会

一般社団法人報---1.

第 348 号----

一般社団法人日本病理学会

日本病理学会〒 113 0034
東京都文京区湯島 1 2 5聖堂前ビル 7 階TEL : 03 6206 9070
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平成 29 年（2017 年）1 月刊（1） 現在の会員数は 4,532 名，医師が 3,707 名，歯科第 62 回秋期特別総会（金沢）学術集会開催報告

医師が 330 名である。病理研修医の登録制度が定着し，現在の登録者数は医科 435 名，口腔 67

標記総会が開催されましたので，以下の通りご報告いた名である。学術評議員数 1,407 名，うち女性がします。
金沢医科大学を世話機関とし，野島孝之会長のもとで，244 名で，比率は 17% にとどまっている。会員

平成 28 年 11 月 10 日（木）〜11 日（金）の 2 日間，金沢に占める女性の比率は 25% であるため，女性の市文化ホールにて標記総会が開催された。学術研究賞演説

学術評議員の増加を期待したい。
（2） その他の重要な課題と取り組みとして以下のこ（A 演説）8 題，B 演説 1 題，特別講演 2 題，シンポジウとを考えている。

ム 3 件 14 題，病理診断シリーズ 2 題，ポスターセッショ①ンの発表と討論が行われた。その他，社員総会，理事会もAMED（日本医療開発機構）委託事業 :「ゲノム研究のための病理試料の取扱いガイドライ開催された。

ン」を策定し，全国の研究者へ配布した。

また会期後には，コンパニオンミーティング，IAP 病理② 「ゲノム診療のための病理検体ガイドライン」

診断講習会等が開かれた。の策定を行う。
③

2. 平成 28 年度一般社団法人日本病理学会秋期特別社

ア画像の英語版については，着実に進められて員総会（東京）開催報告いる。
④

先の金沢総会会期中の平成 28 年 11 月 10 日（木）14 : 20
〜15 : 20，金沢市文化ホール 1F⑤

会場出席者 165 名，委任状出席者数 2,038 名，

長

野島孝之

H30 年 度 診 療 報 酬 改 定 に 向 け て「 行 動 指 針2017」を策定中である。

⑥ 「病理検体取扱いマニュアル」を作成し，ホー出席者合計 2,203 名
議2016 年の秋より NCD（National Clinical Database）での剖検輯報登録を開始した。

大ホールにて，標記社員総会が開催されました。
出席数

学術集会の国際化，ホームページ，あるいはコムページに公表した。

第 62 回秋期特別総会会長

今回はその際の「報告事項」を抜粋してお送りいたしま⑦ 「デジタル病理画像を用いた病理診断のためのす。尚，以下の「協議事項」につきましては，すべて承認手引き（初版）」をホームページに公表した。となり，これについては診療報酬としてデジタル病理画像診断診療加算がされるよう働きかけていきた

会報 347 号（12 月刊）P1 〜

い。

http://pathology.or.jp/side/pdf/KAIHO347_1220.pdf⑧にご報告いたしておりますので，そちらをご参照下さい。

日本衛生検査所協会（日衛協）に衛生検査所の報告書から「病理診断」の文言，あるいは「病また，理事会決定事項については，次号にておしらせい理診断と紛らわしい表記」を削除するよう要望

たします。

し，削除の方向に向かって努力する旨，回答を協議事項得た。
専門医制度経緯説明

1） 平成 29 年度事業計画並びに収支予算に関する件

2.

2） 第 64 回（平成 30 年度）秋期特別総会会長選出の件

北川昌伸常任理事が標記の件につき以下の報告を行った。

3） 第 108 回（平成 31 年度）総会会長選出の件（1） 研修制度の件

4） 学術評議員更新制導入にともなう定款施行細則改定①の件

平成 29 年度の病理専門研修は，日本専門医機構（以下機構）の運営体制等の問題により，学会主導で専門研修プログラムに準拠した研修を報告事項
1.

