2018
乗用車用タイヤ編

2018

目
総則

1.
2.
3.
4.
5.

目的......................................................................................... 2
適用範囲.............................................................................. 2
構成......................................................................................... 2
重点事項の表示と区分............................................. 3
タイヤの摩耗限度表示............................................. 3
5-1. スリップサイン（トレッドウェアインジケーター）
5-2. 冬用タイヤのプラットホーム

第1部
自動車用タイヤの選定基準
第1章

タイヤの選定1. タイヤの選定基準........................................................ 4
第2章

チューブ等の選定

1. チューブの選定基準................................................... 7
2. その他の選定の注意事項........................................ 8
2-1. チューブレス用バルブ
2-2. ホイール
2-3. タイヤチェーン

第2部
自動車用タイヤの使用基準
第1章

タイヤの適正使用

1.
2.
3.
4.
5.

タイヤの空気圧............................................................. 9
タイヤの負荷能力...................................................... 13
タイヤの速度能力...................................................... 14
タイヤの位置交換（ローテーション）........ 15運転時の遵守事項...................................................... 16
5-1. 安全確保のための運転等
5-2. 新品タイヤのならし走行
5-3. 応急用タイヤ
5-4. ランフラットタイヤ及びランフラット
システム
5-5. パンク応急修理用具で修理したタイヤ
6. 修理又は再加工したタイヤの取扱い........... 19
7. タイヤ等の保管........................................................... 20
8. タイヤチェーン使用時の注意事項................ 21
第2章

タイヤの使用限度

1. 摩耗による使用限度................................................. 22
2. 損傷による使用限度................................................. 23
第3章

チューブ等の使用限度

1. チューブの使用限度................................................. 24
2. その他の使用限度の注意事項........................... 24
2-1. チューブレス用バルブ
2-2. ホイール

次
第4章
1.
2.
3.
4.

日常点検

空気圧の点検................................................................. 25
傷及び異物の点検...................................................... 25
摩耗の点検...................................................................... 25
ホイール点検の注意事項...................................... 25

第3部
自動車用タイヤの整備基準
第1章

タイヤの分解、組立て

1. 車体からの取外しと組付け................................ 26
1-1. 車体からの取外し
1-2. 車体への組付け
2. タイヤの分解と組立て........................................... 28
2-1. タイヤの分解
2-2. 組立て前の点検
2-3. 組立て作業
第2章

タイヤの空気充てん

1. 空気充てん作業時の注意...................................... 30
2. 空気充てん後の点検、確認と走行前の調整..... 31
第3章

タイヤ、チューブ損傷の修理

1. タイヤ損傷の修理...................................................... 33
1-1. 修理禁止の損傷範囲
1-2. 修理可能な損傷範囲
1-3. 修理上の注意
1-4. 修理後の点検、確認
2. チューブ損傷の修理................................................. 34
2-1. 修理禁止の損傷範囲
2-2. 修理可能な損傷範囲
第4章
1.
2.
3.
4.
5.
6.
7.

タイヤの点検点検項目............................................................................ 36
点検器具............................................................................ 36
空気圧の点検................................................................. 36
残り溝深さの点検...................................................... 36
偏摩耗の点検................................................................. 36
損傷の点検...................................................................... 37
長期経過タイヤの点検・交換........................... 38

用語の定義................................................................................... 39................................................. 49
タイヤ関連法令（抜粋）参考..................................................................................................... 68

総則
1. 目的
本編は、乗用車用タイヤならびにそれらに付随するチューブの選定、使用、整備基準について制定したものであり、使用者ならびに整備者が、この基準に則り、タイヤの安全性を確保することを目的とする。

2. 適用範囲
この選定、使用、整備基準は、国内公道を走行する車両に使用される乗用車用タイヤ（空気入りタイヤ）
ならびにチューブに適用する。
尚、乗用車に小形トラック用タイヤが装着されている場合（例：乗用車に 165/80R14 97/95N LT が装着されている場合）は、本基準を適用する。
又、タイヤに組み付けられて使用されるチューブレスタイヤ用バルブ、ホイール及びタイヤチェー
ンについては注意事項として記述する。

3. 構成
選定、使用、整備基準は以下によって構成される。
第１部 選定基準
第２部 使用基準
第３部 整備基準第１部及び第２部は自動車用タイヤの使用者に必要な基準を示し、第３部はタイヤ販売店、自動車販売店及び整備工場等でタイヤを取扱う整備者に必要な基準を示す。
なお、使用者とは、車両管理者及び運転者を言う。

