2020 年度

研究会活動報告日本教育情報学会

日本教育情報学会

第 37 回年会

研究会名称ICT 活用研究会

役 員

会長：○河野敏行（岡山理科大学）
副会長：鍋谷正尉（渋谷区立千駄ヶ谷小学校）
会計：片柳木の実（調布市立若葉小学校）
広報：坂井岳志（世田谷区立八幡小学校）

趣 旨

本研究会では、ICT を効果的に活用し、受講者・指導者相互に働きかけ、豊かで力強い人間力を育成していくことをテーマとする。そのために、（1）教材開発（2）サポートシステム構築（3）プログラミング教育（4）教員のスキルアップ（5）ICT の活用促進のための環境作り(6) Web 会議システム利用の確立(7)

研究発表の支援，を柱としてそれらを取り巻く問題点を共有して、改善のための取り組みを行う。
活動報告

ICT 活用研究会では、Facebook を通しての研修・交流や月毎の定例会を開催し，情報交換を行い、今後の日本の教育に対し、より適格な方向を見いだすための活動を行なってきた。定例会は，学会ホームページでアナウンスを行い ZOOM での遠隔会議とFacebook での情報発信を行なっている．詳細は以下の通りである．
・

GIGA スクール構想

・

学習過程の研究・児童が主体的に学ぼうとする意欲を育てる教材の開発

・

ソフトやハードを活用した新たな教材の開発

・

マイクロ bit などの IoT の教育的利用の検討

・

白板ソフトの利用やコンテンツを開発して実施した教育事例の研究

・

プログラミング的思考を養うためのスクラッチ等の教材利用の事例研究-1-

研究会名称

教育資料研究会役 員

会長：加藤直樹（岐阜大学）
副会長：齋藤陽子（岐阜女子大学）

趣 旨

教育実践やそれに伴う様々な教育資料を広く捉え、過去の教育実践や現在の教育実践、そしてこれからの教育実践などの在り方について検討し、よりよき教育・学びの在り方を探っていくことを目的として本研究会を実施していく。
特に、保・幼・小・中・高校の先生方と大学の研究者や企業の方々とを繋ぐような研究会活動を実施していく。研究会の開催を通して、多くの教育関係者より発表をでき活動報告るようにし、このつながりを実現していく。
第２７回教育資料研究会テ ー マ：新たな学びに関する研究Ⅷ
日時：令和２年８月８日（土）１０：００～１２：００
開催方法：zoom を活用（対面と遠隔を併用したハイフレックス型研究会）※対面会場：岐阜女子大学文化情報研究センター
岐阜女子大学沖縄サテライト校
発
表：４件
参加人数：１６人プログラム：1.幼児期における教育・保育施設での遊びの傾向と青年期の社会情緒的コンピテンスの関係
2. DGs を理解するための教科横断型学習に関する検討
3.ボトムアップで生徒の資質・能力の育成を目指す
4.遠隔授業導入における学生の反応に関する考察
第２８回教育資料研究会
テ ー マ：新たな学びに関する研究Ⅸ
日時：令和２年１１月２３日（月・祝）１３：００～１７：００
開催方法：zoom を活用（対面と遠隔を併用したハイフレックス型研究会）※対面会場：岐阜女子大学文化情報研究センター
岐阜女子大学沖縄サテライト校
発
表：１４件
参加人数：５８人プログラム：1.後藤・岩田等による 1967 年からの基礎学力向上の資料から学ぶ、授業の分析方法とその活用について
2.コンピテンシーベースの防災教育の一考察
3.小・中学校教員が職場において認知するソーシャル・サポート
4.工業科電気機器における授業の理解を促す ICT 活用のあり方
5.デジタルファブリケーションを活用した社会につながる問題解決型学習の考察
6.「総合的な学習の時間」のキャリア教育的視点による編み直し
7.小学校段階での ESD を教科横断で展開するための教材開発
8.小学校 5 学年社会科における作問法の学力向上への効果検証
9.琉球音階を用いた旋律づくりに関する一考察
10.沖縄県公立学校における日本語指導が必要な児童生徒の教育の現状と課題
11.小学校道徳教育につながる教科書ゼロ巻作成に関する研究
12.知識創造型の学びにおける遠隔授業方法の開発
13.個別最適化された学びを実現する授業デザインに関する研究
14.幼小接続プログラムの開発-2-

