マンスリーレポート

DIAM VIPフォーカス・ファンド
愛称︓アジアン倶楽部
追加型投信／海外／株式
2024年8月30日基準

運用実績の推移
基準価額 (円)27,50025,00022,50020,00017,50015,00012,50010,000
7,500
5,000
2,500
2007/4/26

基準価額・純資産総額
純資産総額 (百万円)
70,00063,00056,00049,00042,00035,00028,00021,00014,0007,000
02024/8/30

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額

2013/2/5

2018/11/18（設定日：2007年4月27日）
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

基 準 価 額解 約 価 額純 資 産 総 額

24,247 円
24,126 円
10,427 百万円※基準価額および解約価額は1万口当たり

分配金実績（税引前）※直近3年

第15期 (2022.05.16)
第16期 (2023.05.15)
第17期 (2024.05.15)
設定来累計分配金

0
0
0
0

円
円
円
円

※1 分配金は1万口当たり※2 上記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

騰落率（税引前分配金再投資）
1ヵ月(2024/07/31)
3.01%

3ヵ月
(2024/05/31)

6ヵ月(2024/02/29)

4.69%

1年
(2023/08/31)

2.42%

2年
(2022/08/31)

12.66%

27.68%

3年(2021/08/31)
55.97%※1 騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。

組入上位１0銘柄

ポートフォリオ構成

№
銘柄
1
ＦＰＴ
2 インターナショナル・コンテナ・ターミナル・サービス
3
リー冷蔵電気工業
4
バンコ･デ･オロ･ユニバンク
5
ﾐﾄﾗ･ｱﾃﾞｨﾌﾟﾙｶｻ
6
バンク・セントラル・アジア
7
ジェマディプト8
バンク・マンディリ
9
フィリピン・アイランズ銀行
10
ベトナム外商銀行

株式等(※2)
株式先物
株式実質
組入銘柄数

国・地域
ベトナム
フィリピン
ベトナム
フィリピン
インドネシアインドネシアベトナム
インドネシア
フィリピン
ベトナム

VIP区分
VIP
VIP
VIP
VIP
VIP
VIP
VIP
VIP
VIP
VIP

組入比率(%)
8.87
7.64
5.22
4.92
4.73
4.66
4.25
3.96
3.86
3.64

※1 組入比率は純資産総額に対する割合です。
※2 VIPとはベトナム（Vietnam）、インドネシア（Indonesia）、フィリピン（Philippines）の3ヵ国の頭文字をとり委託会社が独自に名付けたものであり、一般的な定義ではありません。
※3 株式と同等の投資成果を得られると判断する有価証券は投資国、また株式は発行国で分類しています（以下同じ。）。

※ 当資料は７枚ものです。
※ P.６の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

1/7

98.5%
0.0%
98.5%
35

※1 組入比率は純資産総額に対する割合です。
※2 株式と同等の投資成果を得られると判断する
有価証券およびETF（上場投資信託）を含みます。

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2024年8月30日基準

国・地域別構成比
インド
3.5%

通貨別構成比
シンガポー
ル
1.6%

ｲﾝﾄﾞ･ﾙﾋﾟｰ
3.5%

ケイマン諸
島
3.9%

ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ･ﾄﾞ
ﾙ
香港ﾄﾞﾙ
1.6%
2.8%

ｱﾒﾘｶ･ﾄﾞﾙ
1.2%

ベトナム
32.0%

ﾍﾞﾄﾅﾑ･ﾄﾞﾝ
32.0%
ｲﾝﾄﾞﾈｼｱ･ﾙ
ﾋﾟｱ
28.1%

インドネシ
ア
28.1%

フィリピン
30.9%

ﾌｨﾘﾋﾟﾝﾍﾟｿ
30.9%※1 組入比率は組入有価証券評価額に対する割合です。
※2 ETFについては、実質的な投資国に分類しています。

※ 組入比率は組入有価証券評価額に対する割合です。

各国の株式市場動向（直近1年）
インドネシア

ベトナム
1,650
1,500

2024/08/30

8,500

1283.87（ﾍﾞﾄﾅﾑVN指数）

2024/08/30 7670.73（ｼﾞｬｶﾙﾀ総合指数）

7,500
1,350
1,200

6,500

1,050
5,500

900
750
2023/82023/112024/22024/54,500
2023/82024/82023/112024/22024/5

フィリピン
10,0002024/08/30

6897.54（ﾌｨﾘﾋﾟﾝ総合指数）

9,000
8,000
7,000
6,000
5,000
4,000
2023/82023/112024/22024/52024/8※Bloombergのデータを基に委託会社が作成しています。
・ベトナムVN指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はホーチミン証券取引所に帰属します。
・ジャカルタ総合指数に関するすべての権利は、インドネシア証券取引所が所有しています。
・フィリピン総合指数はフィリピン証券取引所（以下「PSE」といいます。）の算出する指数で、著作権等のあらゆる権利はPSEに帰属します。
※当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入して表示しています。

