JAITS＜論文＞

日本における通訳者養成に関する一考察 
武田珂代子（立教大学）

Interpreter training in Japan is markedly distinct in where and for whom the training is
conducted. While interpreting programs in a number of Western and Asian countries aremainly offered for carefully selected students in higher education, for-profit schools
operated by interpreting agencies, which may not be as selective in admitting students,
are the main providers of interpreter training in Japan. This paper explores historical,
social and cultural factors that may have shaped these different institutional foundations
for interpreter training in Japan and other parts of the world, with the aim of providing
information and analysis that can be used for addressing current issues in interpreter
education in Japan. The factors discussed include: the AIIC “school policy”,
multilingualism in international organizations and the EU, the dominance of agencies in
the Japanese interpreting market, and the academic backgrounds and career orientationsof pioneer interpreters in different countries.
1. はじめに本稿の目的は、日本における通訳者養成の主な担い手が高等教育機関ではなく民間の通訳学校であるという事実に注目し、その歴史や社会的背景の分析を通して、通訳教育 1 の研究と実践にとって根幹的と思われる情報および考察を提供することである。これは、日本の大学および大学院での通訳教育に対する基本的アプローチの提案に向け、日本国内外の通訳
教育の理論と実践の批判的考察を試みる筆者の研究プロジェクトの導入部分を構成する。
通訳者養成に関し日本と諸外国の間に見られる最も顕著な違いは、その実践場所および対象者である。日本の場合、通訳者は主にエージェンシーが経営する通訳学校で養成される。
そこでは社会人や学生を対象に語学力強化に主眼をおく初級レベルから同時通訳訓練を含む上級レベルまでさまざまなクラスが提供されている。大学における通訳教育も報告されているが、それは主に学部レベルで語学力向上を目指す学生を対象に、外国語教育の一環として通訳実技に取り組む内容がほとんどだ（e.g. 染谷他 2005; 田中他 2007）。一方、欧米、
韓国、台湾、中国などには、通訳者が大学院で養成される仕組みが存在する。そうした通訳

TAKEDA Kayoko, “On Interpreter Training in Japan,” Interpreting and Translation Studies, No.12,
2012. pages 105-117. © by the Japan Association for Interpreting and Translation Studies105

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)

