2月■ 女性ホルモン１か月の変動 ■女性のライフステージと健康課題

女性は、ホルモンバランスの乱れが原因で体調に変化が生じることが多くみられます。
一定に分泌されている男性ホルモンとは異なり、女性ホルモンは１か月単位で大きな変動を繰り返しています。そして、思春期から更年期までにかけても、妊娠や出産、育児などの様々なライフステージも加わり、分泌量は変化をしています。

おおよそ月に1回の周期で、妊娠に備えて卵巣内で卵子が成熟し、受精卵のベッドとなる子宮内膜は厚くなります。卵子は、卵巣の外に排出（排卵）すると、卵管に取り込まれて子宮に送られます。受精されなかった卵子は体外に排出されます。
月経（生理）は、この子宮内膜がはがれ落ち、それに伴う出血です。
月経の正常な周期は25～38日、期間は3～7日間ですが、個人差があります。

パソナHSでは、女性従業員数が70％と過半数を占めています。女性の体の仕組みやライフステージを理解することで、周囲の女性従業員の体調不良や悩み事に寄り添えるかもしれません。
卵管■ 女性ホルモンとは ■女性の卵巣でつくられているのが「女性ホルモン」です。女性ホルモンは「妊娠・出産の機能を行い、そのためのカラダづくり」という役割卵巣をもっています。

子宮エストロゲン

プロゲステロン

子宮内膜を厚くする
乳房の発育や丸みのある体を作る
自律神経を安定させる
お肌の調子を整える厚くなった子宮内膜を柔らかく維持して妊娠しやすくする
水分や栄養素をため込む
体温を上げる働きをする
食欲を増進させる

妊娠の準備の役割をする

妊娠の維持の働きをする

子宮内膜

最近は未婚率や出生率の低下により、生涯生理回数が増えています。
江戸時代の生涯生理回数が100回以下だったのに対して、現代の女性は450回程度と４倍も増えています。生理を毎月繰り返すことは、卵巣にとっては大きな負担になり、ダメージを受けます。そのため、様々な病気にも昔よりかかりやすくなっているのです。

■ 女性の体のライフステージと健康課題を数字でみていこう ■※1 厚生労働省調査

女性ホルモン量※2 総務省 就業構造基本調査※3 内閣府男女共同参画局調査

10歳

20歳

思春期

40歳

30歳

５0歳

60歳

更年期

性成熟期

【思春期（10～18歳）～性成熟期（18歳～45歳）】
エストロゲンの分泌が増えていき、性成熟期はホルモン量は概ね安定しています。ライフイベントが多い時期となります。
月経困難症や月経不順といった生理トラブル
生理やPMSで仕事への影響を感じている

82.2%

生理を我慢できない約50％※ 2021年月刊総務オンライン調査

PMS（月経前症候群）も含めて、生理の不調は女性には多く認められていますが、生理休暇を取得する割合が年々減少しています。

70歳

80歳

老年期

不妊治療
不妊の48％は男性不妊が原因であることもわっかていますが、女性の不妊治療による離職率が高いです。
不妊治療経験

1/5.5組※１

不妊治療による離職率23％※１

妊娠・出産の課題
妊娠、出産においても離職率が上がるライフイベントと言えます。
離職だけではなく、産後うつによる自殺も大きな問題点です。
出産前後の離職率46.9%※３※３

