禁煙科学 10巻(2016)-01

今月号の目次【原著】
受動喫煙の健康被害と全面禁煙に関する日米アンケート比較調査
尾崎

裕香

1

【原著】
禁煙を考える健康教育での精神障がい者の禁煙意識の変化と禁煙阻害因子
志野

泰子

10

【連載】
禁煙科学

最近のエビデンス（２０１６／０１

ＫＫＥ１５９－ＫＫＥ１６１）
舘野

博喜

19

【連載】
週刊タバコの正体（２０１６／０１

Ｎｏ．４５２－Ｎｏ．４５４）
奥田

恭久

27

【報告】
第１９３回

全国禁煙アドバイザー育成講習会 開催報告 ｉｎ 静岡28

禁煙科学 10巻(2016)-01-P1【原著】

受動喫煙の健康被害と全面禁煙に関する日米アンケート比較調査
尾崎裕香1)2) 高橋裕子1) 小見山麻紀2) 和田啓道2) 浅原哲子2) 山陰一2) 船本雅文3)
砂川陽一3) 森本達也3)

要

飯田真美4) 大和浩5) 藤原久義6) 長谷川浩二2)

旨

目的：「たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約」第2回締約国会議（2007年）で「受動喫煙を防止するためには100％全面禁煙とする必要がある」という方針が示されている。しかし日本では禁煙条例が施行されているのは神奈川県と兵庫県のみである。そこで日本における受動喫煙の健康被害と全面禁煙に関する意識について海外と比較するための調査を実施した。
方法：2015年2月3日～2月12日の期間に日本の1000人とアメリカの1000人を対象とし、インターネットによるアンケートを実施した。
結果：レストランや飲食店において、日本では分煙が最も多く（65％、p＜0.001）、全面禁煙はごく少数であった（11％、p ＜ 0.001）が、ア メ リ カ で は 全 面 禁 煙 が 最 も 多 く（60％、p ＜ 0.001）、分 煙 は 少 数 で あ っ た（28％、p ＜0.001）。また日本は受動喫煙の健康被害に対する知識度がアメリカより低い一方、関心度は高かった。東京オリンピッ
ク・パラリンピックに向け強制力のある受動喫煙防止条例の制定を希望するかについては、日本（とても思う：51％、少しそう思う：29％、あまり思わない15％、全く思わない：6％）、アメリカ（とてもそう思う：45％、少しそう思う：
34％、あまり思わない15％、全く思わない：6％）と、日米共に約8割が制定希望であった。
結論：受動喫煙の健康被害に関する知識度は日本の方がアメリカより低い一方、関心度は日本の方がアメリカより高いことが明らかとなった。日本において受動喫煙の健康被害に関する情報発信を強化していく必要性がある。

キーワード: 全面禁煙、受動喫煙、日米比較されている。

Ⅰ

緒言

全世界では2004年に受動喫煙により60万人以上が死
亡、障害調整生存年数（DALYs）の損失は1000万年以上と―受動喫煙とは―推計される。女性と子どもは男性よりも受動喫煙の影響

受動喫煙とは自分がたばこに火をつけて吸うのではなを受けやすく、受動喫煙への曝露が原因で疾病に罹患しくても、喫煙者のたばこの煙を吸ってしまうことであたり、死亡する可能性が高くなる。成人における受動喫る。健康増進法第25条では「室内又はこれに準ずる環境

煙による最も大きな死因は虚血性心疾患で37万9千人、次において、他人のたばこの煙を吸わされること」と定義

いで喘息が3万5800人、肺がん2万1400人であった。小児

1)
2)
3)

責任者連絡先：長谷川 浩二
国立病院機構京都医療センター臨床研究センター〒612-8555 京都市伏見区深草向畑町1-1
TEL： 075-641-9161
Email：koj@kuhp.kyoto-u.ac.jp

4)
5)
6)

奈良女子大学大学院人間文化研究科
国立病院機構京都医療センター臨床研究センター
静岡県立大学薬学部分子病態学岐阜県総合医療セン
ター内科・総合診療科
岐阜県総合医療センター内科・総合診療科
産業医科大学産業生態科学研究所健康開発科学研究室
兵庫県立尼崎総合医療センター

論文初回提出日：2015年11月6日

禁煙科学 10巻(2016)-01-P2

では、5歳未満での下気道感染症が16万5千人と非常に多
かった 。
1)

して、分煙ではなく全面禁煙化がすすんでいる。
1990年代以降、アメリカのカリフォルニア州やニュー

たばこの煙には、喫煙者が吸う「主流煙」、喫煙者がヨーク州などでは、一般の職場、レストランやバーも全吐き出した「呼出煙」、たばこから立ち上る「副流煙」

面禁煙とする動きが始まった。そしてアイルランドでがある。たばこの煙には約4000種類の化学物質、約200種

2004年に世界で初めて国全体を全面禁煙とする法律が施類の有害物質、60種類以上の発がん物質が含まれてお行され、同年のニュージーランド、その後もウルグアイ

り、含まれる発がん性物質などの有害成分は、主流煙よ（2006年）・イギリス（2007年）・香港・トルコ（2009

り「副流煙」に多く含まれる。たばこの3大有害物質を比年）、そしてアメリカでも半数以上の州で屋内を全面禁較すると、「主流煙」を1とした場合、「副流煙」にはニ煙とする法律が成立している。2013年時点で43ヶ国が全

コチンが2.8倍、タールが3.4倍、一酸化炭素が4.7倍も多面禁煙になっており、途上国を含む世界各国に広がってくみられる2)。

いる。国・州によっては、子どもが乗っている自家用車

また、たばこの「副流煙」には、直径1ミクロン以下、内も規制の対象となっている6)。

つまり中国からの越境汚染で問題となっているPM2.5（大きさが2.5マイクロメートル以下）より小さく有害物質が―日本の受動喫煙対策―

大量に含まれている。環境省の「微小粒子状物質 による「たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約」、

大気の汚染に係る環境基準」では、PM2.5の濃度は1日平2007年の第2回締約国会議で「喫煙室や空気清浄機による均 で 35µ ｇ 以 下（1 ㎥ 当 た り）と 定 め ら れ て い る。世 界対策は不適切であり、受動喫煙を防止するためには100％

32ヶ国の室内の空気環境調査によると全面禁煙の建物内

全面禁煙とする必要がある」という方針が示された。しでは8～22µｇ程度だが、喫煙可能な建物内ではその数倍

かし2012年に実施された厚生労働省の一般の職場に関す～最大22倍にも濃度が上昇したことが報告されており 、る調査では、「敷地内全面禁煙が13％」であり7)、ほとん

北京の大気汚染が最悪だった日と同程度の700～800µｇに

どの職場で受動喫煙対策が不十分であるということが明達する 。この高い数値は、WHO（世界保健機関）やアメらかになった。

3)

4)

リカ環境保護局などの基準では、緊急事態レベルの2倍以上に相当する5)。

2010年に神奈川県、2012年に兵庫県で全国に先駆けて条例による受動喫煙防止の取り組みが実施され、条例により多くの施設が禁煙化された。しかし日本では禁煙条―世界の受動喫煙対策―例を施行しているのは神奈川県と兵庫県のみであり、こWHOでは世界保健総会において、1995年にたばこ規制にの2県でも小規模施設では努力義務となっていることか関する施策の必要性が議論され、1998年には条約の作成

ら、海外のような受動喫煙防止対策の決定打にはなってが提案され、その後、2003年に「たばこ規制枠組条約」

いない。しかし全面禁煙化された国では、心筋梗塞の発（FCTC）として成立した。2004年6月に日本が参加を表明

生が3割程度減少する多数の根拠が示され 8-11)、その政策

し、WHO加盟国の40ヶ国以上が参加してからの発効という的重要性が確立している中、日本全土における全面禁煙

決 ま り に な ら い、2005 年 2 月 27 日 に 効 力 が 発 生 し た。

による受動喫煙防止対策が必要である。

2013年9月現在168ヶ国が批准し、5回の締約国会議を経て、受動喫煙防止・公衆衛生政策のたばこ産業からの保―2020年東京オリンピック・パラリンピックにむけて―

護・たばこの警告表示・たばこの広告と宣伝の禁止・禁2020年に東京都でのオリンピック開催が決定したが、煙治療などのガイドライン・たばこ製品の不法取引廃絶

東京都の受動喫煙防止ガイドラインには罰則がないために関する議定書などが定められている。

強制力がなく、「全面禁煙」を実施している飲食店は1割

受動喫煙については、2007年の第2回締約国会議で「喫未満である12)。IOC（国際オリンピック委員会）は、1988

煙室や空気清浄機による対策は不適切であり、受動喫煙

年以降、オリンピックでの禁煙方針を採択し、会場の禁を防止するためには100％全面禁煙とする必要がある」と煙化とともにタバコ産業のスポンサーシップを拒否し、いう方針が示され、受動喫煙の健康被害は明白なものと2010年7月には、WHOとIOCは健康的なライフスタイルとタ禁煙科学 10巻(2016)-01-P3

バコのないオリンピックを目指す合意文書にも調印してする意識についての知識度と関心度の比較の有意差検定

いる 13)。実際、これまでのオリンピック開催都市であるは、知識度については「よく知っている」

バルセロナ、アトランタ、シドニー、アテネ、北京、ロ知っている」2点、「あまり知らない」1点、「全く知らンドンには、全て受動喫煙防止条例（法）が整備されてない」0点とし、関心度については「とても関心がある」

きた。世界一の喫煙国である中国でも、2008年北京オリ

3点、「少し関心がある」2点、「あまり関心がない」1

ンピックの前には「無煙五輪」を宣言し、条例を制定し点、「全 く 関 心 が な い」0 点 と し て、Mann-Whitney Uて規制をかけた。2012年のロンドンはイギリス全土が禁testを用いた。有意差水準は5％とした。

3点、「少し煙されたのちに行われ、2014年冬季オリンピック開催地のソチ（ロシア）も受動喫 煙防止条 例法 が制定された

３．倫理的配慮
本研究は無記名(匿名)によるアンケート調査である。

。

6,14)

被験者の意思に回答が委ねられている、人を対象とする

Ⅱ

研究方法

医学研究以外の研究に該当するアンケート研究である。
無記名（匿名）により個人情報が保護されており、また

１．対象と調査時期
海外として、夏季・冬季合わせて8回のオリンピック開

非人道的な質問・調査はない。なお調査はアンケート調
査会社に委託で行った。

催を行い、メダル獲得数の最も多いアメリカを選択しⅢた。対象は日本の20歳以上の1000人とアメリカの20歳以研究結果上の1000人とした。調査実施日は2015年2月3日～2月12日
でインターネットによるアンケートを実施した。

調査対象者の背景―男女比、年齢分布、喫煙状況―

日本はアンケート回答者1000人中、男性494人、女性
２． 分析方法
受動喫煙の健康被害と全面禁煙に関する意識についての 日 本 と ア メ リ カ の 回 答 分 布 の 違 い の 解 析 に は、506人。アメリカはアンケート回答者1000人中、男性485
人、女性515人であった。図1Aのごとく日本もアメリカもほぼ50％と50％に分布した。

