『原価計算研究』執筆要項
2022年9月6日
1.

提出論文は編集委員会が指定するフォーマットを使用しなければならない。提出論文が本執筆要項ならびにフォーマットに合致しない場合は，編集委員会は修正を要求したり，修正を行うことができる。標準原稿頁数は，10 頁以内とする。なお，頁数カウントの対象は，本文文章，図表，注，参考文献リスト，謝辞・付記等とする。
① ただし，下記に示すやむをえない事情があるときは，最高 12 頁まで許容する。(ア)レビュー論文で参考文献リストが多い場合，(イ) 経験的研究，統計的分析等によりデータ，グラフ等の量が多い場合，(ウ)インタビュー調査等に基づく定性的研究で，インタビューイーの会話内容を直接的に引用する場合。
② レフリーの指示にしたがって加筆する場合は，13 頁を超えて執筆することはできない。
③ 英語による論文の場合も上記と同様である。
④ 図表の大きさを文字数としてカウントする方法は，必要とする大きさの行数に基づいて算定する。一頁当たりの文字数 42 文字×40 行＝1,680 字とし，図表の大きさが，10 行相当なら 420 字，英文の場合 10 行相当なら 120 ワードと計算する。執筆者は図表の該当行数を図表とともに表記すること。なお，図表内で使用する文字は原則として 6 ポイント以上とし，印刷時の活字が過度に小さくなる場合，執筆者は編集委員会の要請に基づいて使用行数を変更しなければならない。

2.

論文提出者は，論文提出締切日時までに学会ホームページの投稿者用ページから電子投稿を行う。執筆者名など直接入力する項目は，投稿者用ページの案内にしたがい，もれなく入力すること。なお，学会ホームページの問題等により電子投稿できない場合は，編集委員会が指示する方法にしたがうこと。

3.

論文本文は，本文文章，謝辞・付記(投稿時は記載せず，該当箇所に使用行数分のスペースのみ設けること)，注，参考文献リストの順に記載する。図表を使用するときは，原則として本文中の適当な箇所にいれる。技術的に本文中に挿入することが難しい場合は，参考文献リストの後に記載し，本文中では，図表をいれる位置を指示する（例：［図表 1 をこのあたりにいれる，使用行数： 18 行］など）。

4.

本文の節項などは，下記のように節・項は全角，款は半角で付番する。
(例)Ⅰ－
１．－
(1)

5.

－

文章表記は，新かなづかい，常用漢字，新字体使用を原則とする。但し，固有名詞はこの限りでない。数字は原則として半角のアラビア数字を用いる。数量的意味のうすいものは漢字とする。
16.

図表の作成
①

図表には，その内容を的確に表す簡潔な表題を図表上部中央に付記する。表題には，図と表を区別せず，図表 1，図表 2，・・・・というように通し番号を付す。

②

図表の出典および図表の作成にあたって使用したデータの出所等を図表の下部左揃えで明記する。執筆者が作成した図表の場合には，筆者作成と明示する。

③

図表について，オリジナルのデータ（Word 原稿に配置する前のエクセルにより作成されたグラフなど）は入稿時に別ファイルに一括して提出する。

7.

文中での文献の参照にあたっては，著者名と発行年を次のような要領で，本文中にカッコ書きする。
① 単著の場合： (Kaplan 1983) (津曲 1977) (Simons 2005, 91; 谷ほか訳 2008, 90)② 2 名による場合： (Merchant and Van der Stede 2011) (古川・溝口 1952)③ 3 名以上の場合： (Hannan et al. 2013) (加登ほか 2003)④ 同時に複数文献を引用・参照する場合：(Campbell et al. 2008; Jönsson and Lukka 2007; Simons 2005) 著者名ある
いは第一著者名のアルファベット順(津曲 1972 ; 古川・溝口 1952) 著者名あるいは第一著者名の 50 音順( 津 曲 1972 ; 古 川 ・ 溝 口 1952; Campbell et al. 2008; Jönsson andLukka2007) 日本語文献 著者名あるいは第一著者名の 50 音順 外国語文献
著者名あるいは第一著者名のアルファベット順⑤ 同一著者の文献を複数引用・参照する場合（出版年順）：(Kaplan 1983, 1986)(津曲 1972, 1977)⑥ 同一著者の同じ発行年の文献には発行日順に a, b, …を付す
(松本 1951a, 1951b)(Banker et al. 2014a, 2014b)⑦ 機関の発行する文献を引用・参照する場合：(厚生労働省 2014)(NCFFR, The Treadway Commission 1987)⑧ 特定の文章を引用する場合には，「」で引用部分を示すとともに著者名，発行年，ページを明記する。
Kaplan (1983, 686) によれば，「・・・」である。
津曲 (1972, 20-21) によると，「・・・」とある。
8.

