株主の皆様へ

2015年10月1日から2016年9月30日まで
トップインタビュー

トップが語る日本農薬社長より当期の概況と今後の成長に向けたについて取り組み ご説明いたします。

証券コード：4997▶ 当社に関する情報についてはWEBをご覧ください。ht t p: / / www. nichino. co. jp/ 日 本 農 薬検索

ご挨 拶
平素より格別のご高配を賜り厚く御礼申しあげます。

ここに第117期のご報告を申しあげます。

当 社 グ ル ー プ は 今 期 を 初 年 度とした 中 期 経 営 計 画「Advance toGrowing Global 2018 グローバル企業への前進」に則り、成長戦略の推進と収益の向上、事業基盤の強化を目指しております。

当連結会計年度の業績は、海外農薬販売において園芸用殺虫剤「フェニックス」の技術導出先への原体販売が前期で終了したことや、ノウハウ技術料収入の減少などから、売上高は前期を下回りました。利益面では、ノウハウ技術料収入の減少や為替の円高への進行などから営業利益、経常利益が前期を下回ったほか、「製品回収関連費用」を特別損失に計上したことから、親会社株主に帰属する当期純利益も前期を下回りました。

なお、次期の業績見通しは、売上高595億円、経常利益36億円、親会社株主に帰属する当期純利益22億円を計画しております。当社グループは、今後も「収益の向上」と「成長戦略の推進」を2本柱として、事業規代表取締役会長模拡大を図ります。また、これらを実行するための「事業基盤の強化」に代表取締役社長積極的に取り組み、中期経営計画の達成を目指します。

株主の皆様におかれましては、引き続き一層のご支援を賜りますようお願い申しあげます。
決算ハイライト
売上高（単位：百万円）

56,930

営業利益（見込）

50,64159,500（単位：百万円）

経常利益（単位：百万円）

9,951（見込）5,625（見込）2015年9月期 2016年9月期 2017年9月期

2015年9月期 2016年9月期 2017年9月期■ 中間 ■ 期末

7.5

7.5

7.5

7.5（見込）7.5（見込）

3,864 3,600

2,200

1,035
2015年9月期 2016年9月期 2017年9月期

1株当たり配当金（単位：円）（単位：百万円）

9,375
4,426 3,900

親会社株主に帰属する
当期純利益

2015年9月期 2016年9月期 2017年9月期

7.5

2015年9月期 2016年9月期 2017年9月期

詳細については中面をご覧ください。▶︎トップインタビュー
Top Interview

未来の食と農業を支える力になりたい。

中期経営計画を再設定。
環境変化を乗り越え、海外成長の基盤を築いていきます。
代表取締役社長

国内・海外ともに市場が低迷したことに加え、円高による影響を受け、大幅な減益となりました。

中期経営計画最終年度の売上高目標を見直し、1,000億円の実現時期を2021年度に再設定しました。

この1年は、全般的に厳しい事業環境に見舞われ、結当社グループは、3カ年の中期経営計画「Advance

果として連結業績は、減収減益を余儀なくされました。

to Growing Global 2018 グローバル企業への前

営業状況を振り返りますと、国内農薬販売は、新製

進」
を当期からスタートし、計画最終年度の2018年品6剤を市場に投入し、前期に発売した殺ダニ剤「ダニ度における「売上高1,000億円」の達成を目指してきまコング」など当社開発品目の拡販に努めましたが、流通した。しかし計画策定後、急激な円高の進行による在庫の過剰と天候不順の影響により需要が低迷し、前影響が拡がり、また「フェニックス」に係るノウハウ技期を下回る実績となりました。

術料収入減少や米国における登録失効といった想定

海外農薬販売は、欧州が堅調に推移したものの、米外の状況が生じていることから、2018年度の目標数

州およびアジアの売上高が伸び悩む中、円高の影響を値を「売上高750億円」に見直し、「売上高1,000億円」大きく受けるとともに、園芸用殺虫剤「フェニックス」
原の実現時期は、その3年後の2021年度に再設定しま

体販売の技術導出先への販売が前期に終了したこともした。

響き、大幅な減収となりました。またノウハウ技術料

本計画では、海外市場における成長基盤を確立す収入も、技術導出先の主要販売地域での害虫の小発べく、M&Aにより傘下に迎えたブラジルのSipcam

生の影響から販売が低迷し、前期を下回りました。

およびインドのHyderabad
Nichino Brasil S.A.
（SNB）

一方、医薬品事業は、2016年4月に発売された外とのシナジー創出を重視
Chemical Pvt. Ltd.
（HCL）

用爪白癬治療薬「ルコナック」の原薬供給を開始したこ

し、当社開発品目の製造・販売体制の構築を進めてとにより、売上高が伸長しました。

います。当期は、HCLで「フェニックス」のインド国内グローバルネットワーク

日農（上海）商貿有限公司
Hyderabad ChemicalPvt. Ltd.