Fisher’s exact test を 用 い た。さ ら に ど の 回 答 が 多

日本の回答者は30歳代が最も多く、ついで60歳代以

く、どの回答が少ないのかを検討するために残差分析を上、40 歳 代、50 歳 代 と 続 き、最 も 少 な い の が 20 歳 代 と行った。有意差水準は5％とした。

なった。アメリカの回答者は60歳代以上が最も多く、つ日本とアメリカの受動喫煙の健康被害と全面禁煙に関

いで40歳代、20歳代、30歳代、最も少ないのが50歳代と禁煙科学 10巻(2016)-01-P4

なった。（図1A）。
日本は喫煙者が（「毎日吸っている」と回答した者）「わからない」と回答したのは日本が有意に多かった（それぞれp＜0.001、p＜0.001、図2A）。

が21％、非喫煙者「以前は吸っていたが、この6ヶ月以上・あなたがお住まいの地域のレストランや飲食店では、吸っていない」、「これま で習慣的 に吸 ったことがな

タバコは吸えますか。

い」と回答した者）は79％となった。2014年たばこ産業

日本とアメリカの回答分布には有意に差がみられ（p＜の「全国たばこ喫煙者率調査」によると日本の喫煙率は0.001）、「限られたエリアで吸える（分煙）」、「わか19.7％であり 、このアンケート回答の結果とほぼ合致らない」と回答したのは日本が有意に多く（それぞれp＜

している。

0.001、p＜0.001）、「吸えない（禁煙）」、と回答した

15)

アメリカは喫煙者が（「毎日吸っている」と回答したのはアメリカが有意に多かった（p＜0.001、図2B）者）が29％、非喫煙者「以前は吸っていたが、この6ヶ月①受動喫煙（たばこの先からでる煙や、喫煙者が吐き出以上吸っていない」、「これまで習慣的に吸ったことがした煙を吸入すること）による全世界での死亡者数は年な い」と 回 答 し た 者）は 66％ と な っ た。2013 年 CDC

間約60万人に上ります。

(Centers for Disease Control and Prevention：米疾病―知識度―

予防管理センター）内の内部部局によるとアメリカの喫

日本：平均1.67±0.96点、アメリカ：平均2.14±0.91点

煙率は19.0％であるが 16)、アンケート回答者の喫煙率はであり、アメリカは有意に点数が高く（p＜0.001）、日

29％となっており、一般のアメリカ国民より喫煙者が多本より知識度が高かった（表1）。

く回答している結果となった（図1A）。

―関心度―
日本：平均2.01±0.91点、アメリカ：平均1.85±1.01点

質問と回答結果

であり、日本は有意に点数が高く（p＝0.002）、アメリ・あなたがお住まいの公園や路上では、タバコは吸えま

カより関心度が高かった（表1）。

すか。

②街ぐるみで禁煙にする（一般企業、レストラン、居酒

日本とアメリカの回答分布には有意に差がみられ（p＜屋など多数の人が訪れる場所などでたばこを吸えなくす

0.001）、「自由に吸える」、「限られたエリアで吸えるる）と、その街全体の心筋梗塞の発生率が3割程度減りま（分煙）」と回答したのはアメリカが有意に多く（それす。

ぞ れ p ＜ 0.001、p ＜ 0.001）、「吸 え な い（禁 煙）」、

禁煙科学 10巻(2016)-01-P5―知識度―➃たばこ規制枠組み条約では、飲食店や宿泊施設等を含

日本：平均1.12±0.91点、アメリカ：平均1.21±1.06点

む公共的な施設について、分煙を認めず、例外のない屋であり、アメリカが日本より点数が高かったが両国の知内全面禁煙を、罰則のある法制化によって実現すべきこ

識度に有意差は見られなかった（表1）。

とが定められています。

―関心度―

―知識度―

日本：平均2.00±0.92点、アメリカ：平均1.96±1.01点

日本：平均1.12±0.91点、アメリカ：平均1.41±1.11点

であり、日本がアメリカより点数が高かったが両国の関であり、アメリカは有意に点数が高く（p＜0.001）、日心度に有意差は見られなかった（表1）。

本より知識度が高かった（表1）。

③たばこの煙の直径は1ミクロン以下、つまり中国からの―関心度―

越境汚染で問題となっているPM2.5より小さく、健康障害

日本：平均1.97±0.95点、アメリカ：平均1.89±1.04点の原因になります。分煙のために設置された喫煙室内のであり、日本がアメリカより点数が高かったが両国の関PM2.5濃度は、北京の大気汚染が最悪だった日と同程度の心度に有意差は見られなかった（表1）。

700～800µｇ／ｍ に達します。そこから漏れてくる煙に⑤バルセロナ、アトランタ、シドニー、アテネ、北京、

よって、禁煙区域のPM2.5の濃度も、外出を自粛するレベ

ロンドン、ソチという歴代オリンピック開催都市には、ルに到達します。

すべて罰則付きの受動喫煙防止法または条例が整備され―知識度―てきました。

日本：平均1.02±0.92点、アメリカ：平均1.16±1.10点―知識度―であり、アメリカは有意に点数が高く（p＜0.05）、日本

日本：平均0.64±0.85点、アメリカ：平均0.92±1.06点

より知識度が高かった（表1）。

であり、アメリカは有意に点数が高く（p＜0.001）、日―関心度―

本より知識度が高かった（表1）。

日本：平均1.95±0.95点、アメリカ：平均1.90±1.04点―関心度―であり、日本がアメリカより点数が高かったが両国の関

日本：平均1.81±0.99点、アメリカ：平均1.68±1.06点

心度に有意差は見られなかった（表1）。

点であり、日本は有意に点数が高く（p＝0.010）、アメ2禁煙科学 10巻(2016)-01-P6

リカより関心度が高かった（表1）。

＜0.001）。「禁煙（タバコは吸えない）」、「自由にタ⑥2020年オリンピック開催都市である東京都の受動喫煙

バコを吸える」と回答したのはアメリカが有意に多く（p防止ガイドラインには罰則がないため強制力がなく、＝0.049、p＝0.001）、「分煙（限られたエリアでタバコ「全面禁煙」を実施している飲食店は、1割未満しかありを吸える）」と回答したのは日本が有意に多かった。（pません。

＝0.001、図3B）。

―知識度―

・オリンピック歴代開催都市と同じように、2020年開催

日本：平均0.71±0.81点、アメリカ：平均0.74±0.98点都市である東京都も強制力のある受動喫煙防止法またはであり、アメリカが日本よりも点数が高かったが両国の条例を整備して欲しいと思いますか。

知識度に有意差は見られなかった（表1）。

日本：平均2.24±0.91点、アメリカ：平均2.19±0.89点―関心度―であった。両国ともに高い点数であり、日本とアメリカ

日本：平均1.87±0.99点、アメリカ：平均1.59±1.07点

で有意差は認められなかった（図4）。

であり、日本は有意に点数が高く（p＜0.001）、アメリ
カより関心度が高かった（表1）。

Ⅳ

考察・いろいろな国の方が多数訪れる国際的な観光都市、京都 に お い て、観 光 地（お 寺 や 神 社 な ど）・公 園・路 上
は、どのようにしてほしいと思いますか。

受動喫煙の健康被害と全面禁煙に関する日米アンケー
ト比較調査を行った。

日本とアメリカの回答分布には有意に差がみられた（p受動喫煙の健康被害に対する質問（「受動喫煙による＜0.001）。「禁煙（タバコは吸えない）」と回答したの死亡者数」、「全面禁煙により心筋梗塞の発生率が減少

は日本が有意に多く（p＜0.001）、「分煙（限られたエする」、「喫煙室内のPM2.5濃度」、「たばこ規制枠組み

リアでタバコを吸える）」、「自由にタバコを吸える」

条約で屋内全面禁煙が勧告している」、「歴代オリンと回答したのはアメリカが有意に多かった。（それぞれp

ピック開催都市が受動喫煙防止法または条例を整備して＝0.004、p＜0.001、図3A）。

きたこと」「東京都の全面禁煙を実施している飲食店は1・いろいろな国の方が多数訪れる国際的な観光都市、京

割未満」）についての知識度はすべての質問において日

都において、レストランや飲食店は、どのようにしてほ本がアメリカより低く、関心度は日本がアメリカより高しいと思いますか。

かった。一般的な国民性として、日本人は控えめと言わ日本とアメリカの回答分布には有意に差がみられた（pれることから、質問の語句、数値を部分的に知っていて

禁煙科学 10巻(2016)-01-P7

も「全く知らない」と回答している可能性があり、アメ自動ドアで仕切った飲食店の喫煙区域のPM2.5の濃度は

リカ人はおおらかと言われることから、質問の語句、数200～800µg／m3（北京で汚染のひどい日に近い値）に達し値を部分的に知っていても「よく知っている」と回答していること、そこから漏れてくるたばこ煙によって禁煙ている可能性が懸念される。

区域も2013年に環境省から示された外出を控えるなど注

しかしWHO FCTCの各国たばこ規制の取り組みを「たば意喚起のための暫定的な指針に近い70µg／m3前後にまで汚こ使用と政策のモニタリング」、「受動喫煙禁止のため染されており、分煙では受動喫煙を完全に防止することの法規制」、「禁煙支援・治療」、「たばこの危険性のはできないと報告している 18)。受動喫煙を完全に防止す警告表示」、「マスメディア・キャンペーン」、「たばるためには全面禁煙が必要であることをはじめ、受動喫

こ の 広 告・販 促・後 援 の 禁 止」、「た ば こ 税 の 引 き 上

煙の健康被害についての情報を積極的に普及していく必げ」から評価した報告 17) では、日本の評価はアメリカよ要性がある。

りも低く、たばこ規制の取り組みも遅れていることか

また、日米とも8割という多くの人が2020年オリンピッ

ら、今回の調査は実際の日米の知識の差を表しているもク開催都市である東京都も強制力のある受動喫煙防止法のと思われる。よって日本は受動喫煙の健康被害に対すまたは条例を整備して欲しいとのぞんでいることが明らる知識度が低いにも関わらず関心が高いことから、さらかとなった。2015年5月29日、2020年東京オリンピックになる情報発信の必要性が示唆された。

向けて、飲食店などの屋内施設での禁煙や分煙を罰則付

一 方、日 本 は 京 都 の 観 光 地（お 寺 や 神 社 な ど）・公

きで義務づける条例の是非を議論してきた東京都の検討

園・路上を「禁煙」にしてほしいと回答した者はアメリ

会は、「国の動向を踏まえ、2018年までに検討する」とカよりも多く、レストランや飲食店を「禁煙」にしてほの表現にとどめ、条例化を事実上、先送りする最終提言

しいと回答した者はアメリカより少なかった。屋外ではをまとめた。

国土の広いアメリカよりも国土の狭い日本の方が全面禁

朝日新聞デジタルでは、東京都の検討会では、医師ら煙の希望が高い一方、屋内に関しては日本では分煙が一が条例化を強く求める一方、法学者らは条例で不利益を般化しており全面禁煙の希望が低いことが明らかとなっ被る飲食店などによる訴訟リスクを挙げ、賛否両派が対た。

立していたと報じている 19)。しかし、全国展開するファ

今回の結果から、レストランや飲食店においてアメリ

ミリーレストランにおいて、全席禁煙化した店舗と分煙

カでは全面禁煙、日本では分煙が一般的に定着している化を行った店舗の改装前後の営業収入を比較した観察研ことが明らかとなった。大和らによる受動喫煙をPM2.5濃究では、客席を全面禁煙とすることにより営業収入が有度で評価した厚生労働科学研究によると、喫煙席を壁と意に増加するが、分煙化では有意な増加は認めらなかっ禁煙科学 10巻(2016)-01-P8たと報告されている20)。

(9760):139-46.

