取り組み

看護師の退院調整に関するアセスメント能力の向上を目指して―退院調整シートの修正と退院調整アセスメントシートの導入―
野田明美

小田Akemi Noda

佐藤夕紀

Yuki Oda

涼子

大塚

Ryoko Sato

NHO麻美

山崎麻菜実

Asami Nakamura

中村Manami Yamazaki央子

Hisako Ootsuka

旭川医療センター

要有馬裕子

Yuko Arima

３階病棟

旨

本研究は退院調整シートの修正と新たなアセスメントシートを導入し、看護師の退院調整に関するアセスメント能力の向上と今後の課題を明らかにすることを目的に、Ａ病棟での勤務が3 ヶ月以上で受け持ち患者がいる看護師（修正導入前 20 名、修正導入後配置換えにて 19 名）に質問紙調査を実施し有効回答を得た。
アンケートは 63 項目を 14 分類し実施した。66 項目中 63 項目が 出来ている の回答が増えた。
14 分類ごとに考察を行った。退院調整シートに中間カンファレンスの開催と新たな退院調整アセスメントシートの記載を取り入れたことが、看護師の退院調整のアセスメント能力の向上の手段として有効であった。また、適切な情報収集とカンファレンスを行う道標となったという結論が得られた。
キーワード：退院調整、初期カンファレンス、退院調整カンファレンス
期間に適切な医療を受け、退院後も安定した在宅療養はじめに生活が送られるように、フローチャート形式の退院調

急性期病院において在院日数の短縮化に伴い、患者整シートに沿って、リハビリスタッフ、医療ソーシャが限られた期間に適切な医療を受け、退院後も安定しルワーカー（以下 MSW）、病棟看護師で初期カンフた療養生活が送られるように、入院中から退院支援にァレンス、退院調整カンファレンスを実施するという取り組む必要があると言われている。

1）

システム作りをした。2012 年度の A 病棟の入院件数

A 病棟では緩徐進行性疾患の患者が多く、何らかのは 770 件であり、初期カンファレンスと退院調整カン障害をもって療養生活を送らなければならない患者がファレンスの実施はいずれも 770 件で実施率は 100%少なくない。在院日数の短縮化に伴い患者が限られたであった。入院総数 770 件のうち 123 件が実際に退院野田明美

独立行政法人国立病院機構 旭川医療センター 3 階病棟〒 070-8644 北海道旭川市花咲町 7 丁目 4048 番地
Phone: 0166-51-3161, Fax: 0166-53-9184
E mail: 3f@asahikawa.hosp.go.jp― 66 ―

調整を行った。退院調整シートの導入により初期カン後の医療上の課題に対するアセスメント⑥退院後のファレンス、退院調整カンファレンスの実施、入院患生活、介護上の課題をアセスメント⑦患者や家族の者に対してＭＳＷ介入の必要性を判断することは出来希望や課題に基づく退院調整の方向性の検討⑧退院た。しかし入院から退院を見越した情報収集が不足し支援・退院調整計画立案と内容の患者と家族への説ており、十分なカンファレンスが出来ていない現状が明ある。そこで退院調整シートに中間カンファレンスのけた患者や家族指導と確認⑪在宅医療機器、物品の開催を加え、新たに退院調整アセスメントシートの記準備⑫ＭＳＷと連携し在宅療養支援体制構築⑬サー載を取り入れた。これらにより看護師の退院調整に関ビス担当者会議の実施⑭退院調整の評価の 14 分類するアセスメント能力の向上が図られたか、アンケーで実施。4）⑨シンプルケアへの変更と指導⑩在宅療養に向５．データ分析方法：アンケート調査を集計し、前後トを用いて評価した結果と今後の課題を報告する。のアンケートの「出来ている」の回答率を比較して、用語の定義

看護師のアセスメント能力の向上が出来たか分析す

退院支援とは患者が自分の病気や障害を理解し、退る。

院後も継続が必要な医療や看護を受けながらどこで療６．倫理的配慮：データの匿名性の保持、対象者の参養するかどのような生活を送るかを自己決定するため加は任意であり、研究の同意が得られなくとも何らの支援とする。