実施することとなった。115 プログラムで，専理事長報告

攻医募集数（定員）は 303 名である。

理事長が標記の件につき以下の報告を行った。
1

②

③

平成 29 年度研修プログラムの専攻医採用人数

ン（仮称）を早急に作成し，NPO 法人日本臨のアンケートを，今年の 12 月頃に基幹施設に床検査標準協議会（JCCLS）が検査全般に関す対し実施予定である。

るマニュアルを作成する動きに備えたい。
③機構では，平成 30 年度より専門医研修制度を

務「ゲノム研究用資料に関する病理組織取扱い抜を平成 29 年秋頃から開始することになる。

規定の策定及び病理組織扱いに関する実証研対応可能なように準備を進めていきたい。

究」は今年度も 7 施設で実証研究を継続する。
④（2） 機構運営体制の件③ の今年度のタスクとして，認証システムを機構より運営資金借り入れの申し入れがあり，医学備えた e ラーニングシステムの導入，新規解析会連合での協議の結果，基本領域学会は基本料金 100法に対応した追加実証研究の継続，規定集の英万円＋ 200 円×会員数とし，既払い更新料はここから文化，Pathology International への掲載を実施す差し引くこととした。病理学会は既に更新料としてる予定である。

377 万円を納めているため，基本料金 100 万円を無利

2） 男女共同参画委員会報告子で貸す方針で進める。

①

援センターよりブース出展資金の援助も決まっ

病理学会は平成 27 年秋より機構専門医の更新を開ている。

始している。更新者は機構へ 1 万円の認定料を納めて②いるが，機構専門医の立場やインセンティブが明確で

3） 病理情報ネットワークセンター管理運営委員会

からは，将来的に広告できるのは機構が認定する専門報告医になるはずであるという趣旨の回答があった。この①

件は機構のホームページにも掲載されている。ている。

（1） 北川昌伸常任理事より病理専門医部会関係委員②会の報告があった。

（3） 安井弥副理事長より広報関係委員会報告があった。

合格，合格率は 86% であった。平成 29 年度の専門医試験は 8 月 5 日，6 日に神戸大学で実施

1） 広報委員会報告予定である。今後の試験会場は，平成 29 年神①

会員管理システムの導入検討の結果，その開発戸大学，30 年東京医科歯科大学，31 年東京医を医療セキュリティレベルの高い日本ユニシス科歯科大学，32 年神戸大学を予定している。

株式会社に依頼することとした。初期費用は32 年が東京オリンピックの年に当たるため，1,100 万円程度，運用費用は月 18 万円の予定である。

変則的な計画となっている。
②

病理専門医資格更新については，平成 28 年秋① のシステムの主な内容として，役員選挙，更新申請対象者 451 名に対して，10 月 11 日付

会員情報管理，会費の請求事務，新入会手続き，で更新書類一式を発送済みである。11 月末日

学術評議員の任期更新などである。会員の利便を締切としている。また，10 月 21 日付で更新性向上と事務局作業の大幅な削減が見込まれ書類作成上の注意点をホームページに掲載しる。導入目標を来年秋の役員選挙とし，これにた。

間に合うよう進めていく予定である。
2） 社会への情報発信委員会報告（2） 小田義直常任理事より企画関係委員会の報告が①あった。

平成 28 年夏に開催された HANSHIN 健康メッ
セへ病理学会として出展し好評であった。

1）ゲノム病理診断検討委員会，ゲノム病理組織取扱②

い規約委員会報告①に併せて一般市民向けの病理紹介パンフレッ

近 年 の ゲ ノ ム 医 療 に 対 応 す る た め Molecular

トを 1 万部作成した。ホームページにも掲載す

Pathologist（仮称）育成のワーキンググループ

る予定である。
3） 倫理委員会では，病理検体を用いた研究倫理にを立ち上げた。関連する検査学会，臨床腫瘍学ついて検討が行われた。

会会員もメンバーに加わり，新たなゲノム医療（4） 坂元亨宇常任理事より財務系委員会報告があっ時代に対応できる病理医を育成する仕組みを整た。

えていく。
②

今後は各種講習会等の利用や e ラーニングシス
テムの運用などを含めて活用推進を行う。

平成 28 年度病理専門医試験は 8 月 6 日，7 日に東邦大学で実施され，86 名が受験し 74 名が①

病理情報ネットワーク委員会は，剖検講習会の課題を病理情報ネットワークサーバーに掲載し各種委員長報告②100 周年事業における各支部での託児所事業は，残り 4 年の継続が決まっている。

ないため，機構の理事長宛に質問状を提出した。機構①

今回の金沢学会のポスター会場で男女共同参画関連ブースを開設する。日本医師会女性医師支（3） 専門医資格更新の件

3.