以上から、日本においても強制力のある受動喫煙防止

2)「喫煙と健康―喫煙と健康問題に関する報告書」第２版. 厚生省編. 健康体力づくり事業財団発行. 保法または条例が施行され確実な受動喫煙対策が全国に広健同人社（東京）. 1993.151-170

まることが望まれる。

3)

本研究はアンケート調査をインターネット調査会社に

A Hyland, M J Travers, C Dresler, et al. A 32country comparison of tobacco smoke derived

委託しており、調査会社に登録されている者の中から回

particle levels in indoor public places.

答者を募る方法がとられている。日本人の回答者の年齢

Tobacco Control

構成はわが国の実際の年齢構成とは異なっており、米国

4)

煙治療の現状と展望,第13回禁煙推進セミナー)

調査より高くなっている。これらのことから本研究のア

循

環器専門医 : 日本循環器学会専門医誌 22(2), 331

ンケート回答者は日本人ならびに米国人全体を代表した-335, 2014-09-25
5)

United States Environmental Protection
Agency：Particulate Matter (PM). http://

調査方法を検討する必要がある。また今後さらに男女

www3.epa.gov/airquality/particlepollution/

別、年齢別、非喫煙・喫煙の有無別の分析を加える必要があると考える。

藤原久義:4.21学会禁煙推進学術ネットワークについて : "毎月22日は禁煙の日"の全国への広がり(禁人の回答者の喫煙率は米国の一般人口を対象とした他のものではない可能性がある。回答者を一般化するために

2008;17:159-165

index.html（2015年10月25日アクセス可能)
6)

WHO Framework Convention on Tobacco Control:
Reporting on the implementation of theⅤ

結語

Convention. http://www.who.int/fctc/reporting/en/（2015年10月25日アクセス可能)

受動喫煙の健康被害と全面禁煙に関する日米比較アン

7)

http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/h24-46-

ケート調査結果を分析した。アメリカではレストランや飲食店では「吸えない（禁煙）」との回答が多く、日本

50.html（2015年10月25日アクセス可能)
8)

disease and injury attributable to 67 risk

かった。アメリカではレストランや飲食店では全面禁煙

factors and risk factor clusters in 21

が一般的となっており、日本では分煙が一般的であるこ

regions, 1990-2010: a systematic analysis forとを反映した結果となった。

the Global Burden of Disease Study 2010.

受動喫煙の健康被害に関する知識度はアメリカより日ては受動喫煙の健康被害に関する情報発信を強化してい

Lim SS, Vos T, Flaxman AD, et al. A
comparative risk assessment of burden of

では「限られたエリアで吸える（分煙）」との回答が多本の方が低いが、関心度は日本の方が高く、日本におい

厚生労働省：平成24年労働者健康状況調査.

Lancet. 2012 Dec 15; 380(9859): 2224–2260.
9)Bartecchi C, Alsever RN, Nevin-Woods C, et al.
Reduction in the incidence of acute myocardial
infarction associated with a citywide smoking

く必要性が示唆された。

ordinance. Circulation. 2006;114(14):1490-6.
10) Khuder SA, Milz S, Jordan T, et al. The impact

謝辞

of a smoking ban on hospital admissions forcoronary heart disease. Prev Med. 2007 ; 45

本研究の主な資金源は国立病院機構運営費交付金研究費であり、一部は禁煙推進学術ネットワーク助成金により支援されている。

(1):3-8.
11) Juster HR, Loomis BR, Hinman TM, et al.
Declines in hospital admissions for acute
myocardial infarction in New York State after
implementation of a comprehensive smoking ban.

文献

Am J Public Health. 2007; 97(11): 1-512) 東京都福祉保健局：飲食店における受動喫煙防止対

1)

Oberg M, Jaakkola MS, Woodward A, et al.
Worldwide burden of disease from exposure tosecond-hand smoke: a retrospective analysis ofdata from 192 countries. Lancet. 2011 ;377

策に関する実態調査報告書2009年6月 http://
www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/kensui/
kitsuen/j_kitsuen/insyokutentaisaku/
conclusion.files/gaiyouban.pdf (2015年10月25日

禁煙科学 10巻(2016)-01-P9

アクセス可能)13) World Health Organization: WHO and theInternational Olympic Committee sign agreement
to improve healthy lifestyles http://
www.who.int/mediacentre/news/releases/2010/17) WHO REPORT ON THE GLOBAL TOBACCO EPIDEMIC, 2015
http://www.who.int/tobacco/surveillance/policy/
country_profile/en/（2016年1月17日アクセス可能）18) 大和浩、他：飲食店等における受動喫煙対策の実態

ioc_20100721/en/（2015年10月25日アクセス可能)及び課題に関する研究．厚労科研費平成23年度「飲14) 大和浩：オリンピックと受動喫煙防止法・条例（そ食店等多数の者が利用する施設における受動喫煙対の４）．北九州市医報（平成27年2月）第691号16-17

策の実態及び課題に関する研究」報告書

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年JT全国喫煙者率調査）. http://www.health-www.asahi.com/articles/ASH5X6GZ6H5XUTIL048.html

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10月25日アクセス可能)
16) Centers for Disease Control and20) 大和浩、太田雅規、中村正和：某ファミリーレスト
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相対変化－未改装店、分煙店の相対変化との比較．

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cat=TU&yr=2013&qkey=8161&state=All（2015年10月
25日アクセス可能)

A questionnaire for comparing knowledge and interest on health damages of passive smoking and policies of total smoking ban between the
United States and Japan
Objective: The World Health Organization Framework Convention on Tobacco Control policy to prevent passive
smoking requires a full ban on smoking in certain public areas. However, in Japan, no-smoking ordinance wasestablished only in the Kanagawa and Hyogo prefectures. Therefore, a survey was conducted to compare theawareness of health damage caused to passive smokers between Japanese and American population.
Method: A survey was conducted from February 3, 2015 to February 12, 2015 targeting 1,000 Japanese and 1,000
Americans.
Results: In most restaurants, bars, and other public places in Japan, a separate smoking area is more common(65%, p < 0.001) than a complete ban on smoking (11%, p < 0.001). On the other hand, in the United States,
no-smoking areas (60%, p < 0.001) are more common than separate smoking areas (28%, p < 0.001). In Japan,
the knowledge of health damage caused by passive smoking is lower than that in the United States; however,
the interest level was higher. Seventy-nine percent of both Japanese and the United States respondents expected a no-smoking ordinance at the Tokyo Olympic, Paralympic games.
Conclusion: No-smoking areas are common in restaurants, bars, and other similar places in the United States.
However, in Japan, separate smoking areas are common. Compared with the United States, in Japan, the concern
about health damage caused by passive smoking is higher but the level of knowledge is lower; therefore, itis necessary to strengthen the transmission of information in Japan about health damage caused by passive
smoking.

禁煙科学 10巻(2016)-01-P10【原著】

禁煙を考える健康教育での精神障がい者の禁煙意識の変化と禁煙阻害因子
志野泰子1) 高橋裕子2)

要旨

目的：精神患者が禁煙を希望する率は、一般健常者とほとんど変わらないものの積極的な禁煙支援は行われていないのが現状である。本研究は禁煙を考える健康教育に参加した精神障がい者の禁煙意識の変化と禁煙阻害因子を理解し健康教育を行う過程から、禁煙支援方策を検討することとした。
方法：社会復帰施設に通所する精神障がい者のうち禁煙を考えたいとする者で、研究者が実施する5回の健康教育に参加できる6名を対象とした。参加者のグループワークと講話等での発言内容の逐語録を起こし、KJ法により解明する質的記述的研究を行った。
結果：禁煙を考える健康教育でのグループワーク等では、精神障がい者の禁煙意識の変化と禁煙阻害因子を説明する11のグループ因子が導き出された。禁煙意識には【禁煙をしたいが、精神疾患を持っていると無理かもしれないと思う】から【精神の病気だから禁煙をする価値がある】など5つのグループ因子が抽出された。禁煙阻害因子としては【タバコは薬の役割があり、副作用の改善に役立つと思う】など6つのグループが抽出された。
結論：精神障がい者の禁煙を支援する今回の健康教育の方法は、患者が禁煙への取り組みに自信をもち実施できるという効果があった。この行動を維持するために社会復帰施設の関係者に、禁煙への理解を高めてもらうための働きかけが、重要であると考えられた。

キーワード:

禁煙意識、健康教育、禁煙阻害因子、関係者の禁煙理解

精神科における医療従事者の喫煙率が高いこともあり、

Ⅰ．緒言

喫煙をニコチンの依存形成と捉えずに、精神科の医療施設全体が喫煙を容認していることや、禁煙が精神状態を精神障がい者の喫煙率は、一般健常者の2～3倍(田中ら、1999)とする報告がある。しかし、精神障がい者の喫悪化させるといった誤解により、喫煙を正当化していることなどが挙げられる(中野ら、2009)。

煙に関する実態調査は少なく、禁煙対策は著しく遅れてこのような中、2004年に「精神保健福祉施策の改革ビいる。精神科病院の喫煙の背景として、患者にとってタジョンの枠組み」として、精神障がい者は「入院医療中

バコは、制限の多い入院生活の中で唯一の潤いや楽しみ

心から地域生活中心へ」の基本理念と10年間の取り組み（新田ら、2011）としていることがあげられる。また、の方向が打ち出された。これにより早期に退院した患者

1)
2)

責任者連絡先：志野 泰子
天理医療大学医療学部〒632-0018 奈良県天理市別所町80-1

天理医療大学医療学部
奈良女子大学大学院

論文初回提出日：2015年12月10日

禁煙科学 10巻(2016)-01-P11

が、このまま喫煙を容認し続けた場合、生活習慣病を抱Ⅱ．研究方法えながら地域で生活をする精神障がい者の増加が懸念される。また思考障害や認知の歪みといった精神症状により、治療中断も予測できる。そのため禁煙による身体合併症の予防が何よりも重要になると考えられる。

１．研究デザイン
禁煙を考えたいとする精神障がい者に対して、健康教

現在、単科精神科病院等において積極的な禁煙支援の育の介入方法により、禁煙意識の変化と禁煙阻害因子を取り組みが行われてはいるものの、その数は十分ではな

明らかにし、禁煙支援方策を考えるために質的記述的研い。川合は精神症状の安定した慢性期こそが禁煙に適し究を行った。

ていると述べている(2008)。しかし、慢性期の精神障がい者が通所する社会復帰施設では、医療職がほとんど採用されておらず、禁煙を含む健康に関する支援が進んでいない。
現在、特定健康診査による禁煙支援等の生活習慣病予２．対象者
禁煙を考えたいとする社会復帰施設に通所する精神障がい者で、本研究の健康教育(5回)に参加できる6名を対象とした。

