教員の授業実践の支援についての分析－ 2020 年度第 1 期立正大学オンライン授業の問い合わせから －峰内 暁世，白川 晃大，牧野 歩，後藤 紀恵，小川佐々木 静宏，小林 幹

貴史，八重樫

陵，

立正大学 情報環境基盤センター
mineuchi@ris.ac.jp

Study on supporting teachers to utilize ICT for their lessons at Rissho
University in the first semester 2020
Akiyo Mineuchi, Akio Shirakawa, Ayumu Makino, Kie Goto, Takashi Ogawa,
Ryo Yaegashi, Yoshihiro Sasaki, Miki Kobayashi
Center for Information and Communication Technology, Rissho Univ.
概要
立正大学では 2020 年度第 1 期は全授業がオンラインで実施された。このために従来 ICT を活用した授業を行っていなかった教員を含むすべての教員がオンラインでの授業実践を強いられ、オンライン授業を円滑に滞りなく実践するための教員支援が情報環境基盤センターに求められた。ICT を活用した授業を実践するためには、従来のオペレーションを説明するだけのマニュアルではなく、教員に ICT を活用して十分に設計した授業実践を具体的にイメージできる
資料、および学生の学修環境をイメージできる資料を並行整備する必要がある。本稿では、15週間のオンライン授業に関する教員からの問い合わせを分析した。

1

はじめに

滑に滞りなく授業が行われるための支援が情報環2020 年度第 1 期は、新型コロナウイルス(COVID-

境基盤センターに求められた。

19)の感染症拡大防止の観点から、立正大学(以下、

本稿では、2020 年 4 月 19 日から 15 週間に渡っ本学と呼ぶ、学生数：10,587 人)では、すべての授て実施した教員がオンラインで授業を実践するた業がオンラインで行われた。当初 5 月末までとさめの支援について分析した。さらに、今後対面授れたオンライン授業は、最終的に第 1 期を通して業が再開された後にも ICT を積極的に活用した授行われた。急きょオンラインで、経験のない授業業を行うために教員を如何に支援すべきかについを行うことを強いられた教員と学生に対して、円て検討を行った。

教員

メール

学生

電話
※ 5月末までは、問い合わせは、
原則一次受付窓口へのメールに限定していた。6月以降も引き続き問い合わは原則メールであったが、一次受付窓口
学事課，広報課，学部事務室

図書館

学事課

授業支援室

電話での受け付けも開始した。

情報環境基盤センター

一部、予約による対面での支援

図1

問い合わせ窓口

ヘルプデスク2

COVID-19 への対応

2.1

全学の状況

複数台の Web サーバによって運用していたポータ
ルサイトの一機能の予習復習を支援する機能(以5 月 13 日から授業を開始して 5 月末までは対面

下、オンライン授業と呼ぶ)を急きょサービスする

授業は実施せずオンラインで授業を行うと 4 月 13こととした。そして、このポータルサイトの「オン日に発表され、5 月 1 日には第 1 期すべての授業

ライン授業」をすべてのオンラインで行う授業の[1]をオンラインで行うことになった 。

入口とした。さらに、教員から学生への授業指示

学内では、オンラインで行う授業を以下の 3 つは、必ずポータルサイトの「オンライン授業」に入に分類した。

力することを全学の共通事項とした。そして、そ1.

同時双方向型の他のツールはオンサイトシステムへの負荷集中

2.

オンデマンド型を懸念して、表 3 に示す利用可能なすべてのツー

3.

