理学療法士の職業倫理ガイドライン
まえがき
理学療法士の資格が日本に誕生してから 40 年が過ぎたいま、日常に「リハビリテーション」という言葉が国民に使われ、準じて理学療法士行為である理学療法が一般にも理解されるようになってきている。近年は、高齢社会の背景も手伝い、理学療法士に対する社会の期待と要望が大きく膨らんでいる。これに対応するかのように、多くの理学療法士の新人が生まれ、(公社)日本理学療法士協会会員の急速な会員数増加と平均年齢若年化が加速している現実が観られる。また、理学療法士の活動の場が、医療領域のみならず福祉領域など多方面への広がりにより、所属する病院や施設の中で、先進の指導を受けづらい環境の下で業務に携わる若年理学療法士も増加している。一方、社会の発展とともに情報化も加速進展し、国民が有する医療・福祉すなわち疾病･障害に関する知識は非常に高いものとなっている。これらの事象を通し、国民の理学療法への認識度が高まれば、当然に、理学療法士各人をみる目も厳しくなるのは想像に難くない。
加えて、今日のわが国の社会情勢を鑑みると、医療分野を含めたさまざまな分野において、経済効率優先の裏面として社会モラルの低下が強く問われており、職業倫理観の不足や欠如に起因すると思われる事故や事件が表面化し、職業倫理破壊が始まったとさえいわれるようになっている。
このように、若年理学療法士の一気呵成な激増と職業倫理に対する社会的要求が高まる趨勢の中で、理学療法士としての品性がますます問われる時代となっていることは疑いない。(公社)日本理学療法士協会会員にあっては、その業務や日常において、知識や技術の向上だけでなく倫理観（モラル）の常なる向上を心がけ、会員各々が相応しい品位を身につけ、且つ保つように努めなければならない。
会員は、診療にあっての責務においてのみでなく、研究や教育にあっても、医療に携わる専門職の一員として『人格、倫理及び学術技能を研鑽し、わが国の理学療法の普及向上を図り、以って国民の医療・保健・福祉の増進に寄与する』（公益社団法人日本理学療法士協会定款第 3 条）ために、自己を律し自らの責任で理学療法士としての行為をなす必要がある。そして、(公社)日本理学療法士協会倫理規定を基本精神とし、この職業倫理ガイドラインに記す事項を遵守すべき範として、患者および対象者には公平に接し、且つその権利を尊重しつつ理性ある判断の上、責任をもって理学療法行為を行わねばならない。また、医療行為は合法的侵襲行為であることをも十分に認識し、医療行為の一翼を担う理学療法士は、患者および対象者に危害を加えてはならず、またその危害を積極的に防止し除去するよう援助しながら、彼らに利益を供与できるよう努める必要がある。さらに、患者および対象者が自律的に判断して振舞えるべく、人権を尊重しつつ業務を行う責務もある。

１．守秘義務１）「理学療法士および作業療法士法第 16 条」および「刑法第 134 条」に則り、患者および対象者の秘密を正当な理由なしに第三者に漏らしてはならない。
２）秘密とは診療や相談指導の過程で知り得た患者および対象者の秘密であり、心身の障害や病状には限らず、その事項が他人に知られないことが本人の利益である限り秘密であることを認識する。
３）診療録やパソコン・データ、メモ、および会話などについて、漏示の防止に努めなければならない。
２．個人情報保護
１）高度情報社会にあって、守秘義務と合わせて、プライバシー保護の観点から個人情報および個人に関する情報が公になることを防がねばならない。
２）患者や対象者に関する、氏名や生年月日および住所などの個人情報は、漏洩の無いように保護しなければならい。
３）患者や対象者の病状・患者評価・治療プログラム・治療の効果と治癒状況などに関する情報など、患者や対象者の個人に関する情報は、漏洩の無いように保護しなければならない。
４）施設の職員に関する、氏名や生年月日などの個人情報は、漏洩の無いように保護しなければならい。
５）施設の職員の、身体的特徴や性格など個人に関する情報は、漏洩の無いように保護しなければならい。
３．応召義務１）医師の指示の下に理学療法を行う限りにおいては、医師法第 19 条に従い、患者および対象者が診療や相談指導に訪れたとき、依頼があったものとして、これを引き受ける義務がある。
２）診療や相談指導において、患者および対象者に、協力を求めることができる。
４．診療(指導)契約
１）医療も契約行為であり、患者および対象者が参加しての、相互参加型でなければならない。
２）患者および対象者の診療(指導)依頼があって、これを引き受けたときは、承諾したものとして、診療(指導)契約が成り立つ。
３）診療や相談指導は、診療（指導）契約に従って履行されなければならない。