研究会名称

著作権等研究会

役 員会長

坂井知志

副会長
趣 旨

塩雅之

GIGA スクール及びそれに伴う SARTRAS の運用開始に伴う権利の問題やオンラインに関係する技術の問題を総合的に研究成果の発表、意見を実施した。特にデジタルアー
カイブ研究会と合同で研究会を実施した。

活動報告

1

デジタルアーカイブ研究会と合同研究会

2

茨城学習会と合同で研究会を実施

3

茨城県内の研究会とオンラインにおける著作権問題を中心に合同研究会
1 回目

参加者 45 名

2 回目

参加者 52 名-3-

参加者 15 名

参加者 10 名

研究会名称

デジタルアーカイブ研究会役 員会

趣 旨

長：皆川雅章副会長：井上透

本研究会は、理論研究だけでなく、社会での共有財産・オープンデータとして 2 次利用可能な形態でのデジタルアーカイブ提供による地域での活用の自由度確保など、教育現場をはじめとする博物館、企業などさまざまな場面でのデジタルアーカイブに伴う課題解決に実践的に取り組んでいる。
2020 年に COVID-19 の影響で、教育現場ではさまざまな実体験や実物へのアクセスが制限されるとともに、感染対策の一環として教育のオンライン化が幅広い分野において促進された。オンライン授業における肖像権の問題、授業目的公衆送信補償金制度についての議論を深めるために、著作権等研究会との連携を図っている。

活動報告【１】デジタルアーカイブ研究会
第 15 回研究会(2020 年 11 月 23 日)
日本教育情報学会デジタルアーカイブ研究会、デジタルアーカイブ学会コミュニティーアーカイブ部会、デジタルアーカイブ学会人材養成部会の共催で開催された。
シンポジウム「 SARTRAS（一般社団法人授業目的公衆送信補償金等管理協会）で進むデジタルアーカイブ公開と注意点」
研究発表(10 件)、参加者 60 名
(1)ファンが求めるフィギュアスケート映像デジタルアーカイブとは ―プログラム使用
楽曲の多様性に注目したメタデータの検討―(2)OCR の判読精度向上のための学習データ自動生成の研究について(3)震災の記録等のデジタルアーカイブの JIS 規格対応状況(4)所謂デジタルアーカイブと取得時効(5)デジタルアーカイブにおける「基礎理論」の射程 ―学際領域としての言説の組織化の試み―(6)アウトリーチ活動資料から見る国立科学博物館の科学教育史について ――「国立科学博物館ニュース」のデジタルアーカイブ構想とともに(7)デジタルアーカイブの持続可能性条件の研究(8)鎌倉資料を活用した文化財の復元及び新たな文化財の創作の可能性について ―沖縄
県立芸術大学附属図書 芸術資料館所蔵「鎌倉芳太郎資料」のデジタルアーカイブ構築の意義―(9)市民参加型キュレーションによる地域資料のデジタルアーカイブ化(10)民具マップによる地域産業の歴史の俯瞰的可視化の試み ―北海道の事例―
第 16 回研究会(2021 年 6 月 26 日)
研究発表(7 件)、参加者 51 名
(1)COVID-19 状況下での普及教育活動へのデジタルアーカイブ活用 大阪市立自然史博-4-