不利益を受けないことを説明し、アンケートの記載

退院調整とは患者の自己決定を実現するために患をもって研究への同意とすることとした。

者、家族の意向を踏まえて環境・人・物を社会保障制度や社会資源につなぐなどのマネジメントの過程とする。

Ⅲ．結果

2）

研究期間中に入院した 136 名の患者のうち、19 名が退院調整必要と判断され、修正した退院調整シート

Ⅰ．研究目的：退院調整シートの修正と新たなアセスに基づき介入を行った。

メントシートを導入し、看護師の退院調整に関するアセスメント能力の向上と今後の課題を明らかにす

研究に同意しアンケートに答えた看護師は事前アン
ケート 20 名、事後アンケート 19 名であった。

ることを目的とする。

実施後のアンケートは 66 項目中 63 項目がいる

出来ての回答が増えた。「入院時アセスメント票の記

Ⅱ．研究方法入」は実施前、実施後ともに 100％であった。
「入院

１．研究期間：2013 年 9 月〜 11 月

前の生活状況の把握」は実施前は出来ているという回

２．研究対象：A 病棟での勤務が 3 ヶ月以上で受け持答が 65%、実施後は 89% であった。
「患者の情報をＭち患者がいる看護師。修正導入前 20 名、修正導入ＳＷに連絡する」では実施前は出来ているという回答

後配置換えにて 19 名が 50%、実施後は 84% であった。
「退院後にどのよう３．研究方法：調査研究（質問紙調査）な生活を送りたいか（目標や希望）を把握」では、実４．データ収集方法：退院調整シートに中間カンファ

施前は出来ているという回答が 50%、実施後は 95%

レンスの開催と新たな退院調整アセスメントシートであった。「退院後をどこで療養生活を送りたいかを3）の記載を取り入れた。 対象看護師に修正した退院把握」では実施前は出来ているという回答が 60%、

調整シートと新たなアセスメントシートの導入前後

実施後は 84% であった。「患者の日常生活動作（以下に自由記載欄と、「出来ている」と「出来ていない」ADL）の評価」では実施前は出来ているという回答の二者択一式アンケート調査を行う。アンケートはが 75%、実施後は 84% であった。
「患者のコミュニケ63 項目。①退院支援の必要性の判断②退院調整がーション能力の評価」では実施前は出来ているという必要な患者情報の関係職員への連絡③患者や家族の回答が 70%、実施後は 84% であった。

退院後の療養生活の希望や不安の把握④患者や家族また「退院に向けたリハビリのゴール確認と内容のと退院時（後）の生活状況のイメージを共有⑤退院把握」では実施前は出来ているという回答が 0%、実― 67 ―

施後は 47% であり、アンケート前後の差が 47％と最望）を把握」について出来ているという回答は 50％も高かった。

から 95％に上昇し、「退院後をどこで療養を送りたい出来ているの回答が減少した項目は 3 項目であかを把握」については出来ているという回答が 60％った。「患者と家族の退院時（後）の生活状況のイメから 84％に上昇している。一方で「退院後の療養生ージ内容の把握」では実施前は出来ているという回答

活に対する不安や気がかりな内容の把握」について出が 60％、実施後は 42％であった。
「夜間の処置を少な来ているという回答は 50％から 68％への上昇にとどくする工夫」では実施前は出来ているという回答がまっている。入院時の情報収集より、患者や家族が退10％、実施後は 5％であった。
「医療用機器の調達方院後にどこでどのような生活を送りたいかという漠然法の検討」では実施前は出来ているという回答が 25とした希望は把握できていても、不安や気になること％、実施後は 11％であった。他の結果の詳細は表１などを具体的に把握できていないことがわかる。研究に示す。

実施後のアンケートの自由記載では「用紙に本人の希望を記載する場所がなかったのであったほうが良かっ

Ⅳ．考察たのではないか」との意見もあり、退院調整アセスメ①退院支援の必要性の判断ントシートに記入欄が必要であった。しかし退院調整「入院時アセスメント表の記入」は研究実施前からアセスメントシートの記入だけではなく、日々患者や出来ているという回答が 100％であり、これは入院受家族とのコミュニケーションを深めて、想いや不安なけの際に文書入力が必須項目に挙げられているためとどを傾聴していくことも重要であると考える。

考える。

④患者や家族と退院時（後）の生活状況のイメージを「入院前の生活状況の把握」と「担当ケアマネージ共有

ャーや在宅サービスの連絡先の把握」はいずれも、出「退院後の療養生活がイメージ出来るような情報の来ているという回答が 65% から 89%、50% から 74%提供」では出来ているという回答は 0％から 32％に上へ上昇している。入院時のプロフィールに記入欄があ昇したが、「患者と家族の退院時（後）の生活状況のり退院調整アセスメントシートにも在宅での支援体制イメージ内容の把握」では 60％から 42％に減少してや住居環境についても詳細に記入する欄があったため、いる。このことから看護師が退院後の情報を提供して以前より入院前の状況について情報収集することがでも、それが患者や家族に伝わっているかがわからないきたと考える。ということが予測できる。退院後のイメージについて、②退院調整が必要な患者情報の関係職員への連絡

