禁煙科学 9巻(2015)-12-P1【原著】

禁煙の意思決定を導く禁煙支援に必要な項目に関する考察―精神科職員に対する質問紙調査の因子分析からー
志野泰子1) 高橋裕子2)

要旨

目的：精神科における禁煙支援を展開するために、医療従事者等の職員は、喫煙患者に対して禁煙の意思決定を導く必要がある。本研究の目的は、禁煙の必要性の理解と禁煙支援力の向上のため、禁煙支援への意識と知識及び職場の支援環境も含めた質問紙調査をもとに禁煙支援に必要な項目について、信頼性と妥当性を検討することである。
方法：調査項目は、文献検討と研究指導者との協議により作成し、予備調査後、修正した。調査対象はA県の精神科病院に勤務する精神科職員であり、調査方法は郵送又は留め置きによる自記式質問紙調査である。倫理的配慮は文書で説明
し、調査票の回収をもって同意を得たものとした。研究計画は所属大学倫理審査委員会の承認を得た。
結果：調査票の配布数は1,390、回収数1,116(80.3%)うち有効回答928(66.8%)であった。項目分析の結果どの因子にも0.4以上の負荷量を示さない3項目を削除し、12項目に探索的および確認的因子分析において3因子の最適群を得た。因子は「喫煙のリスク」「禁煙継続時の情報」「禁煙支援の意識」と命名された。クロンバックα係数は尺度全体で0.820であり、各因子との内的整合性が確認された。関連概念を測定する3因子間の相関係数は0.6～0.7であり1％水準の有意差がみられ、基準関連妥当性が確認された。共分散構造分析による各項目と潜在因子には適合度がみられた。喫煙のリスクと禁煙継続時の情報に関する抽出因子と禁煙支援の意識、研修受講、病院内禁煙検討会議の各独立変数と職種との交互作用を分散分析した検定では交互作用が有意であった。
考察：項目の信頼性について内的整合性は高く信頼性が確認された。3つの因子との間に有意な正の相関がみられたことから、妥当性が確認された。探索的因子分析と確認的因子分析によって因子妥当性が確認された。また、 研修受講、病院内禁煙検討会議が職員への情報に影響することが確認された。
結語：結果より、本項目は精神科において職員が禁煙支援を行う項目として一定の信頼性、妥当性を有していることが確認された。

キーワード: 禁煙支援の意識、 喫煙のリスク、 禁煙継続時の情報、 検討会議、 研修受講の禁煙を支援することは、精神障害者に対する重要な課

Ⅰ．緒言

題である。先行研究として精神科の禁煙に関する研究が国内外で報告されている1)-6）もののその数は少ない。かつ精神障害者の喫煙は、がんや呼吸器疾患、循環器疾患て、精神科において喫煙は精神障害者にとって治療的効等の罹患率を高めるとともに精神疾患治療にも影響を及果があるとされてきたことが影響し、今もなお、精神科ぼすと言われている。医療従事者等の職員が精神障害者の職員は患者の喫煙についての偏見や思い込みがあり7)、1)
2)

責任者連絡先：志野 泰子
天理医療大学医療学部〒632-0018 奈良県天理市別所町80-1

天理医療大学医療学部
奈良女子大学大学院

論文初回提出日：2015年9月10日

禁煙科学 9巻(2015)-12-P2

精神科においての禁煙は、すすんでこなかったとされて科において喫煙や禁煙に関する意識や知識に一般病棟といる。禁煙外来を併設した精神科患者の禁煙治療の報告の間に有意な差があることを確認した。

では、その効果は一般人口とほとんど同じであったとし

その後、調査協力者であった調査取りまとめの3名に意。中野らによると、患者に対しては禁煙を応援

見を求めたところ、「項目の抽象度が高く参加者によるするという態度で接し、禁煙開始後 2、3 日目に診察を

理解のばらつきがある」との課題があがった。このため促し、その後も、こまめに精神症状の変化に留意するこ

原案作成においては、項目内容をより具体的に表現するによると統合よう検討した。項目の原案は禁煙に対する意識について

失調症、気分障害、アルコール依存症、認知症の禁煙支問う4項目と喫煙や禁煙に関する知識についてそのレベル

援において、精神障害者こそ禁煙が必要であると述べてを問う11項目に整理された。対象の属性としては、職いる。

種、年齢、勤務場所、経験年数、および喫煙の有無、研ている

8)-10)とが必要であるとしている。また、村井11)