大学院では、外国語教育が基本的に切り離され、高度な言語運用能力を有する選抜された学生がプロ通訳者になるための専門教育を受けている。
この差異についての意識が日本の通訳教育研究者の間に存在するのは明らかだ。「欧米では外国語の運用能力が母語並みの学生を対象に大学院で通訳の専門職教育が施されているが、日本の状況は異なる」という旨の言及を含む文献は少なくない（e.g. 染谷 1996a; 小松
2005; 田中 2008）。しかしこの事実に対して歴史・社会・文化的背景に照らした分析を行い、その中で通訳教育の対象者と実施機関に光を当て、現在の通訳教育実践の修正や改善、あるいは方向性の提案に役立てようとする試みは見あたらない。
そこで本稿では、通訳者養成の対象者と実践場所に関する日本と諸外国の状況に焦点を当て、その特徴について歴史・社会・文化的コンテクストと関連づけた考察を行いたい。まず、
20 世紀以前の通訳者養成、第一次大戦後の欧州における会議通訳職の誕生とそれにともな
う組織的な通訳者養成の開始、さらに欧米やアジアでその後進展した高等教育機関における通訳教育について述べる。そして、戦後日本における通訳職および通訳者養成体制の形成、
また、世界の大学院における日本語関連の通訳教育の展開に触れ、日本で高等教育機関
における通訳者養成が発達しなかった背景要因を探る。最後に、大学院での通訳者養成の意義を論じ、日本における通訳教育の進展に向けた検討項目を予備的に提案したい。
2. 通訳訓練としての語学学習
通訳は異言語・異文化間コミュニケーションの仲介行為として、人類の歴史を通して営まれてきた。そこで通訳行為に携わったのは、その場に居合わせた二言語の話者で、通訳訓練を受けたわけではなく、また、通訳を専業とするわけでもない「偶発的通訳者」だった場合が少なくなかっただろう。その一方、 職業としての通訳が存在し、通訳者養成が制度的に実施された事例もある。それは、徒弟制度的に「弟子」が「親方」から実地指導を受ける、また、学校であるいは習得すべき対象言語が話される土地に送られ言語の訓練を受ける、などという仕組
みの中から生まれた通訳者だった。湯沢（2010）によると、日本で職業としての通訳者が記録に登場し始めるのは７世紀初頭のことで、 『続日本記』と『日本紀略』では、朝廷が中国語通訳者養成の必要性を認め（730 年）、大学寮（官僚養成の最高府）で本格的な通訳者養成を行う法令が出された（817 年）と記されている。また当時、儒学や数学の学問所では中国語会
話習得を中心とする通訳者養成が試みられたという。さらに、新羅侵攻に備え、少年たちに新羅語を学ばせ通訳者を養成する法令（761 年）も記録されている。
江戸時代の唐・オランダ通詞の例では、世襲制度のもと数十家ある通詞家の男子が中国語
やオランダ語を学び、幕府の公式通訳官を務めるために修行し、階級昇進試験も受けた。また、対馬には雨森芳洲が 1727 年に設立した「通訳者養成学校」（大西 2007）である韓語司で朝鮮語の指導が行われた。学生のやる気や能力を重んじた雨森は世襲制を排除して学生を募り、綿密なカリキュラムのもと朝鮮通詞を養成したという（ibid.）。同時期、フランス、オース
トリア、英国、ロシアなどは、オスマン帝国政府との対応などに必要な通訳者を養成するために若者にトルコ語、アラビア語、ペルシャ語などの訓練を施すようになった（Lewis, 2004）。
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国家が通訳者養成に関わったのは、外交、通商、植民活動、紛争などで通訳者が不可欠であり、有能で忠誠心のある人材を自ら訓練し管理することが国益にかなうという認識があったからだろう。ここで銘記すべきは、これらの通訳者養成体制では、対象言語の運用能力をすでに備えた者を集めて通訳スキルを教えたのではなく、実質的には、若者を対象として、一から言語を教える、または現地に住ませて言語を学ばせる、つまり早期の言語習得に焦点がおかれたことだ。20 世紀以前においては、特定の通訳スキルが同定され、その習得を目的とした訓練法が存在した記録はないようだ。
3. スキル志向の通訳訓練
外国語学習ではなく特定の通訳スキルに焦点をおいた通訳訓練、ひいては今日世界の通訳者養成大学院が志向する通訳教育の起源は、20 世紀初頭、第一次世界大戦後の欧州にさかのぼる。それまで外交の場ではフランス語が使用されていたのが、1919 年のパリ講和会議
で米・英の首脳が英語を使用し、通訳者が必要になった。その後、新たに誕生した国際連盟
や国際労働機関（ILO）などで多言語使用が広まり、通訳ニーズが増大した。当初は、国際機関の職員で二言語（あるいはそれ以上の）運用能力を有する者が通訳をしたが、その中で自然と専門職としての通訳者集団が形成された（Bergerot 伊藤 2005）。彼らは高学歴で非常に高 い 教 養 を 持 ち 、 外 交 官 や 国 際 機 関 職 員 と 同 様 の 処 遇 を 受 け た （ Baigorri-Jalón, 2004;
Bergerot 伊藤 ibid.）。
これらの通訳者が特別なスキルを有する専門職として認識された背景には、当時始まった通訳新方式がある。以前は発言を 1、2 文ずつ訳出する短い逐次通訳が使用されたが（Gaiba,
1998; Pöchhacker, 2011）、ベルサイユ体制下の国際舞台では、発言がひとくだり終わった後に通訳が行われるようになった。原発言を理解する聞き手への配慮や発言のパフォーマンス