日本農薬

Nichino America, Inc.

日佳農葯股份有限公司
Nichino Europe Co., Ltd.
バンコック事務所

ベトナム事務所Agricultural Chemicals(Malaysia) Sdn.Bhd.

Nichino do Brasil
Agroquimicos Ltda.

Sipcam Nichino Brasil S.A.

中期経営計画

成長戦略の推進

Nichino Group

ビジョン

Growing Global

創薬力の強化
事業競争力の向上
世界で戦える優良企業へ● グループ力の強化●●

世界で戦える優良企業へ

rowing Global 収益の向上
G
Shift for
成長へのシフト

Advance to グローバル企業への前進
Growing Global（アドバンス・トゥ・グローイング・グローバル）

目標売上高750億円

国内事業の収益力向上
コスト競争力の向上● 経費の適正化●●

事業基盤の強化●●

人材育成・活用
グローバル経営の基盤構 築での販売と水稲用殺菌剤「フジワン」、園芸・水稲用殺今期（2017年9月期）
は、国内農薬販売において、営虫剤「アプロード」の原体製造を開始し、SNBでは「アプ業プロセスマネジメントの実践による販売力の強化を推ロード」、殺ダニ剤「ダニトロン」のブラジル国内での販進し、新規剤および当社開発品目の積極拡販により売上売を開始するなど、着実な成果を挙げました。

高を伸長させます。海外農薬販売では、各地域での当計画2年度目以降は、海外子会社による製造・販売社開発品目の適用拡大と普及拡販に努めるとともに、体制の構築を加速し、グループ力の強化を図ります。

SNBの業績改善とHCLの原体生産・供給による当社グまた新規剤開発への注力を維持し、2016年に国内でループへの収益寄与を目指します。

販売開始した汎用性殺菌剤「メジャー」に続くパイプライ

そうした取り組みと並行して、社内ではグループ経営ン剤の開発進展に向けて、引き続き積極的な研究開発を強化すべく、各部門・各子会社の目標設定を明確化投資を実行していきます。

し、情報共有を図ることでグループとしての一体感を高業績回復への施策とともに、社員のモチベーション向上のための取り組みを進めていきます。
当期は減収減益となりましたが、期末配当についてめていきます。また、多面的な人事評価制度の導入や、ワークライフバランスへの取り組みとして働き方の多様化に向けた制度改革を図るなど、社員のモチベーションを向上させ、「いきいきワクワク!!」
働くための取り組みを積極的に進めていく考えです。

は、安定配当の継続を基本とする利益還元に関する当社

株主の皆様におかれましては、安全で安定的な食の確の方針に基づき、予定通り1株当たり7円50銭とさせて保に世界で貢献する当社グループの取り組みを長い目でいただきました。これにより年間配当額は、中間配当とお見守りいただき、今後ともご支援を賜りますようお願合わせて15円となりました。

い申しあげます。

研究 開 発 の 状 況
品目名①メジャー②パレード③NNI-1501

特徴
園芸用殺菌剤

広範な病害に卓効
園芸用殺菌剤

広範な病害に卓効
水稲用殺虫剤

ウンカ・ヨコバイ類に卓効2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
上市（16年7月国内販売開始）（18年国内発売予定）
上市（21年米国発売予定）（21年国内発売予定）
上市（23年インド発売予定）①デュポン社より国内開発・販売権を取得した「ピコキシストロビン」
商品名「メジャー」は、2016年7月に国内で販売開始。
②水稲、園芸、芝などの広範囲な分野に適用可能な汎用性殺菌剤「ピラジフルミド」商品名「パレード」は、2015年11月に登録申請済。
③新規水稲用殺虫剤「NNI–1501」
は、2015年5月に日本、インド同時開発を機関決定。

