大学日本語教員養成課程研究協議会論集 6: 13-17 (2012)ISSN 2186-5825

日本語教育実践能力の養成と日本語教育実習―京都外国語大学外国語学部を例として―
Fostering of Proficiency of Teaching Japanese and Practice Teaching:
A Case of Kyoto University of Foreign Studies
由井紀久子 YUI, Kikuko
京都外国語大学 Kyoto University of Foreign Studies【キーワード】日本語教育実践能力、身体知、プロフィシェンシー、問題解決能力、実習
1. はじめにつのコースが設置されている。コース１は主専攻

日本語教員養成課程においては、日本語の実際と呼ばれている課程である。日本語学科の学生をの教壇に立って十分に教えたり日本語学習者の対象としており、基準単位数は「社会・文化・地学びを助けたりすることができるようになるこ域」「言語と社会」「言語心理」「言語と教育」「言とが大きな目標の一つである。教壇で職務を果た語」の各区分に対応した科目から 45 単位以上とすことができることを日本語教育実践能力とすしている。コース２は通称副専攻で、日本語学科るならば、それを養成するには、教壇実習は大き以外の学生すなわち英米語、スペイン語、フランな役割を果たしているのは間違いないだろう。教ス語、ドイツ語、ブラジル・ポルトガル語、中国室外での日本語教育に関わる仕事ももちろん日語、イタリア語および国際教養の各学科の学生を本語教育実践能力の一部であるが、学部レベルで対象としており、コースは登録制である。基準単

まず養成する目標は教室での日本語教育実践能

位数は 30 単位以上としている。以下、本稿では力となることが多い。

主に主専攻の課程を見ていく。

本稿は、学部レベルでの日本語教育実践能力を実習の機会については、１年次生秋学期に初級養成するための日本語教育実習についての考えレベルを想定した模擬授業の科目が、２年次生春方・捉え方を述べることが目的である。筆者の勤学期には中級レベルの模擬授業の科目がある。日務先である京都外国語大学外国語学部の事例を本語学科の１年次生は､2011 年度現在、この実践とおして見ていきたい。

日本語教育１が必修となっている。２年次生科目

事例対象としての京都外国語大学外国語学部の（実践日本語教育２）は選択である。１年次生科

特徴は以下のように言える。（１）４年間の学部目を必修にしたのは、将来別の仕事に就いていた生対象の日本語教員養成プログラムである。
（２）

卒業生が外国に居住するなど何らかの理由で日実習という観点で言えば送り出し機関である。

本語を教える機会ができたときに、日本語学科の（３）複数ある受け入れ機関は、学内の留学生別卒業生は最低限の対応ができるようにという考科および国内外の交流協定校・協力校である。
（４）

えに基づいている。さらに、２年次生以上は、短日本語教育実践能力について、模擬授業から教壇期海外留学・長期海外国内留学の形態の教壇実習実習まで段階を追って育成している。の機会が用意されている。４年次生は学内の留学
生別科での教壇実習科目、日本語教育実習Ⅰ・Ⅱ

2. 日本語教員養成課程概要を選択できる。２年次生以上が参加できる日本語

京都外国語大学の日本語教員養成課程には２

教育支援のボランティア活動も日本語教育の現13

場を経験できる機会である。京都市教育委員会、れでは、２年次生以上が参加できる中国やオース京都府・滋賀県各教育委員会と協定を結び、日本トラリアの大学での教壇実習がとまどいや不安語を母語としない児童生徒の日本語教育を取りばかりが際立つものとなってしまっていた。絵カだし授業などで行っている。

ードの持ちかたから教える内容の特定のしかた

上述のそれぞれの実習は、それぞれ単位化できや教室運営などまで、さまざまな問題を一度の経るしくみを作っている。１、２年次生用の模擬授

験ではこなしきれないという問題が明らかにな

業科目である実践日本語教育１・２は、各１単位、った。そこで、日本語教育関係の教員が４名以上４年次生用の日本語教育実習Ⅰ・Ⅱは、春秋各２いるという学科の特性を生かし、１年次から段階単位である。留学による実習は、国内外日本語教を追って実習できるようなカリキュラムに変更