AMED（日本医療研究開発機構）からの委託業開始する計画となっており，そのため専攻医選

1） Pathology International 編集委員会報告

ゲノム診療のための FFPE の取扱いガイドライ
2

①

②

①

オンライン化により投稿数が一時減少したが，今年は世界各国からの投稿も含め，増加傾向に長を世話人として開催され，過去最高となるある。

103 名の参加者があり，ポスターも 42 題と大変盛況であった。

今年度より High Citation 賞を設け，この総会②の後に受賞者へ賞状を送る。来年からはアジア③たが，会場改修のため，平成 29 年からの 3 年会員の利便性向上のため，ファストトラック制間は，愛知県の名鉄犬山ホテルで開催する。
③度を今夏より導入した。

して開催予定である。
④移行した。

⑤た。

ある。

平成 30 年度宿題報告担当者の選考を行い，吉野正学術評議員，内木宏延学術評議員，北川昌

2） サマーフェスト委員会報告

伸常任理事が選出された。

① 平成 28 年度の第 10 回は鷹橋浩幸学術評議員先平成 29 年度病理診断特別講演担当者選考を行生を世話人として，「泌尿器病理い，田中祐吉学術評議員，平戸純子学術評議員

膀胱・前立腺」をテーマに東京慈恵会医科大学が選出された。

にて開催された。
②

宮園浩平学術評議員担当の委託事業として，各についてアンケート実施に協力する予定であ性皮膚疾患をテーマに，東京大学で開催予定でる。

ある。
③

生化学会と分子生物学会より，2017 年生命科

これまで会場を京都，東京と交互に開催をして学系学会合同年次大会への協賛依頼があったた

いたが，京都の宿泊事情のため，しばらくは東めこれを了承し，シンポジウムを企画し参加す京に固定して行う。
3） 診療関連死調査に関する委員会報告①

新制度が開始されて 1 年が経過し，報告数はアンケートを実施した。結果集計後，公表予定388 件であった。解剖は 52 件，解剖率 32.3%，である。

うち司法解剖が 12 件，行政解剖が 4 件含まれている。

（6） 落合淳志理事より編集関係委員会報告があった。
②

1） 編集委員会報告

医療事故詳細把握の為，病理学会としてアンケート調査の実施を予定している。

① 「診断病理」は，英文抄録を取り入れることに（8） 森井英一理事より医療業務系委員会報告があっなり，平成 29 年 1 月の投稿から必須化する。

た。

剖検輯輯報に関しては，NCD への登録が開始された。これまで五十七輯の輯報が刊行されて

1） 医療業務委員会は，病理解剖の設備を持たないいるが，その在庫管理体制について検討を行っ医療機関や一般の方からの問い合わせに対応すた。

るため，受託解剖が可能な病院，病理外来を実施している病院について各支部長へ，支部単位2） 癌取扱い規約委員会報告②

第 11 回は平成 29 年 9 月 2〜3 日に埼玉医科大学の新井栄一学術評議員を世話人として，炎症る。

①

とくに腎・病理学教室に対し，病理学講座での人材育成等

2） 教育委員会は各大学へ病理学教育の現状調査の②

分子病理講習会については，第 106 回東京総会の初日に 3 名の先生に講演していただく予定で

1） 学術委員会報告④

第 15 回病理学会カンファランスは平成 30 年 8月に森井理事を世話人として開催予定である。

（5） 髙橋雅英常任理事より学術系委員会報告があっ③

第 14 回病理学会カンファランスは平成 29 年 7
月 28〜29 日に豊國伸哉学術評議員を世話人とNational Clinical Database を利用した登録方法に②

この 5 年間は六甲カンファレンスとして定着し枠を 1 つ加えたい。

2） 剖検情報委員会は，今年度より剖検データは①

第 13 回病理学会カンファランスは小田副理事での調査を依頼した。

UICC の TNM 分類の第 8 版が今年中に金原出版より出版予定である。

2） ガイドライン委員会報告

日本癌治療学会と日本病理学会が合同で，全①

肺癌 ALK プラクティカルガイドは 11 月 7 日にパブリックコメントが終了し，小修正後，ホー27 の癌取扱い規約の記載方法の統一を図る目ムページに掲載予定である。