精神科での禁煙支援は、単科精神科病院における敷地
内禁煙の実施や精神科内の禁煙外来の設置の報告など精修会参加有無、院内での禁煙検討会開催の有無等とし合わせて24項目とした。

神科領域においても、禁煙支援は少しずつ広がっては、きている 12)-14)。しかし、精神科の歴史的な背景から精神２．調査方法科病院において喫煙を続けることを容認する医療従事者(1)対象も存在し、喫煙者への禁煙支援は、ほとんど実施されて調査対象は、A県で精神科を標榜する10精神科病院の院いないのが現状である。このような中、患者から禁煙す

長および事務長に調査の趣旨を説明した。このうち「精ることについて相談されても精神科内での具体的な禁煙神科において禁煙は考えられない」とした1病院を除く9

支援方法が示されていないために、職員自身が躊躇して精神科病院に勤務する職員とした。

しまうという現状の課題があることがわかった。

(2)方法・期間

この問題を解決するには、まず禁煙支援に必要な説明

調査方法は無記名の自記式質問紙調査であり、調査期

項目を明確にし、職員によって禁煙に関する情報量の差

間は平成26年4月～5月であった。調査票は調査施設の病をなくすことと、禁煙を支援する職場環境を醸成するこ院代表者に手渡し、代表者あての依頼文、調査協力者依とであると考える。職員が実施する禁煙支援について現

頼文書、倫理的配慮の説明文書、返送用封筒を配布する

状の課題を調査により明らかにした研究は希少である。

よう求めた。調査票の回収は、個別返送もしくは病院内

そこで本研究の目的は、精神科職員による禁煙支援に留め置きとし、回収した。調査票の回収をもって承諾と必要な項目を明確にするための調査を行い、禁煙支援のみなすこととした。

評価尺度を開発することとした。本研究の意義は、精神(3)調査内容

科において医療従事者等の職員による禁煙支援が学術的

調査内容は、施設の禁煙実施状況、対象の属性(性別、な共通の項目で実施できることである。今後は協力病院

年代、勤務場所、職種、経験年数)、禁煙研修受講有無、の職員と実践的評価を重ね、禁煙支援評価項目尺度の有

禁煙会議開催有無、喫煙有無、健康維持項目、および禁効性を検証することが課題である。

煙意識4項目と喫煙によるリスク6項目、禁煙の治療に必要な情報の4項目、患者の喫煙率1項目であった。設問にⅡ．研究方法対しての評定尺度は、5段階(1～5点)のリッカート尺度を用いた。

１．禁煙支援に必要な項目原案の作成(1)

項目収集と項目検討(4）分析方法
項目分析においては、平均値と標準偏差より天井効

項目収集は、既存の禁煙に関する資料をもとに、内容

果・床効果の有無を確認し、Good-Poor分析、項目と潜在の重複を除き文言を整えた後、2011年11月～12月にモデ因子間のItem-Totalの相関分析、当該項目を削除した場

ル病院において精神科と一般病棟の医療従事者65名に対合のクロンバックα係数、項目間の相関分析により項目し質問紙法による調査を実施した。その結果では、精神採用の是非を検討した。項目と潜在因子の構成概念妥当禁煙科学 9巻(2015)-12-P3

性は探索的因子分析と確認的因子分析により検討した。

る・ない）、患者の禁煙に関する病院職員間での検討会

項目ごとの相関については、5段階評定尺度にて禁煙に関

議開催（ある・ない）を独立変数とし、従属変数と各独する意識を聞いた4項目と喫煙によるリスクと禁煙治療に立変数との関係が職種(医師、看護師、准看護師、精神保必要な情報を聞いた10項目、それぞれに因子分析を適用

健福祉士、臨床心理士、薬剤師、リハビリ職、事務、そした（因子抽出法：最尤法、因子の数：相関行列の固有の他の職種によって差があるか、各独立変数と職種との値1以上の数、回転：プロマックス回転、どの因子にも交互作用を分散分析にて検定した。