防対策が行われているが、精神障がい者への禁煙支援は
ほとんど行われていない。また、精神障がい者の禁煙意識に焦点を当てた研究も少なく、先行研究では喫煙中の精神障がい者に対して、喫煙や禁煙への思いについて、

３．調査期間
調査期間は、平成25年9月11日～平成26年1月8日の毎月第2水曜日に実施した。

グランデッドセオリーを用いて調査したものが報告されている、ここでは、喫煙を継続する６つのテーマが導き４．調査方法出されたとしている(Lawn, S J。2002)。喫煙を継続する(1)データの収集要因としては、「コントロールシンボルとしてのタバ

A県の精神障がい者社会福祉法人生活支援センター施設

コ」「精神疾患に罹患したという絶望と見込みのなさ」（3か所）の施設長に、本研究の趣旨を説明し承諾を得「セルフメディケーションとしてのタバコ」「アイデンた。研究参加者は主治医からの情報収集により、病状がティティとしてのタバコ」「周囲の承認」「信念」であ

安定し、禁煙を考えたいとする精神障がい者を各センるとしている。

ターから紹介を受けた者とした。対象者候補の選出にあ

わが国においては、統合失調症患者の禁煙に関する認たっては、研究者が実施する健康教育に参加できること

識や禁煙阻害因子についての質的研究の報告がある。しかし、気分障害等の他の精神疾患患者が喫煙や禁煙に対してどのように捉え、禁煙への行動に結びつける禁煙支
援方策を明らかにした研究は、見当たらない。
そこで本研究では、その第一段階として、社会復帰施設に通所し禁煙を考えたいとする精神障がい者を対象に健康教育を行うこととした。グループワークでは、どのような禁煙認識をもち、喫煙を継続する要因を語ってもらうこととした。禁煙への阻害となっている課題を参加者と共有しながら講話をすすめる健康教育を実施することとした。このことが禁煙支援方策への一助となり得るのではないかと考える。

表１ 健康教育内容の一覧

禁煙科学 10巻(2016)-01-P12を条件とした。紹介を受けた6名に都合の良い日時を尋

思いを語り、参加者同士で意見を出し合った。その内容

ね、事前説明の面接を行った。対象者には、研究の目的

を逐語録として作成した。グループワークは1回30分程と、研究参加依頼の文書を示しながら口頭で説明した。

度とし、休憩を挟みながら発言内容を確認した。その調査の承諾は6名全員から得られた。調査期間は、平成25

後、話題性の高い項目について講話を行った。

年9月～平成26年1月までとし、月1回を「禁煙を考える健④対象者の言動康教育」の実施日とした。参加者には１回につき2時間の健康教育時の参加者の反応を観察した内容をフィール

健康教育を5回実施した。

ドノーツとした。研究対象者の発言内容に対する反応や(2)調査内容

終了後の仲間同士の会話等を観察した。観察で得られた①対象の属性(疾患名、性別、喫煙歴、本数/日)につい内容は、健康教育参加時に語られた内容をより的確にすては、面接時に本人より収集した。また、施設内の禁煙るための補助的なデータとして用いた。

実施状況については施設長より収集した。
②行動変容ステージ

５．分析方法ProchaskaのTTM (transtheoretical model）の行動変容

分析はＫＪ法を用いた。ＫＪ法とは、文化人類学者川のステージについては健康教育参加時に対象者が語った喜多二郎によって考案されたものである。収集したデー

内 容 を 査 定 し た。TTM (transtheoretical model）とタを分析・統合し問題解決策を導き出す発想法である(川は、行動科学の研究分野でもっとも注目・活用されてい喜多,1986)。語られた内容から意味の取れる1文をカードる理論･モデルのひとつである。(以下、TTMと記す)。

に落とし、カードを同一グループ編成に分け、これを図TTM は、米 国 ロ ー ド ア イ ラ ン ド 大 学 の Prochaska ら解に表す。最後に図解したものを文章化し、論理的に整(1979)により提唱され変容ステージ、変容プロセス、セ

序して問題解決に結びつけていく方法である。

ルフエフィカシー、および意思決定バランスの４つの要素から構成されるものである。
③禁煙意識・禁煙阻害因子

６．信用可能性の確保
本研究では、質的研究の真実性の確保のため、「トラ健康教育時のグループワーク等において語られた内容を聴取した(表1)。参加者たちは、

イアンギュレーション(Robson,1993)」として健康教育開
始前に生活支援センターの職員から事前に研究参加者の図１ 精神障がい者の禁煙意識と禁煙阻害因子(KJ法の分析図解)

禁煙科学 10巻(2016)-01-P13

普段の就業訓練時の参加状況を聴取した。また、健康教
育時の発言内容と参加観察によるフィールドノーツとの７．倫理的配慮

複数の視点から照らし出した。さらに、「専門家による本研究は天理医療大学倫理審査委員会の承認を得て審議(Robson,1993)」を実現するために、ＫＪ法の川喜多行った。本研究の対象者は、主治医からの情報収集で疎研究所の講習(京都開催)を受け、分析に関する専門家に通性があり、同意能力がある者とした。参加者には研究よる検討を行った。

参加の目的と内容、研究方法、個人情報保護、研究参加

禁煙科学 10巻(2016)-01-P14

協力の自由、参加協力後、途中で辞退しても不利益を生録から意味の取れる１文を１ラベルとして整理すると174

じないことを記載した文書と研究参加依頼文を用い、書ラベルが得られた。これらのラベルについてグループ編

面並びに口頭で研究者が説明した。常に対象者への不利成を4回行うことによって禁煙意識4グループ因子と禁煙

益や不自由、リスクが最小になることを念頭に置き行動

阻害因子6グループ因子に分析された。表2の文中では2～した。倫理的配慮としては、プライバシーおよび個人情

4段階で得られたラベルや具体的発言を見分けるため、括報の保護、データの管理方法や研究終了後の扱いと結果

弧の表記により区別した。第4段階でのラベルは【】, 第の公表方法について明記した。参加同意後、いつでも研

3段階のラベ ル《》, 第2段階のラベル「」として記し究者に質問や意見を言うことが出来ることを説明し、書た。また、以下の文中での発言内容は、‟”として記し面での同意が得られた対象者に実施した。

た。
(2)禁煙意識に関する４つのグループ因子

Ⅲ．研究結果【1.禁煙化の方向であり、健康のためにも金銭的にも禁煙が必要】は、ラベル数16枚であった。第3段階での因子

対象者である6名の性別は、すべて男性であり、疾患名には《タバコ代が値上がりし金銭的に苦しい》《タバコは統合失調症4名、双極性障害1名、うつ病1名であった。

を吸い続けるのは体に悪いと思う》等があった。発言内

平均年齢は42歳(±7.0)であった。平均喫煙本数は28.5

容には‟禁煙しないと肩身が狭い”や‟喫煙場所での喫煙

本/日(±8.3)であり、平均喫煙年数は29年(±8.4)であっはオリの中に閉じ込められたような気がする”などがた。また、施設の禁煙実施状況は、3か所とも施設内分煙あった。

であった。このうち2施設は施設内に2～3か所に喫煙場所【2.精神の病気のせいで喫煙してしまうがこれでいいのを設置していた。

かどうかはわからない】は、ラベルは6枚であった。第3段階での因子には《精神の病気があるとタバコは必要と１．ProchaskaのTTM の行動変容のステージの禁煙段階に思うが、自信はない》等があった。発言内容には‟イライ

ついてラするとタバコの本数が増えるが、病気のせいでイライ

第1回目に禁煙開始時期について参加者より聴取した。

ラして吸いたくなっているのかどうかはわからない”な

前塾考期 (禁煙を考えたいが6か月以内に禁煙するつもりどがあった。

はない) が1名、塾考期(6か月以内に禁煙する) が3名、【3.禁煙する気持ちは強いが精神疾患だから無理かも知準備期(1か月以内に禁煙する) が2名であった。第５回目

れないと思う】は、ラベルは5枚であった。第3段階でのの最終日での結果は、禁煙行動ステージに変化がみられ因子には《禁煙したいと医師に相談するとあまり無理した。当日、体調不良のため欠席した1名を除く5名の結果ない方がいいかもしれないと言われた》等があり、発言は、1か月以内に禁煙をしたいとしていた 1名は主治医に

内容には‟精神科では、病気があるから禁煙はすすめられ相談した結果「病気が悪くなるかもしれないからそんなないといわれる”などがあった。

に急ぐ必要はない」と言われ、いつか禁煙を考える前塾【4.禁煙も目標があると禁煙の意欲が出てくると思う】

考期に後退した。他の4名は1ステージずつステージの改は、ラベルは10枚であった。第3段階での因子には,《就善がみられた。

職したいので禁煙したい》等があった。発言内容には‟食べ物関係のアルバイト先では、タバコを吸っていると

２．参加者の禁煙意識と禁煙阻害因子

採用はできないと言われたから禁煙をしたい”などが(1)健康教育時のグループ・ワークで語られた１1のグ

あった。

ループ

(3)禁煙阻害因子による６つのグループ因子

5回の健康教育での発言内容について逐語録から作成し【5.病気のことを考えると、将来に不安が強くタバコにたラベルをKJ法で集約した。最終的に導き出されたの頼りたくなる】は、ラベルは6枚であった。第3段階でのは、11の因子で、それらを整序し図解化した(図1)。ま

因子には,《病気は治らないと思うと不安になりタバコをた、 1回目～4回目での発言内容をまとめた(表2)。逐語

吸いたくなる》等があり、発言内容には‟こんな病気に禁煙科学 10巻(2016)-01-P15

なって、もう前途がないと思うとタバコに逃げてしま

タバコにメリットを感じる理由として【10.禁煙を勧めう”などがあった。

られないし、禁煙する目的もなくタバコ代もあれば禁煙【6.人付き合いや楽しみとして、タバコを吸う】は、ラをしようという気持ちは阻害される】とし自己流の弁明

ベルは36枚であった。このラベルが最も多く、参加者たをしていた。

ちは、決まった場所や時間のワープとして、習慣的にタまた、【8.身近な人が喫煙していると、誘惑に負けてバコを吸ってしまうとしていた。第3段階での因子にはしまう】、【9.医療者も喫煙者だとタバコも体に悪いば《決まった場所に行くとタバコを吸う》等があり、発言

かりでもないように思う】の因子は、喫煙を容認する環

内容には、 ‟集まっている中に自然に入るためにはタバ境であるために、禁煙は出来ない理由としていた。一コが必要。だから禁煙はできない”などがあった。

方、それに相反する禁煙意識としては、【1.禁煙化の方【7.タバコは気を静め、落ち着かせてくれる。副作用の向であり、健康のためにも金銭的にも禁煙が必要】や改善にも役立つと思う】のラベルは29枚であった。第3段【2.精神の病気のせいで喫煙してしまうがこれでいいの階での因子には《タバコは自己治癒力の働きがある》等

かどうかはわからない】とし喫煙することに対して後ろがあり。発言内容には ‟薬のせいでいつも眠い、目を覚

めたさも感じていた。また、【禁煙をする気持ちは強いますためにタバコを吸うとシャキッとする”などがあっが精神疾患だから無理かもしれない】と思う反面、【4.