1965年 生理休暇の取得率25%以上※１

離職数における正社員：パート、派遣の割合

３：７

1985年 生理休暇の取得率9.2%※１

男性育児休暇取得率（2019年➡2021年）

7.48➡13.97%

2020年 生理休暇の取得率0.9%※１

産後１年以内の女性死因の自殺のランキング

１位

※１

※１

■ 女性の体のライフステージと健康課題を数字でみていこう ■※1 厚生労働省調査

女性
ホル
モン
量

※2

10歳

20歳

40歳

30歳

思春期

性成熟期

５0歳

60歳

更年期

70歳

総務省 就業構造基本調査

80歳

老年期

【更年期（45～55歳）～老年期（55歳～）】

女性特有疾患（乳がん、子宮がん等）エストロゲンが減少していく時期です。閉経後は、皮膚が乾燥し、高脂血症や骨粗しょう症、認知症などの疾患に罹りやすくなります。

全女性のうち、乳がんになる割合

1/9人※１全女性のうち、子宮頸がんになる割合

1/73人

※１

更年期障害
閉経の前後5年間、エストロゲンの分泌は急激に低下していくため、体調に変化が起こりやすくなります。

外来加療しながら就労しているがん患者

32.5万人※１

更年期が原因で会社を休んだことがある

39.8%

更年期症状で昇進の辞退または検討した割合

4０％

４0～50代の更年期障害を理由に離職した割合
更年期離職による年間の経済損失

家族の介護
核家族、少子高齢化で家族介護が増えています。2025年になると離職数は2000年と比較すると3倍にまで増えると推測されています。
介護をしながら就労している人数

346万人※２57万人介護による離職者の人数

9.5万人

※２

約6,300億円

介護に専念したくて離職した割合

２割※ 2021年働く女性の健康意識調査（大塚製薬)、「総合サポートユニオン」調査※ 労働政策研究・研修機構

引用、参考文献：厚生労働省、東京新聞WEB、大塚製薬、LIFE INSIDER
男女共同参画局【共同参画】、ドクタートラスト、総務省統計局
https://www.aska-pharma.co.jp/mint/womanhealth/hormon/■ 女性の健康課題に対応できる方法を知ろう ■月経トラブル

生理休暇

更年期障害

労働基準法68条で、生理による就業不能な女性社員を就労させることを禁じています。体調不良が著しい時は生理休暇を取得しましょう。
月経困難症ハンドブック（富士製薬工業作成）を読まれたり、婦人科を受診して対応しましょう。

生理休暇のような法律は現在はないですが、2022年度より岸田内閣が、更年期支援策の調査研究を開始しています。就労に支障がある際は、産業保健スタッフに相談したり、婦人科で加療されることをおすすめします。

不妊治療

女性特有疾患（乳がんや子宮がん）

2022年から不妊治療の保健適応を開始したり、次世代育成支援対策推進法では不妊治療のための有給休暇の新設（5回/年）を設けたりしています。
不妊治療連絡カードを提出すると双方の理解が深まりやすいです。

妊娠・出産や育児早期発見、治療のためにも毎年健診をしましょう。
公的制度の、傷病手当金制度や高額医療費制度の使用ができます。私傷病休暇制度や年次休暇を用いて休養していただき、就労での不調時は時短制度や在宅勤務などの作業環境調整を行います。

育児・介護休業法

妊娠中は母性健康管理指導事項連絡カードを使用し、健康の維持に努めましょう。男性育児休暇取得枠の拡大が2022年から始まりました。夫や親だけでなく、行政の援助（ファミサポの利用800円/時など）、うまく利用していきましょう。

パソナHSは「えるぼし」（３つ星）認定を受けています。
「えるぼし」とは、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律（女性活躍推進法）に基づく認定制度で、厚生労働省より認定されます。

家族の介護等

介護休業制度が制定されているので必要時は利用しましょう。介護を行う労働者には、勤務時間の制限義務がありますし、休業した際は介護休業給付を受け取ることができます。
地域包括支援センターとの連携も適宜しましょう。

産業医より心身の不調を押して勤務することは、体調不良を来すだけではなく、生産性も落ちてしまいます。周囲に相談をしたり、制度を利用して両立した生活を送りましょう。

■ 月経困難症の不調レベルをチェックしよう ■

３点以上は

■

更年期の不調レベルをチェックしよう ■産婦人科の受診をおすすめします。
引用文献：https://www.askdoctors.jp/articles/201311■ 月経前症候群（PMS）かどうかチェックしよう ■過去３回連続した月経周期で、月経前５日間に、下記の精神症状、身体症状のうち１つが存在したら月経前症候群と診断できる。
精神的症状

抑うつ、怒りの爆発、易刺激性、いらだち、不安、混乱、社会的引きこもり

身体的症状

乳房緊張感や腫脹、腹部膨満感、関節痛、筋肉痛、頭痛、体重増加、四肢の腫脹、浮腫

これらの症状は月経開始後４日以内に消失し、少なくとも１３日目までは再発しない。（米国産婦人科学会 診断基準より）
引用文献：https://soujikai.jp/user/media/soujikai/page/outpatient/menopause/pdf01.pdf

人事院より引用