性の重視などがその理由と思われる（Bergerot 伊藤 ibid.）。１回に訳す発言の長さは 5〜10分（ibid.）、時に１時間以上（Herbert, 1978）になることもあったが、通訳者はその間ノートを取り、そのノートと記憶を基に訳出した。しかも、発言者と同じ壇上から訳出したので、通訳者は発言者と同様の可視性を有する存在であり、良きパブリックスピーカーであることが求められた（Baigorri-Jalón, ibid.）。
多言語多文化環境での生い立ちや学問的知識、また天賦の才能を背景とし、これらの草分 け的 会 議 通 訳 者たちは直 接 現 場 で経 験 を積 みながら通 訳スキルを身 につけたようだ（Herbert, ibid.）。しかし、国際舞台で増加する通訳ニーズを継続的に満たすためには組織的な通訳者養成が必要となる。そこで、1920 年代にノート・テイキングの授業がジュネーブ大学
で提供されるようになった。1928 年に ILO とソ連のコミンテルンで初めて同時通訳が使用されてからは、この新式の通訳に対応する訓練も必要となった。こうした状況を背景に、1930 年代
から 1940 年代初頭にかけてドイツのマンハイム（のちにハイデルベルクに移転）、ジュネーブ、
ウィーンなどの大学で通訳者（および翻訳者）養成プログラムが創設された。
1945〜1946 年のニュルンベルク裁判で同時通訳が本格的に使用され、その実行可能性と効率性に対する認識が高まり、国連などで同時通訳が始まると、会議通訳者の養成にも拍車
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『通訳翻訳研究』No.12 (2012)がかかった。著名な通訳者が自らの経験に基づき、通訳実践のハンドブック（Herbert, 1952）
や逐次通訳のノート・テイキングに関する教本 (Rozan, 1956/2003) を刊行し、1957 年にはパ
リ第三大学通訳翻訳高等学院（ESIT）とパリ通訳翻訳高等学院（ISIT）が設立された。
1953 年には会議通訳者の団体である国際会議通訳者協会（AIIC）が結成され、労働条件に関する基準を提示した。AIIC は、通訳者養成は大学院で会議通訳者によって施されるべきなどの「スクール・ポリシー」を打 ち出 し、これが当 時 の通 訳 プログラムに影 響 を及 ぼした（Pöchhacker, ibid.）。また、1960 年に通訳（および翻訳）者養成に関わる大学が集まり、情報共有などを目的として国際翻訳通訳大学連合（CIUTI）を結成した。その後、EU 拡大やグローバル化の進行を背景に、欧州では翻訳や通訳の学位を提供する大学が増加し続け、現在
170 校以上で学部または大学院レベルの翻訳通訳プログラムが運営されている 2 。また 2001
年には、欧州委員会と欧州議会の支援を受け、欧州の大学 15 校から成るコンソーシアムが欧州会議通訳修士（European Masters in Conference Interpreting）プログラムを立ち上げた。これは EU 拡大および外交にともなう通訳ニーズへの対応を担保するためのもので、特に、大学間コラボレーションを通して、学習者の少ない言語の会議通訳者養成に力を入れている。
米国では、1949 年ジョージタウン大学でフランス語・ドイツ語・英語間の翻訳通訳プログラムが開設された。指揮をとったのはニュルンベルク裁判と国連に同時通訳を導入したことで知られるドスタート（Leon Dostert）だった（その後閉鎖）。また、1968 年にはモントレー国際大学（MIIS）が翻訳・通訳者養成の修士課程を設置した。現在、米国で会議通訳のプログラムを有するのは MIIS だけだが、スペイン語・英語間の法廷通訳や医療通訳の修士号または修了証を提供する大学は 10 校以上ある。英語とフランス語を公用語とするカナダでは、連邦議会
で働く両言語間の会議通訳者を養成する修士課程がオタワ大学で運営されている。
韓国外国語大学では 1979 年アジア初の通訳修士課程が創設された。韓国では、会議通訳者として市場で機能するには通訳修士号が必要という認識があり、大学が通訳の斡旋業務も行う（金 2008）。現在、大学院レベルでの通訳プログラムを有する大学は 10 校以上ある。中国では、1978 年、国連と中国政府が共同で国連通訳翻訳者養成コースを開設し、これが、1994 年に北京外国語大学翻訳通訳大学院へと発展した。中国の国際的活動拡大にともなう通訳者需要の急増を背景とし、2000 年、中国の大学で英語専攻学部生に通訳コース履修が義務づけられた。また、2007 年に政府が翻訳通訳修士号を正式に認可すると、翻訳通訳教
育「ブーム」が巻き起こり、現在約 150 校が大学院レベルでの通訳プログラムを提供している（e.g. Wang & Mu, 2009）。香港と台湾では 1980 年代から大学院レベルの翻訳通訳者養成が始まり、現在ではそれぞれ 4 校、6 校が通訳修士課程を有する。台湾の主要大学院通訳プロ
グラムの関 係 者は、通 訳 国 家 試 験 の作 成や評 価 基 準 設 定 にも関 与している（Liu & Chiu,
2009）。上原（2008）によると、タイでは従来から大学教員が通訳翻訳業務を請われたことから、大学が通訳翻訳サービスの提供機関および教育の場となっている。2007 年にはタイ初の通訳修士課程が設置された。