患者や家族からは 実際に帰ってみないとわからない「退院支援の必要性を主治医に相談する」についてとの答えが返ってくることもあり、退院調整アセスメ出来ているという回答は 25％から 42％に上昇していントシートの記入だけでは患者や家族の退院後のイメるのに対して、「患者の情報をＭＳＷに連絡する」はージについて把握しきれない部分もある。 患者や家出来ているという回答が 50％から 84％に上昇してい族とコミュニケーションを深めて、看護師も寄り添いる。

ながら退院後の生活を一緒に具体的に考えていくこと

当病棟では主治医が患者に退院調整が必要だと判断が必要である。実施後のアンケートの自由記載でも「家した場合は、看護師ではなくＭＳＷに直接連絡してい族がなかなかこない場合、情報収集が困難」「受け持ることが多く、ＭＳＷが中心となって退院調整を進めちになったら積極的に部屋持ちをつけてもらったほうていることがあらわれている。看護師も退院調整アセがいい。そうでないと家族に会いにくい」といった意

スメントシートを使用することによって自分の受け持見もあり、受け持ち看護師と患者・家族が多く関われち患者の退院後について考える機会が増え、退院の情るように調整していくようにすれば中間カンファレン報を多く持っているＭＳＷと良好な関係が築かれていスもより充実したものになったと考える。

ると考える。

⑤退院後の医療上の課題に対するアセスメント③患者や家族の退院後の療養生活の希望や不安の把握「退院後の患者の生活に影響を及ぼす病態の把握」「退院後にどのような生活を送りたいか（目標や希「退院に向けたリハビリのゴールの確認と内容の把握」― 68 ―5）

の出来ているという回答は 35% から 74%、0% からアセスメントシートの記載や中間カンファレンスを開47% へ上昇した。実施した中間カンファレンスには催することによって問題や気にかかる点は明確になり病棟看護師、ＭＳＷ、リハビリスタッフが参加し、患出来ているという回答が上昇したが、知識や経験の差者の現在の状態の情報交換をしていた。中間カンファから計画の立案実施に至ったのはわずかであった。

レンスを実施することで現在の患者の状態の把握は出⑨シンプルケアへの変更と指導来たことから中間カンファレンスの開催が有効であっ「安価な物品と材料の供給の検討」では出来ているたと考える。

6）という回答が 0% から 16％へ上昇しているがほかす「診療情報書の確認」は出来ているという回答が 45べてに変化はない。

％から 79％へ上昇した。退院調整アセスメントシー

入院から退院に向けてのシンプルケアの知識の不足、トを記入することで様々な手段で情報を収集しようと退院後の生活のイメージを看護師が具体的に出来ておいう姿勢がみられたためである。

らず、患者と家族に対してアプローチが出来ていなか⑥退院後の生活、介護上の課題をアセスメントったことから上昇が少なかったと考える。

すべての項目について上昇はしているものの「患者⑩在宅療養に向けた患者や家族指導と確認の手段的日常生活活動（以下ＩＡＤＬ）の評価」につ入院中に吸引や胃瘻造設などの医療処置が必要とさいては出来ているという回答が 40％から 42％の上昇れた患者の退院時の指導においてカンファレンスを行にとどまった。これはＩＡＤＬという用語の定義を期った。自宅での実施方法や必要材料の使用期間を検討間中に理解しているものが少なかったのではないかとし関わったことで「介護者への介護方法の指導」は出考える。入院時のプロフィールの記入は 100％実施し来ているという回答が実施前は 30％であったが 74％ていたが、退院調整アセスメントシートの実施が対象へ上昇した。しかし他の項目において変化が乏しいの者 20 人のうち約半数であり、ＩＡＤＬの評価を行わは看護師の知識不足と退院支援介入の遅れのため退院なかった人がいたため上昇しなかったことも原因の一後の医療処置の必要性の判断がＭＳＷにより進められつと考える。ており、看護師が主体となって行っていないことが原「患者のコミュニケーション能力の評価」は実施前因と考える。

