禁煙科学 9巻(2015)-12-P10【原著】

精神科における禁煙支援―禁煙支援評価項目尺度の開発と有効性の検証ー
志野泰子1) 高橋裕子2)

要旨

目的：精神科の患者の禁煙を推進していくために、医療従事者等による禁煙支援の実施満足度が向上することを目的に禁煙支援評価項目尺度を開発し、モデル病院での実施結果をもとに、その有効性を検証した.
方法：開発した禁煙支援評価項目尺度については、医療従事者等の禁煙支援行動の強化を図るために医療従事者によるセルフモニタリング、弁別、研究者による評価のフィードバックの内容で構成した。ランダム化比較デザインのもとベース
ライン期、介入期の4週間からなる実験計画を用いた。禁煙支援行動の頻度、行動尺度評価、検査データの変化、禁煙支
援評価項目尺度の満足度について介入群と対照群の群間比較を行った。1クール4週間の合計2クールの8週間からなる実施とした。参加者は介入群10名、対照群11名であった。両群とも各期に自己評価を求め、アウトカム指標としたデータを収集した。
結果：介入群において、介入により医療従事者の禁煙支援行動の頻度が有意に増加した。また、禁煙支援評価項目尺度の満足度も有意に増加した.
結論：禁煙支援評価項目尺度は、医療従事者の禁煙支援の頻度を増加させる上で有効であり、禁煙行動尺度も有効であった。今後、その効果を維持させるための仕組みを評価に組み入れる必要性が示唆された。

キーワード: 精神科病院の医療従事者、禁煙支援項目、禁煙行動や認知機能障害に対して自己治療的に働いている8)-9)、とⅠ．緒言

考えられてきた。それは過去において、精神科の患者や医療従事者に対して禁煙に関する情報がほとんど知らさ

精神科における禁煙支援の課題は、2008年以降わが国れてこなかったことや、タバコはアルコールや覚せい剤の精神科病院でも敷地内禁煙の実施により、禁煙支援がなどに比べて離脱症状が顕著でないことから依存性薬物

少しずつ広がっているもののとして認識されず、精神科領域では治療の対象とされて

1)-3)、禁煙支援の実施率が他の科に比べ低いことである。また、精神疾患患者の喫煙率が健常者の2～3倍であり、50％がheavy smokersである
ことが報告されている

4)-6)

。

こなかったことが影響していると言われている10)。
2013年、アメリカではJAMA Psychiatry誌で精神疾患患者の禁煙について特集が組まれ、精神疾患患者にもタバ

精神疾患患者にとっての喫煙は、ニコチンがドパミン

コ規制が必要だと提唱された 11)。統合失調症患者におけ分泌を促進する作用があり、抗精神病薬の副作用であるる心疾患のリスクを10年にわたって調査した研究では、

錐体外路症状を軽減する働きがあると言われ7)、陰性症状

喫煙が大きく関係していたとの報告もある 12)-13)。禁煙は

1)
2)

責任者連絡先：志野 泰子
天理医療大学医療学部〒632-0018 奈良県天理市別所町80-1

天理医療大学医療学部
奈良女子大学大学院

論文初回提出日：2015年10月16日

禁煙科学 9巻(2015)-12-P11

患者の健康問題に寄与し、長期的な医療費の軽減や経済的な負担を軽減するというメリットがある。患者に喫煙の影響をきちんと伝え、禁煙を支えることが医療従事者に求められる。
そこで本研究では、医療従事者が禁煙支援を効果的に実施でき、かつ禁煙支援結果の満足度が向上することを目的に、医療従事者による禁煙支援の評価記録を活用した禁煙支援評価項目尺度を開発し、この禁煙支援評価項