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日本における通訳者養成に関する一考察

4. 戦後日本における通訳の職業化と通訳者養成
欧米の高等教育機関が組織的な通訳者養成に取り組んでいた第二次大戦後の時期、日本では占領軍統治や復興努力など多方面で通訳事象が発生していた。その１つが東京裁判（1946 年〜48 年）における通訳で、武田（2008）はこれを日本における会議通訳の先駆的出来事としている。通訳に携わったのは外務省職員や一般の日本人数名で、正式な通訳訓練を受けないままでの任務だった。ニュルンベルク裁判通訳者の一部が国連などでの同時通訳の確立や大学での通訳者養成に関わった（Gaiba, 1998; Baigorri-Jalón, 2004）のとは異なり、東京裁判の通訳者が判決後も主たる仕事として通訳活動を続け、日本における会議通訳の確立に貢献することはなかった。
鳥飼（2007）によると、日本国内で初めて同時通訳を試みたのは、占領軍本部において自己流でウィスパー通訳を始めた西山千で、西山は相馬雪香とともに国際会議（1950 年スイス）
での同時通訳を最初に試みた日本人でもある。その他にも日本における通訳職の確立に関わった人々がいた。1955 年から広島で開かれた原水爆禁止世界大会で毎年同時通訳をした
大学生ボランティアや、 同時期、「昭和の遣唐使」と呼ばれた日本生産性本部海外視察団に同行した通訳者たちだ（小松 2003; 鳥飼 2007）。その中には米国務省による簡略的な通訳訓練を米国で受けた者もいたが（ibid.）、ほとんどは特別な通訳訓練を受けることなく、自然独習型の通訳者だったと言える。1950 年代に欧州で会議通訳者の先駆者が通訳者および通訳志望者向けに教本を著したように、日本でも、1961 年に現役通訳者が自らの通訳経験に基づき、通訳者の資質や心構えを記した本（福井・浅野 1961）を刊行した。
一方、通訳の需要増に応えるための通訳訓練も始まった。1964 年東京オリンピックに向けた通訳者養成に関わったのは国際基督教大学の斉藤美津子（米大学のコミュニケーション博士号取得者）で、大学における通訳教育という点では日本初だったと思われる。この時期、日本の高度経済成長を背景に通訳需要が爆発的に増加し、1965 年頃から通訳エージェンシーが生まれ、その中には通訳者自らが設立した会社もあった。また、1965 年に日米会話学院の中に日本初の「同時通訳科」が創設され、ISS は 1966 年に通訳スクールを立ち上げた。指導を務めたのは現役通訳者だった。1969 年アポロ月面着陸のテレビ中継で同時通訳に対する関心が高まるとともに通訳志望者が増加し、さらに 1970 年大阪万博を始めとする各種イベントや国際会議での通訳ニーズが急増したこともあり、通訳エージェンシーが自らの通訳者を確保するため、また教育ビジネスとして、通訳者養成業務にも積極的に携わるようになった（佐藤2004）。サイマル・インターナショナルは 1975 年に「会議通訳教室」を立ち上げ、1980 年には本格的な通訳学校に発展させた。(以上の詳細は小松（2003）、佐藤(2004)、日本通訳協会（2007）などを参照。)
上記のように日本国内の通訳者養成は主に民間の通訳学校が牽引してきたが、海外における日本語関係の通訳者養成では大学の存在を無視できない。先駆者の 1 つは ESIT で、
1970 年代から日本語を正課として扱っている。また、豪州クィーンズランド大学、MIIS、英国
バース大学では日英間通訳の修士課程がそれぞれ 1982 年、1985 年、1996 年に創設された。
(現在、バース大の日英通訳コースは閉鎖中。) 他にも、豪州ではモナシュ大学、マッコーリー109

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大学、ニューサウスウェールズ大学、英国ではリーズ大学などで大学院レベルの日英通訳コースが提供されている。韓国では韓国外国語大学、梨花女子大学をはじめとする 7 校で韓日間の通訳修士課程があり、中国では、北京外国語大学など数十校で中日間の通訳修士課
程が設置されている。
ここで銘記しておくべきことは、実は日本国内でも高等教育機関で通訳教育が施されている点だ。2005 年日本通訳学会員が実施した調査（染谷他 2007）によると、通訳関連の授業が開講されている大学・大学院は 105 校以上ある。しかし、英語教育の一部としての授業がほとんどで、通訳者養成に向けた専門教育を提供している大学は少ない。日本で初めて大学院レベルでの通訳者養成プログラムを立ち上げたのは、大東文化大学大学院経済学研究科の近藤正臣で、1995 年のことだった。AIIC 会員でもある近藤は欧米の高等教育機関で行われている通訳者養成や通訳研究に触発され、通訳学会や通訳修士課程の創設に至ったという（Kondo, 2009）。2000 年には国語審議会が大学・大学院における通訳者および通訳研究者
養成の望ましさに言及し（鳥飼 2001）、その後、神戸女学院大学が 2002 年に、東京外国語大学が 2004 年に英語通訳の修士課程コースを設置した。また、2012 年には神戸市外国語
大学大学院修士課程に通訳翻訳領域が開設された。2013 年には早稲田大学の新設大学院で通訳実習の授業が開講される予定である。少しずつではあるが、大学院における通訳者養成が日本でも広がりつつあるようだ。
5. 考察
以上、通訳者養成の主な担い手について日本と諸外国の状況を説明し、その差異を明らかにした。ここでは、なぜこのような違いが生じるに至ったかを歴史・社会・文化的コンテクストに照らしながら分析する。
5.1 AIIC「スクール・ポリシー」
まず、会議通訳に必要なスキルの指導や会議通訳者の組織的養成が必要だと認識されだ
した 1920〜1930 年代の欧州で、大学がその受け皿になったのは、指導に関わった会議通訳
者自身が学者であり、大学で教鞭をとった経験を有したことが背景要因の１つとなっているだ
ろう。例えば、ジュネーブ大学で通訳者養成に関わり、前述の通訳教本を刊行したエルベー
ル（Jean Herbert）は、東洋哲学の専門家でフランス語の教授を務めた経験があった。また、パ
リ講和会議時の伝説的通訳者であるマントー（Paul Mantoux）は歴史学者で、のちにジュネー
ブで国際関 係大 学院の設立に関わった。その他 の通訳者たちも高学 歴 者が多かった（e.g.
Roland, 1999; Baigorri-Jalón, 2004）。実際、少し時間は経過しているが、1946 年、国連で初めて同時通訳を試みた 20 名の通訳者のうち、7 名は博士号取得者で、修士号取得者も数名おり、９名は大学教授だった（Baigorri-Jalón, ibid.）。国際舞台で戦後処理の交渉や外交問題について通訳するには高レベルの教養や専門知識が必要で、外交官同様、通訳者養成
は当然高等教育機関で行うべきという考えに基づき、大学での教歴を持つ通訳者が中心となって、大学を拠点とした通訳者養成が始まったと思われる。
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日本における通訳者養成に関する一考察