物館での実践例から(2)博物館等における写真デジタルデータ保管の課題(3)学校図書館におけるデジタルアーカイブの実践的研究(4)信濃国川路興行資料のデジタルアーカイブについて ―五代目市川海老蔵の芝居台帳を素材として―(5)分野横断型ポータルサイトの提供データ増加促進策(6)講義利用を想定したデジタル画像データ収集(7)「沖縄おうらい」のフィードバック蓄積について【２】著作権等研究会・デジタルアーカイブ研究会合同研究会（2021 年 2 月 25 日）
趣旨：2020 年度からの全国的なオンライン授業導入に伴って、学校教育における著作権対応の問題が健在化している。2021 年度からは SARTRAS による授業目的公衆送信補償金制度の有償での制度運用が始まる。このような状況に対応するために、2 月 25 日に合同研究会を立ち上げ、研究の方向性を確認した。
研究テーマ：デジタルアーカイブとオンライン授業
内容：(1)「合同研究会の立ち上げについて」

坂井知志(2)「Zoom の技術的な課題・著作権等について」(3)「研究会の今後の方向性について」
参加者 15 名-5-

塩雅之

研究会名称

国際交流研究会

役 員

会⻑：陳 那森（関⻄国際⼤学）、副会長：清水趣 旨

国際交流研究会では、３つのアクションプランを設定して研究活動を⾏っている。具体

義彦（富山県立大学）

的には、海外の研究者との学術交流を推進していく上での課題やグローバル人材の育成に関する方法や課題、その解決等について研究・協議している。また、今後の学術交流の在り方について検討するとともに、本学会と海外の学会等との学術交流の推進を図っている。
活動報告2020 年度は、新型コロナウイルスの感染拡大が繰り返され、特に国を跨る人の往来が制約された状況を受けて、主にオンラインでの交流活動を実施した。
 オンライン国際研究会を開催
2020 年度は新型コロナウイルス感染拡大防止のため、年会の対面実施が見送られたことを受け、国際交流研究会では、以下の要領にて、第 36 回年会での課題研究の内容を中心としたオンライン国際研究発表会を開催した。当日は国内外から計 8 件の発表があり、たいへん有益で活発な議論が交わされた。オーディエンスの人数は 29 人であった。
テーマ：教育・研究のグローバル化の現状と課題を再考する



日時：2020 年 11 月 1 日（日）9:00～12:30



場所：テレビ会議システム zoom 利用 オンライン国際シンポジウムを開催
新型コロナウイルス感染拡大が一向に収まりを見せない状況を踏まえ、本研究会アクションプランの１つである「グローバル人材育成のための教育システムや教育方法はどうあるべきか」に関連した内容として、ニューノーマル時代における留学生教育の在り方について、留学前・留学中・留学後の三つの期間に分けて捉え、高等教育において重要な３つのポリシー（AP・CP・DP）とも照らし合わせながら、今後の留学生教育のあるべき姿・グローバル人材育成について議論することを目的としたシンポジウムを開催した。本シンポジウムには、計 48 人の内外からオーディエンスに参加していただいた。
開催日時：2021 年 3 月 13 日（土）10:00～12:00



開催形式：オンライン（Web 会議サービス zoom 利用）

対象者：留学生教育、国際交流、グローバル人材育成にご関心のある方 AAI 2020, 9th International Congress on Advanced Applied Informatics

OnlineCongress でのオンラインによる発表に続き、IJIRM: International Journal ofInstitutional Research and Management への投稿を進めている。
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、オンライン開催となっている第 37 回年会（2021 年 8⽉28-29 日岐阜女子大学）の課題研究発表では、国内外から 11 名の発表が予定されている。

-6-研究会名称

特別支援教育 AT 研究会

役 員

会長：金森克浩（帝京大学）
副会長：太田容次（京都ノートルダム女子大学）中島康明（大阪人間科学大学）
事務局：新谷洋介（金沢星稜大学）大杉成喜（皇學館大学）

趣 旨

特別支援教育における ICT 活用，とりわけ Assistive Technology(AT)について研究を行う。障害のある児童生徒に対する「合理的配慮（国連：障害者の権利に関する条約に準拠）」における ICT 活用について，開発・実践・研究を行う。Facebook 上の研究会において常時情報交換を行うとともに，夏の学会年会の他，年度末に実施する「特別支援教育 AT 研究会（研究会年会）」や各都道府県で実施される ICT 活用研究会においてその成果の報告・交流を行う。