壇実習という単位認定のための科目を立てておしたのである。

り、１～８単位まで実習や事前事後活動の時間数

この変更を支えるには、日本語教育実践能力にから算出した単位を認定している。ボランティア

対する考え方、捉え方も再考する必要があった。の日本語教育支援は、２単位まで認定できる。

変更時には明確にできなかったことも、日々の教育を通して徐々に明確になっていった。本稿で以3. 人材育成の方向性

下に述べる日本語教育実践能力の考え方、捉え方

上述のように実習の機会を多様に用意していは日々の日本語教員養成の仕事を通して、言語化るのは、人材育成のイメージも、多様な学習者にしてきたものである。

対応できることを想定したものだからである。外国語学部の日本語教員養成課程ということで、日4-1. 身体知

本国内だけでなく、海外でも教えられる人材の育

以前のカリキュラムでは、総仕上げ的に４年次成を目指しているし、昨今の多様な学習動機、年生で実習を行っていたが、それまでに学んできた齢等に対応できる人材を輩出したいと考えていはずの日本語学等の知識を「教育内容を教え伝える。日本語学習の動機も、日本学の基礎としてのる」ということにうまく移行出来ないことも起こ

日本語学習もあれば、ポップカルチャーの影響やっていた。その中には、初級日本語学習者に対し日本文芸の愛好、日本社会で暮らすための日本語て、絵カードやレアリアによって意味を伝えると学習などさまざまである。学習者の年齢も児童生いうこと、あるいは、教師の発話を模倣するよう徒から成人まで多様である。日本語学科では国語に促すことや机間を回って学習者の近くで対応の教員免許も取得できるので、外国から来た日本することもある。これらは、身体動作を伴うもの

語を母語としない児童生徒、あるいは帰国児童生であり、「身体知」と呼ばれる知識である。

徒に対応できる国語教員の育成も重視している。

日本語教室での身体動作には、教材・教具の扱い方、立ち方、指示の出し方、机間巡視や声の大4. 日本語教育実践能力の捉え方

きさや質、顔の表情など多岐にわたる。コミュニ

１年次生から模擬授業を用意している背景は、ケーションにおいては、これらの非言語による伝以前のカリキュラムで起こっていた問題を解決達は、言語による伝達よりも大きな位置を占めるしようとしたことにある。以前のカリキュラムでと言われており、決して軽視できないものである。

は、４年次生の留学生別科での教壇実習が学んで身体知の習得はそれが自動化して動作できるきた知識を実践する総仕上げ的な位置づけとなことにより達成できると見なされるとされる。そっていた。しかしながら、そのカリキュラムの流れまでは、いわゆるぎこちなさが伴うのだが、成14

功体験によって習得へと拍車がかかるのが特徴を求め特定化する思考パタンーンの習得が必要である。

である。実習の際には、指導者やクラスメートか模擬授業は、実際の学習者に対峙するわけではらのコメントによって、原因を考える思考パターないので、質問や授業態度などへの対応にはそれンが身につくようになるだろう。

ほど大きなエネルギーは割かれない。一方で、身どのようにすれば問題が解決できるかは、問題

体動作は模擬授業であっても、実際に近いものがが生じた次の経験で分析から導きだした仮説的求められる。身体知の基本をこの段階で身につけな方法を検証していくことが必要である。実習回ることが期待されるのである。

数を複数回取るようにしてそれを経験できるようにすべきだろう。

4-2. 問題解決能力

問題解決能力は、当然のことながら、日本語教

日本語の教室では、教育内容を伝える際に共有育実践能力に限ったことではない。他の職業でもできる言語が限定されている。また、異文化のコ必要な能力である。思考パターンを身につけるこードに基づいて思考し行動する学習者が相手ととによって、一般的な問題解決能力を高めることなる。コミュニケーションとして考えると、問題になるので、実習の際には、思考パターンが習得が常に含まれるのが前提となっていることになできるような指導が望まれる。

る。日本語教育実習生は、その場その場で生じる問題を解決していく必要があるのである。

4-3. プロフィシェンシー

問題解決能力の捉え方は一通りではないが、基これまで見てきたように、日本語教育実践能力本となる思考パターンは、WHAT – WHY – HOW

は、さまざまなタスク、例えば言語ルールを伝えだとも言われている。これは、何が問題となってる、理解のゆっくりな学習者に対応する、学習者いるのかを特定し見極められる、なぜその問題がが産出した誤用に対応する等々のタスクを行う

生じているのか原因が分析できる、どのようにすことである。タスクの遂行能力は、既有知識が前ればその問題が解決できるのかを導き出せると提となっている。既有知識は上述のように言語知いうことを表している。これが自動化すれば、日識だけでなく身体知レベル等多角的な知識が必本語教育実践能力が身についたと言えるのであ要である。

