牧草と園芸

酪農学園大学

農食環境学群 循環農学類

草地・飼料生産学研究室

教授

第65巻第２号（2017年）

三枝俊哉

寒地型放牧草地の維持管理
１. はじめにわが国における寒地型放牧草地の維持管理研究では、育成牛放牧草地の生産力増強や放牧期間の延長技術に始まり、近年の搾乳牛を対象とした集約放牧技術に至るまで、用途に応じた草種ごとの管理技術が精力的に整備されてきた。特に北海道では、ペレニアルライグラスによる集約放牧技術の導入（落合

図 １ ．北海道内の地域に対応したペレニアルライグラス放牧
草地の牧区計画
（集約放牧マニュアル策定委員会 1995を簡素化）

1997； 石 田 2003） を 端 緒 と し て、 チ モ シ ー（ 原2003）やメドウフェスク（須藤 2004；西道ら 2013）など道内各地域の気象条件に適した基幹草種ごとの除かれ、道央、道南および道北地域に限られる。

集約放牧技術が次々に検討された。さらに、省力型の放牧についても、ケンタッキーブルーグラスの基栽培可能な地域の中では、それぞれの気象条件に幹イネ科牧草としての有用性が見直された（三枝ら応じて牧草生産性が異なるので、各地域に対応した

2006）。一方、このように放牧草地の利用管理技術

放牧強度と牧区計画が設定されている。道北地域でが基幹草種ごとに多様化しても、施肥管理については、 日 乳 量20kgの 牛 群 で2. 2頭/ha、25kgで1. 9頭/は、土－草－牛の養分循環に基づいて統一的に制御

ha、道央地域では牧草生産性が高いので、日乳量できることが明らかにされた（三枝ら 2014）。

30kgの牛群で2. 0頭/ha程度である。放牧間隔も地

本稿では、これまでに提示された基幹草種ごとの域の牧草生産性を反映し、道北地域の方が道央地域放牧利用技術を概観した上で、それらを統一的に理よりもやや長めに設定されている（図 1 ；集約放牧

解する施肥の論理について紹介する。

マニュアル策定委員会 1995）。放牧方式は 1 日輪換
放牧を基本とするが、牛の頭数に対して草量が十分あれば、滞牧日数 2 ～ 3 日程度の輪換放牧も可能で２. 基幹草種に応じた放牧草地の利用管理技術ある（新宮ら 2008）。

1 ）集約放牧（ 2 ）チモシー（ 1 ）ペレニアルライグラス
ペレニアルライグラスは栄養価と採食性に優れ、北海道東部のように、冬季気象条件の厳しい土壌草高20cm以下の短草利用で高密度の放牧草地を実凍結地帯では、越冬性に劣るペレニアルライグラス現できる（落合 1997）。また、出芽後の初期生育がが安定的に栽培できず、寒さに強いチモシーが利用速やかで、放牧期間中の追播が可能である（新宮・される。チモシーは北海道の採草地で最も主要な基堤 2011）。一方、採草利用においても、チモシーや幹草種であるが、放牧利用では衰退しやすい。まオーチャードグラスよりも高い消化率を示し、水溶た、種子からの初期生育が遅く、放牧期間中の追播性炭水化物に富むことから、サイレージの発酵品質が難しい。そこで放牧利用に際しては、チモシーのにも優れる（岡元 2010）。このように、ペレニアル衰退を緩和するため、以下の配慮を要する。

ライグラスは搾乳牛をはじめとする集約放牧に高い①品種選択適性を有する。しかし、越冬性に劣るため、北海道

放牧専用利用には緩やかに穂を出す晩生品種が、内の栽培適地は、冬季気象条件の厳しい道東地域がまた、兼用利用には早生～晩生の品種が適する。極5

（図 2 ）、結果的に分げつの世代交代が徐々に進行することになる（図 3 ；三枝ら 2001a）。これにより、常に一定程度の生き残り分げつが確保されるとともに、残葉の光合成により地上部の再生速度が維持されるため、他草種との競合力を確保できる。
（ 3 ）メドウフェスク
メドウフェスクはこれまで、冬枯れを起こしやす