※ 当資料は７枚ものです。
※ P.６の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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2024/8

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愛称︓アジアン倶楽部
2024年8月30日基準

当月のマーケット動向と当ファンドの動き
アジア株式市場は、前半は米景気後退懸念を受けて下落したものの、後半は米利下げ期待が支えとなり下落幅を取り戻しました。米ハイテク株の決算の下振れを受けて韓国・台湾市場が軟調となった一方、中国と東南アジア市場が上昇しました。
・ベトナムVN指数
株式市場は上昇しました。経済指標は、7月の製造業PMI（購買担当者景気指数）は前月から横ばいとなり、景気判断の分かれ目となる50を上回りました。8月の自動車販売台数の前年比変動率は前月から加速しました。
・フィリピン総合指数
株式市場は上昇しました。経済指標は、7月の製造業PMI（購買担当者景気指数）は前月から横ばいとなり、引き続き景気判断の分かれ目となる50を上回りました。7月のCPI（消費者物価指数）の前年比変動率は前月から加速しました。6月の輸出の前年比変動率は前月から大きく減速し、市場予想を下回りました。6月の海外労働者からの送金額の前年比変動率も前月から減速しました。一方、4-6月期のGDPの前年比成長率は前四半期から加速しました。フィリピン中央銀行は、通貨ペソ安の一服を背景に政策金利の引き下げを行いました。
・ジャカルタ総合指数
株式市場は上昇しました。経済指標は、7月の製造業PMI（購買担当者景気指数）は前月から減速し、景気判断の分かれ目となる50を下回りました。7月のCPI（消費者物価指数）の前年比変動率は前月から減速しました。輸出入の前年比変動率は前月から加速し、市場予想を上回りました。一方、4-6月期のGDPの前年比成長率は前四半期からやや減速しました。
経済ファンダメンタルズや企業業績の長期的な成長を見据えて、ファンドではVIP（ベトナム・インドネシア・フィリピン）比率を7割以上の水準を維持しました。なお8月の当ファンドの基準価額は上昇しました。

今後のマーケットの見通しと運用方針＜カントリーアロケーション＞
短期的には、米国の景気・物価と金融政策の方向性、中国の景気動向等を巡って株式市場は変動性が高い状態が続く可能性がありますが、主要投資対象である6カ国の経済は基本的には堅調に推移すると見ており、引き続き長期を見据えてVIP市場をメインとした投資を続けていきます。中でもベトナムに関しては、①物価と為替が長期で見て概ね安定していること、②安定的な労働力供給や旺盛な個人消費、③輸出の増加に伴う経常収支黒字の拡大、④鉄道・道路に加えて石油化学・電力等のインフラ投資、⑤中国からの生産ラインのシフト等、経済ファンダメンタルズや企業業績の長期的な成長が期待できることから、資金流入が期待できると見ています。VIP市場以外では、長期的な成長の期待が高いインドへの投資を継続します。
＜セクターアロケーション＞
業績が堅調な内需関連（銀行・消費関連・不動産）やインフラプロジェクトから恩恵を受けるコングロマリットを多めに保有する予定です。

※上記のマーケット動向と当ファンドの動きは、過去の実績であり将来の運用成果等をお約束するものではありません。また、見通しと運用方針は、作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等により当該運用方針が変更される場合があります。

※ 当資料は７枚ものです。
※ P.６の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
VIP（ベトナム、インドネシア、フィリピン。以下、総称して「VIP」といいます。）の3ヵ国に重点を置きながら、その他のASEAN（東南アジア諸国連合）加盟国や中国（含む香港）、インド等のアジア諸国（除く日本）の株式等に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目的として、積極的な運用を行います。
○ VIPを中心に、アジア諸国（除く日本）の株式等に投資します。
○ VIPへの投資比率は保有有価証券の時価総額の過半を保つよう努めます。
また、VIP3ヵ国の投資割合はそれぞれ概ね1/3程度になることをめざします。ただし、投資環境によっては必ずしも均等とならない場合があります。
○ VIP以外のアジア諸国（除く日本）への投資にあたっては、トップダウン・アプローチによって国別資産配分を決定します。
○ 投資対象は、アジア域内の経済成長を享受できる企業とし、利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資を行います。
○ 年1回決算を行い、収益分配方針に基づき収益分配を行います。
・ 毎年5月15日（休業日の場合は翌営業日。）に決算を行い、基準価額の水準、市況動向等を勘案し、分配金額を決定します。
※ 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※ 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。
○ 組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 株価変動リスク………

当ファンドは、株式等に投資します。株式の価格は一般的に大きく変動します。株式市場全体の価格変動あるいは個別銘柄の価格変動により当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