５．インフォームド・コンセント(説明と同意)
１）患者および対象者の請求に対し、あるいは請求が無くても必要により、患者および対象者と家族へ、状況を説明する義務がある。
２）説明においては、医師およびチームメンバー(スタッフ)と協調して連携のうえ、診療や指導の方針と説明の範囲を確認しておかなければならない。
３）医師から判断を任されている事項については、患者および対象者に協力を求めることで責務に対する働きかけを行い、患者および対象者の同意を得なければならない。
４）判断能力のある患者や対象者が求める範囲が説明義務となるが、患者や対象者には｢知らされない権利｣もあることを承知しておく。
６．処方箋受付義務
１）理学療法士は、診療の補助者の一員であり、医師の指示の下に診療を行わなければならない。
２）医療行為にあっては、医師の処方を以って患者の診療にあたる。
３）医師からの処方箋の交付があって、その受付によって、処方があったとみなされるものである。
４）診療内容の変更においても、処方箋によって、処方が変更されなければならない。
５）保健・福祉の分野にあっては、医師を含むチームメンバー(スタッフ)と連携を保ち協調をもって協力して対象者への相談と指導にあたる。
７．診療録への記載と保存の義務
１）診療があったときは、診療録あるいは診療補助録に診療の日時と内容などを、すみやかに記録しなければならない。
２）診療の日時と内容など、診療記録は虚偽無く記載する。
３）診療録および診療補助録は、5 年間は保存しなければならない。
８．診療情報の開示
１）診療情報開示の請求があったときは、施設長および担当医師の判断と指示によって、施設長あるいは医師を通じて公開する。
９．守るべきモラルとマナー
１）公序良俗に従い、社会人としてのマナーを守り、医療者としてのモラルを遵守することで、自己の品性を高めるように努める。
２）理学療法士としての信頼を毀損するような行いは慎む。
３）謝礼などで誤解を生む恐れのある金品の授受については、注意を払う。
４）自己の自律性を保つため、自己を常に点検する姿勢を持つ。

５）他の理学療法士などへの、あからさまな批判や中傷は避ける。
６）自己の利益のためのみを目的としての商品販売などに荷担してはならない。
７）医療関連業者との個人的利害関係をもたない。
８）行政処分の対象となるような行為は、あってはならない。
10．診療や相談指導の手技と方法
１）科学的根拠に基づいた手技と方法を用いる。
２）どのような場合にも、患者に同意を得る。
３）対象者から心身の状況を聞きだすときは、ことばに注意を払う。
４）対象者との接遇では、ことばだけでなく、行動や表情など非言語的表現にも注意を払う
５）患者に危害や苦痛を加えてはならず、診療に苦痛が伴うときは患者に充分な説明をして同意を得る
６）対象者に精神的苦痛を強いてはならない。
７）診療や指導は、対象者の評価と治療を目的としたものであり、医学的に承認された手段と方法を用いる。
11．安全性の確保
１）医療事故防止のための注意を、常に怠ってはならない。
２）医療事故があったときは直ちに主治医および施設管理者に報告しなければならない。
12．セクシュアル・ハラスメントの防止
１）相手方にとって不快な性的な言動として受け止められるセクシュアル・ハラスメン
トを、行為者本人が意図すると否とにかかわらず，行ってはならない。
２）セクシュアル・ハラスメントとみまちがえられる紛らわしい行為を行なってはならない｡
13．アカデミック・ハラスメントの防止
１）就学・研究・実習・課外活動・就労などの関係においてなされる権力を利用した嫌がらせであるアカデミック･ハラスメントを、嫌がらせの意図の有無にかかわらず、行ってはならない。
２）アカデミック・ハラスメントとみまちがえられる紛らわしい行為を行なってはならない｡
14．日々の研鑽
１）専門職業人としてふさわしい高い専門知識と技能および倫理を持つよう、知識・技術・態度の習得と研鑽を生涯にわたり続けなければならない。
２）患者にとって最良の診療法であるかを選択するため、日々、研鑽を積むことを心がける。
３）研究心と、研修への関心をもち続ける。
４）(公社)日本理学療法士協会の生涯学習システムに従い、専門理学療法士になることが望ましい。
15．研究モラル
1)

研究にあたっては、「ヘルシンキ宣言」や厚生労働省告示「臨床研究に関する倫理指針」を守る。

2)

対象者がいるときは、対象者の了解を得て、その旨を論文に記載する。

3) 対象者の人権や権利を守り、対象者が不利益を受けることの無いように配慮する。
4)

発表においては、モラルを守り、対象者のプライバシー保護や匿名性や機密性の保護に配慮する。

16．良好なチームワーク
１）理学療法士相互間、および診療や相談指導に係わるすべての専門職種との連携を保つ。
２）チームにあっては、個々のメンバーが互いに尊敬しあい、相互の協力を図る。
３）チームで知り得た情報をすみやかに共有して、治療の継続を目指す。
17．後進の育成
１）理学療法士になろうとする学生や理学療法士の新人への教育は、理学療法士としての経験を積んできた者の義務である。
２）理学療法士としての経験を積んだ者は、理学療法士になろうとする学生や理学療法士の新人の範とならねばならない。
平成１８年

３月

１日

（平成２４年４月１５日改正）

社団法人日本理学療法士協会

倫理委員会