資料配布型

ルを並列に提供して、教員の裁量に任せた。特定

シラバスに記載された(専任教員：282 名，非常のツール、あるいは授業形態の推奨はできなかっ勤教員：606 名, 専任教員担当授業数：1890, 非常

た。また、教材はすべて教員に独力で開発して貰

勤教員担当授業数：933)オンライン授業の実施形った。

態は表 2 に示すとおりである。学生への通信量負教員向けには、表 3 に示す各ツールのマニュア担の考慮を呼び掛けていたこともあってか、全体

ル、および利用イメージを伝えるために「具体例」

としては資料配布型が 65.2%と多い。一方で、教員を記載した資料を作成した。一例として、「オンラ

が従来の授業形態から最もイメージし易い同時双イン授業の具体例」の資料では、

方向型も 43.7%と多い。

2.2

情報環境基盤センターの対応



3 つの授業スタイルについて知る

ポータルサイトから「オンライン授業」を

情報環境基盤センターでは、今までもさまざま

利用するな ICT を活用した授業を実践するためのツールを

同時双方向型の授業の具体例提供してきた。しかしながら、本学では、オンライオンデマンド型の授業の具体例

ンのみで単位を取得できる科目はなく、いずれの

資料配布型授業の具体例

システムも対面授業を補完する補助ツールとして

学生フォローアップの具体例

導入してきた。このため、一つのツールで全学生について記載して、オンライン授業を如何に実の履修情報と連携して、オンラインでの授業がで践すべきかを教員自身が具体的にイメージでききるツールはなかった。唯一負荷分散装置配下でるように努めた。

表 2 全学のオンライン授業形態(シラバスより)
授

業

形

態

開講授業数

割合

同時双方向＋オンデマンド＋資料配布

283

10.0%

同時双方向＋オンデマンド

68

2.4%

同時双方向＋資料配布

434

15.4%

同時双方向

449

15.9%

オンデマンド＋資料配布

360

12.8%

同時双方向

1234

43.7%

オンデマンド102

3.6%

オンデマンド

813

28.8%

資料配布

697

24.7%

資料配布

1774

62.8%

不明

430

15.2%

不明

430

15.2%

合計

2823

100.0%

合計

4251

150.6%

授業形態複数選択
開講授業数
授業形態

授業数

に対する割
合

表3

オンライン授業に利用したツール
システム構成および特徴利用したツール

クラウド
サービス

オンサイト

履修情報と

特徴など

の連携

・ポータルサイトの1機能を急きょオンラインで授業を

オンライン授業
ポータルサイトのシラバス付属の〇授業予告・復習機能を本学では〇「オンライン授業」と呼んだ

ビデオ会議1〇

ビデオ会議2〇LMS1行うのためにサービス開始
・授業に関する連絡，レポート回収，掲示板機能のみ
・負荷分散装置配下に4台のWebサーバの構成
・学内要望により6月より有償版をサービス開始
・無償ツールとしてのみ利用
・2005年からサービスしている〇〇・資料提示，レポート回収,クイズなど高機能
・2019年度の利用教員は289名
・従来は利用率の伸び悩みが課題であった
・LMS1が多機能でICTスキルの低い教員の利用が難しかったため2014年からサービスしている

LMS2

〇

〇

・資料提示，レポート回収・返却機能のみ・複合機からの手書きレポート回収機能をもつ

ファイルサービス1

〇

動画配信1

〇

クイズ・アンケート1〇

統合クラウドサービス〇

協働サービス(ビデオ会議を含む)

〇

メール

〇

ファイルサービス2

〇

動画配信2

〇

クイズ・アンケート2〇

・2019年度の利用教員は60名・教員から学生へのファイル提示機能のみ
・2007年から同様のサービスをしている
・2005年からサービスしている・動画配信機能に加えて、資料提示，クイズなどの機能がある〇

・2019年度に新たな動画を登録した教員は3名
・授業評価アンケートシステムとして利用
・2015年度より主として学生向けメールとしてサービスを開始
・メール以外のクラウドサービスは、利用の禁止はしていなかったが、マニュアル等の用意はしていなかった・オンライン授業のために急きょ利用が拡大し、マニュアルを整備した

さらに、質問の多い事項については、7 月末まで

パソコンやタブレットは家族との共有が多かった。

に追加のマニュアル 11 種類と 46 件の Q&A をポ

また、2020 年 6 月～8 月に学生が統合クラウドサ

ータルサイトにて公開した。また、初版の資料 15

ービスにアクセスした OS を表 4 に示す。このよ

種類を郵送し、ポータルサイトにて公開した後のうに、多くの学生がパソコンとスマートフォンを

4 月 19 日から、図 1 に示す学内体制で、原則メールによる教員からの問い合わせ対応を始めた。

表4

学生が統合クラウドサービスにアクセスした OS(複数選択)