0.4以上の負荷量を示さない項目は除外）。因子の解釈は交互作用が有意な場合は、職種ごとに従属変数と独立

因子負荷量0.4以上の項目に注目して行った。項目の構成

変数との関係を検定した。交互作用が有意でない場合

概念妥当性は、探索的因子分析と確認的因子分析によりは、その独立変数の主効果にて従属変数との関係を検定検討した。項目の信頼性についてはクロンバックα係数

した。解析にはSPSS statistics22を用い、有意水準はにより内的整合性を検討した。

5％(両側)とした。

つぎに喫煙によるリスクと禁煙治療の情報について聞(5)倫理的配慮

いた10項目から因子分析にて抽出した2因子(喫煙のリス

本研究は天理医療大学倫理審査委員会の承認を得て

ク、禁煙継続時の情報)を従属変数、禁煙に関する意識を行った(第7号、2011年7月13日受理)。対象への調査協力

聞いた4項目から因子分析にて抽出した1因子（禁煙支援

依頼は研究の目的と意義及び倫理的配慮を記載した依頼の 意 識）、精 神 障 害 者 の 禁 煙 に つ い て の 研 修 受 講（あ文を用い、調査票の返送をもって同意とみなすことを明示した。倫理的配慮としては、調査協力の自由、プライ

表１

対象の属性

N=928

バシーおよび個人情報の保護、調査票記載に要する時
間、データの管理方法や研究終了後の扱いと結果の公表
方法について明記した。

Ⅲ．研究結果１．調査票の回収状況と施設の禁煙実施状況及び対象の属性調査票の配布数は1,390、回収数1,116(80.3%)であり、うち有効回答928(66.8%)であった。
病院はA県の精神科を標榜する10病院のうち9病院であった。施設の禁煙実施状況は敷地内禁煙1施設、建物内
禁煙1施設、分煙5施設、時間喫煙2施設であった。
対象の属性は、表1のとおりである。性別は男性が285人(29.6％)、女性641人(66.3％)であった。平均年齢は32.7歳であった。勤務経験年数は、平均10.7年(標準偏差11.76)であった。勤務場所は病棟697人(75.1%)、外来49人(5.4%)、その他182人(19.6%)であった。職種別は、医師 28 人 (2.7％ )、看 護 師 439 人 (42.8％ )、准 看 護 師 88 人
(8.6％)、精神保健福祉士53人(5.2％)、臨床心理士8人(0.8％ )、薬 剤 師 21 人 (2.0％ )、リ ハ ビ リ 職 100 人(9.8％)、事務38人(3.7％)、その他の職224人(21.9％)であった。

禁煙科学 9巻(2015)-12-P4

みられなかった（表2）。

２．禁煙支援の必要項目選定

各項目の平均点を基準として上位群と下位群に分けG-P(1)項目分析
項目原案14項目への回答は、最小値1点～最大値5点の分析を行った結果、14項目すべてにおいて項目と総得点範囲にあり、各項目において、平均値±標準偏差が最大が適切に対応し有意差（有意確率.0019）がみられた。IT値または最小値を超える項目はなく天井効果と床効果は分析において各項目と3因子の相関係数は0.609～0.768と

表2

禁煙支援時の項目原案の平均値・標準偏差・度数分布

表３

精神科の禁煙支援の項目の探索的因子分析

N=928

禁煙科学 9巻(2015)-12-P5

表４

禁煙リスク・禁煙継続時情報と研修・会議・職種の分散表

低い値ではなかった。項目間相関では喫煙リスクと禁煙の結果は表4に示す。

行動時の情報について聞いた2対の項目間にみられクロン

喫煙のリスクに対しては、検討会議開催と職種の交互

バックα係数は0.820と高く内的整合性を脅かす項目はな

作用(p=.017)が有意であった。また、禁煙行動時の情報かった。

では検討会議開催（p=.004）が有意を示し、研修受講と禁煙に関する意識を聞いた4項目に対する因子分析の結職種（p=.041）、検討会議開催と職種（p=.008）の交互

果からは1因子が抽出され、「禁煙支援の意識」と解釈し作用が有意であった。職種別因子得点として喫煙のリスた。喫煙の影響と禁煙行動時に必要な情報について聞い

クと禁煙行動時の情報と研修受講、検討会議の分散分析

た10項目の因子分析の結果、どの因子にも0.4以上の負荷の結果を表5に示す。看護師（p=.018）とその他の職種

量を示さなかった項目は除外し、最終的な因子分析は8項（p<.001）で検討会議開催ありが、なしより喫煙のリス目に対して行った。分析の結果、2因子が抽出された。第クの知識が有意に高かった。職種との交互作用が有意で1因子は、受動喫煙、ニコチン依存症、喫煙によるがん発なかった研修受講、禁煙の意識は主効果も有意ではなく生率への影響に関する項目と関係が強いことから「喫煙喫煙のリスクの知識と有意な関係は認められなかった。