た。

禁煙も目標があると禁煙の意欲が出てくると思う】と【8.身近な人が喫煙していると、誘惑に負けてしまう】

し、いつか禁煙をしたいとしていた。そして、5回目の最のラベルは14枚であった。第3段階での因子には《家族が終回ではまとめとしての講話を行い、その後話し合って喫煙者だとタバコが家のどこかにあるので、つい吸ってもらった結果では、【5.精神の病気だから禁煙をする価しまう》等があり、発言内容には‟禁煙したいのに誘惑に値がある】と禁煙を決意する因子が抽出された。禁煙意

まける。意思が弱いと思う”などがあった。

識は変化し、健康教育の間に禁煙を実行した者もいた。

【9.周囲の医療従事者も喫煙者だとタバコも体に悪いも発言内容では‟知らされなかったために禁煙を決意出来なのでもないように思う】のラベルは24枚であった。第3段

かった”などがあった。

階での因子には,《専門家が吸うくらいだからいいのでは(5)健康教育により変化した禁煙意識と思う》等があった。発言内容には ‟タバコを吸いなが【11。精神の病気だから禁煙をする価値がある】のラベら話すと聞きたいことが聞けるような気がする‟というもルは14枚であった。第3段階での因子には,《喫煙を続けのが含まれた。

ていると精神薬が増えるなら禁煙をしたい》《ニコチン【10.禁煙を積極的に勧める人もおらず、タバコ代があれには依存性があることは知っていたが、病気だというな

ば、禁煙への気持ちは 阻害 される】のラ ベルは14枚でら治療が必要だ》《禁煙をこんなにすすめられるのならあった。第3段階での因子には、《病気のせいと思われて禁煙したい》等の因子から統合されたものである。発言

おり禁煙することも期待されていないと、どうでもいい

内容としては、‟こんな話を始めて聞いた。‟もっと早くようになる》等があった。発言内容には、‟禁煙すると知っていれば禁煙していたのに”‟自分の身体のために早いってもどうせまた失敗するだろうと思われている”な

く禁煙したい”‟タバコを吸うことが薬を増やすことになどがあった。

るとは知らなかった”‟タバコをやめる決心ができた”な(4)禁煙意識と禁煙阻害因子との関連性どがあり、禁煙意識に変化がみられた。

禁煙意識と禁煙阻害因子の関連性を検討した(図１)。
11のグループのうち、禁煙を阻害する要因として,【5.病Ⅳ．考察

気のことを考えると将来に不安が強くタバコに頼りたくな る】【6.人 付 き 合 い や 楽 し み と し て タ バ コ を吸う】

１．喫煙についての捉え方と言動【7.タバコは気を静め落ち着かせてくれ、副作用の改善

喫煙は精神障がい者ときわめて重大な関連性があるこにも役立つと思う】の3つの因子は、タバコのメリットをとを米国疾病対策予防センター(CDCP)は指摘をしてい感じている因子であった。

る。多くの喫煙者は、ニコチンによる離脱症状が出現す禁煙科学 10巻(2016)-01-P16

るために、それを緩和させようと定期的にタバコを吸う

３．社会復帰施設の禁煙実施状況、ようになるとしている(2013)。今回の結果でも同様の結

精神科の医療従事者の中には、禁煙は治療上の悪影響果が得られた。それは、【病気のことを考えると将来にやストレス対処への不安などが心配であると考える者が不安が強くタバコに頼りたくなる】や【人付き合いや楽いることも否定できない。今回の調査協力機関でも同様

しみとしてタバコを吸う】とした項目である。これらのの状況がみられた。3か所の社会復帰施設では、施設内に項目は喫煙をしたくなるのは、ニコチン依存症であると喫煙場所を設置しており、施設の職員は、対象者の相談いう捉え方ではなく、精神的な不安があり、病気のせいをする時は、リラックスして話してほしいと考えておりで喫煙することをしかたがないものとしていた。このよ

喫煙場所をなくすことは難しいと考えていた。環境に左うに、禁煙できないことを合理化して捉えていた。

右されやすい精神疾患患者にとって、禁煙環境にするこ

しかし、【禁煙化の方向であり健康のためにも金銭的とは非常に重要である。施設の中が喫煙の温床にならなにも禁煙が必要】や【精神の病気のせいで喫煙してしま

いよう、職員が禁煙の重要性を患者に率先して伝えるこうがこれでいいのかどうかわからない】など、喫煙するとが出来るよう、社会復帰施設の職員に対しての情報提ことに対して、全面的に正当化できない認識もあり、葛供が重要な課題であると考える。

藤している状況がみられた。
４．健康教育を介した禁煙支援について
２．禁煙の重要性を伝える情報提供

今回の健康教育では、精神障がい者が喫煙や禁煙に対精神障がい者と禁煙との関連について、Prochaskaはする思いを自分の言葉で語ることで喫煙による健康の影

2011年に行った調査結果で精神科に入院中の喫煙者のう

響を自ら気づくことが出来た。また、気づきが正しい情

ち、82％が禁煙を試みたことがあり、42％が1年以内に禁報を受け入れやすくすることも示唆された。一方的な情煙を試みた事があるとしている。本研究の対象者も【禁報提供ではなく、納得しながら情報を取り入れていく今

煙化の方向である。金銭的にも健康のためにも禁煙が必

回の介入方法は、禁煙への行動変容に効果があることが要】とし禁煙への気持ちがあった。病気と喫煙との関係確認できた。医療従事者は、精神障がい者が抱えるタバ

では、【精神の病気のせいで喫煙してしまうがこれでいコへの思いに、先ずは寄り添い、禁煙に関する正しい情

いのかどうかはわからない】と捉え、病気のせいと捉え報を伝える禁煙支援方法が重要であることが示唆されていることに疑問視する気づきもあった。このことからた。

禁煙への行動に結びつけるためには禁煙の重要性や正しい情報の提供が必要であると考える。このことは、今回の健康教育実施後の参加者の意識の変化がみられたことからも明らかになったと考える。
Prochaska (2005)は、前塾考期にある人が行動変容するためには、自己の防衛に気づき、情報を収集するなど「意識の高揚」が必要であるとしている。禁煙を支援す
る医療従事者は精神障がい者の禁煙への挑戦を見守り、

５．本研究の限界と今後の課題
本研究では、精神障がい者に正しい情報を提供することで禁煙行動の変容が可能であることが確認できたが、今回は3 施設の6 名の調査としたため、対象者の偏りがあることは,
本研究の限界である。今後の研究で幅広いデータの収集を行い、一般化していくことが課題である。

諦めないことが大切であるとしている。精神障がい者には、禁煙支援が、いつでもできる準備が出来ていること

Ⅴ．結論を伝え、禁煙することのメリットを伝えていくことが必要であると考える。禁煙を阻害していた要因の一つとし禁煙を考えたいとする前塾考期から実行期にある精神て、今回の健康教育の実践から禁煙に関する正しい情報

障がい者の禁煙意識と禁煙阻害因子は、精神障がい者の提供が行われていなかったことが示唆された。

特異性を表す因子も多く、特に医療従事者の禁煙に対する言動が患者の禁煙や喫煙への捉え方に影響することが明らかになった。また、今回の健康教育での介入方法

禁煙科学 10巻(2016)-01-P17

は、患者自らが語り、患者どうしで話し合うことで自分の問題に気づき、禁煙行動につながる効果があることが確認された。また、禁煙支援者も患者が抱える問題に耳を傾け、その上で正しい情報の提供を行うことが重要でHigher Among People with a Mental Illness
10)

Lasser, K., Boyd, J.W., Woolhandler, S.,
Himmelstein, D.U. -25 -J Nurs Studies NCNJ
Vol.13 No. 1 2014 McCormick, D., & Bor, D.H.
（2000）. Smoking and mental illness: A

あることが示唆された。禁煙情報を伝え支援すること

population-based prevalence study. JAMA, 284

は、禁煙に対する意識を前向きに変化することが確認で（20）, 2606-2610.

きた。このことは、精神障がい者の禁煙は難しいとされてきた精神科の関係者の従来の考え方を見直す結果であることが明らかになった。精神障がい者を支える多くの関係者に禁煙の必要性を伝え、患者が利用する施設等に

11) Prochaska, J. O., Norcross, J. C., &DiClemente, C. C. (1994). Changing for good,
New York, William Morrow（中村正和監訳 2006
チェンジング・フォー グッド 法研）
12) Nakamura M, Masui S, Oshima A, et al.: Effects

おいて禁煙環境を整えていくことで禁煙継続が維持されof stage-matched repeated individualていく可能性が示唆された。

counseling on smoking cessation: a randomized
controlled trial for the high-risk strategy by

謝lifestyle modification

辞(HISLIM)study. Environ

Health Prev Med 2004; 9: 152-160.
13) Dijkstra, A., Bakker, M., & De Vries, H.

今回の調査にご協力いただきました社会復帰施設に通所する患者の皆様、職員の方々に深謝いたします。
本研究は科学研究費補助金挑戦的萌芽研究課題番号24660068による助成を受けて行いました。

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禁煙科学 10巻(2016)-01-P18

Changes in smoking awareness among patients diagnosed with mental illness andfactors inhibiting smoking cessation identified in anti-smoking health education
Yasuko Shino*1, Faculty of Health Care, Tenri Health Care University
Yuko Takahashi*2, Graduate School, Nara Women’s University

Abstract
Purpose: Desire to quit smoking is much the same among patients diagnosed with mental illness as in thegeneral population; however, no active support measures are currently in place to encourage smoking cessationin such patients. This study aims to clarify changes in smoking awareness among patients with mental illness
taking part in anti-smoking health education, as well as factors inhibiting smoking cessation and it is toconsider how leading to anti-smoking.
Method: Six subjects were chosen from among a group of people who were registered as outpatients at a social
rehabilitation facility, and who had been diagnosed with mental illness, were habitual smokers with a desire
to quit, and were able to take part in a health education program conducted by the researchers over fivesessions. A qualitative descriptive study was carried out using the KJ method to interpret the transcribed
content of statements made by the participating subjects in group sessions.
Results: Eleven groups to explain changes in smoking awareness among patients diagnosed with mental illness
and factors inhibiting smoking cessation were extracted. Five groups were extracted for smoking awareness,such as “I think that it might be impossible to quit smoking if you have a mental illness” to “having amental illness makes it quitting smoking worthwhile.” Six groups were extracted for factors inhibiting
smoking cessation, such as “I think that that cigarettes have a medicinal role, and help to alleviate side
effects.”
Conclusion: The results suggest that to support smoking cessation efforts by patients with mental illness,encouragement should be provided not just to the individual patients to enable them to take confident steps
toward quitting smoking, but also to the medical personnel providing patient support to allow them to develop
a better understanding of smoking cessation behavior.

