限りでありません。

引きずり痕なし

タイヤ 内 面

個 数

乗用車用・
小形トラック用 6mm以下
タイヤ

コア無し充てん の 禁止

+

5分 以上

5分以上

空気充てん後、安全囲い内で破裂しないことを確認してから車両に取付けること！

確認できるだけ ヘルメットを着用すること ※2※2 TBタイヤの空気充てん作業時

パンク修 理 後 の 使用方法
フロント以外に装着する100km/h 以下で走行する

パンク修 理 を行ったタイヤは 、パンク走行した際のコード疲労による局 部的な 強 度 低下 等 の可能性があるため、上記の2つを必ず 守ってください。

X X
フロントへ
の装着

60

40

79

100km/hを

80 100
120
14 0
160

超えての走行

参考•「キャンピングカー点検結果ニュース」（表面）（2019 年 3 月発行）

2023 TB、LT参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

80



参考

•「キャンピングカー点検結果ニュース」（裏面）（2019 年 3 月発行）
参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

81

参考

• タイヤ安全ニュース No.79「タイヤ整備作業 注意情報」（2019 年 3 月発行）

2023 TB、LT参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

82



参考

• 大型車の車輪脱落事故防止対策「増し締め啓発チラシ」（2021 年 11 月発行）
参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

83

参考

• 大型車の車輪脱落事故防止対策「適正作業啓発チラシ」（表面）（2022 年 9 月発行）

2023 TB、LT参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

84• 大型車の車輪脱落事故防止対策「適正作業啓発チラシ」（裏面）（2022 年 9 月発行）
参照 https://www.jatma.or.jp/tyrenews/

85

参考自動車用タイヤの選定、使用、整備基準
2023
トラック・バス用タイヤ編
小形トラック用タイヤ編

初 版 発 行改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行

1972年 2月 1日
1975年 9月 1日
1979年 9月 1日
1982年 6月 1日
1985年 6月 1日
1988年 6月 1日
1992年 3月 1日
1995年 6月 1日
1998年 11月 1日
2001年 12月 1日
2005年 9月 15日
2008年 6月 1日
2011年 7月 1日
2014年 7月 1日
2018年 1月 1日
2020年 7月 1日
2023年 7月 1日

著作者兼発行者

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TEL 03−3435−9092
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