のリスク」と解釈した。第2因子は、たばこの成分、禁煙

禁煙行動時に必要な情報に対しては研修受講と職種

ガイドラインへの精神科関連学会の関与、禁煙補助薬の(p=.041) 、検討会議開催と職種(p=.008）の交互作用が知識、死亡率寄与といった項目と関係が強いことから有意であった。職種別に研修受講と禁煙行動時に必要な「禁煙継続時の情報」と解釈した。これらの因子の探索

情報との関係を分析した結果、看護師(ｐ=.002)、事務的因子分析の結果を表3に示す。喫煙のリスク・禁煙継続（p=.046）、その他の職種（p<.001）にて研修受講あり

時の情報と研修有無・会議開催有無・職種との分散分析

が、なしより禁煙行動時の情報に関する知識が有意に高

表５

職種別因子得点と研修受講・検討会議開催の関係の有意差検定（Student's-test）

禁煙科学 9巻(2015)-12-P6

かった。職種別に検討会議開催と禁煙行動時の情報の知
識 と の 関 係 を 分 析 し た 結 果、看 護 師（p=.023）、事 務（p=.004）、その他の職種（p=.015）にて検討会議開催
ありが、なしより禁煙行動時の情報が有意に高かった。
職種との交互作用が有意でなかった禁煙の意識は主効果も有意ではなく禁煙行動時の情報と有意な関係は認められなかった。
(2)信頼性と妥当性
項目の得点合計の平均は47.1点、標準偏差は14.4であり、項目の最小値は1点で最大値は4点、中央値の平均は2.5点を示した。これは2011年11月～12月にモデル病院において実施した一般病棟との職員の意識・知識の比較調査で有意の差がみられた結果と同様の中央値が確認された。知識項目全体の信頼性について、クロンバットα係数は0.820であり内的整合性が確認された。尺度の構造を確認するために探索的因子分析(最尤法、プロマックス回
転)を行ったところ3因子の最適解が抽出された(表3)。尺度全体の共通性は0.183～0.841、因子負荷量は0.439～
0.846の範囲と高く、他の因子にまたがって因子負荷量の高い項目はなかった。累積寄与率は52.61％、因子間相関

図１

禁煙支援項目の確認的因子分析

は0.609～0.768であった。因子ごとのクロンバックα係
数は順に0.717、 0.807、 0.716でありα係数が少なくとも0.7以上の場合に内的整合性が高いとされていることか

子間に共分散を仮定したモデルで分析を行ったところ、ら、本項目の信頼性は高いと言えた。各因子に属する項

適 合 度 指 標 は、GFI=.965、AGHI=.929、RMSEA ＝.052、

目の内容を読み取り、「禁煙支援の意識」「喫煙のリス

AIC=271.383と許容できる妥当性が確認された(図1)。まク」「禁煙継続時の情報」とした。原案4分類のうちQ10

た、潜在因子から項目(観測変数)への影響力は十分な大のたばこの成分とQ14の禁煙ガイドラインについては「禁きさで有意な相関がみられた。

煙継続時の情報」に統合し3因子となり、15項目のうちどの 因 子 に も 0.4 以 上 示 さ な い 3 項 目 は 除 外 し 12 項 目（80.0％）がもとの分類に収まった。

３．施設の禁煙実施状況と禁煙支援の取り組み特徴
施設の禁煙実施状況と患者への禁煙支援の取り組み状

Amosを用いた確認的因子分析を行ったところ、3つの因

況は表6のとおりであった。施設別の禁煙支援の取り組み

子からそれぞれ該当する項目が影響を受け、すべての因特徴を調整済み残渣で比較した。敷地内禁煙や建物内禁表６

禁煙実施状況別施設の禁煙支援への対応（調整済み残差）

禁煙科学 9巻(2015)-12-P7

煙を実施している施設では、職員による禁煙支援は積極の平均の範囲は3.1～3.6喫煙のリスクの5項目では2.7～的に実施されており、喫煙リスクの説明においても説明

3.9禁煙継続時の情報での5項目では1.0～2.0と、いずれできるとする度数が多いことが示された。

も5点に満たない結果であった。これは2011年11月～12月にモデル病院において精神科と一般病棟の医療従事者にⅣ．考察対し質問紙法による調査を実施した結果での精神科において喫煙や禁煙に関する意識や知識は一般病棟との間に