Key words: smoking awareness, health education, factors inhibiting smoking cessation, authorized people
understanding of smoking cessation

禁煙科学 10巻(2016)-01-P19

さいたま市立病院

舘野博喜

Email:Hrk06tateno@aol.com
本シリーズでは、最近の禁煙科学に関する医学情報の要約を掲載しています。医学論文や学会発表等から有用と思われたものを、あくまで私的ではありますが選別し、医療専門職以外の方々にも読みやすい形で提供することを目的としています。より詳細な内容につきましては、併記の原著等をご参照ください。

2016/01 目

次

KKE159「喫煙量が少なくても依存度が高い未成年は常習喫煙者になる」
KKE160「短期間たくさん吸うより、少なく長期間吸う方が心血管リスクが高い」
KKE161「NRT長期使用者のニコチン依存に関する調査」

KKE159「喫煙量が少なくても依存度が高い未成年は常習喫煙者になる」
Dierker L等、Drug Alcohol Depend. 2015 Jun 1;151:267-71. PMID: 25840749→喫煙初体験の未成年者の依存形成を調べた前向き研究が6件あり、いずれも比較的少ない喫煙量で、連日喫煙に到る以前から、喫煙開始直後に依存症状が現れる若者がいることを示している。
→依存症状には個人差が見られているが、このような初期の依存症状が後の常習喫煙につながるのか、依存症状と喫煙量のどちらが常習喫煙につながるのか、については、エビデンスに乏しい。
→今回、以前に報告した2年間の追跡報告を6年間に延長して調査した。
→データーはSECASP研究から用いた（PMID: 20097354）。
→シカゴ地域の16校の中3・高1全生徒12,970人にアンケートを行い、喫煙経験のある生徒から調査参加者を募った（計1,263人が参加）。
→初期調査を2005-2006年に行い、6年後の調査を2012年に行った。
6→年後の追跡率は84.6%（1,068人）であった。
→初期調査時の平均年齢15.7歳（標準偏差SD=0.62）、男子55%で、このうち、初期調査時に、
a）生涯喫煙本数100本以下だった492人b）100本以上だが、1日喫煙本数5本未満の123人の生徒を解析対象とした。
→喫煙状況は、過去1か月に何日・何本吸ったか、を尋ねた。
→ニコチン依存の評価には、NDSSの未成年者用短縮版を用いた（30点満点）。
→初期のニコチン依存度と6年後の喫煙状況の関連をロジスティック回帰で解析し、共変量として性別、初期の喫煙状況、他のタバコ製品使用を用いて補正した。
→初期のNDSS値は、a）3.4(SD=4.79)、b）13.04(SD=8.28）、であった。
→6年後の平均年齢は21.6歳、連日喫煙者はa）24.2%、b）48.8%、であった。
→6年後の連日喫煙者は非連日喫煙者より、初期のNDSS値が有意に高かった（オッズ比=1.1、95%CI 1.04-1.16、補正後）。
→初期の依存症状調査で、嵐でもタバコを買いに行く、朝は喫煙後の方が頭が働く、離脱症状を避けるために喫煙が必要、と答えた生徒ほど、6年後の連日喫煙率が高かった。
→b）の生徒では、初期のニコチン依存度と6年後の喫煙状況に有意な関連はなく、初期の1か月喫煙量が6年後の

禁煙科学 10巻(2016)-01-P20

喫煙状況に影響していた。
→一方、a）の生徒では、初期に、
朝は喫煙後の方が頭が働く（オッズ比=6.2, 2.60-14.77）
嵐でもタバコを買いに行く（オッズ比=2.1, 1.12-4.01）
数時間でも吸わないと吸いたくなる（オッズ比=2.0, 1.10-3.67）
離脱症状を避けるために喫煙が必要（オッズ比=1.8, 1.07-2.93）と回答した生徒ほど、有意に6年後の連日喫煙率が高かった。
→未成年者では初期に喫煙量が少なくても、依存が強いと成人常習喫煙者になりやすい。

＜選者コメント＞
新年あけましておめでとうございます。本年も宜しくお願い申し上げます。

米国から、未成年者の常習喫煙化に関する報告です。
15-16歳の喫煙経験のある生徒を、成人後まで6年間追跡したところ、当初すでに100本以上の喫煙経験があると、1日の喫煙本数は5本未満でも依存が高く、6年後には約半数が常習喫煙者になっていました。一方、100本以下の喫煙経験者では依存度は平均して低いものの、喫煙欲求や離脱症状などの自覚的依存症状が見られていた未成年者では、6年後の常習喫煙率が有意に高くなっていました。
依存形成には個人差もあり、少量の喫煙で全員が依存症になるわけではないものの、初期から依存症状が見られたり、すでに100本以上の喫煙経験のある未成年者には、依存症としての介入が重要と考えられます。

＜その他の最近の報告＞
KKE159a「妊婦への禁煙薬物治療（コクラン・レビュー）」
Coleman T等、Cochrane Database Syst Rev. 2015 Dec 22;12:CD010078. PMID: 26690977
KKE159b「医療専門職による小児保健介入は母親の再喫煙防止に有効」
Daly JB等、JAMA Pediatr. 2015 Dec 21:1-10. (Epub ahead) PMID: 26719991
KKE159c「カナダの未成年者は喫煙する同世代をどう見ているか」
Woodgate RL等、BMC Public Health. 2015 Dec 28;15(1):1301. PMID: 26710765
KKE159d「若年成人の短期禁煙率はニコチンパッチよりバレニクリンの方が高い可能性」
Tuisku A等、Basic Clin Pharmacol Toxicol. 2015 Dec 26. (Epub ahead)

PMID: 26709238

KKE159e「バレニクリンによるせん妄の症例報告」
Narayan AL等、Indian J Psychol Med. 2015 Jul-Sep;37(3):355-7. PMID: 26664090
KKE159f「産後に再喫煙したいと考える女性の特徴」
Pollak KI等、Nicotine Tob Res. 2015 Jun;17(6):742-5. PMID: 25542912
KKE159g「動機づけ面接より健康教育が禁煙開始に効果的（無作為化比較試験）」Catley D等、Am J Prev Med. 2015 Dec 17. (Epub ahead) PMID: 26711164
KKE159h「ニコチン自己投与実験における男女差」
Jensen KP等、Neuropsychopharmacology. 2015 Dec 31. (Epub ahead) PMID: 26717881
KKE159i「両親の喫煙と子供の喘息増悪の関連」：日本からの報告
Tabuchi T等、Drug Alcohol Depend. 2015 Feb 1;147:103-8. PMID: 25542825
KKE159j「スペインにおける4歳児の受動喫煙状況」
Aurrekoetxea JJ等、Environ Res. 2015 Dec 4;145:116-125. (Epub ahead)

PMID: 26656512

禁煙科学 10巻(2016)-01-P21

KKE159k「妊娠中の長期喫煙は子の学童期喘息を増やし、家庭での受動喫煙は学童の気道抵抗を高める」
den Dekker HT等、Chest. 2015 Sep;148(3):607-17. PMID: 25741773
KKE159l「2人以上の喫煙者と同居する子は肺炎入院時に重症度が高い」
Ahn A等、J Pediatr. 2015 Oct;167(4):869-874.e1. PMID: 26231828
KKE159m「受動喫煙と偏食が小児肥満に相乗効果をもたらしている」
Moore BF等、Environ Health Perspect. 2015 Dec 29. (Epub ahead) PMID: 26713774
KKE159n「重喫煙者の母親が胎内発育不全児を母乳育児すると体重が増えやすい」
Shenassa ED等、J Hum Lact. 2015 Dec 7. (Epub ahead) PMID: 26644421
KKE159o「母親の受動喫煙と口唇口蓋裂に関するメタ解析」
Sabbagh HJ等、PLoS One. 2015 Mar 11;10(3):e0116963. PMID: 25760440
KKE159p「成人受動喫煙と精神疾患に関する横断的研究のメタ解析」
Zeng YN等、Soc Psychiatry Psychiatr Epidemiol. 2015 Dec 10. (Epub ahead) PMID: 26661619
KKE159q「喫煙と子宮筋腫リスクに関するメタ解析」
Chiaffarino F等、Eur J Obstet Gynecol Reprod Biol. 2015 Nov25;197:63-71. (Epub ahead) PMID:
26706924
KKE159r「喫煙女性は乳腺濃度が低く長期禁煙者で高い」
Jacobsen KK等、Cancer Causes Control. 2015 Dec 8. (Epub ahead) PMID: 26645565
KKE159s「ニコチン受容体遺伝子群の多型は喫煙関連疾患や死亡と関連する」
Hallden S等、J Intern Med. 2015 Dec 22. (Epub ahead) PMID: 26689306
KKE159t「減煙でなく禁煙が酸化ストレス指標を改善する」
Mons U等、Free Radic Biol Med. 2015 Dec 18. (Epub ahead) PMID: 26708755

KKE160「短期間たくさん吸うより、少なく長期間吸う方が心血管リスクが高い」
Lubin JH等、Epidemiology. 2016 Jan 6. (Epub ahead) PMID: 26745609→1日の喫煙本数と心血管疾患の相対リスクには、凹型の関係が繰り返し報告されており、1日喫煙本数が増えると相対リスクが減ることを意味している。
→関係が直線的にならない理由を述べているレビューもいくつかあるが、詳細な生物学的機序は不明である。
→1日喫煙本数は曝露率の計測法であるが、実際の吸入時間を平均化したもので、喫煙曝露量を定量的に計測してはいない。
→1日喫煙本数、喫煙年数、1日喫煙箱数x喫煙年数（総箱年数）、のいずれも、喫煙関連疾患のリスクを正確に反映しないことも知られている。
→1日喫煙本数と喫煙年数による相対リスクを単純な対数・線形モデルで解析する場合、例えば喫煙年数を30年に固定して、1日喫煙本数による相対リスクを1日20本と1日30本で比較することになるが、これは30総箱年数と45総
箱年数の相対リスクを比較することを意味し、1日喫煙本数の相対リスクの計算時には、必然的に総箱年数も増えることになる。
→このように、1日喫煙本数と喫煙年数は相互に影響し合い、別々に評価はできない。
→今回、総箱年数の相対リスクと1日喫煙本数の相対リスクを別々に解析し、同じ総箱年数でも少ない本数を長期