3

学生の学習環境および評価

3.1

学生の学習環境

授業開始前の学生がオンライン授業を受講する

N= 7924
区分

レットなども所持していない：0.1%, スマートフ

Windows

5639

71.2%

Mac

844

10.7%

iOS

6371

80.4%

724

9.1%

3

0.0%

81.8%

スマート
フォン

Androidphoneォンのみ：14.8%, スマートフォンとパソコンまたはタブレットを所持(共有を含む)：85.1%であり、

割合

件数

パソコン

ための機器やネットワーク環境についての調査(N=8724)では、スマートフォンもパソコンやタブ

OS

その他

Linux

89.5%

---

併用している状況である。

に取り組んだと思いますか」(両側検定：t(159)=

学生の評価

2.288, 0.02< p < 0.05)において 2019 年度と 2020 年

3.2

1 年次必修の基礎的科目でなおかつ履修学生が度の平均の差は有意傾向で学生の評価は高かった

100 名程度であるオンデマンド型と資料配布型のと言える。資料配布型では、「授業の内容を理解で授業の一例について、2019 年度と 2020 年度の学

きましたか」(両側検定：t(183)= 2.182, 0.02< p <生からの授業評価アンケート結果を表 5 に示す。

0.05)，「この授業で新しい知識や考え方が得られま

オンデマンド型の S 科目は教科書に加えて、説明したか」(両側検定：t(183)= 2.119, 0.02< p < 0.05)に資料およびオンデマンド動画による説明がなされ、

おいて、2019 年度と 2020 年度の平均の差は有意

毎回感想を含む課題の提出が課せられた。さらに、傾向で学生の評価は高かったと言える。このよう数回は希望者のみ同時双方向型で学生からの質問に教員はオンライン授業を「通信教育と同じ」とを教員が受け付けた。資料配布型の B 科目は教科

危惧していたが、設計を十分検討した授業におい書に加えて、説明資料および説明資料に基づいたての学生満足度は高かったと言える。

穴埋めの自習用資料が提示され、合わせて、掲示
板への毎回の感想の入力、および 3 回のレポート

4

教員の授業実践の支援が課せられた。オンデマンド型と資料配布型の両

4.1

教員からの問い合わせ状況

授業とも、すべての項目において 2019 年度に比べ2020 年 4 月 19 日～8 月 1 日(授業開始後 11 週て 2020 年度の平均値は高く、標準偏差は小さい。

目)までの 15 週間の全問い合わせ件数 1592 件のう

このため、学生全体の満足度が向上していると言ち、ID パスワードの問い合わせ、重複、対象外をえる。さらに、t 検定の結果では、オンデマンド型

除いた問い合わせは 1452 件であった。このうち専では、「あなたは授業内容を理解するために積極的

任教員および非常勤教員からの問い合わせの 1057

表 5 学生の評価
オンデマンド型(K学部，1年次，必修, S科目)
あなたは授業内容を理解するために積極的に取り組んだと思いますか年度

2019年度

2020年度

授業の内容を理解できましこの授業で新しい知識や考総合的に判断してこの授業

たか

え方が得られましたかに満足しましたか

2019年度

2020年度

2019年度

2020年度

2019年度

2020年度

N

101

60

101

60

101

60

101

60

平均

4.119

4.450

3.861

4.117

3.901

3.950

3.970

4.133

標準偏差

0.988

0.669

1.053

0.798

0.949

0.784

0.895

0.785

t値

2.288

1.611

0.335

1.162

授業の内容を理解できましこの授業で新しい知識や考総合的に判断してこの授業

たか

え方が得られましたかに満足しましたか

資料配布型(B学部，1年次，必修，B科目)
あなたは授業内容を理解するために積極的に取り組んだと思いますか年度

2019年度

2020年度

2019年度

2020年度

2019年度

2020年度

2019年度

2020年度

N

69

116

69

116

69

116

69

116

平均

4.101

4.172

3.623

3.931

4.174

4.440

3.913

4.121

標準偏差

0.995

0.844

0.994

0.878

0.867

0.791

0.959

0.842

t値

0.514

2.182

2.119

1.530

件を、本論では分析対象とした。授業形態別問いいた資料を詳しくする程度との認識であったのだ

合わせ件数を表 6、専任非常勤教員別問い合わせ

ろうと考えられる。そのため、掲示板の活用など

件数の推移を図 2 に示す。

によるグループワークやテストなど多様なツール

表6を組み合わせて対面授業に相当する教育効果を有

授業形態別問い合わせ件数

する授業実践が可能である[2][3][4][5]ことをイメージ
授業形態

件数[件]