文末の参考文献リストは，次のような要領で作成する。
① 参考文献リストは，本文および注で参照した文献のみを掲載する。なお，新聞記事，ホームページアドレス，法規等は注で示せば参考文献に掲載する必要はない。
2

② 参考文献は，日本語文献，外国語文献の順に記載する。日本語文献は，著者あるいは第一著者の姓名の 50 音順，外国語文献は，アルファベット順に記載する。
③ 参考文献リストにおける雑誌論文の記載の仕方は，著者名，発行年，表題，雑誌名，巻号，掲載ページの順とする。日本語文献の場合は，表題に「 」，雑誌名に『 』を付し，外国語文献の場合には，雑誌名をイタリックにする。
記載例
加登豊・清水信匡・坂口順也・河合隆治. 2003.「組織間管理会計の研究課題とその意義」『原価計算研究』27 (2): 40-48.
Hannan, R. L., G. P. McPhee, A. H. Newman, and I. D. Tafkov. 2013. The effectof relative performance information on performance and effort allocation ina multi-task environment. The Accounting Review 88 (2): 553-575.
④ 単行本については，著者名，発行年，表題，発行所の順に記載する。日本語文献では，表題を『 』書きし，外国語文献では，表題をイタリックにすること。なお，副題については，「 : 」でつなげる。また，外国語文献については，発行地も明記すること。
記載例
古川栄一・溝口一雄. 1952.『コントローラー制度』日本経済社.
津曲直躬. 1977.『管理会計論：企業予算と直接原価計算』国元書房.
吉田栄介・近藤隆史・福島一矩・妹尾剛好. 2010. 「日本の管理会計研究トレンド」(加登豊・松尾貴巳・梶原武久編.『管理会計研究のフロンティア』中央経済社:6-22).
Ahrens, T., and C. S. Chapman. 2005. Management control systems and thecrafting of strategy: A practice-based view. In Controlling Strategy:

Management, Accounting, and Performance Measurement, edited by C. S.
Chapman, 106-124. Oxford, England: Oxford University Press (藤岡資正訳. 2008.「マネジメント・コントロール・システムと戦略のクラフティン
グ: 実践という視点に基づく考察」 澤邉紀生・堀井悟志監訳.『戦略をコントロールする：管理会計の可能性』中央経済社: 141-167).
Jönsson, S., and K. Lukka. 2007. There and back again: Doing interventionist
research in management accounting. In Handbooks of Management

Accounting Research, Volume 1, edited by C. S. Chapman, A. G. Hopwood,and M. D. Shields, 373-397. Amsterdam, the Netherlands: Elsevier.
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Merchant, K. A., and W. A. Van der Stede. 2011. Management Control Systems:

Performance Measurement, Evaluation and Incentives. 3rd edition. Harlow,England: Financial Times Prentice Hall.
Simons, R. 2005. Levers of Organization Design: How Managers UseAccountability Systems for Greater Performance and Commitment. Boston,
MA: Harvard Business School Press (谷武幸・窪田祐一・松尾貴巳・近藤隆
史訳. 2008.『戦略実現の組織デザイン』中央経済社).
⑤ ホームページに掲載されている白書や報告書などの資料については，著者名（ないしは発行者名），公表年，ホームページの所有者，URL，閲覧日を明記すること。
総務省. 2020.『地方独立行政法人の設立状況（令和 2 年 4 月 1 日現在）』総務省（https://www.soumu.go.jp/main_content/000550064.pdf 閲覧日：2020 年
6 月 1 日）.
⑥ その他の資料については，以下の参考文献リストの見本を参照すること。
加登豊・清水信匡・坂口順也・河合隆治. 2003.「組織間管理会計の研究課題とその意義」『原価計算研究』27 (2): 40-48.
厚生労働省編. 2014.『厚生労働白書〈平成 26 年版〉健康長寿社会の実現に向けて：健康・予防元年』日経印刷.
総務省. 2020.『地方独立行政法人の設立状況（令和 2 年 4 月 1 日現在）』総務省（https://www.soumu.go.jp/main_content/000550064.pdf 閲覧日：2020 年 6 月 1 日）.
津曲直躬. 1972.「管理会計論の外延と内包」『産業経理』32 (3): 19-25.
津曲直躬. 1977.『管理会計論：企業予算と直接原価計算』国元書房.
日本会計研究学会特別委員会 (田中隆雄委員長). 1997. 『市場・製品・顧客と管理会計の新しいパラダイム (最終報告) 』日本会計研究学会第 56 回全国大会.
福嶋誠宣. 2009.「日本企業のグループ経営におけるマネジメント・スタイルの研究」『神戸大学経営学研究科ワーキングペーパー』2009-1.
古川栄一・溝口一雄. 1952.『コントローラー制度』日本経済社.
松本雅男. 1951a.「予算統制と標準原価計算」『産業経理』11 (2): 20-26.
松本雅男. 1951b.「コントローラー部の地位」『産業経理』11 (11): 33-38.
吉田良三. 1929.「原価計算論」(増地庸治郎・吉田良三・太田哲三『経営経済学』改造社: 297333).