特集

ニチノーアメリカ設立15周年
今年3月に設立15周年を迎えたニチノーアメリカ（NAI）について同社取締役社長のJeffrey R. Johnsonよりご紹介いたします。
■ グループ初の海外子会社
当社は、1995年に社員わずか一名の日本農薬のニューヨーク事務所としニチノーアメリカ 取締役社長
Jeffrey R. Johnsonてスタートしました。
その後、2001年に日本農薬グループ初の海外子会社となり、海外戦略の先頭を走り続けています。当社はナッツ類やブドウ、野菜、棉、コメ、ピーナッツを主な市場とし、2016年9月期の売上高は58百万ドルで、設立以来、15年間右肩上がりの成長を続けています。
日本農薬グループでは、「世界で戦える優良企業へ」をスローガンとして掲げ、将来は「売上高2,000億円を超え、世界の農薬企業でトップ10に入る研究開発型企業」を目指しています。グルー
プのネットワークが欧米、インド、ブラジルへと広がるなか、より効率的なグローバル経営を推進することを成功のカギと位置づけており、日本農薬と海外グループ会社が最適な関係を見出し、グループ全体としてシナジーを発揮するうえで、当社の経験が活かされています。
■ 独自のビジネスモデル
この15年の間に多くの農薬企業が米国で立ち上がりました。大半がジェネリック品（後発薬）を扱う企業というなかで、当社は日本農薬が独自に発明した有効成分の開発・販売を目的として設立され、限られた経営リソースから事業を開始しました。当初は、業界の大多数の方に「無謀だ」と言われていましたが、当社は、優れた有効成分を強みとして他社と差別化を図りながら着実に事業を拡大していきました。特に昨今では、顧客である流通業者は収益性を高めるために革新的な独自原体を求めており、私たちのビジネスモデルが成功したと考えています。当社では、社員一人ひとりが積極性、自主性、主体性を持って行動することを大切にしており、日々情熱を持って製品の開発・販売に取り組んでいます。
■ 今後の目標
グループビジョンに基づき、当社は、2021年に売上⾼1億ドルを⽬指しています。これは挑戦的な⽬標ですが、現状のビジネスを拡⼤し、新しい製品の農薬登録を可能な限り早く取得すべく日々取り組んでいます。現在、殺虫・殺菌剤トルフェンピラドと殺虫剤ピリフルキナゾンの登録作業を進め、さらには新規殺菌剤ピラジフルミドと日本農薬が品目買収した⽔稲⽤除草剤オルトスルファムロンの開発にも積極的に取り組んでいます。
今や当社には、⽶国市場で⽇本農薬の化合物を素早く開発、登録、販売するための機能と能⼒があります。当社のビジョンは、⽇本農薬が新規に発明する化合物や、第三者品⽬を導⼊することによって、継続的に事業を拡大することです。2021年の売上高1億ドル達成をひとつの通過点とし、⽶国の農薬企業でトップ15に⼊ることを⽬指します。
NAI 設立から 2016 年度までの販売実績
（百万）
$75

商住号 Nichino America, Inc.

所 4550 New Linden Hill Road,
Suite 501, Wilmington,DE 19808, U.S.A.

資 本 ⾦ 700,000USドル
設⽴ 2001年3⽉7⽇
従 業 員 数 43名（2016年9⽉末現在）

$50

業績

$250

会社概要

2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016

売上⾼
営業利益
当期利益

58百万USドル
5百万USドル
2百万USドル（2016年9⽉期）

決算情報
連結損益計算書（単位：百万円）

前期 2014年10月1日〜2015年9月30日
売上高

売上高

56,930

当期 2015年10月1日〜2016年9月30日

50,641 売上原価

売上総利益25,99930,496

親会社株主に帰属する
営業利益
経常利益 当期純利益

9,951

9,375

売上総利益

営業外収益
676
営業外費用
1,237

20,144 販売費及び営業利益

一般管理費
15,718

5,625

事業部門別概況

4,426

事業部門別
売上高構成比

その他

3.6%

1,035

● 米州

35.8%

海外農薬販売

● 欧州

42.3%

● その他地域

化学品他

7.3%

造園緑化工事、不動産の賃貸、
農薬残留分析 他

4.0%

1,795百万円（前期比2.9％増）

15.4%

売上高 19,578百万円（前期比1.5％減）

国内農薬販売流通在庫圧縮や天候不順の影響などから減収（単位：百万円）

19,883

19,5782015年9月期

2016年9月期

国内農薬販売では、前期より販売を開始した新規殺ダニ剤「ダニコング」を始めとする自社開発品目の普及拡販に努めました。また、農薬原体販売
では、適用拡大が進んだ園芸用殺虫剤「コルト」などの売上高が伸長しました。しかしながら、流通在庫圧縮や天候不順の影響などから農薬需要が伸び悩み、国内販売全体の売上高は前期を下回りました。

売上高 21,446百万円（前期比13.0％減）

海外農薬販売（単位：百万円）

病害虫の小発生や天候不順による在庫調整の影響などから減収
21,446

海外農薬販売では、欧州の販売は好調に推移しましたが、病害虫の小発生や天候不順による過年度の在庫調整の影響などから米州ならびにアジアの主要市場であるインド、ベトナムなどの売上高が伸び悩みました。さ
らに、技術導出先への「フェニックス」
原体販売が前期で終了したことや為替の円高への進行などから海外販売全体の売上高は前期を下回りました。