図１

禁煙支援プログラムの理論的枠組み

目尺度を導入する介入研究を実施する。そして、その効果を主観的・客観的指標を用いて検証するとともに、禁煙継続（遅延結果）という長期的な効果を禁煙支援によ

煙支援評価項目尺度の実用可能性について検証する。

り得られると考える (図１)。
(2)禁煙支援評価項目尺度の内容

Ⅱ．研究方法

禁煙支援評価項目尺度の核は、医療従事者による禁煙支援力の向上を狙った医療従事者によるセルフモニタリン

１．禁煙支援評価項目尺度の作成

グ、弁別、医療者（今回は研究者）による評価のフィー(1)禁煙支援評価項目尺度の理論的枠組み

ドバックである。セルフモニタリングのためのツールと本研究で開発・実践する禁煙支援評価項目尺度は、精して行動尺度の評価表を作成した。これはA4サイズ1枚に神科の患者の禁煙を推進するために医療従事者等の職員

5段階評価の判断基準を示し、禁煙支援実施毎に記入するに対する禁煙支援能力の獲得に向けたものであり、ヘル様式である。

スプロモーションにおける行動変容理論 14) や行動理論のまた、弁別基準評価シートを作成し判断基準を設定し強化の原理15に基づくものである。行動はある条件下でた。具体的には「検査データについては、Co測定値と実

生 じ（先 行 条 件）、あ る 環 境 の 変 化（結 果）に 帰 結 す

際の喫煙本数との整合性をみることを示し、アウトカム

る。このように行動を環境との関係において、（先行条

指標については禁煙支援行動の平均値と患者の禁煙支援件）（行 動）（結 果）の ３ 項 随 伴 性 で 捉 え る も の で あ

内容の理解と行動変容との関連を判断し、禁煙支援項目る。そして、行動が結果の事象によって強められるプロ尺度の満足度、禁煙支援項目尺度の必要性については判

セスを強化子、逆に行動を起こすことを減少するものを

断基準を示した。判断理由を項目ごとに備考欄に記入す

弱化子という。医療場面では、医療者による賞賛、効果る」と示した。禁煙支援の説明に必要な情報として用いのフィードバック、効果のセルフモニタリング等が強化

る教材は、2014年5月～6月に研究者が行った精神科病院子として繁用されている。禁煙支援評価項目尺度の開発

医療従事者等の調査結果から項目尺度の信用性と構成概では、医療従事者が患者の喫煙影響を見極め、禁煙支援

念妥当性の得られた12の支援項目尺度を基本にしてpower

を行うことを目指す。これを3項随伴性の視点から、「敷point形式にて全37画面を作成した。

地内禁煙化の実施に向けて(先行条件）、意図的に禁煙支

具 体 的 に は「精 神 障 が い 者 の 喫 煙 率」、「禁 煙 の 意

援を行い(行動)、その後の禁煙支援評価項目尺度 (即時義」、「喫煙によって代謝される抗精神病薬」、「喫煙結果)をセルフモニタリングする」と表すことができる。

による損失」等について示した。内容については研究共

患者が禁煙の意思表示を示せば、禁煙支援行動は増加

同者と再検討し内容的妥当性を確保した。医療従事者(今し(強化)、禁煙を断念すれば行動は減少する(弱化)。同

回は研究者)による評価のフィードバックは、研究参加者

時にその説明内容が適切であったかどうかを判断する(弁が禁煙支援実施後に、禁煙支援評価項目尺度について適別)ことが出来る。禁煙支援評価項目尺度では、この弁別

切な弁別がなされているか確認するものである。適切な基準を明示し、セルフモニタリングと医療従事者間(今回

判断がなされているときは肯定的なフィードバックを行は研究者)の評価のフィードバックが強化子として機能すい、誤った判断がなされている場合には修正を行うことる。これによって、禁煙支援の効果の満足度と患者の禁を表示した。

禁煙科学 9巻(2015)-12-P12

ついては、ベースライン期に1回と介入期に1回の計2回を２．研究デザイン

研究者とともに実施した。介入群には、禁煙支援プログ

本研究では、対照群を設置するランダム化比較デザイ

ラムの行動尺度の評価表については、ベースライン期に2ンに加え、シングルケース研究法のABデザインに基づ

回、介入期に3回、プログラム全体の満足度については、き、ベースライン期、介入 期からな る実 験計画を用い

ベースライン期に1回と介入期に1回の計7回についてセル

た。ABデザインとは、変容させようとする行動の観察期

フモニタリングによる評価表の提出を求めた。研究者に間(A;ベースライン期)から始まり、この期間における標よる評価のフィードバックをベースライン期、介入期に的行動が充分に安定していることを確かめた後で、それ導入した。対照群には、上記の4週間において計7回の評と対応する独立変数の操作を導入する期間(B；介入期)を