この「通訳者養成は大学で」という理念を定着、増幅させたのは AIIC が 1957 年に発表した「スクール・ポリシー」だ。このポリシーを通して AIIC は通訳訓練が外国語教育と異なることを強調し、選抜学生を対象とし大学院で現役通訳者が訓練を施すという基準を設け、この基準を満たすプログラムを認証する仕組みを作った（Pöchhacker, 2011）。それゆえ、AIIC の存在感が強い欧州や国際機関公用語の関係国では、このポリシーが通訳者養成システムの形成に影響を与えたと言える。現在、AIIC は上記の認証制度を実施しておらず、通訳者養成プロ
グラムの担当者が AIIC のアンケート調査に自主的に回答し、その情報がインターネット上で公開される仕組み 3 に移行した。それでもアンケート調査に参加できるのは以下の基準 4 を満たすプログラムのみで、日本のエージェンシーが経営するような商業的通訳学校は対象外である。
・ 大学院レベルの学生のみを対象とする。
・ プログラムの開始前あるいは早い段階で適性試験を行う。
・ 教員は会議通訳者。
・ カリキュラムには逐次通訳、同時通訳の両方が含まれている。
・ 訓練期間は少なくとも 2 学期（1 年）。
この 5 項目は会議通訳者養成プログラムのベストプラクティスの基本項目として AIIC が 2010
年に発表したものである。その他にも、AIIC は「教師は目標言語の母語話者（例えば日英通
訳のクラスは英語の母語話者が教える）」「カリキュラムには理論、職務慣行および倫理に関する授業を含める」「最終試験は公開で外部の通訳者も審査に加わる」など、ベストプラクティスの推奨項目 5 を提示しており、それらの項目に呼応する形で、上記アンケート調査の回答がAIIC のウェブサイト上に掲載されている。
ポェヒハッカー（Pöchhacker, ibid.）は、大学・大学院で通訳者を養成することは、通訳者のプ
レステージと社会的地位にとって重要だと述べている。AIIC のような職業団体が、将来の構成員となる通訳者の養成に関与しようとするのは、専門職の多くで見られる特徴の１つと考えてもよいだろう。専門職については「プロフェッションの社会学（Sociology of Professions）」で多様な議論がされてきた(その起源および 20 世紀における展開については Abbott (2002)など
を参照)。その中で、「プロフェッション」という概念が国や文化によって異なることから、その定義を一つに確定するのは不可能あるいは非生産的という認識が生まれたが、専門職と見なされる職業に共通する特徴については専門知識、大学院レベルの学位、国家資格試験、職業団 体 、 職 務 倫 理 、 利 他 性 、 自 律 性 、 特 権 、 社 会 的 地 位 な どが 指 摘 さ れて いる（ e.g. 時 井
2002; Vallas et al., 2009）。欧州における初期の会議通訳者および AIIC が、国連などのクライ
アントや社会に対し、自らの職業の専門性や要件を集団的に表明したことは、ある意味、典型的な専門職形成プロセスに則ったものと言える。職業団体設立の目的は構成員の社会的地位を確保・保護することでもある。通訳職が、入学試験で厳選され、高等教育機関で専門知識・技能を 1 年以上に及ぶ訓練によって体系的に習得し、卒業試験という関門をくぐりぬけた者が到達できる職業であることを主張すれば、通訳者の専門職としての地位の社会的認知および維持につながる。その意味でのスクール・ポリシーだったと考えてもよい。
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『通訳翻訳研究』No.12 (2012)