割合

できた教員が少なかったためと推測する。

同時双方向

462

43.7%

オンデマンド

281

26.6%

資料配布

253

23.9%

に加えて、学生のパケット通信量, 学生支援, 学生

複数

41

3.9%

の利用環境, 教員の環境，出席管理，著作権，利用

不明

20

1.9%

システム相談の 20 種類に分類した。問い合わせ内

合計

1057

100.0%

問い合わせ内容を表 3 に示した 14 のシステム

[人]
140

当初対面授業

授業

問い合わせ内容の分析

4.2

120

開始予定

開始

問い合わせ件数は、授業開始週と当初対面授業開始とされていた 6 月第 1 週(7 週目)が多かった。

100

専任教員

80

また、専任非常勤教員別問い合わせ件数は、専任教員と非常勤教員の割合を比べると専任教員か60

らの問い合わせが多い。これは、専任教員の方が40

非常勤教員に比べて担当授業数が多いためと推20測する。また、授業形態別では、同時双方向，オ

0

非常勤教員

1

ンデマンド，資料配布の順で問い合わせが多い。

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 13 14 15[週]

表 2 に示したシラバスに記載された実施形態と比べると資料配布型の問い合わせが少ない。これ

図2

専任非常勤教員別問合わせ件数推移

は、資料配布型は、今までの対面授業で配布して

[人]

授業設計

200

授業

運営方法

開始

180

利用システム相談

テスト依頼

160

オペレーション

140

著作権・ネットワーク
120

申請方法

当初対面授業

100

システム不具合

開始予定

学生支援

80

要望
60
40
20
0
1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

14

15

[週]

図3

問い合わせ内容別推移

容の組合せは、126 通りと多岐に渡った。教員向けの対応が必要であった。
「学生支援」は、システムに研修会を実施していた大学もあったが本学では不具合等は担当教員に申告するように学生に指示実施できず、学部独自の FD 研修会のみであった。

していたため、学生が教員にシステム不具合対応

振り返ってみると研修会では教員からの問い合わまでを求め、これに対応できない教員からの問いせ件数を大きく減らすことはできなかったと推測合わせであった。授業が開始された 4 週目から 7する。

週目に掛けて多く、授業開始 3～4 週目でそれぞれ

1 件の問合わせに複数のシステムについての内の担当教員が指定した授業形態と利用ツールによ容を含んでいたため重複を加算すると 1260 件のる学びに慣れ、学生が授業を平常的に受講できる

教員からの問い合わせがあった。最も多かったのようになったと推測する。

は必ず利用するように指定したオンライン授業の一人当たりの教員の問い合わせ回数は、平192 件であり、以下、ビデオ会議 1:163 件，協働サ

均:3.02 回, 標準偏差:3.11,中央値:2 回, 最頻値:1 回ービス(ビデオ会議を含む)：98 件，統合クラウドであった、分布は図 4 に示すとおりである。10 回

サービス：80 件(ここまでで問い合わせの 54.0%)，を超える問い合わせ回数は専任教員の方が多い傾LMS1:67 件(ここまでで問い合わせの 61.3%)，利用

向にあるが、専任教員と非常勤教員の問い合わせ

システム相談：44 件と続いた。例えば、オンライ
ン授業開始の初日には、従来から利用していた高

[人]
100

機能な LMS1 に 8 時～11 時にのべ 3283 人の学生

専任教員
(N=124)
非常勤教員(N=226)がログインした。このように多くの教員および学生にとってオンラインで行われる授業のイメー
ジは、講演会等のライブ中継の同時双方向型、お10

よび LMS を使用しなければならない等の固定観念があったと感じている。
さらに 20 種類を 10 種類に大別し直した問い

1
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 22 27

合わせ内容別の推移は図 3 に示すとおりである。

[回]