価結果を収集したのみで、それ以外の介入は一切行わな設け、標的行動の測定を継続して行い、A・Bの両期間にかった。

おける測定値を比較することで導入した操作の効果を検討するものである 16)。本研究の独立変数は開発した禁煙

５．調査内容支援評価尺度の適用であり、従属変数は禁煙支援行動のアウトカム指標項目は、以下に示す禁煙支援行動の頻頻度、禁煙支援内容が 評価 される行 動尺 度、検査デー

度、行動尺度の評価、検査値データ、プログラム内容のタ、プログラム全体の満足度とした。そしてこれらの従満足度の4項目の調査内容である。

属変数をアウトカム指標とした。

(1)禁煙支援行動の頻度
4週間の禁煙支援のうち、患者に実施できた禁煙支援回

３．研究参加者
研究者が2014年5月～6月に実施した精神科病院の調査の依頼先である協力病院で敷地内禁煙もしくは建物内禁数について回答を求めた。
(2)行動尺度の評価①禁煙決意のための説明煙を実施している病院長に依頼し、承諾を得た。前記の禁煙決意に必要な項目として「精神科の敷地内禁調査結果において、職種により禁煙に関する知識等の情煙」「精神疾患と禁煙」等3つの項目について、評価

報収集に差があったことから研究参加者の職種を看護師の判断基準により5段階評価で回答を求めた。

に限定することを説明した。具体的な依頼方法として病②喫煙し続けるリスクの説明

棟看護師長に連絡を行い承諾を得た。研究参加の依頼文

喫煙の影響を説明する「喫煙関連疾患と健康リス書と同意書を手渡し同意のあった21名を研究対象者とク」「受動喫煙の影響」等4つの項目について、評価

し、乱数表を用いて介入群10名と対照群11名の2群に振りの判断基準により5段階で回答を求めた。

分けた。

③禁煙行動時に必要な情報
禁煙を実行に移す時に必要な情報を説明する「禁煙４．調査期間と方法
調査期間は2015年2月～4月の8週間であり、介入群には補助薬の種類」「抗精神薬と喫煙との関連」」等5つの項目について、評価の判断基準により5段階で回答

ベースライン期1週間、介入期3週間を割り当て、4週間をを求めた。

1クールとした。研究参加者を前半と後半に分け実施し(3)検査データ

た。対照群にも介入群と同じ4週間を1クールとし、同様に前半と後半に分け実施した。

禁煙支援内容を評価する項目として患者の喫煙本数の継時的変化と呼気中一酸化炭素

なお、介入群には、介入開始前に施設内において研究

濃度（呼気中C0）の継時的変化を用いた。呼気中一酸化者が禁煙支援プログラムの目的を説明したうえで、評価

炭素濃度（呼気中C0）についてベースライン期と介入期表の記録方法と判断基準を説明し、研究者がフィードに測定データの記入を求めた。

バックを行うことを15分間の個別面接で説明した。対照(4)プログラム全体の満足度

群には、評価表の提出を求めたのみで、介入は一切行わ

参加者のプログラム全体の主観的な満足度を調査しなかった。アウトカム指標のうち両群とも検査値Co値にた。「満足していない」を0、「満足している」を100と

禁煙科学 9巻(2015)-12-P13

表１

介入群と対象群の属性(平均値±標準偏差)

し、ベースライン期と介入期に1回ずつ参加者に0～100％量を算出した。なお、解析にはSPSS statistics22を用の数字の記入を求めた。

い、有意水準は5％とした。

６．分析方法

７．倫理的配慮

禁煙支援評価項目尺度の開発にあたって介入群と対照

本研究は、所属大学研究倫理審査委員会の承認を得て群の属性の比較は、名義尺度である性別、喫煙の有無、実施した（第7号、2011年7月13日受理）。対象への研究

禁煙支援経験の有無についてはχ2検定を実施した。順序

参加の目的と研究方法、個人情報保護、研究参加協力の尺度、間隔尺度、比率尺度である年齢、勤務年数、禁煙自由、参加協力後、途中で辞退しても不利益を生じない支援行動尺度、患者の呼気中C0と喫煙本数についてはことを記載した文書と依頼文を用い,同意書の提出をもっShapiro-Wilk検定による正規性の検討を行った。効果量て同意とみなすことを明示した。倫理的配慮としては、については正規性の有無により2標本T検定またはMann-