禁煙科学 10巻(2016)-01-P22

間吸った場合と、多い本数を短期間吸った場合の相対リスクを検討した。
→データーは住民動脈硬化リスク研究（ARIC）のものを用いた。
→これは米国の4地域で行われた大規模前向きコホートで、45-64歳成人を1987-1989年から追跡している。
→このうち、冠動脈疾患や脳卒中の既往のない参加者を、2008年末まで解析した。
→心血管疾患としては、心筋梗塞と脳梗塞・脳出血を調べた。
→電話アンケートは毎年行われたが、継続喫煙者の1日喫煙本数は変化が少なく（調査期間中平均して1-4本/日以内の変化）、初年度のものを用いた。
→初年度には、非喫煙者が42%、過去喫煙者が32%、現喫煙者が26%であり、現喫煙者の半数は2008年末までに禁煙していた。
→データーの揃った参加者14,127人に3,391件の心血管事象が生じており、計232,002人年の追跡となった。
→相対リスクの推測にはポアソン回帰を用い、クロス分類変数としては、年齢、調査時期、誕生年、調査場所、性別、人種、BMI、飲酒量、高血圧、糖尿病、コレステロール値、葉巻・パイプ使用、1日喫煙本数、総箱年数、禁煙後年数、喫煙開始年齢、吸入の深さ、を用いた。
→重喫煙者が肺癌などで早期に脱落する影響を回避するため、喫煙関連癌や全ての原因による死亡も競合リスク
因子として統合解析した。
→1日喫煙本数、喫煙年数、総箱年数、の3つとも相対リスクを上昇させた。
→しかし、1つよりも2つ合わせたほうが、リスクとの関連は強まった（P<0.01）。
→総箱年数で補正すると、1日喫煙本数が増えるほど相対リスクは減り、喫煙年数が増えるほど相対リスクは増えていた。
→つまり、1日喫煙本数が少なく喫煙年数が長いほうが、総箱年数と心血管疾患相対リスクの相関が強まった。
→総箱年数ごとの相対リスク増加は、1日喫煙本数が増えるほど緩やかになり、1日喫煙本数が少ないほど非線形で急峻となった。
→1日喫煙本数10本未満では総箱年数が限定されていたため、1日喫煙本数1-4本と5-9本に分けて解析したとこ
ろ、同様の結果となった。
→総箱年数ごとの相対リスク増加はまた、喫煙開始年齢、吸入の深さ、葉巻・パイプ使用、とともに増加した。
→総箱年数による相対リスクの増加は、禁煙後年数とともに減少した。
→1日20本喫煙者の場合、総箱年数ごとの相対リスク増加は、禁煙5年後以降に有意に低下した（P<0.01）。
→しかし禁煙後も、1日喫煙本数が多かったほど、総箱年数ごとの相対リスク増加が緩やかになるパターンは変わらなかった。
→他の死亡を含めた統合解析では、2006年まで13,324人、200,347人年が対象となり、2,638件の心血管疾患、350
件の肺癌、684件の他の喫煙関連癌、1,273件の他の原因による死亡（その他の癌、循環器・呼吸器疾患）が含まれた。
→競合リスク因子による補正を行っても、結果に大きな影響は見られなかった。
→たとえば、総箱年数50、1日喫煙本数20の場合、相対リスクは、全データーでは、2.1（95%CI：2.0-2.4）、2006
年までのデーターでは、2.2（1.2-2.5）、競合リスク解析では、2.1（1.9-2.4）、であった。
→心血管リスクは1日喫煙本数より喫煙年数でより高まる。

＜選者コメント＞
喫煙量による疾病リスクを、1日喫煙本数と喫煙年数で分けて解析した報告です。
喫煙量の総量は、総量＝1日喫煙量x喫煙期間、として簡易的に計算され、日本では、ブリンクマン指数＝1日喫
煙本数x喫煙年数、が、海外では、pack-years（総箱年数）＝1日喫煙箱数x喫煙年数、が、使用されています。

禁煙科学 10巻(2016)-01-P23

これら1日喫煙量、喫煙期間、総量、の3因子は、いずれも疾病リスクを高めますが、今回の研究では、心筋梗塞・脳卒中のリスクに与える影響は、1日喫煙量よりも喫煙期間の方がより大きいことが分かりました。
総量が同じ場合、少ない本数を長期間吸う方が、多い本数を短期間吸うより、危険であることを示しています。
たとえば、50箱年（計365,000本）の喫煙者の心血管疾患リスクは、非喫煙者に比し、1日20本（x50年）喫煙者では2.1倍、1日50本（x20年）喫煙者では1.6倍、になりました。
1日に何箱も吸う重喫煙者には、早く禁煙すればするほどリスクが下がることを、1日に数本しか吸わない軽喫
煙者には、数本の積み重ねの危険性を、どちらも支援時にお伝えできるエビデンスと思われます。

＜その他の最近の報告＞
KKE160a「術前禁煙支援は長期の禁煙にもつながる（メタ解析）」
Berlin NL等、Am J Manag Care. 2015 Nov 1;21(11):e623-31. PMID: 26735296
KKE160b「未成年者への防煙・禁煙介入研究のメタ解析」
Peirson L等、Prev Med. 2015 Dec 30. (Epub ahead) PMID: 26743631
KKE160c「禁煙による医療コスト減少は体重増加によるコスト増加の6倍勝る」
Pieroni L等、Value Health. 2015 Sep;18(6):791-9. PMID: 26409606
KKE160d「日本人の能動・受動喫煙とインスリン感受性・膵β細胞機能の関連」：日本からの報告
Oba S等、Diabetes Metab. 2015 Apr;41(2):160-7. PMID: 25451187
KKE160e「喫煙と禁煙がクローン病の自然経過に与える影響（メタ解析）」
To N等、Aliment Pharmacol Ther. 2016 Jan 7. (Epub ahead) PMID: 26749371
KKE160f「喫煙は炎症性腸疾患の腸管外症状を増やし禁煙は減らす」
Severs M等、J Crohns Colitis. 2015 Dec 30. (Epub ahead) PMID: 26721937
KKE160g「アポモルヒネの禁煙効果に関するレビュー」
Morales-Rosado JA等、Assay Drug Dev Technol. 2015 Dec;13(10):612-22.PMID: 26690764
KKE160h「個人主義・集産主義と各国のタバコ使用の関係（数理モデル解析）」
Lang JC等、BMC Public Health. 2015 Dec 22;15(1):1280. PMID: 26695640
KKE160i「培養神経細胞においてニコチンは小胞体ストレス反応を抑制する」
Srinivasan R等、J Neurosci. 2016 Jan 6;36(1):65-79. PMID: 26740650
KKE160j「精神疾患や精神的苦痛が重篤な者はここ17年間の喫煙率低下が少ない」
Lawrence D等、Nicotine Tob Res. 2015 Dec 24. (Epub ahead) PMID: 26705303
KKE160k「紫外線と光顕を用いた偽造タバコ包装の見破り方」
Kurti M等、Tob Control. 2015 Dec 23. (Epub ahead) PMID: 26699918
KKE160l「英国営禁煙サービスの支援者は電子タバコをどうとらえているか？」
Hiscock R等、Int J Environ Res Public Health. 2015 Dec21;12(12):16157-67. PMID: 26703638
KKE160m「ノースカロライナ州の病院における敷地内での電子タバコ使用の規制状況」
Meernik C等、Int J Environ Res Public Health. 2015 Dec 29;13(1). PMID: 26729142
KKE160n「電子タバコによる禁煙は体重増加を一時的に抑える」
Russo C等、Sci Rep. 2016 Jan 5;6:18763. PMID: 26729619
KKE160o「電子タバコに替えると血圧が下がる」
Farsalinos K等、Intern Emerg Med. 2016 Jan 9. (Epub ahead) PMID: 26749533
KKE160p「精神疾患患者ではストレスや否定的感情が再喫煙を引き起こす」
Tulloch HE等、Am J Prev Med. 2015 Dec 17. (Epub ahead) PMID: 26711162

禁煙科学 10巻(2016)-01-P24

KKE160q「バレニクリンは統合失調症喫煙者の減煙に有効だが認知機能は高めない」
Smith RC等、PLoS One. 2016 Jan 5;11(1):e0143490. PMID: 26730716
KKE160r「肝硬変死亡は飲酒と喫煙の減少に伴い減少している」
John U等、BMC Res Notes. 2015 Dec 26;8(1):822. PMID: 26708239
KKE160s「受動喫煙は鎌状赤血球貧血小児の入院を増やす」
Sadreameli SC等、Am J Hematol. 2015 Dec 21. (Epub ahead) PMID: 26690323
KKE160t「男性囚人の禁煙に関する文献レビュー」
Djachenko A等、Int J Prison Health. 2015;11(1):39-48. PMID: 25751706

KKE161「NRT長期使用者のニコチン依存に関する調査」
Borup G等、Harm Reduct J. 2015 Jan 19;12:2. PMID: 26239277→2012年にデンマークで行われた喫煙習慣に関する全国調査によると、ニコチン補充療法（NRT）使用者の48%（138
人中66人）は、NRTを1年以上使用していた。
→NRTの多くの臨床試験の使用期間に基づき、NRTは当初、禁煙後3か月以内の使用が推奨されていたが、その後、長期使用や喫煙中の使用も依存喫煙者には有効と認識され、適応が拡大されてきた。
→禁煙後に1年以上の長期NRT使用に到る者は、1-25%と報告により幅がある。
もともと長期のNRT使用はニコチンによる健康影響の懸念から問題視されており、インスリン抵抗性の悪化、コレ→ステロール値の改善悪化、などが報告されたが、重篤な副作用の報告はこれまでにない。
→現喫煙者がNRTの長期使用に対し警戒しているのは、経費、NRTへの依存、健康被害の可能性、などである。
→ニコチンガム使用に関するネット調査によると、ニコチン依存の強い使用者は、1か月後にガムをやめにくく、3か月以上使用者の75.6%がガムをやめられないと感じていた。
→今回、1年以上の長期NRT使用者に調査を行い、使用理由や満足度、使用中止希望、ニコチン依存度などを調べた。
→18歳以上の現在もしくは過去喫煙者で、1年以上NRTを使用している者を、2012年11月と2013年1月に新聞で募集した。
→新聞の電子版にも広告を流し、報酬も準備した。
→アンケート調査でNRTの使用状況、喫煙状況、NRTをやめたいと思うか、もしNRTがなかったら再喫煙してしまうと思うか、などを尋ねた。
→電子タバコをNRTに含めるかどうかは参加者に委ねた。
→ニコチン依存は改変HSI尺度で評価し、喫煙の代わりに速効型NRTの使用状況を当てはめた。
→起床後にNRTを使用するまでの時間と、1日NRT使用回数、喫煙本数の関連を、線形回帰で解析した。
→デルタ・ベータ>5SDの逸脱例は除外した。
→112人の回答者のうち、95人が過去喫煙者、17人が現喫煙者、1人が非喫煙者であり、現喫煙者と非喫煙者、3年前にNRTを使用して禁煙した1人、パイプ喫煙者だった1人、のデーターは用いず、計92人を解析した。
→男性45.7%、平均年齢52歳、平均NRT使用期間5.5年、平均NRT使用頻度1日15回、過去の平均喫煙年数27.4年、当時の喫煙本数1日19.5本、であった。
→最も多く使用されていたNRTは2mgニコチンガム（67.4%）で、次いで4mgガム（12.0%）、吸入器（9.8%）であった。

禁煙科学 10巻(2016)-01-P25→他には、トローチ、電子タバコ、噛みタバコ、が使用されていた。
→13人は複数のNRTを併用していた。
→4人（4.3%）はニコチンパッチと速効型NRTを併用していた。
→NRTをやめたいと答えた人は88.0%、NRTに依存していると思うと答えた人は77.2%であった。
→NRTをやめたい理由としては、
１）NRTに依存していると感じられウンザリしている（51.1%）、
２）NRTへの出費（50.0%）、
３）健康影響への懸念（40.9%）、であった。
→やめたくないと答えた人は12人おり、タバコより害が少ない（7人）、NRTは再喫煙を防止する（7人）、NRT使用に満足している（7人）、と回答していた。
→速効型NRTの平均使用回数は、NRTをやめたくない人では1日11.3回、やめたい人では1日15.5回、であった。
→速効型NRTを1剤のみ使用している者（75人）のニコチン依存度を、起床後NRTを使用するまでの時間を用いて改変HSIで解析すると下記であった。