的で，領域横断的癌取扱い規約の作成を進め，②

平成 30 年の刊行を予定している。
3） コンサルテーション委員会は今年 4 月より中皮PD 1 ／ PD L1 のガイドラインについては，肺--癌のワーキンググループを作り，案を作成中で腫のコンサルタントを追加した。

ある。

（7） 田中伸哉理事より研究推進系委員会報告があっ

3） 精度管理委員会報告た。

①

1） 研究推進委員会報告

体細胞遺伝子検査の検査精度に関する調査研究を本年度も継続中である。データはほぼ回収さ

3

れ，間もなく報告できる状況である。
②

3. 平成 28 年度認定施設，登録施設（第 39 回）審査に病理診断の品質保障システムは，生涯教育委員ついて会と精度管理委員会で検討を進めている。
③

認定施設，登録施設としての新規の申請は，9 件，40 件

病理検体取扱いマニュアルの使用状況調査のた（うち 2 件は併願）でした。審査の結果，認定施設は 7 件，めのアンケートを予定している。
④

NPO 法人日本病理精度保証機構に関しては，登録施設は 37 件が承認されました。認定及び登録期間は，CD 30 の免疫染色，悪性リンパ腫で評価を行う。

それぞれ平成 28 年 4 月 1 日から平成 30 年 3 月 31 日まで

また次年度は ALK 肺癌について行う計画であです。

-

尚，専門医制度移行期につき，今後研修施設制度も変更る。となる見通しです。その節は改めてお知らせ申しあげます。

4） 社会保険委員会は，平成 30 年の診療報酬改定に（1） 認定施設向け鋭意取り組んでいる。
（9） 会場から認定番号

施設名1） 前田一郎学術評議員より，日本ユニシスの月額3027

藤沢市民病院

運用費について高額ではないかとの，質問があっ4011

静岡県立こども病院

た。

4032

総合大雄会病院

これについて安井副理事長より，管理運営の3088

成田赤十字病院中にデータの補償も含まれていると理解してい4089

国際医療福祉大学熱海病院る旨，回答があった。

4094

地方独立行政法人桑名市総合医療センター桑名東医療センター5095

市立伊丹病院

また，坂元常任理事より，データベースの管理維持費やセキュリティの費用も含まれる旨の（2） 登録施設

補足説明があった。

登録番号2） 伊藤智雄社会への情報発信委員会委員長より，

4.

1047

病院名

独立行政法人地域医療機能推進機構 札幌北辰病院

先に紹介のあった市民向けのパンフレットにつ2024 （財）脳神経疾患研究所附属総合南東北病院

いて，会員の中で中学や高校などで特別講義を2045

医療法人徳洲会仙台徳洲会病院する機会があれば活用されたい旨，呼びかけが2046

公益財団法人仙台市医療センター仙台オープン病院

あった。

2047栗原市立栗原中央病院

2048

鶴岡市立荘内病院

第 62 回（平成 28 年度）秋期特別総会の件

野島孝之会長より，本日より 2 日間の日程で金沢市文化ホールにて開催中である旨報告があった。
第 106 回（平成 29 年度）総会の件

2049

山形県立新庄病院

2050

新潟県厚生農業協同組合連合会 新潟医療センター

2051

新潟大学地域医療教育センター魚沼基幹病院

落合淳志会長より，
平成 29 年 4 月 27 日（木）〜29 日（土）3043

医療法人社団誠馨会千葉メディカルセンターの 3 日間，東京の京王プラザホテルにて開催される旨報告

3121

国際医療福祉大学病院

された。

3151

茨城県厚生連総合病院水戸協同病院

5.

第 63 回（平成 29 年度）秋期特別総会の件

3152

JA とりで総合医療センター

内藤善哉会長より，
平成 29 年 11 月 2 日（木）〜3 日（金）3153

群馬県立小児医療センターの 2 日間，東京の教育会館にて開催されるとの報告があっ3154

医療法人財団明理会

た。

3155

公益財団法人東京都医療保健協会 練馬総合病院

3156

東京慈恵会医科大学葛飾医療センター

6.