プライバシーおよび個人情報の保護、データの管理方法

Whitney検定により検討した。

や研究終了後の扱いと結果の公表方法について明記しアウトカム指標のデータは、禁煙支援頻度回数、行動た。

尺度評価についてはベースライン期に2回、介入期に3回、プログラム全体の満足度についてはベースライン期

Ⅲ．結

果に1回、介入期に1回情報を収集しているが参加者ごとに各期の平均値を算出し分析データとした。なお、禁煙支

１．研究参加者の属性と禁煙支援を受ける患者の状況

援の頻度に関するアウトカム指標の評価結果の信頼性に参加の同意が得られた21名について、介入群、対象群

ついては、両者の相関係数（spearmanの順位相関係数）に相違があるかを比較した。両群の一般属性、医療従事で確認したところ、r=0.733であった（n=21, p<.001）。

者の喫煙の有無、禁煙支援経験の有無に有意差はなく、

アウトカム指標の比較には1要因に対応があり（ベース

検査データとしての患者の喫煙期間、喫煙本数およびライン期と介入期）、1要因に対応のない（介入群と対照

ベースライン期の呼気中一酸化炭素濃度（呼気中C0）の群）二元配置分散分析をおこなった。2要因間の交互作用

値に有意差がなかった。以上の結果から両群を比較するについては、Mauchlyの球面性検定を行った。交互作用がことが出来ると判断した（表1）。なお、今回の禁煙支援

有 意 で あ っ た 場 合 は、Mann-Whitney 検 定 に よ り 検 討 しの対象である患者の選定条件としては、禁煙を希望する

た。各群の期間のアウトカム指標の差については一元配

精神状態が比較的安定している者とした。調査開始4週目

置分散分析を行い、多重比較にはScheffe法を用いた。まに退院した患者が介入群で3名、対照群で2名いた。また介入の効果や変数間の関係の強さを検討するため効果

た、減煙しか出来なかった者が対照群で3名いた。両群い禁煙科学 9巻(2015)-12-P14

表2

介入群と対象群のアウトカム指標の変化(平均値±標準偏差)

ずれも研究参加者である医療従事者が調査開始から終了=0.003）。対照群では、行動尺度評価と検査データの時までの期間に、参加を中止した者はいなかった。

期間に有意な差は認められなかった。また、2群間の各時期における比較を行った結果、介入期において、介入群

２．禁煙支援行動尺度の実施状況
介入群の参加者10名の禁煙支援行動尺度についての完了率は、90％であった。4週目に 1クール目の患者が2名のほうが対照群より禁煙支援行動の頻度が有意に多かった（p＝0.004）（図２）。禁煙支援行動の頻度について
は、1人あたり3～6回であった。

退院し、2クール目では1名退院したことから4週連続の参加は7名であったが、禁煙支援行動尺度の完了率でみると４．検査データ

3週目ですでに9名が5段階評価の最高得点を獲得し実施目検査データについて、介入群と対照群の別に、ベース

標は完了していた。行動尺度評価について、全員が禁煙

ライン期、介入期の平均値と標準偏差、検定結果、効果

支援実施毎に毎回欠かさずに評価の記録をしていた。自量を表2に示した。検査データについて、多重比較をした

己評価として、設定された基準通りに毎回適切に判断で結果、時期間において喫煙本数と呼気Co値に有意差を認きた参加者は7名であった。3名は禁煙支援の説明が、すめ（p<0.01）、効果量η2は0.3以上であったが、群間とべて盛り込まれたかどうか自信がないとし、判断に迷う