人数

割合

1日NRT使用回数

低依存者

17人

22.7%

8.7回

中依存者

51人

68.0%

14.3回

高依存者

7人

9.3%

35.9回

→起床後30分以内にNRTを使用している者は65.3%（49人）で1日平均17.6回NRTを使用し、起床後30分以降にNRTを使用する者は（26人）1日平均10.2回NRTを使用していた。
→起床後のNRT使用開始時間が遅くなるほど、1日のNRT使用回数が減っており、過去の1日喫煙本数も少なかった。
→現在のNRT使用回数と過去の喫煙本数に、全例の解析では相関が見られなかった。
→過去の喫煙本数が1日25本以下の者に限ると有意な相関が見られ、当量比は、NRT使用回数／喫煙本数＝0.86（95%CI: 0.73-0.98、64人）であった。
→かつての喫煙本数が1日26本以上の者では有意な相関は見られなかった。
→速効型NRTの長期使用者は、高率にニコチン依存で中止を希望している。

＜選者コメント＞
デンマークから、NRT製剤の長期使用によるニコチン依存に関する報告です（＝KKE145h）。
1年以上NRTを使用している過去喫煙者のうち、8割近くが中等度以上のニコチン依存であり、9割近くの人がNRTをやめたいと思っていました。NRTとしては8割の人が速効型であるニコチンガムを使用しており、タバコと同様に、起床後に使用する時間が早い人ほど1日使用回数も多くなっていました。また、禁煙後のNRT1日使用回数は、
およそ過去喫煙本数の0.86倍との結果でした（かつて20本吸っていた人は、ガム17個を使用）。
共著者たちは2013年に、NRTの長期使用を中止させるのにバレニクリンが有効、とも報告していますが（KKE14a）、今後は電子タバコをやめるための戦略なども検討されていくのかもしれません。

＜その他の最近の報告＞
KKE161a「ニコチンパッチ、バレニクリン、NRT併用の禁煙効果は同等（無作為化比較試験）」Baker TB等、JAMA. 2016;315(4):371-379. PMID: 未禁煙科学 10巻(2016)-01-P26

KKE161b「未成年非喫煙者が電子タバコを吸うと下気道症状が増える」
Wang MP等、JAMA Pediatr. 2016 Jan 1;170(1):89-91. PMID: 26551991
KKE161c「ニコチンパッチを郵送するだけでも禁煙率を高める可能性がある」
Cunningham JA等、JAMA Intern Med. 2016 Jan 25. (Epub ahead) PMID: 26809849
KKE161d「9.11の消防士も禁煙が重要」
Aldrich TK等、Chest. 2016. doi:10.1016/j.chest.2015.10.067. PMID: 未
KKE161e「アセチルコリン・エステラーゼ阻害剤の禁煙効果」
Ashare RL等、Transl Psychiatry. 2016 Jan 19;6:e713. PMID: 26784967
KKE161f「電子タバコは喫煙者の禁煙率を下げる：系統的レビューとメタ解析」
Kalkhoran S等、Lancet Respir Med. 2016 Jan 13. (Epub ahead) PMID: 26776875
KKE161g「ニコチン含有と非含有電子タバコの減煙効果に関する無作為化試験」
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KKE161h「喫煙と自己免疫機構に関するレビュー」
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KKE161i「禁煙介入による肺結核治療改善効果（コクラン・レビュー）」
Jeyashree K等、Cochrane Database Syst Rev. 2016 Jan 18;1:CD011125. (Epub ahead) PMID: 26777994
KKE161j「HIV陽性者の喫煙・禁煙に関するレビュー」
Kariuki W等、HIV AIDS (Auckl). 2015 Dec 24;8:17-36. PMID: 26766919
KKE161k「香港の禁煙法で小児の下気道感染による入院が減った」
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KKE161l「タバコの風味を評価した文献のレビュー」
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KKE161m「自力禁煙を選ぶ人の社会的背景」
McCarthy M等、Nicotine Tob Res. 2016 Jan 13. (Epub ahead) PMID: 26764257
KKE161n「禁煙コンテストで大学生の禁煙率を上げる試み：無作為化比較試験」
Thomas JL等、Addiction. 2016 Feb;111(2):331-9. PMID: 26767340
KKE161o「75歳以上で禁煙する人の特徴」
Cohen-Mansfield J等、Nicotine Tob Res. 2016 Jan 17. (Epub ahead) PMID: 26783294
KKE161p「嗅ぎタバコから検出される細菌群」
Tyx RE等、PLoS One. 2016 Jan 19;11(1):e0146939. PMID: 26784944
KKE161q「喫煙誘引刺激への潜在的態度は長期の再喫煙と関連する」
Spruyt A等、Psychopharmacology (Berl). 2015 Jul;232(14):2551-61. PMID: 25761836
KKE161r「米国における働く生殖年齢女性の喫煙状況」
Mazurek JM等、Nicotine Tob Res. 2016 Jan 20. (Epub ahead) PMID: 26791371
KKE161s「推奨されている小児タバコ煙曝露検査はまだ全例に行われていない」
Lustre BL等、Prev Med. 2016 Jan 12. (Epub ahead) PMID: 26794047
KKE161t「禁煙により血漿suPARは低下する」
Eugen-Olsen J等、Eur J Clin Invest. 2016 Jan 22. (Epub ahead) PMID: 26799247
KKE161u「受動喫煙による小児の間質性肺炎RB-ILD例の報告」
Sismanlar T等、Pediatrics. 2015 Oct;136(4):e1026-9. PMID: 26347438

禁煙科学 10巻(2016)-01-P27【週刊タバコの正体】
2016/01

和歌山工業高校■Vol.33(No.452)

第1話

屋外のタバコ－屋外のタバコは広範囲に広がります...
新しい年、２０１６年（平成２８年）が始まりました。年末年始を含んだ冬休み中に、過ぎ去った年の反省と新しい年に向けた目標などを考えてみましたか。皆さんにとっては、これから始まる３学期は一年を締めくくる時期なので、進級や卒業に向けてしっかり学業に取り組んで下さい。
さて、大みそかやお正月は家族や友達と出かける機会が多かったと思います。大勢の人が集まる場所はたいてい禁煙となっているのですが、タバコのニオイがする事はなかったでしょうか。案外、建物内よりも屋外でタバ
コのニオイを感じることは多くありませんか。閉め切られた室内は禁煙があたり前になってきている反面、解放された屋外は自由に吸っていい場所のように思われているからでしょうね。
(No.453)

第2話

火災原因

－「火の用心」は「タバコに用心」...
タバコを吸うためには火をつけなければいけません。そして、吸い終われば必ずその火を消さなければいけません。でも火がついたままのタバコが放置されればどうなるでしょう。その場所に燃えやすいものがあれば火災に発展する事は簡単に想像できます。
下の図は総務省消防庁が発表した平成２６年度の火災の発生原因別のグラフです。全国で１年間に発生した約４万３千件の火災のうち、左から多い順に並んでいますが、なんと「タバコ」が原因の火災は４０００件を超え
２番目に多く、全体の約１０％を占めています。
さらに、左のグラフを見てください。住宅火災で１００６人が亡くなっていますが、そのうちタバコのせいで命を落とした人が１６１人もいるのです。
(No.454)

第3話

タバコの税収－健康を犠牲にして２兆円以上も納税されている事...
現在、日本では１箱（２０本入り）４３０円で売られているタバコがほ
とんどです。そして、その４３０円のうち２７６．７３円が税金だと言うことを知っているでしょうか。タバコ自体の価格は１５３．２７円なのに税金の方がはるかに高いですよね。その税率は６４．４％にもなり消費税の８％に比べると、べらぼうに高いのです。こんなに高い税率なのに、平成２６年度は年間１７９３億本iも売れたそうです。いくら高くてもニコチ
ン依存症の人々にとっては、タバコを吸わずにいられないので買い求めてしまうわけです。
そして、喫煙者は毎日必ず何本も吸うので、タバコは年間を通じて安定して売れます。そんなタバコに税金がかけられるようになったのは、今からざっと１５０年前の明治９年のことでした。
明治維新後、近代国家として歩み始めた日本の課題は、国家財源の確保でした。その財源としてタバコ税の徴収が始まったわけです。国民がタバコを買うことで国の経済成長を助けてきた歴史がありました。

毎週火曜日発行

URL:http://www.jascs.jp/truth_of_tabacco/truth_of_tabacco_index.html※週刊タバコの正体は日本禁煙科学会のＨＰでご覧下さい。
※一話ごとにpdfファイルで閲覧・ダウンロードが可能です。
※ＨＰへのアクセスには右のＱＲコードが利用できます。

奥田恭久

禁煙科学 10巻(2016)-01-P28

【報告】

第１９３回

【講

習

全国禁煙アドバイザー育成講習会

ｉｎ

静岡

会】

◆開催日：２０１６年（平成２８年）１月３１日（日）◆場 所：静岡県立大学

谷田（やだ）キャンパス

看護学部棟（静岡県静岡市）◆主催・共催：日本禁煙科学会、静岡県立大学◆後 援：一般社団法人静岡県医師会、一般社団法人静岡市静岡医師会、一般社団法人静岡市清水医師会、一般社団法人静岡県歯科医師会、公益社団法人静岡県薬剤師会、公益社団法人静岡県栄養士会、公益社団法人静岡県看護協会、特定非営利活動法人静岡県歯科衛生士会、静岡県保健師会、
NPO法人「くすり・たべもの・からだの協議会」、禁煙健康ネット、禁煙マラソン、健康日本２１推進全国連絡協議会【主たるプログラム】◇午前の部
禁煙支援のためのエビデンス
禁煙と循環器疾患

のだ小児科

野田

隆

静岡県立大学森本達也

日本禁煙科学会

高橋裕子◇ランチョンセミナー（ファイザーランチョンセミナー）
禁煙支援最新情報◇午後の部
禁煙支援の秘訣
手ごわいスモーカーもその気にさせる禁煙支援のノウハウ

禁煙マラソン 三浦秀史
日本禁煙科学会

高橋裕子◇Ｑ＆Ａ
みなさんの疑問質問に講師陣がお答えします。

全講師陣

禁煙科学 10巻(2016)-01

日本禁煙科学会ＨＰ
URL:http://www.jascs.jp/※日本禁煙科学会ホームページのアドレスです。
※スマホ等でのアクセスは、右のQRコードをご利用下さい。

ふえる笑顔

禁煙ロゴ

筋肉の疾患で体の不自由な浦上秀樹さん（埼玉県在住）が、口に筆を取って書いてくださった書画です。「けんこうなしゃかい

ふえるえがお」でという文字を使って『禁煙』をかたどっています。

※拡大画像は日本禁煙科学会ホームページでご覧頂けます。
※スマホ等でのアクセスは、右のQRコードをご利用下さい。
URL：http://www.jascs.jp/gif/egao_logo_l.jpg

編集委員会
編集委員長
編集委員
編集顧問

中山健夫
児玉美登里
春木宥子
三嶋理晃

編集担当理事

富永典子
三浦秀史
山縣然太朗

野田

隆

野村英樹

高橋裕子

日本禁煙科学会
学会誌 禁煙科学 第１０巻(01)
２０１６年（平成２８年）１月発行
ＵＲＬ： http://jascs.jp/
事務局：〒630-8506 奈良県奈良市北魚屋西町
奈良女子大学 保健管理センター内
電話・ＦＡＸ： 048-722-5016 (連絡先)
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