2016年9月期

売上高 7,821百万円（前期比26.5％減）

化学品他（単位：百万円）

医薬品事業が売上高伸長も、ノウハウ技術料の減少などから減収

10,646
7,821

2015年9月期

3,864

52.9%

38.7%

2015年9月期

経常利益

親会社株主に帰属する
当期純利益

● アジア

国内農薬販売24,655

特別利益
84
特別損失
1,479
法人税等
1,385
非支配株主に帰属する当期純利益49

2016年9月期

化学品事業では、販売競争の激化などからシロアリ薬剤の販売が伸び悩みました。
医薬品事業では、外用爪白癬治療薬「ルコナック」（佐藤製薬株式会社ならびに株式会社ポーラファルマが本年4月より販売開始）の原薬として外用抗真菌剤「ルリコナゾール」の供給を開始したことなどから売上高が伸長しました。
ノウハウ技術料収入は技術導出先の主要販売地域での害虫の小発生の影響などから同導出先の販売が低迷し、前期を下回りました。

企業情報（2016年9月30日現在）
会社の概要

株式の概要

商

発行可能株式総数号 日本農薬株式会社（NIHON NOHYAKU CO.,LTD.）
本 社 所 在 地 〒104-8386
東京都中央区京橋一丁目19番8号
設
立 1926年（大正15年）3月9日
資 本 金 10,939,725,250円
従 業 員 数 1,457名（連結）
上 場 取 引 所 東京証券取引所 市場第1部
主 要 な 農薬、医薬品、動物用医薬品、医薬部外品、
事 業 内 容 工業薬品、木材用薬品、農業資材などの製造業、輸出入業、販売業
主要な事業所 本社
札幌支店、仙台支店、東京支店、大阪支店、東海北陸営業所、福岡支店、総合研究所、大阪事業所
バンコック事務所、ベトナム事務所
連 結 子 会 社 10社
非連結子会社 3社
持分法適用2社
関 連 会 社代表取締役会長

神山洋

一

取締役 兼 専務執行役員

古瀬

純

隆

取締役 兼 専務執行役員
取締役 兼 上席執行役員
取締役 兼 上席執行役員
取締役 兼 上席執行役員
取締役 兼 上席執行役員

取締役（社外）取締役（社外）取締役（社外）常勤監査役

監査役（社外）監査役（社外）

友

細矢
富
東

井田
野
田野

山野井
郡

洋

秀
博
啓
純

久
文
明

博夫

岩夫

出信

中田

ちず子

治

則正彦

上席執行役員
上席執行役員
執行役員
執行役員
執行役員
執行役員
執行役員執行役員
執行役員
執行役員

本社

瀬尾

■ 個人・その他

31.4%

所有者別
株式分布状況

■ その他
国内法人

30.9%

■ 金融機関23.1%

株主メモ
事 業 年 度 毎年 10 月 1 日から翌年 9 月 30 日まで
基

準

日 定時株主総会・期末配当 毎年 9 月 30 日
毎年 3 月 31 日
中間配当
（ただし、事故その他やむを得ない事由によって電子公告をすることができない
場合は、東京都において発刊される日本経済新聞に掲載して行ないます。）

株 主 名 簿 東京都千代田区丸の内一丁目４番１号
管 理 人 三井住友信託銀行株式会社
特 別 口 座 の 東京都千代田区丸の内一丁目４番１号
口座管理機関 三井住友信託銀行株式会社

郵
送

便
付

物 〒168-0063 東京都杉並区和泉二丁目8番4号
先 三井住友信託銀行株式会社 証券代行部［電話照会先］

0120-782-031（フリーダイヤル）（取次事務は、三井住友信託銀行株式会社の本店および全国各支店で行なっております。
）

証 券 コ ード 4997

IRカレンダー

執行役員（取締役兼務者を除く）
上席執行役員■ 外国人 8.8%

単 元 株 式 数 100 株

浜安■ 自己名義株式 4.5%

■ 証券会社 1.3%治

井冨16,819 名

公 告 の 方 法 電子公告

松戸井川

70,026,782 株

介

昭

泰

発行済株式の総数

株主数

定時株主総会 毎年 12 月中

取締役および監査役（2016年12月20日現在）
代表取締役社長

199,529,000 株

明

Jeffrey R. Johnson（Nichino America, Inc. 取締役社長）

第2四半期決算発表

第1四半期決算発表「株主の皆様へ」発行

町谷

幸

三

2月

5月

6月

飯島

豊

和

8月

11月

12月

第3四半期決算発表

決算発表

株主総会

福山岸富本田学
秀満夫
夫

浩（Hyderabad Chemical Pvt. Ltd. 共同社長）

岩田浩

幸元

場一彦

髙

橋史郎

中旬

中旬

上旬

中旬

上旬

下旬

「株主の皆様へ」発行

井 ノ 下    順 二 郎〒104-8386 東京都中央区京橋一丁目19番8号
TEL 03-6361-1400（代）
FAX 03-6361-1450

環境に配慮した FSCⓇ認証紙と植物油インキを使用しています。