は出来ているという回答が 70％であったが、実施後⑪在宅医療機器、物品の準備は 84％へ上昇した。退院調整アセスメントシートの「在宅医療機器の調達方法の検討」では出来ている記入のため患者さんや家族との関わりが増え、コミュという回答が 25% から 11% に減少した。他の項目はニケーション能力を評価することが出来たと考えられ出来ているの回答の増加が 1% とほとんど変化がない。

る。

在宅医療機器や物品の手配をするような事例が研究期⑦患者や家族の希望や課題に基づく退院調整の方向性間中になかったため、上昇がなかったと考える。在宅の検討

医療機器や物品の準備はＭＳＷに任せていたが、今後「訪問看護によるサポートの必要性の判断」「介護サは受け持ち看護師が主体となり準備を行い、必要な物ービス導入の必要性の判断」の出来ているという回答

品の手配はＭＳＷに依頼するなど看護師が行動できるはいずれも実施後も 47％で、実施前より 27% は増加

様な働きかけが必要である。また、どの物品がどれだしたが他の項目と比較すると低かった。退院調整アセ

け必要で、どこまで渡すことが出来るかなどの院内でスメントシートの記入により患者の全体像を以前よりのルール作りも必要である。

把握できるようになった。訪問看護や介護サービスの⑫ＭＳＷと連携し在宅療養支援体制構築⑬サービス

導入の必要性は中間カンファレンスを行ったことによ

担当者会議の実施

り予測できるようになったが、看護師による最終的な全ての項目が実施後も出来ているという回答が 60%判断にまでは至っていないと考える。

以下であった。前後の増加も 30% 以下である。A 病⑧退院支援・退院調整計画立案の内容と患者と家族へ棟ではＭＳＷに一任している領域であり、大きな変化の説明は見られなかった。現在は病棟看護師とＭＳＷが行う「退院に関わる問題点・課題の把握」では退院調整ことの明確な役割分担がない。今後検討が必要である。

― 69 ―

⑭退院調整の評価能力の向上の手段として有効であった。

外来カルテや再入院の際に本人や家族から情報を収

３）看護師の退院支援・調整に関する知識の習得が必集することはできている。実際の退院後の療養生活の把握は出来ていない。今後退院後訪問等を行い、自分たちが行った退院調整が適切であったかどうか評価し要である。

おわりに今後、日々の業務の中でどのように退院調整シートていく必要があると考える。
宇都宮は「退院支援は患者が抱えるさまざまな問題、しかも入院中から退院後も継続するであろうと予測でと退院調整アセスメントシートを定着させていくのか検討したい。

きる問題をアセスメントし、患者の背景や家族問題・経済問題、患者の住む場所の選択も含めてマネジメン

本論文の要旨は、第 11 回北海道東北地区国立病院

トして生活の場に帰すという過程です。これにはやは機構・国立療養所看護研究学会（2013 年 5 月、札幌）

6）

り チームで関わる ことが絶対に必要」と述べている。

看護師が患者の状態を的確にアセスメントし早い時点で退院後の医療処置介入の判断を行い、カンファレンスでＭＳＷ、リハビリスタッフと方向性について検にて発表した。

参考・引用文献
1）宇都宮宏子・三輪恭子 編：これからの退院支援・退院調整、
東京：日本看護協会出版会、2012

討していくことが必要である。必要な情報をもってカンファレンスに臨み内容を充実させることが、生活に寄り添った患者の望む退院に繋がると考える。

2）宇都宮宏子・三輪恭子 編：これからの退院支援・退院調整、
東京：日本看護協会出版会、2012
3）福島道子編：実践退院計画（ディスチャージプランニング）導入ガイド

Ⅴ．結論

介護保険時代に求められる病院主導のケアマネジメントの進め方、東京：日総研出版、2000

１）退院調整シートの修正は適切な情報収集と適切な

4）丸岡直子編：病棟看護師による退院調整活動の実態と課題、 石川県：石川県立看護大学石川看護雑誌、2011

時期にカンファレンスを行う道標となった。
２）アセスメントシートは、退院調整のアセスメント

5）田中宏子

編：急性期病院から自宅へつなぐ退院調整看護師の役割、東京：東京医療保健大学、2012
6）宇都宮宏子・三輪恭子 編：これからの退院支援・退院調整、

表1
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東京：日本看護協会出版会、2012ᯝฟ᮶࡚࠸ࡿ๓ᚋ๓ᚋࡢᕪ

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