○ 個別銘柄選択リスク…

当ファンドでは、個別銘柄の選択により収益を積み上げることを目標としているため、株式市場全体の動きとは異なる場合があります。投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず基準価額が下がる要因となる可能性があります。

○ 為替リスク……………

当ファンドでは外貨建資産を組入れ、また為替リスクに対して対円での為替ヘッジを行わないことを原則としているため、為替相場が円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。

○ 信用リスク……………

当ファンドが投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場
合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

○ 流動性リスク…………

当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

○ カントリーリスク………… 当ファンドの投資対象国は、先進国に比べ、市場規模が小さく、流動性が低い場合があります。また、金融商品取引所等、証券決済に関する規定、会計基準等が先進国と異なる場合があることから、運用上予期しない制約を受けることがあります。また、投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、もしくは取引に対する規制が変更となる場合または新たな規制が設けられた場合等には、運用上の制約を受ける可能性があり、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
○ 国別配分リスク………… 当ファンドのVIPへの投資比率は過半を超えるものとし、VIP以外のアジア諸国（除く日本）への投資比率についてはトップダウン・アプローチにより国別配分を決定します。
この国別配分が当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、収益率の悪い国への配分比率が大きい場
合、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。また、当ファンドではVIPへの投資比率が過半を超えるため、VIPの政治・経済情勢に変化があった場合にはその影響を大きく受けます。その影響により当ファンドの基準価額が変動する可能性があります。
当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※ 当資料は７枚ものです。
※ P.６の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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お申込みメモ(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月5日より午後3時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間 は販売会社によって異なる場合が
あります。

購入・換金
申込不可日

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ベトナムの銀行の休業日
・ベトナムの証券取引所の休業日
・インドネシアの証券取引所の休業日
・インドネシアの銀行の休業日
・フィリピンの証券取引所の休業日
・フィリピンの銀行の休業日

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信託期間

無期限（2007年4月27日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・受益権の口数が5億口を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。

決算日

毎年5月15日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金自動けいぞく投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISA の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳
しくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。

換金手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.5％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.87％(税抜1.70％)

その他の費用・手数料

その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※ 当資料は７枚ものです。
※ P.６の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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愛称︓アジアン倶楽部

2024年8月30日基準

投資信託ご購入の注意
投資信託は、① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点(2024年9月10日)のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
◆収益分配金に関する留意事項◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください◆委託会社の照会先 ◆アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/

販売会社(お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください)○印は協会への加入を意味します。
商号
ソニー銀行株式会社株式会社池田泉州銀行
株式会社南都銀行
安藤証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡三証券株式会社
極東証券株式会社
あかつき証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
ＣＨＥＥＲ証券株式会社
静岡東海証券株式会社
立花証券株式会社
大和証券株式会社
むさし証券株式会社
楽天証券株式会社
東海東京証券株式会社
東武証券株式会社
東洋証券株式会社
ｍｏｏｍｏｏ証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社証券ジャパン
野村證券株式会社
ばんせい証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
松井証券株式会社
岡三にいがた証券株式会社
三木証券株式会社
リテラ・クレア証券株式会社
三田証券株式会社
水戸証券株式会社
三豊証券株式会社

2024年9月10日現在
日本証券
業協会

登録番号等
登録金融機関 関東財務局長（登金）第578号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第6号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第15号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第1号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第65号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第15号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3299号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第8号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第110号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第108号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第120号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第121号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3335号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第170号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第148号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第169号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第172号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第199号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第175号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号
金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第7号

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法人日本
投資顧問
業協会

一般社団
法人金融
先物取引
業協会
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6/7

備考

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●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞ ※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※ 当資料は７枚ものです。

一般社団法
人第二種金
融商品取引
業協会
○

（原則、金融機関コード順）

マンスリーレポート

DIAM VIPフォーカス・ファンド
愛称︓アジアン倶楽部

2024年8月30日基準

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。

商号

2024年9月10日現在

日本証券
業協会

登録番号等

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品
登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
引業者 マネックス証券株式会社）○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品
登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
取引業者 マネックス証券株式会社）

○

一般社団
法人日本
投資顧問
業協会

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

一般社団
法人金融
先物取引
業協会

一般社団法
人第二種金
融商品取引
業協会

備考

○

○

（原則、金融機関コード順）「DIAM VIPフォーカス・ファンド」が、『Ｒ＆Ｉファンド大賞2024』の「投資信託／アジア株式マルチカントリー部門」において優秀ファンド賞を受賞しました。

「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権
その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託部門」は過去3年間を選考期間とし、シャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウン、償還予定日までの期間、残高の規模等を加味したうえで選出しています。
※ 当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

※ 当資料は７枚ものです。
※ P.６の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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