活動報告

令和３年 3 月 21 日（日）に毎年恒例の日本教育情報学会特別支援教育 AT 研究会（研究会年会）を実施した。今年度も新型コロナ感染防止の観点からキャンパスプラザ京都会場（京都市大学のまち交流センター）とオンライン（Zoom）の併用によるハイブリッド実施とした。今年度は伊勢会場（皇學館大学）と二元中継とし、各地のオンライン参加者は２つの会場を行き来して参加できるようにした。二会場で 35 組が発表し、盛況であった。
研究会会員は全国の学校現場等で実施されるアシスティブ・テクノロジー研究会に積極的に参加し，日本教育情報学会特別支援教育 AT 研究会として共催・協賛として発表等を行ってきた。
（マジカルトイボックス・イベント，九州 e-AT 研究会, 東海特別支援教育カンファレンス等）
新型コロナウィルス流行により Zoom による遠隔研究会・ワークショップが定着してきた。特別支援学校ではタブレット端末や視線入力装置等のデバイスの普及が進んできた。また、遠隔教育やプログラミング教育等様々な実践研究も進んできた。学校現場と連携し，これらの実践研究と普及に努めてきた。

-7-研究会名称

IR 研究会

役 員会長

森副会長
趣 旨

活動報告

雅生（東京工業大学）
石井雅章（神田外語大学）

以下の活動を計画していた．
1.

大学情報・機関調査研究会の研究集会の後援．

2.

大学 IR 集中講習会の実施（2 月中旬）．

3.

国際会議 DSIR への参加および支援（7 月上旬）．

４．

日本 IR 協会との連携．

1.

2020 年 11 月 14 日、15 日にオンラインで開催した．9 つのセッション、発表件
数 34 件，参加人数 133 人，過去最大の規模となった．2021 年は 11 月に予定しているが，COVID19 により引き続き完全オンライン開催を前提に準備している．

2.

COVID19 により中止．

3.

COVID19 により 2020 年 7 月 5 日～10 日での開催予定が変更となり、2020 年
9 月 1 日～15 日までオンラインでの開催となった．

本研究会の役員やメンバーが当該協会の中心メンバーとなり、2019 年 10 月に発足した日本インスティチューショナル協会（JAIR）と連携して活動をおこなった．2 ヶ月に1 回の研究会を行い，IR に関する知見の共有や交流を進めている．

-8-

研究会名称

教職開発研究会

役 員

会長

：佐藤典子

副会長：治京玉記
会計
趣 旨：黒川マキ

近年、学校教育においては主体的な学びに繋がるアクティブラーニングなどの教育方法の重要性が認識されている。そこで、学生の主体性に基づく課題解決型学習を目指した教育実践研究に取り組む。

活動報告

8 月 23 日（日）オンラインによる課題研究発表

11 月 21 日（土）オンラインによる講習（調理を取り入れた算数の実践）の参観

12 月 24 日（木）家庭教育力研究所

上野真弓先生の講演

また、第 37 回年会での課題研究発表に向けて、オンライン授業を効果的に活用するための工夫、外国人留学生に対して AI 翻訳利用の試みとその展望について、ICT を活用した異世代交流活動のあり方について、複数の教員が連携する中学校社会科の教育実
践の取り組みについて、教育委員会と連携した教員免許状更新講習について、ICT 活
用指導力向上に資する教員免許状更新講習について、授業技術を向上させるための教員研修について、シラバス作成のための FD 研修方法の改善について等のテーマで課題研究に取り組んだ。これらの活動により、会員相互の交流を深め、議論を行った。

-9-