る。

タスクの遂行能力は、プロフィシェンシーとい新しい経験の中で何か問題が生じた場合、人はう概念で捉えることができる。プロフィシェンシ

漠然と問題を感じ取ることはできる。それを分けーということばは一般的には能力を表している

とり問題を特定するには、言語の面においては、のだが、日本語教育の世界では、特定の意味が付音声音韻論、形態論、文法論、意味論、語用論、与されている。タスク遂行能力と熟達の程度がそ社会言語学等のレベルの特定、さらに該当する項の中心概念である。あるタスクができると次には目に辿り着かなければならない。また、身体知の別のタスクができるようになるという縦軸志向面でも個別事項を特定できなければならい。文化を含意している。

面においても同様である。これを可能にするには、知識が体系化されている必要がある。

日本語教育実習においては、模擬授業から実際の教壇実習へと段階を追って学ぶというのは、プ問題が生じている原因理由の分析には、実習生ロフィシェンシーの考えに基づいている。

自身の知識の問題、学習者の言語文化的、個人的タスク間の縦軸もあるが、一つのタスクの中になレベルでの問題、環境の問題等、多角的に原因も自動化に至る縦軸がある。身体動作の自動化、15

問題解決思考の自動化等である。これらは、経験もある。日本語教員になる先輩が少ないと聞くと、の回数が必要になる。実習前の練習などが重要に簡単にあきらめてしまうこと、実習科目の履修希なってくるのである。

望者や実習参加希望者が減少傾向にあること等

京都外国語大学では、このような考え方に基づがある。

いて、日本語教育実践能力テスト、通称ＰＴを実１つ目の問題は、最近の学生の傾向として、具施している。コンピュータ上で、具体的な事例を体的なイメージに縛られ、日本語教員になるのが示し、問題解決できるかを問う問題である。日本

むずかしそう、あるいは、収入の面で問題がある語の知識だけでなく、学習者の態度などへの対応となると、そのための勉強そのものにも興味を失の仕方などの問題も含み、知識の整理と向上の手ってしまうことが見られることによると考えらがかりとなることを期待しているテストである。

れる。２つ目の問題は、経済的な問題も大きく関わっているようである。国際交流基金の助成金が5. 日本語教育実習の現状と課題つき、航空運賃と宿泊費の補助が出ると、希望者学内の留学生別科以外の国内の実習先としてが増えるからである。

は、上述したように外国籍の児童生徒に対する日そのほかにも、精神的なプレッシャーに押しつ本語教育支援ボランティア活動がある。また、交ぶされやすい傾向や、教員に単純化した答えを求流協定校である長崎外国語大学では、１〜２セメめたがる傾向、他の学生の観察から学ぶのが不得

スターの長期国内留学で留学生用の補講授業で手など、日本語教育実習に限らない問題も関わっ実習の機会を用意してもらっている。ている。

海外では、オランダ国立南大学、広東外語外貿

日本語教育実践能力は、本稿で述べてきたよう大学、仁川大学で１～２セメスターの留学制度内に、他の職業にも通じる能力に基づくものである。

での教壇実習を行っている。３週間程度の短期留指導する教員も、日本語教員と言う具体的なイメ学先として、オーストラリア国立大学、釜山外国ージだけでなく、他の職業にも適応できる抽象化語大学でも教壇実習を行っている。現在は、ハワしたイメージも指導できるようにしていかなけ

イ・パシフィック大学、ハワイ大学カピオラニ・ればならないのだろう。また、実習生の不安を軽コミュニティ・カレッジも加わった。ハノイ大学

減するしくみを用意していくことが必要だと考も交渉中である。また、個別に申し出があった韓えられる。ＳＮＳや実質空間の用意もそのしくみ

国やタイの高校でも実験的に教壇実習を行っての例であるし、他にも実習生の自信がつくようないる。

しくみを考えていく必要があるのだろう。

これらの実習先とは、ＳＮＳでコミュニケーションが取れるようにしてある。実習生の書き込み

6. まとめに対して、嘱託研究員や他の実習生、先輩後輩が以上、京都外国語大学の事例に基づき、日本語コメントを書き合い、実践能力の向上をサポート

教育実践能力の養成と日本語教育実習についてしている。協働学習の効果が見られる。また、日見てきた。実習は、実際の経験であり、学生の学本語教育推進室という実質空間も用意されておびとしてはたいへん価値の高いものであるのはり、実習の準備を行うことができる。科目担当の間違いないだろう。日本語教育実践能力を本稿で教員だけでなく、嘱託研究員や先輩などからもアは身体知、問題解決能力、プロフィシェンシーとドバイスがもらえる仕組みとなっている。

いう３つの概念で捉えてきた。今後はこの捉え方一方で、日本語教員養成、実習に関しては問題自体の検証を重ね、よりよい実習を提供していき
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たい。

参考文献
由井紀久子（2010）「プロフィシェンシーとして捉える日本語教育能力：試論」『無差』
17 号（京都外国語大学日本語学科）

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