時期の交互作用においては差を認められなかった。

とした。しかし、フィードバックにより適切に判断ができた。誤った判断をした参加者はいなかった。行動尺度の自己評価が低いと判断した者は、「禁煙支援内容につ

５．参加者の禁煙支援評価項目尺度に対する評価
禁煙支援評価項目尺度の満足度について、介入群の平い て 理 解 が 不 足 し て お り、情 報 収 集 不 足 が 課 題 で ある。」としていた。

３．禁煙支援行動の頻度
禁煙支援行動の頻度について、介入群と対照群の別に、ベースライン期、介入期の平均値と標準偏差、検定
結果、効果量を表2に示した。Mauchlyの球面性検定による2要因間の交互作用の検討を行った結果、群間と時期に交互作用が認められたが、群間と時期はともに有意差を認め（ｐ<0.01）、効果量η2は0.5以上であった。介入群において、多重比較した結果、介入期に禁煙支援行動の頻度がベースライン期に比べ有意に増加した(ｐ図２

禁煙支援行動の頻度の変化

禁煙科学 9巻(2015)-12-P15

均は87.5％であり、全員が80.0％以上の数値を記入してして医療従事者の禁煙支援行動を増加させる効果があいた。一方、対照群の禁煙支援評価項目尺度の満足度のり、禁煙支援評価項目尺度の構成の安全性が確認され平均は63.2％であり「禁煙支援は精神科では、やはり難た。

しいと思う」「説明内容の評価について、一人で判断す本研究では、セルフモニタリングの媒体として、禁煙るのは難しい」等の自由記述があった。介入群と対照群

支援行動尺度の評価シートを使用したが、介入群の全員の両群の禁煙支援評価項目尺度の満足度の比較では有意が禁煙支援実施毎に記録していた。医療従事者においな差が認められ（p<.001）、効果量η2は0.9以上であって、禁煙支援行動尺度の評価シートを記録することで自た。

分の禁煙支援の説明の課題を知り、再チャレンジすると群間と時期においても有意差が認められ（p=.004）、

いう禁煙支援行動が促進されたと考える。

効果量η2は0.8以上であった。介入群の禁煙支援評価項

禁煙支援行動の結果から禁煙支援について内容を評価

目尺度である行動尺度評価の平均値は5段階評価の4.6(±

するために、説明内容結果の判断基準を設定した。この

0.31)を示し、禁煙支援評価項目尺度の満足度と介入群の基準について誤った判断をした参加者がいなかったこと

行動尺度評価との関連度を表す連関係数φ＝0.912であから、医療従事者が理解できる適切な判断基準であった

り、有意な相関を示した。自己の説明について、「精神といえる。ただし、説明内容についての知識が不足して疾患患者の禁煙は難しいと思っていたが、禁煙支援をいたために判断がつかなかった参加者もいたため判断にきっちりとやれば、できることを経験したのは大きな成

迷った場合は保留とし、知識を確認してから再チャレン果」「患者の禁煙支援で何を説明しなければいけないか

ジする等の基準を追加すれば、1回限りの禁煙支援行動でを知ることができた」「ニコチンによる離脱症状を患者終わらず、次の行動へ、そしてより明確な判断へとつなに伝えることが精神科では大切であることを確認できがると考える。
医療者(研究者)による評価のフィードバックについた」等の意見があった。

て、今回、介入2週間後と3週間後および4週間後に行ったⅣ．考察が、介入期の禁煙支援行動の頻度が有意に増加した。医
療従事者の自己評価が正しかったことから、それに対す精神患者の禁煙について、Prochaskaは2011年に行ったるフィードバックが肯定的な内容となり、セルフモニタ

調査から精神疾患のある喫煙者は、そうでない喫煙者とリング、弁別に加えて、医療従事者に対する医療者(研究同じように禁煙したいと思っており、また、実際に禁煙者)の賞賛のフィードバックが強化子として有効に機能ししても、精神疾患の改善を妨げる心配は全くないことがたと考える。