図 2 ．放牧を想定した多回刈り条件とチモシー節間伸長茎における茎頂の位置との関係（模式図）
O，茎 頂

いオーチャードグラスを援護する随伴草種として、放牧草地に混播されてきた。しかし、近年、ペレニアルライグラス並みの生産性を示す放牧方法が明らかにされ（須藤 2004）、道東の冬に耐えうる新品種が開発され（高井ら 2001；田瀬ら 2013）、さらに、放牧しながら追播できる草種特性が確認された（佐藤ら 2007）。これらによって、メドウフェスクは搾乳牛の集約放牧に対し、北海道全域で利用可能な最初の基幹イネ科草種と見なされるようになった。メ

図 3 ．放牧を想定した多回刈り条件における刈取り時の草丈と刈取り高さがチモシー再生草の分げつ構成におよぼす影響（三枝ら，2001aより改変）

ドウフェスクを基幹とする放牧草地の利用草高は、ペレニアルライグラスよりも少し高い25cm程度が*各刈取り回次の値を月ごとに平均. 刈取り回数は処理により月 1 ～ 4 回の範囲で異なる．

推奨される（須藤 2004）。しかし、春の放牧開始時には、草丈をやや低めの20cmにすると、掃除刈り早生品種の放牧利用は雑草に侵入されやすく、適さを行うことなく秋まで利用できる。また、天候等のない。混播するマメ科牧草は、チモシーを抑圧しに事情で放牧開始が遅れ、掃除刈りが必要になった場

くい小葉型か中葉型のシロクローバがよい（集約放合には、 7 月上旬に刈高10cm程度で刈り払うとよ牧マニュアル策定委員会 1995）。

い（西道ら 2013）。
メドウフェスクの放牧草地は特に秋の生産性に優②利用草丈利用時には、草丈30～40cm程度で入牧し、草高れるので、チモシー放牧草地と比べると、秋に準備15cm程度まで食わせたら速やかに退牧する（原する兼用草地の必要面積が少なくて済む（表 1 ；牧2003）。これには 1 日輪換放牧が適する。北海道の野ら 2007）。しかし、前述のペレニアルライグラス

チモシーは 6 ～ 7 月に大半の分げつが生殖生長に移やチモシーとは異なり、メドウフェスクの採草利用行し、節間伸長を開始する。それに伴って茎頂が上については、適否の検討例が少なく、必ずしも統一昇を始めるが、その上昇度合いは、各分げつの節間的な見解が得られていない。そこで現状では、放牧伸長の進行具合に対応して少しずつ異なる。このた専用草地はメドウフェスクを基幹とし、兼用草地はめ、喫食草高を高めに設定することで、採食によっチモシーを基幹とすることが推奨されている。て茎頂が失われる分げつとそうでない分げつができ
表 １ ．チモシー草地とメドウフェスク草地の牧区計画（牧野ら2007より作表）基幹草種

チモシー（TY)

時期

6-7月

利用形態

放牧専用
放牧専用

8-9月

兼用

草種

日生育量

休牧日数

牧区数

１ 牧区面積kgDM/ha/日

日区

ha/区haA

B

C=B+ 1

D

C×D

54

1011

1. 27

14. 0

TYTY

3615

計
メドウフェスク（MF)6-7月＋
チモシー兼用（TY）

8-9月

115

1. 27

16

必要面積

14. 0
6. 3
20. 3

放牧専用

MF5310111. 27

14. 0

放牧専用

MF4113111. 27

14. 0

兼用

TY3631. 45

計1464. 318. 3

用管理法も大きく変化する。ところが、各牧区に必要な年間施肥量を各地域で検討した結果、基幹草種によらずほぼ類似した水準となった。たとえば、北海道東部のチモシー・シロクローバ混播草地における 集 約 放 牧 条 件 の 施 肥 適 量 は 窒 素（N）、 リ ン（P 2 O 5 ）およびカリウム（K 2 O）のいずれも年間4 kg/10aであり（酒井ら 2004）、この施肥量は基幹イネ科牧草がメドウフェスクでも適用できた（三枝ら2013）。この水準は、北海道中央部のケンタッキー