１．結果データの適切性と信頼性・妥当性についての検討

有意な差があったとする結果と類似していた。
禁煙を希望する患者に対し職員が実施する禁煙支援

本調査の対象はA県で精神科を標榜する病院の職員を対は、精神障害者の喫煙のリスクと禁煙の行動に導く情報象とした. 回収率は80,3%と高く、有効回答数も928と分量に影響を受け、これらは病院の禁煙支援環境の有無に析に十分な数が得られた。信頼性についての内的整合性

よっても差があることも明らかになった。さらに、情報は高く、本項目の信頼性が確認された。また、3つの潜在を得る機会は職種にも差があり、特に看護師やその他の因子との間に有意な正の相関がみられたことから、項目

職員については禁煙に関する研修を受ける機会の有無やの妥当性が確認された。探索的因子分析と確認的因子分

職場内での禁煙検討会議の開催有無により意識や知識に析によって当初4分類のうち2つが統合され3因子からなる

有意差が顕著であることが明らかになった。

因子妥当性が確認された。

「職員の禁煙支援にかかる意識の向上や禁煙支援技術の向上」は、その職員が所属する「組織の施設管理者の２．項目の理論的構成
原案の検討と調査を経て、項目は「禁煙支援の意識(4項目)」と「喫煙のリスク(3項目)」と「禁煙継続時の情意向」に大きく影響されるとした今回の調査結果は、管理者の病院の禁煙支援環境の整備に向けた取り組みの重要性が示唆されたと考える。

報(5項目)」の3つの因子で構成される12項目となった。
禁煙支援における先行研究による文献では15）、 効果的

４．本研究の限界と今後の課題

な抗うつ薬(ノリトレプチン・スルピリド・SSRI など)の精神科での禁煙支援を実践するための必要項目は一定

使用について病棟内で共通理解しておくと精神障害者にの信頼性、妥当性を有していることが確認できたが、必おいて禁煙支援がしやすい環境をつくれるとしており、要項目の安定性という点では、この項目を活用し尺度化

本研究で抽出された因子の一つである「禁煙支援の意

を行い、プログラムを開発することが今後の課題であ識」における内容を含んでいた。また、患者が禁煙するる。そして医療従事者等の職員の実践能力の到達段階のということは、身体脆弱性のある精神障害者にとり身体

自己評価と他者評価が出来るよう目安となる到達度を示

合併症の予防だけではなく、経済的・社会的にも大きなす研究を行うことである。

メリットがあるとしており、これは「喫煙のリスク」とした内容と一致していた。

Ⅴ．結語

そして、精神科ではこれまでの歴史的背景の中で、一般的に「患者さんの気持ちを落ち着かせるものとして喫3因子12項目で構成された精神科での禁煙支援項目が明

煙は有効」と考えられ禁煙はきわめて困難としていた。

らかになった。この項目についての安定性という点でのこれは「禁煙継続時の情報」とした理論的な知識の情報

検討課題があるものの、信頼性(内的整合性)、構成概念を得るという内容と一致していた。これより今回の潜在妥当性(因子妥当性)が確認され、職員が禁煙支援に活用因子とした3つの因子が精神科で禁煙支援を実施していくが出来ると考えられた。また、病院内での会議や研修等

うえで先立つ因子であることが確認された。

の環境の整備が禁煙支援に影響することが確認された。

３．精神科での禁煙支援実施への示唆
各項目の回答状況をみると、禁煙支援の意識での4項目

禁煙科学 9巻(2015)-12-P8

6)

謝

辞

Judith J. Prochaska,: Smoking and Mental
Illness- Breaking the Link. 2011; n engl j med
365;3 nejm.196 org july 21,

今回の調査にご協力いただきました精神科病院の職員

7)

者と職員の喫煙状況：neglected problem とされての皆様に深謝いたします。本研究は科学研究費補助金挑きた精神科の喫煙問題に取り組むために、日本公衆

戦的萌芽研究課題番号24660068の助成を受けて行いまし衛生雑誌54(9),2007：626-632.
8)た。

川合厚子、阿部ひろみ:単科精神科病院における患

川合厚子: 精神、障害者の禁煙治療.日本精神科病院 協会雑誌 2008; 27: 35-41.

引用文献

9)

川合厚子：精神障害者におけるニコチン依存症管理下の短期禁煙治療成績、禁煙学会誌 2007；2: 8588

1)

2)

3)

Banham L, Gilbody S: Smoking cessation in
2010; 105: 1176-1189.