次第に明らかになってきているとしている 。そのためまた、今回得られた禁煙支援行動の頻度の結果に基づには、医療従事者が主体的に患者の喫煙リスクを判断

き、差得点の標準偏差と効果量から統計的に必要とされし、禁煙支援を行うことが必要である。本研究では、医る介入群の参加者数を推定すると、約34名となる 19)。本

療従事者に対する禁煙支援力の向上に向けた方法とし研究においては、建物内禁煙もしくは敷地内禁煙を実施て、医療従事者による自己記録を活用した禁煙支援評価

している病院に限定したことから、参加同意者数の限界

項目尺度を開発し、介入研究を実施した。8週間という限から介入群は10名であったため、今後、対象者数を増やられた介入期間であったが、参加者全員が中断することし有効性についてさらに検証を重ねていきたい。

17)

なく終了出来たことから、禁煙支援評価項目尺度の構成

介入群の禁煙支援評価項目尺度に対する評価では、9割を評価することができる。その禁煙支援評価項目尺度

以上から内容について満足であると高い評価を得たこ

は、医療従事者によるセルフモニタリング、弁別、医療と、必要性について5段階評価で4.3(±0.227)と高い評価

者どうしの評価のフィードバックの３つの介入条件からしていたことからも禁煙支援評価項目尺度の実用可能性構成される。これらの条件を導入した介入群では、介入は高いと考える。なお、禁煙支援評価項目尺度の有効性

期間中、禁煙支援行動の頻度が有意に増加し、効果量のを検証するために、介入群の参加者10名に対する評価へ値も大であった。この結果から、３つの介入条件は総合のフィードバックは、研究者が実施したが今後、本禁煙禁煙科学 9巻(2015)-12-P16

ル精神医学雑誌 2008; 15: 39-43.

支援評価項目尺度を発展、普及させていくためには、医療従事者同士が実施するのが現実的かつ効果的ではない

4)

severemental illness: what works? Addiction

かと考える。精神科における禁煙支援は、それぞれの立場で医療従事者が実施していくことが期待されている。

2010; 105:1176-1189.
5)

精神科の治療を完全禁煙の環境で行えるようにするため

Lasser

K,

Boyd

JW,

Woolhandler

S,et

al.:

Smoking and mental illness: A opulation-based
prevalence study. JAMA. 2000; 284: 2606-2610.

に、禁煙支援の効果を評価する介入研究を積み上げてい6)

くことが期待される。

Banham L, Gilbody S: Smoking cessation in

Menezes PR, Johnson S, Thornicroft G,et al:
Drug and alcohol problems among individuals

Ⅴ．結with severe mental illness in south London. Br

語

J Psychiatry. 1996; 168: 612-619
7)

精神科の医療従事者等が禁煙支援行動をおこし、禁煙

treated

介入群の1グループ4週間とする2グループによる8週間にわたる禁煙支援行動尺度の完了率が90％であったこ

Nelson,

L,

et

al:

Nicotine

Patients

with

Schizophrenia.

27（4）,

684-686,2002.
8)

禁煙支援評価項目尺度は、行動理論の強化の原理に基づ

験計画を用いた。その結果、以下の結論を得た。

K,

Neuropsychopharmacology,の医療従事者による自己評価記録を活用した禁煙支援評

くものであり、医療従事者の禁煙支援の強化を狙った実Y

Decreases Bradykinesiarigidity in Haloperidol-

支援実施内容の満足度が向上することを目的に、精神科価項目尺度を開発し、その有効性を検証した。開発した

Yang,

渡邉博幸：統合失調症と嗜好品─薬との相互作用や留意すること.精神科看護, 35（2）, 37-41, 2008.

9)

Sacco, K A, Termine, A, et al: Effect ofcigarette smoking on spatial working memory
andattentional

deficits

inschizophrenia.

Archives of General Psychiatry, 62（6）, 649659, 2005.

と、介入群において、介入により禁煙支援行動が有意に

10) 中村正和: 喫煙とニコチン依存症. In: 井埜利博・増加した(p<0.01)こと、禁煙支援行動回数の頻度を増加

監修. 喫煙病学. 最新医学社,大阪, 2007; 56-65.

させる効果が確認されたこと。さらに、禁煙支援評価項

11) Brown S, Inskip H, Barraclough B: Causes of

目尺度の全体の満足度評価は高く、禁煙支援内容に示された行動尺度が適正であることが確認されたことから本the excess mortality of schizophrenia. Br J
Psychiatry 2000; 177; 212-217.
12) Joukamaa M, Heliovaara M, Knekt P, et al.:

禁煙支援評価項目尺度の実用可能性は高いことが示唆さ

Mental disorders and cause-specific mortality.