図 4 ．ケンタッキーブルーグラス草地の連続放牧条件における日乾物重増加速度（三枝ら，2001b）

ブルーグラス放牧草地で実証された施肥適量（八●,ケンタッキーブルーグラス連続放牧 ； ●,チモシー輪換放牧** 全体を 5 -10牧区に仕切り、毎日輪換して放牧前の草丈を30cm前後に調節、掃除刈りおよび採草利用はしない．

木・高橋 2012）や、北海道北部で明らかにされていたペレニアルライグラス放牧草地の年間窒素施肥量 3 kg/10a（三木ら 1996）にも近かった。このよ
うに、年間の施肥適量が基幹草種によらず比較的類似した理由を考えるため、放牧草地の養分循環に基づく施肥の考え方を図 6 のように整理した（三枝ら2008）。家畜が放牧草を採食すると、それに含まれる肥料養分は家畜の維持と生産に利用された後、ふん尿排泄によって放牧草地に還元される。排泄された養分は直ちに全てが牧草に化学肥料と同様に再利用されるわけではなく、一部が土壌への蓄積や環境への流出等によって、当面、再利用できなくなる。

図 5 ．省 力管理を11年間継続したケンタッキーブルーグラ
ス・シロクローバ混播草地における乳用育成牛の家畜生産性（八木・高橋 2012より改変）

このように、放牧するたびに放牧草が再利用できる肥料養分（肥料換算養分）が減少していく。この肥料換算養分の減少量に相当する量を肥料として補給

2 ）ケンタッキーブルーグラスの省力放牧すれば、放牧草地の生産性を維持できる。

将来、わが国の少子高齢化や農家戸数の減少がさ

この考え方に基づき、北海道内各地で実施された延らに進行した場合、省力的な放牧草地の管理法も必べ48牧区の放牧試験結果を表 2 のように解析した（三要となる。省力的だが粗放ではない放牧草地を目指枝ら 2014）。北海道の乳牛放牧草地では、平均で年間し、従来北海道の優良草地に侵入する地下茎型イネに窒素（N）13kg/10a、リン（P 2 O 5 ） 3 kg/10a、カ科草で駆除の対象とされていたケンタッキーブルーリウム（K 2 O）16kg/10a程度が放牧草として牛に摂グラスが再評価された（三枝ら 2006）。当草種のス取され、それらの約 8 割がふん尿排泄によって草地にプリングフラッシュは穏やかなので、季節生産性の還元される。このうち、牧草に対する速効性化学肥料平準化を図りやすく、省力的な連続放牧に適するとみなせる部分は窒素で 5 割、リンで 3 割、カリウム（図 4 ；三枝ら 2001b）。その際、ケンタッキーブで 8 割程度なので、差し引き窒素（N） 8 kg/10a、リルーグラスの栄養価の低さは短草利用とシロクローン（P 2 O 5 ） 3 kg/10a、カリウム（K 2 O） 5 kg/10a程バの混播によって改善できる。これにより、増体を目的とする家畜に十分な栄養を省力的かつ安定的に供給可能であることが実証された（図 5 ；八木・高橋 2012）。