本禁煙学会雑誌 2011;6-6

Lasser K, Boyd JW, Woolhandler S,et al.:

11) 村井俊彦:精神科病院で禁煙精神科病院でこそ全敷

Smoking and mental illness: A population-based

地内禁煙を、日本精神科病院協会雑誌 2008; 27:

prevalence study. JAMA. 2000; 284: 2606-2610.

42-48.

Menezes PR, Johnson S, Thornicroft G,et al:12) 荻野佳代子、中野和歌子、梅根眞知子: 単科精神科

Drug and alcohol problems among individuals

病院における敷地内禁煙の取り組み、日本アルコー

with severe mental illness in south London. Br

ル精神医学雑誌 2008; 15: 39-43.
13) 譜久原朝和：精神科病院における敷地内禁煙と全職

Ziedonis D, Williams JM, Smelson D: Serious

員が非喫煙者になるまでの経過.週刊日本医事新報

mental illness and tobacco addiction: a model

4463,2009:96-99.

program to address this common but neglected
5)

健司、吉井千春他：精神疾患を併存しているニコチン依存症患者の禁煙治療成績、日J Psychiatry. 1996; 168: 612-619.
4)10) 中野和歌子、林

severe mental illness: what works? Addiction

14) 村井俊彦：タバコの煙よ、さようなら(前編)患者とissue. Am J Med Sci. 2003; 326: 223-230.

病院職員が協働して禁煙に成功した取り組み、看護

Kalman D, Morissette SB, George TP:

学雑誌 73(1),2009：34-41.

Comorbidity of smoking in patients with

15) 日本精神科救急学会：ISSN：1345-7837, 8 -11

psychiatric and substance use disorders. Am J

2010

Addict. 2005; 14: 106-123.

A discussion on the decision to quit smoking and the items necessary for smoking
cessation support: Factor analysis of a questionnaire survey of psychiatricdepartment staff
Yasuko Shino, Faculty of Health Care, Tenri Health Care University*1
Yuko Takahashi, Graduate School, Nara Women’s University*2

Abstract
Objectives ： To develop a support system in the psychiatric department for patients who quit smoking,department staff need to improve their ability to systematically explain the health effects of smoking inorder to facilitate the decision to quit smoking. We conducted a questionnaire survey on awareness andknowledge of smoking cessation support, and the supportive environment at work, to examine the reliability

禁煙科学 9巻(2015)-12-P9

and validity of items necessary for supporting patients to quit smoking. The aim was to understand thenecessity of smoking cessation and improve smoking cessation support.
Methods： A questionnaire was prepared after a discussion that was based on results of a literature review
and supervisors’ advice. It was revised after conducting a preliminary study. Subjects were staff of a
psychiatric hospital in Prefecture A. A self-administered questionnaire was sent by post (ordinary delivery
or poste restante). Ethical considerations were explained in writing, and consent was assumed if a completed
questionnaire was returned. The study plan was approved by the ethics review board of our university.
Results：Among 1,390 questionnaire sheets that were distributed, 1,116 (80.3%) were returned, in which 928(66.8% of the total) were valid. After analyzing questionnaire items, three items were eliminated.
Exploratory and confirmatory factor analyses of 12 items found that three factors were strongly involved,
namely, “risk of smoking”, “information during abstention from smoking” and “perception of the support
for smoking cessation”. Items with a factor loading <0.4 under all factors were eliminated from factor
analyses. The Cronbach’s coefficient a of the whole scale was 0.820, confirming internal consistency.
Correlation coefficients among three factors, indicative of concept association, were 0.609–0.768 with asignificance level of 1%, confirming criterion-related validity. Covariance structure analysis found a good
fit between an individual item and a potential factor. ANOVA showed that interactions of extracted factors
related to “risk of smoking” and “information during abstention from smoking” with “perception of the
support for smoking cessation”, and of independent variables of “perception of the support for smoking
cessation”, training participation and in-house review meetings for smoking cessation with types ofprofessions were significant.
Discussion：The high internal consistency confirmed high reliability across questionnaire items. Significant
positive correlations among three factors confirmed validity. Exploratory and confirmatory factor analyses
confirmed the validity of factors. Also, it was shown that preparing a good environment, such as training
participation and in-house review meetings to help patients to quit smoking, influences the information
received by staff members of the department.
Conclusion ： Our results confirmed that these items have certain levels of reliability and validity inrelation to the support of smoking cessation given by staff of the psychiatry department.

Key words: perception of the support for smoking cessation，risk of smoking, information during abstention
from smoking, review meeting, training participation