7.

第 107 回（平成 30 年度）総会の件

新松戸中央総合病院

笠原正典会長より，
平成 30 年 6 月 21 日（木）〜23 日（土）3157

JCHO 東京都新宿メディカルセンターの 3 日間，ロイトン札幌，及びホテルさっぽろ芸文館にて

3158

医療法人社団こうかん会開催されるとの報告があった。

3159

市立甲府病院

3908

北里大学東病院4093

岐阜県厚生農業協同組合連合会中濃厚生病院

4140

北アルプス医療センターあづみ病院

その他
1.

深山理事長より発言があった。

日本鋼管病院

ICT を活用した次世代型保健医療システムの構築に向

4141

独立行政法人労働者健康安全機構 富山労災病院

け，国から提言が出された。人工知能による病理画像診断5047

大阪府立呼吸器・アレルギー医療センター

あるいは診断の補助のシステムが，1 つの項目として取り5063

大津市民病院

上げられているため，認定施設等におけるデジタル画像の5101

医療法人健康会

利活用について緊急アンケートを予定しているため，協力

5102

社会医療法人岡本病院（財団）京都岡本記念病院をお願いする。

5103

地方独立行政法人奈良県立病院機構奈良県西和医療センター5104

市立奈良病院

以上
4

新京都南病院

5105

大和高田市立病院5106

公立那賀病院

5132

一般財団法人甲南会

以上従事した経験があり，一定の研修（※）を修了していること。※ 1〜2 日程度の研修に基づき，経過的特例により難病指定医に指定されている場合には，平成 29 年 3 月

甲南病院

6043

JA 高知病院

31 日までに都道府県が開催する研修を受けて頂かなけれ

6078

岡山赤十字病院

ば，その効力は失われます。また，今年度中に研修を受け

7100

九州旅客鉄道株式会社 JR 九州病院

ずに指定医の効力が失われた場合，再度指定医に指定され7101

社会医療法人天神会るためには，改めて都道府県に対して指定医の指定の申請

新古賀病院を行う必要があります（指定にあたっては，都道府県が開催する研修を受ける必要があります）。

4. 「肺癌における ALK 免疫染色プラティカルガイド」

上記について，都道府県市，研究班から，また，厚生労公開

働省 HP でも周知しております。

日本肺癌学会・日本病理学会合同 ALK IHC 精度管理ワー

各研修会に関する詳細については，HP 内の問い合わせ-

キンググループが標記手引きを策定，公開いたしました。

先までお願い致します。

ご活用下さい。

病理学会 HP

http://pathology.or.jp/news/pdf/guide 170110.pdf

http://pathology.or.jp/news/whats/news 170110.html--

厚生労働省 HP
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/nanbyou/index.html

5. 医学教育認証制度に関連した卒前病理学教育の現状参考資料（PDF）

に関するアンケート報告

http://pathology.or.jp/news/pdf/news 170110.pdf-

教育委員会では平成 28 年 7 月に表題のアンケートを実施し，結果を集計して平成 28 年 12 月 20 日付でホームペー

7.

ジに掲載いたしました。ご参照ください。

会員の訃報

以下の方がご逝去されました。

http://pathology.or.jp/news/whats/enquete 161220.html-

高橋潔

名誉会員（平成 28 年 12 月 14 日ご逝去）

6. 厚生労働省健康局難病対策課より「難病指定医」についての周知依頼

お知らせ

表記の件につき，下記の通り周知依頼が参りましたので，ご報告申しあげます。

1.

日本顕微鏡学会 第 73 回学術講演会

厚生労働省健康局難病対策課より

開催期間 : 2017 年 5 月 30 日（火）〜6 月 1 日（木）当省 HP において，指定医研修開催状況一覧（平成 28

学会テーマ : 顕微鏡学の融合を改めて問う

年 12 月 1 日〜平成 29 年 3 月 31 日）を掲載いたしました

開催場所 : 札幌コンベンションセンター

のでお知らせいたします。

大会ホームページ : http://www.c linkage.co.jp/jsm73/-

資料の通り，難病指定医の要件 ② 診断又は治療に 5 年

5