３. 養分循環に基づく放牧草地の施肥管理技術
前述のように、放牧草地の基幹草種は、土地の気象・土壌条件と放牧目的によっておおむね決まる。

図 6 ．放 牧草地の養分循環に基づく施肥の考え方（三枝ら2008）

そして、基幹草種が異なると、その牧区に適した利7表 ２ ．放牧による年間の肥料換算養分減少量に関する草種間差と地域間差（三枝ら，2014）
系列名
地域

道東

道央

道北

基幹草種

放牧
牧区毎
延べ（調査） 延べ放
牧区数
期間
牧日数

被食量

肥料換算養分の推定還元量（B）

養分摂取量（A）
P2O5

N

K2O

N

P2O5

肥料換算養分の減少量（AｰB）

K2O

N

P2O5K2O

牧区日日g/m

チモシー

5151

10459

11. 7

3. 5

13. 5 a

5. 7

0. 8

8. 9 a6. 0 ab

2. 7 ab

4. 6 aメドウフェスク

16135

10460

14. 5

3. 9

17. 0 ab

5. 6

0. 9

11. 3 ab

8. 8 b

3. 0 b

5. 7 aab

5. 8

0. 8

10. 6ababab

4. 9 a5. 2

0. 7

9. 4 ab

5. 7 a2. 1 a4. 5 aababab

5. 1 a------- g/m -------

2------- g/m -------

2------- g/m -------

2

メドウフェスク

10120

9499

13. 3

3. 2

15. 5

ペレニアルライグラス

10

118

8422

10. 9

2. 8

13. 9 a
ab

4. 1

0. 8

9. 9

2

7. 4

7. 3

2. 4

2. 5

ペレニアルライグラス

4

134

13371

11. 5

3. 3

15. 0

オーチャードグラス

3

141

17467

13. 5

4. 5

21. 4 b

3. 8

0. 9

13. 4 b9. 7 ab

3. 6 b

8. 0 bns

nsnsP<0. 05nsns

P<0. 05

P<0. 05

P<0. 05

P<0. 05452133165111835有意差判定
全事例の平均10

異種文字間に有意差有り（P<0. 05, Tukey-Kramer）．

度が、化学肥料とみなせる養分（肥料換算養分）と食量で放牧されている牧区の平均的な肥料換算養分して放牧草地から 1 年の間に減少する。これらに相当減少量を地域・土壌・基幹草種にかかわらず一律にする養分量を化学肥料や根粒菌の窒素固定によって施肥適量と位置づけるほうが合理的といえる。

放牧草地に補給することで、放牧草地の生産性を維持することができる。こうして得た肥料換算養分の減

４. おわりに少量を地域と基幹草種ごとに比較すると、同一地域内での草種間差、あるいは同一草種での地域間差はほと以上のように、放牧草地の基幹イネ科草種は、放んど認められない。肥料換算養分の減少量を変動さ牧牛に期待する家畜生産性と地形、土壌、気象等のせる要因は、地域や基幹草種ではなく、被食量の違い土地条件によって選択され、それに応じて放牧草地にあった（図 7 ）。放牧草の成長は、たしかに地域、の適切な利用管理法が決まる。今後も新たな草種が土壌、草種構成、季節などに応じて変化する。しか導入されれば、その生育特性に応じた管理方法の研し、たとえ牧草の成長量が同じでも、放牧頭数、放牧究が重要となろう。一方、放牧草地への年間施肥量時間、併給粗飼料の量など、飼養条件が異なれば被は、基幹草種が異なっても、被食量に大きな変化が食量も変化する。特に、搾乳牛の放牧飼養法は、酪ない限り大きくは変動しないと思われる。それより農場ごとにきわめて多様である。したがって、肥料換も、搾乳牛と牛乳を生産しない乳用育成牛や肉用牛

算養分減少量の標準値すなわち放牧草地への施肥適との違い、あるいは、牧区内における養分分布の不量を、採草地のように地域、土壌、基幹草種によって均一性に関する施肥対応について、さらなる研究が設定することは適当でない。このような場合には、ま必要と考える。

ず放牧牛の被食量の標準的な範囲を設定し、その被図 7 ．放牧による年間の被食量と肥料換算養分減少量の関係（三枝ら，2014）○,道東ﾒﾄﾞｳﾌｪｽｸ；●,道央ﾒﾄﾞｳﾌｪｽｸ；△,道北ﾍﾟﾚﾆｱﾙﾗｲｸﾞﾗｽ；▲,道央ﾍﾟﾚﾆｱﾙﾗｲｸﾞﾗｽ；◇,道東ﾁﾓｼｰ；□,道北ｵｰﾁｬｰﾄﾞｸﾞﾗｽ；**,P<0. 01；------,各系列共通の傾きの方向．

8－、p. 164-165

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