AIIC 会員であることが必須または有利となる通訳者雇用の状況があることを考えると、AIICの影響力が強いと思われる欧州や国連公用語の関係国では、AIIC 推奨の「大学院レベルでの通訳者養成」という概念の認知度が高く実施例も多いという説明が可能だ。ちなみに、2012
年 7 月現在 AIIC 会員 6 の多い国は、フランス（400 名）、ベルギー（347）、スイス（293）、ドイツ（287）、イタリア（170）、米国(164)、英国(128)、カナダ(123)などで、これらの国では通訳者養成大学院が実際に存在する。日本国内の AIIC 会員は 7 名しかいない。エージェンシーへの所 属 が通 訳 者 の「資 格 」を実 質 的 に意 味 するとされる（佐 藤 2004）日 本 の通 訳 市 場 では、AIIC 会員であることのメリットは比較的小さいだろう。AIIC の存在感が希薄なので AIIC が推奨する「大学院での通訳者養成」という概念にもあまり注意が払われないという見方もできよう。
5.2 韓国、台湾、中国
それでは、AIIC の影響力が欧州ほど強くないと思われる韓国（会員数 8 名）、台湾（6）、中国（30）で大学院が通訳者養成の主な担い手になっているのはなぜだろうか。まず、1979 年にアジア初 の通 訳 翻 訳 大 学 院 が創 設 された韓 国 外 国 語 大 学 の状 況 を見 てみよう。チェ・リム（Choi & Lim, 2002）によると、韓国では 1980 年代中期まで外国旅行が制限されていたこともあり、当初は専門職としての通訳職が確立されておらず、教員も通訳翻訳の正式な訓練を受けたことのない言語または文学の専門家ばかりだった。そこで欧州から専門訓練を受けた会
議通訳者が招聘され、それがカリキュラムや指導法の形成に大きな影響を与えた。その後、韓国の経済成長を背景とし、また、1980 年代末には ESIT などで訓練を受けた韓国人会議通訳者が母国に戻り教鞭をとったことで同プログラムは繁栄した。また、韓国政府が高度専門職人
材育成の一環として、同プログラムに莫大な資金援助（2 期にわたりそれぞれ数億円および約10 億円）をした（金 2008）ことも銘記すべきだ。その背後には、1988 年のオリンピックと 1991 年の湾 岸 戦争 で専門 職としての通 訳 者に対する認 知度 が高 まったという状 況がある（Choi &Lim, ibid.; 金 ibid.）。欧州の通訳養成法に影響を受けた韓国外国語大学の通訳（翻訳）大学院は、前述した AIIC の認定をアジアで唯一受けていた、またアジアで初めて CIUTI に参加したプログラムである ７ 。入学試験は韓国語と専攻語を母語並みに運用できる能力を問うものだ。英語科の平均競争率は約 17 倍（2004〜2008 年）で、同大学院受験に特化した予備校も存在する（金 ibid.）。
通訳者養成における国際的実践の「輸入」は台湾でも観察できる。中国系パナマ人のアルホナ＝ツェン（Etilvia Arjona-Tseng）は 1960 年代にジュネーブ大学で通訳訓練を受け、1970年代にパナマと MIIS で翻訳通訳修士プログラムを指揮した。その後、スタンフォード大学で通訳者養成カリキュラムに関する論文で博士号を取得し、1987 年台湾の輔仁大学で通訳翻訳大学院（アジアで 2 番目）の創設に関わり、1991 年まで責任者を務めた（Arjona-Tseng,2006）。高等教育機関を活動の場としてきたアルホナ＝ツェンが台湾における通訳教育の基盤構築に関わったことで、「通訳者養成は大学院で」というアプローチが台湾でも根を下ろしたと思われる。その正当性を政府も認知していることは、現在、通訳者国家試験の立案や評価
112日本における通訳者養成に関する一考察