れた。

Br J Psychiatry 2001; 179; 498-502.
13) Williams JM, et al: Partnership between

謝辞tobacco control programs and offices of mental
health needed to reduce smoking rates in the
United States. JAMA Psychiatry, 2013; 70: 1261

今回の調査にご協力いただきました精神科病院の職員の皆様に深謝いたします。

–2.
14) Robert T. Croyle, Ph.D. Director, Division of

本研究は科学研究費補助金挑戦的萌芽研究課題番号24660068による助成を受けて行いました。

Cancer Control and Population Sciences,
National Cancer Institute Spring 200515) Skinner B.F. Contingenicies of reinforcement :

文
1)

献

河村裕: 禁煙指導・支援者のための禁煙科学 日本
禁煙科学会編、文光堂,2011:167-171

2)

村井俊彦: 禁煙指導・支援者のための禁煙科学 日
本禁煙科学会編、文光堂,2011:322-326

3)

荻野佳代子, 中野和歌子, 梅根眞知子: 単科精神科
病院における敷地内禁煙の取り組み. 日本アルコー

A theoretical analysis‘ Prentice-Hall
Inc.1969
16) 岩本隆茂・川俣甲子夫(1990).シングルケース研究
法新しい実驍計画法とその応凧勁草房.
17) Prochaska JJ, Hall SM,Smoking and Mental
Illness-Breaking the Link 2011;21,196-365;318) Miltenberger R. G.（2008）：Behavior

禁煙科学 9巻(2015)-12-P17

Modication: Principles and Procedures 4th ed.,86–87, Wadaworth, USA.

20) Hall SM, Prochaska JJ. Treatment of smokers
with co-occurring disorders: emphasis on

19) 村井潤一郎 (2006). 「サンプルサイズに関する一

integration in mental health and addiction

考察」 吉田寿夫 (編) 『心理学研究法の新しいか

treatment settings. Annu Rev Clin Psychol.

たち』(pp. 114–141). 東京：大修館書店.

2009; 5: 409–31.

資料１

禁煙科学 9巻(2015)-12-P18

資料２

資料３

禁煙科学 9巻(2015)-12-P19

資料４

禁煙支援説明時の資料（ppt37枚の一部）

禁煙科学 9巻(2015)-12-P20

Given the patients quit smoking support in psychiatry-Verification of the development and effectiveness of patients quit smoking
support evaluation-item scale Yasuko Shino, Faculty of Health Care, Tenri Health Care University*1
Yuko Takahashi, Graduate School, Nara Women’s University *2

Abstract
Objectives: To improve the ability of healthcare professionals in the psychiatry department to help patientsquit smoking, thereby promoting abstention from smoking in psychiatric patients, we developed a support
evaluation-item scale and examined its efficacy based on the results of support evaluation-item scale
implementation in a model hospital.
Methods: The development of the support evaluation-item scale involved self-monitoring by staff (i.e.
healthcare professionals), discrimination, and assessment feedback from researchers, in order to strengthen
the evaluation-item scale implementation activities. A randomized control design was used to group
participants at the model hospital into two groups (baseline group and intervention group). The test period
was 4 weeks for each group (total of 8 weeks). The number of participants in the intervention group was 10,
while that of the baseline group was 11. A questionnaire survey was conducted in each group during thecorresponding test period, and data (outcome indexes) were collected.
Results: The evaluation-item scale implementation activity level was significantly increased in theintervention group. The satisfaction level gained from implementation of the support evaluation-item items
was also increased in the intervention group.
Conclusion: This evaluation-item scale is effective in enhancing the activity level associated with thesupport evaluation-item that helps patients to quit smoking, and also in increasing the satisfaction levelsof support items. It was suggested that integration of environmental assessment for the evaluation-item scalecontinuity would be necessary in future.

Key words: psychiatric hospital staff, support evaluation-item scale for smoking cessation, quit smoking
activities