問い合わせのほぼ半数は、オペレーションに関し

図4てであった。授業開始以降は、授業支援室でも問一人当たりの教員の問合わせ回数

い合わせや予約による対面支援対応を始めたた[人]

関わらず、オペレーションに関する問い合わせは

10回以上(N=195)
4～9回

他の項目に比べて常に件数が多い状況であった。

(N=565)3回以下授業開始までは、「授業設計」，「運営方法」，「利(N=297)め、教員からの問い合わせは分散した。それにも

100

授業

用システム相談」が多い。特に最初は、「授業のイメージがわかない」，「初心者が最も使いやすい開始

10

当初対面授業方法を教えて欲しい」など、オンラインで行う授開始予定

業を未経験の教員がどのように授業を設計して良いのか全くわからない状況での問い合わせも多かった。これらについては、できる限り利用できるシステム全般に精通している職員が電話で対応を行った。多くの場合は、1 件に 30 分以上

1

1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 13 14 15

[週]

図5

問い合わせ回数別推移

傾向には大きな差はなかった。問い合わせ回数を3 回以下、4～9 回、10 回以上の 3 つに分類した場

100%

合の問い合わせ回数の推移を図 5 に、問い合わせ90%

内容を図 6 に示す。問い合わせ回数の多寡に関わ80%らず授業開始前、当初の対面授業開始想定の 6 月

70%

第 1 週、授業開始 8 週目以降に問い合わせが増え

60%

授業設計
運営方法

利用システム相談
テスト依頼

る傾向にあった。また、その内ほぼ半数はオペレ

50%ーションに関してであった。この部分は、情報環

オペレーション
著作権・ネットワーク

40%

境基盤センターでなく、授業支援室など外部委託

申請方法

30%

システム不具合で完全に対応可能であったと考える。また、問い

学生支援

20%

合わせ回数が 10 回を超える教員は、「運営方法」，

要望
10%「テスト依頼」，「システム不具合」，「学生支援」
0%の問い合わせが多く、IT スキルが低い傾向にある

3回以下
N=263

4～9回
N=73

10回以上
N=14

と考えられる。特に同時双方向のテスト依頼による対応では、1 回に 1 時間以上掛かり、場合によっ

図6

問合せ内容(回数別)ては数時間に及ぶこともあった。
授業形態が明確であった 996 件についての授業

100%

形態別問い合わせ区分を図 7 に示す。
「授業設計」，
90%「運営方法」は、授業形態に関わらず同時双方向：
56 件，オンデマンド：48 件，資料配布：50 件、「学80%

生支援」は、同時双方向：21 件，オンデマンド：

70%

19 件，資料配布：14 件と授業形態に関わらずほぼ

60%

同数である。「授業設計」，「利用システム相談」、

50%

授業設計
運営方法
利用システム相談
テスト依頼
オペレーション
著作権・ネットワーク

および「学生支援」は、授業形態に関わらず一定数

40%

申請方法

ある。そして、「テスト依頼」は、同時双方向が 16

システム不具合30%件と多い。これは、教員一人で検証することが難

学生支援
20%

しいためであったと推測する。

要望
10%

4.3

今後の教員の授業実践の支援について

0%
同時双方向 オンデマンド(N=473)(N=295)の検討
本学の第 1 期の学生のオンラインで行われる授業の受講環境は、ギガ不足が危惧され、占有のパ
ソコンやタブレットも十分でない状況であり、な
おかつアクセス回線も充実した速度が整備されていない場合が多かったと推測している。さらに、学生の学修環境を充分考慮したメディアを教員が選択する時間的余裕も無かった。このため、鈴木(2016)の e ラーニング質保証レイヤーモデルでは
レベル：－1 の「いらつきのなさ(精神衛生上要件)」

図7
[2]

資料配布
(N=259)

授業形態別問い合わせ区分も満たせていないレベルであったと考えられる。
また一方で、鈴木(2019)では、ビデオは無く資料配布型の学生主導のオンライン授業による学びの先進的な事例を紹介している [3]。さらに、ICT を補完的に利用するのではなく、ICT を活用しないと実践できない教育の先進的な事例も報告されている[3][5]。
このようなことから、情報環境基盤センターで