において通訳大学院関係者が主要な役割を果たしている（Liu & Chiu, 2009）ことに反映されている。
中国の場合は、国連と政府の影響が大きい。前述のように、1979 年に国連と中国政府が共同で通訳者養成プログラムを北京に設立した。国連での中国語通訳者不足が深刻な問題になっていたためで、中国政府が関与したのは、国家に忠誠心を持つ通訳者のみを国連中国語ブースに置きたいという意図に基づく（Baigorri-Jalón, 2004）。これはソ連時代にロシア語通訳者がすべてソ連の通訳学校出身者だった状況と同じだ（ibid.）。国連が関与したことで、国連通訳者の多くが経験した欧州式の通訳訓練が北京でも実施された（Bao, 2012） 8 。このプログラムが 1994 年に大学院での通訳者養成開始につながり、その後 2007 年に政府が通訳翻訳修士号を認可して以来、中国内の 150 以上の大学院で通訳翻訳プログラムが誕生するという状況に至った。
5.3 日本一方、日本の場合、なぜエージェンシー主導の通訳者養成体制になったかについては佐藤（2004）による考察がある。佐藤によると、日本の高度経済成長で通訳者の需要が急増し、通訳者養成が危急の課題になり、エージェンシー自らが通訳者の養成を始めた。自社で養成す
れば通訳者の供給プールを確保でき、また学校で認められた受講生はそのエージェンシーから仕事を請負う機会があり、両者にとって恩恵のある仕組みが確立したという。佐藤は続けて、「利益追求主体であるエージェンシーが、スクールを設立し、通訳者養成を事業として行ったからこそ、通訳職が成長し、通訳産業として拡大していった面もある」（p. 52）としている。また、通訳者養成を利益目的のビジネスとしたことで、大学などの教育機関よりもエージェンシーの方が通訳者養成に「熱心」（ibid.）であり、市場と結びつきのない大学その他の教育機関でのみ通訳者養成をしていれば、通訳産業が急成長することはなかったと佐藤は述べる。
確かに、急増した通訳者需要に敏捷に対応できたのは大学ではなくエージェンシーだっただろう。時期は経るが、1990 年代初頭に大学院での通訳者養成を模索していた近藤（2010）
は、その当時「諸外国語大学では『通訳（通訳者ではない）の養成なんて、大学のすることではない』という態度が一般的で」、国立大学の関係者には「耳も貸してもらえなかった」と回顧する（p. 221）。通訳者養成に対する大学側の無関心さは、近藤（Kondo, 2009）が示唆するよ
うに、日本人の英語話者や通訳者が社会的に評価されず、大学教員が通訳者であることを隠すような側面が日本文化にあったことと関係するかもしれない。さらに、実務的スキルは学問の場である大学ではなく、市場や実践者の近くで習得するものだという見方が日本では一般的だったとも言えるだろう。
実際、エージェンシーが経営する通訳学校では現場に直結した実践的訓練ができたことは推測できる。現役の通訳者が講師となり、現場で自分が取り組んだスピーチなどを教材にした指導もなされてきただろう。しかし、利益追求に基づく「熱心」さ（佐藤 2004, p.52）のために、「プロとしてデビューできるのはほんの一握りに限られている」（新崎 1996, p.59）にも関わらず、受講生を厳選せずに、通訳訓練を始めるための言語運用能力や適性のない受講生を受け113

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)

入れ、通訳訓練の名の下、実際には語学力強化中心の授業になる状況もあっただろう。「訓練対象者をある一定の言語運用能力を持つ者に限定する」ことは必要だが、「民間の通訳学
校ではもっぱらビジネス上の理由でこれができない」（染谷 1996a, p.47）ということだ。そこには、厳しい入学・卒業試験をともなう大学院での通訳者養成を主張することによって自らの職業の高度な専門性を社会的に認知させようとする AIIC 的視点は見当たらない。だからこそ、日本の通訳学校は AIIC のアンケート調査から除外されている。
佐藤（2004）はまた、欧州では、通訳職は「公共財」（p.129）だとの認識に基づき大学が通訳者を養成しているが、日本は通訳専門職の歴史が比較的浅く、通訳の必要性に対する認識
で歴史的積み重ねが不十分だと論じる。これは妥当な分析だろうか。佐藤は「公共財」の定義を明示していないが、もしそれが政府や公共の利益のために働くことを意味するのであれば、日本でも政府関係の仕事をする通訳者は存在し、彼らに対する認識が低いと言い切れる証
拠はない。日本にはオランダ通詞など国家が管理する「公共財」としての通訳者が存在した過去がある。少なくとも中国や韓国よりも通訳活動が盛んな歴史を有し、それが両国よりも早く日本が近代化を遂げた要因の 1 つだという考えもある（Choi & Lim, 2002）。いずれにしても、エージェンシー主導の通訳者養成という仕組みが確立してしまった現在、大学院での通訳者養成という概念が日本で浸透するのには時間がかかっているということだろう。
以上、通訳者養成の実施機関に関し日本と諸外国の相違点を分析してきた。多言語で運営する国際機関の誕生や欧州統合、日本の高度経済成長など歴史的要因が重要なことは言うまでもないが、各市場で通訳職形成の原動力となった草分け的会議通訳者がどのような教育的背景や職業的志向を有していたかという個人レベルの偶発的な要素も重みを帯びているように思える。欧州の先駆的会議通訳者は高学歴の大学関係者で、社会的地位やプレステージを重視し、国際機関で働く他の専門職たちと同様の処遇を求め、その文脈の中で大学院における通訳者養成を主張した。米国、韓国、台湾では欧州で通訳訓練を受けた会議
通訳者が市場の発展や通訳者養成の先導者となった。一方、戦後日本の高度経済成長で急増した通訳ニーズに応えた初期の通訳者は、正式な通訳訓練を受けたわけではなく、大学の環境ともほとんど無関係の人たちだった（鳥飼 2007 などを参照）。その中には通訳者の派遣および養成を事業機会と捉え、エージェンシー主導の通訳者養成という仕組み形成の駆動力となった人々もいた。先駆的通訳者のこうした個人的背景や職業的志向が１つの背景要因となり、諸外国と比べて商業的志向が強い通訳者養成体制が日本で構築されたという説明も可能だろう。
6. 結び
それでは今後、日本における通訳者養成、また広い意味での通訳教育の場所に変化は訪れるだろうか。まず、40 年以上続いてきたエージェンシー支配の通訳産業構造、またその中に組み込まれた通訳者養成の仕組みに急速な変化が起こるとは考えにくい。しかし、諸外国における通訳者養成の実践を参照すれば、民間の通訳学校ではなく大学院で通訳者を養成する利点は明らかだ。
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日本における通訳者養成に関する一考察