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吉田栄介・近藤隆史・福島一矩・妹尾剛好. 2010. 「日本の管理会計研究トレンド」(加登豊・松尾貴巳・梶原武久編.『管理会計研究のフロンティア』中央経済社: 6-22).
Ahrens, T., and C. S. Chapman. 2005. Management control systems and the crafting ofstrategy: A practice-based view. In Controlling Strategy: Management, Accounting,and Performance Measurement, edited by C. S. Chapman, 106-124. Oxford,England: Oxford University Press (藤岡資正訳. 2008.「マネジメント・コントロール・システムと戦略のクラフティング：実践という視点に基づく考察」 澤邉紀生・堀井悟
志監訳.『戦略をコントロールする：管理会計の可能性』中央経済社: 141-167).
Banker, R. D., D. Byzalov, and J. M. Plehn-Dujowich. 2014a. Demand uncertainty andcost behavior. The Accounting Review 89 (3): 839-865.
Banker, R. D., D. Byzalov, M. Ciftci, and R. Mashruwala. 2014b. The moderating effectof prior sales changes on asymmetric cost behavior. Journal of ManagementAccounting Research 26 (2): 221-242.
Campbell, D., S. M. Datar, S. L. Kulp, and V. G. Narayanan. 2008. Testing Strategy with

Multiple Performance Measures: Evidence from a Balanced Scorecard at Store24.
Working Paper, Harvard Business School.
Chenhall, R. H., M. Hall, and D. Smith. 2014. The expressive role of performancemeasurement systems: A field study of a mental health development project.

Accounting, Organizations and Society (Forthcoming).
Financial Accounting Standards Board (FASB). 2006. Accounting for Uncertainty in

Income Taxes Income Taxes: An Interpretatio36 of FASB Statement No. 109. FASBInterpretation No. 48. Financial Accounting Series. Norwalk, CT: FASB.
Hannan, R. L., G. P. McPhee, A. H. Newman, and I. D. Tafkov. 2013. The effect of relative
performance information on performance and effort allocation in a multi-taskenvironment. The Accounting Review 88 (2): 553-575.
Ittner, C. D., and D. F. Larcker. 1998. Are nonfinancial measures leading indicators offinancial performance? An analysis of customer satisfaction. Journal of Accounting

Research 36 (Supplement): 1-35.
Jönsson, S., and K. Lukka. 2007. There and back again: Doing interventionist researchin management accounting. In Handbooks of Management Accounting Research,
Volume 1, edited by C. S. Chapman, A. G. Hopwood, and M. D. Shields, 373-397.
Amsterdam, the Netherlands: Elsevier.
Kaplan, R. S. 1983. Measuring manufacturing performance: A new challenge formanagerial accounting research. The Accounting Review 58 (4): 686-705.
Kaplan, R. S. 1986. The role for empirical research in management accounting.
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Accounting, Organizations and Society 11 (4/5): 429-452.
Merchant, K. A., and W. A. Van der Stede. 2011. Management Control Systems:

Performance Measurement, Evaluation and Incentives. 3rd edition. Harlow,
England: Financial Times Prentice Hall.
National Commission on Fraudulent Financial Reporting (The Treadway Commission).
1987. Report of the National Commission on Fraudulent Financial Reporting.
Washington, D.C.: NCFFR.
Simons, R. 2005. Levers of Organization Design: How Managers Use Accountability

Systems for Greater Performance and Commitment. Boston, MA: Harvard Business
School Press (谷武幸・窪田祐一・松尾貴巳・近藤隆史訳. 2008. 『戦略実現の組織デザイン』中央経済社).

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