は、極力同時双方向型の授業ではなく 1 本 10 分程

先ずは、同時双方向型や「ビデオ＋簡単なクイ度の短い時間のオンデマンド型や資料配布型を推

ズ=e ラーニング」、学生のディスカッションや演奨した。そして教員に配布した資料では、「データ

習的なことは対面授業でなければできない、など[6]

ダイエットへの協力のお願い」 や「無理はしないの固定概念[5]から教員が脱却する必要がある。そで同じ形を目指さないこと：平時に戻るまでの遠のためには、ICT を積極的に活用したオンデマン[7]

隔授業のデザイン」 なども紹介した。さらに、ICT

ド型や資料配布型の授業実践を教員が具体的にイのツールの利用方法のみを記載したマニュアルにメージできる教員向けマニュアルや学生の学修効

加えて、十分に検討した設計に基づいた授業を具果が納得できるような資料の提示が必要である。

体的に教員がイメージできるような資料の提供を加えて、学生向けのオペレーションを説明する資心掛けた。さらに加えて、掲示板等を活用した教料と併せて、学生の学修環境を 1 分程度の簡易な員と学生相互の情報交換やグループワークの方法

動画で紹介するなども必要である。また、オンデ[4]なども紹介した。

マンド型や資料配布型の授業実践の方略を学内でしかしながら、全体の 43.7%の授業でビデオ会共有できる場の醸成も必要である。

議システムを利用した同時双方向型が取り入れら最後に、今後は本稿で検討したデータを更に量れた。情報環境基盤センターで整備した資料では、的・質的に分析して、With/Post コロナ時代の教員

オンラインで行う授業を未経験の教員でもイメー支援の方略の検討が必要である。

ジできるように努めたが、結果としてイメージできなかった教員が多かったのではないかと反省し

参考文献

ている。

[1] 立正大学. “新型コロナウイルス感染症への対応 に つ い て ”, http://www.ris.ac.jp/, ( 参 照 日
2020-09-05)[2] 鈴木克明, 市川尚, 根本淳子. インストラク
ショナルデザインの道具箱 101. 京都, 北大
路書房, 2016, 248p.
[3] 鈴木克明. 我が国の教育工学研究とインスト
ラクショナルデザイン研究の今後に寄せて.
日本教育工学会論文誌, 43(3), 2019, p.187-196.
[4] 仲道雅輝, 秋山英治,清水史. インストラクショナル・デザイン（ＩＤ/教育設計）を活用した対面授業からブレンディッドラーニングへの再設計支援. 大学教育実践ジャーナル,2014, vol. no.12, p.47-54[5] 飯吉透. 大学教育イノベーションと ICT 活用のための未来戦略. 名古屋高等教育研究,
2020, 第 20 号, p.5-18.
[6] 国立情報学研究所. “データダイエットへの協力のお願い”. 国立情報学研究所.
https://www.nii.ac.jp/event/other/decs/tips.html,(参照日 2020-09-05)[7] 鈴木克明. “無理はしないで同じ形を目指さな
いこと：平時に戻るまでの遠隔授業のデザイン”. 国立情報学研究所.
https://www.nii.ac.jp/news/upload/202004179_Suzuki.pdf, (参照日 2020-09-05)[8] 峰内暁世. 初めて仏教学を学ぶ学習者向け：
学習支援環境の開発. 熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システム学専攻修士論文,
2017.

今後は、教員に自らの授業実践のために、学生の学修環境をイメージし易くできる資料の整備を心掛けたい。このためには、学生向けのオペレーシ
ョンを説明する資料に加えて、学生の学修環境を
1 分程度の簡易な動画で紹介するなどが必要であると考える。

5

まとめ
本稿では、2020 年度第 1 期に立正大学において15 週間のオンラインで行われた授業を教員が実践するために、情報環境基盤センターが実施した支援について分析した。今後は、今までの教員が教壇に立って知識を伝達する知識伝達型の授業から脱却して、学習者の主体的･対話的で深い学び（アクティブラーニング）や個別化学習に移行しなけ
ればならない。このためには、2020 年度にオンラインで行った授業で培った ICT の活用を昇華させて、ICT を補完的に利用するのではなく ICT を活用しないと実践できない教育に移行して行かなけ
ればならない[3][4][5][7][8]。