まず、選抜された学生を対象に 1 年ないし 2 年に及ぶカリキュラムに従った体系的通訳教育（スキル訓練だけでなく職務倫理や理論の指導を含む）の提供を目指せる。第 2 に、高等教育機関での通訳者養成という「国際標準」を実践すれば、そのコミュニティーの一員として外国の通訳教育機関との交流や情報交換がしやすくなる。（ESIT と交流のある東京外国語大学はその例である。）第 3 に、研究機関としての大学の役割に照らすと、研究の場と教育の場が直結しているので、通訳訓練に関するデータの入手および研究結果の提供という意味で、相乗効果が期待できる。第 4 に、大学院が関与することによって、専門職としての通訳者に対する社会的認知の向上につながる。最後に、大学院で通訳訓練を受けた卒業生を対象にしたリクルート活動を行う国際機関や多国籍企業のニーズへの対応ができる。例えば、米国在住企業が日本の通訳者を採用しようとする場合、米国の専門職ビザ取得には少なくとも修士号が必要なので、問い合わせ先は必然的に通訳者養成に関わる大学院となる。大学関係者
がこれらの利点を認識し、積極的に通訳者養成に関与すれば、日本における通訳教育の進展に貢献できると考えられる。実際、主要な通訳学校の 1 つであるサイマルアカデミーの創設に関わり、今でもそこで教鞭をとる小松達也も通訳者養成における大学の役割を認識し、「わが国の国際活動を支える通訳という大切な職業の長期的発展のためにも、主要な教育機関としての大学がこの分野でより大きな役割を果たすことが望まれる」（小松 2003, p.174）と述べている。
専門職としての通訳および大学院における通訳者養成の意義を政府が認知し(鳥飼 2001)、
就職に直結する実務指向のカリキュラムや「コミュニケーション力」重視の英語教育が日本の大学で推進される傾向のある現在、大学院における通訳者養成というアプローチは追い風を受けているとも言える。通訳者養成に取り組む既存の大学院プログラムがこれから実績を積み上げていけば、高等教育機関における通訳者養成に対する認識が高まっていくだろう。
今後の主要な検討課題としては、学部レベルにおける「通訳教育」の意義と役割の見極め（稲生・染谷 2005 などを参照）、通訳訓練と語学強化訓練の区別（染谷 1996b などを参照）、
通訳教員の養成、大学とエージェンシーとの協力などが考えられる。また、大学が研究と教育実践の両面で今でも先導的役割を果たせる可能性のある分野としては、エージェンシーがあまり関心を払わないと思われる公共サービス関係や、日本で倫理規定や資格試験などがまだ確立していない法務・医療通訳などがあるだろう。以上の項目については本稿の続編で詳細な考察をする予定である。

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【著者紹介】
武田珂代子（TAKEDA Kayoko）立教大学大学院異文化コミュニケーション研究科教授。主な研究分野は翻訳通訳の社会・歴史・教育・テクノロジー的側面。著書に『東京裁判における通訳』、訳書に『翻訳理論の探求』（A・ピム著）など。
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『通訳翻訳研究』No.12 (2012)【註】
1. 「 通 訳 教 育 」 と は 、 通 訳 者 コ ン ピ タ ン ス の 涵 養 を 通 し て 学 生 の 社 会 化 プ ロ セ ス を 支 援 す る（Sawyer, 2004）という中核部分に加え、通訳者の実践や社会的役割に対する理解を一般に促す
啓蒙的側面を包含するものと筆者は捉えている。
2. 詳細は Translator-training Observatory（http://isg.urv.es/tti/tti.htm）を参照。（2012 年 7 月 25日）
3. 4. 5. 詳細は http://aiic.net/page/3420 （AIIC ウェブサイト）を参照。（2012 年７月 25 日）
6. 詳細は http://aiic.net/directories/interpreters （AIIC 会員名簿）を参照。（2012 年７月 25 日）
7. 詳細は http://builder.hufs.ac.kr/user/hufsenglish/gra_2.jsp（同大学院英語版ウェブサイト） を参照。（2012 年７月 25 日）
8. 同プログラム 1 期生の 1 人で現在 MIIS 教授の Chuanyun Bao との E メールコミュニケーション。
（2012 年 7 月）
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