2

4. 重点事項の表示と区分
本基準で規定した事項について、重要度、危険度の基準を設けて文頭にマーク・用語を付記し、使用者ならびにタイヤを取扱う整備者にこれを告知する。

マーク ･ 用語「取扱いを誤った場合」に想定される事態
使用者又は整備者が死亡又は重傷を負う危険が切迫して生じることが予想される場合
使用者又は整備者が死亡又は重傷を負う可能性が想定される場合

5. タイヤの摩耗限度表示
タイヤの側面部（サイドウォール）及び接地部（トレッド）に以下のマークが表示されている。

5-1. スリップサイン（トレッドウェアインジケーター）
タイヤの残り溝が 1.6mm であることを表すスリップサインを接地部に設け、且つその位置を示すマーク（△印）をタイヤの両側面に表示。
表示個数は以下のとおり
乗用車用タイヤ
12 インチ以下
４個所以上
13 インチ以上
６個所以上

5-2. 冬用タイヤのプラットホーム
冬用タイヤは、スリップサインのほかにタイヤ溝が50％まで摩耗したことを示すプラットホー
ムを接地部に周上４個所以上設け、且つその位置を示すマーク（↑印）をタイヤ両側面に表示。

3

第1部
第1章

自動車用タイヤの選定基準

2018 PC

タイヤの選定第1部
自動車用タイヤの選定基準
タイヤは自動車の走行装置であり４つの重要な役割を果たしている。
• 自動車の質量を支える• 駆動力、制動力を路面に伝える• 路面の凹凸等から受ける衝撃を和らげる• 自動車の方向を転換、維持する
これらの役目を果たし安全走行を確保するために、車両及び用途に応じた適切なタイヤ、
チューブが決められている。
第１部は、使用者が安全走行を確保するために守らなければならないタイヤ及びチューブの選定基準を示す。

第1章

タイヤの選定1. タイヤの選定基準
タイヤは次の基準により選定しなければならない。
（1）自動車製作者が指定した標準タイヤ又はオプションタイヤを選定すること。
（2）自動車製作者の指定したタイヤ以外のタイヤを選定する場合は、JATMA YEAR
BOOK（日本自動車タイヤ協会規格）等で認められているタイヤの中から代替可能なタイヤを選定することができる。
（3）全車輪とも、同一のサイズ、種類、構造、タイプのタイヤを選定すること。
但し、① 自動車製作者又はタイヤ製作者による個別の指示がある場合はその指示に従うこと。
② 異なる偏平比のタイヤを前軸と後軸に混用する場合は、後軸により偏平なタイヤを装着すること。
（4）サイズ、種類、構造、タイプの異なるタイヤを同一車軸に使用すると、タイヤ性能が異なるため、事故に繋がるおそれがあるので混用しないこと。
但し、応急用タイヤはこの規定を適用しない。

タイヤの選定について
1）自動車製作者指定タイヤ
自動車製作者は、負荷能力及び駆動制動、操縦安定性等の性能を十分に発揮させるために、車両に適合するタイヤを指定しています。
指定された標準又はオプションタイヤは、そのほとんどは全車輪とも同一のタイプ、種類、構造、サイズになっています。但し、一部の車両では、軸別にサイズの異なるものもあります。
自動車製作者が指定した標準タイヤ又はオプションタイヤを選定することが基本です。

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

第1部

自動車用タイヤの選定基準

第1章

タイヤの選定2）自動車製作者指定以外のタイヤ
自動車製作者の指定したタイヤ以外のタイヤを選定する場合は、JATMA YEAR BOOK 等で認められているタイヤの中から代替可能なタイヤを選定することが出来ます。
但し、道路運送車両の保安基準に適合していることを確認して下さい。
又、タイヤには、一般路走行に適した夏用タイヤと積雪又は凍結路走行に適した冬用タイヤ（スタッドレスタイヤ、スノータイヤ）があります。
走行条件、使用条件に適合するタイヤを選定して下さい。
冬の道路状況とタイヤの選定
一般路(積雪、凍結のない道路)

圧雪路

凍結路

夏用タイヤ

◎

×

×

スタッドレスタイヤ○◎○

スノータイヤ○○△

タイヤの種類注） ◎＝より適している ○＝適している △＝やや適している ×＝不適
夏用タイヤで滑りやすい道路を走行する時は、チェーン等の滑り止め装置を使用して下さい。

3）冬用タイヤ
積雪又は凍結路では、冬用タイヤを全車輪に装着して下さい。
夏用タイヤは、積雪又は凍結路において、冬用タイヤに比べて制動距離が長くなります。また、
冬用タイヤは全車輪に装着しないと挙動が安定しません。
尚、冬期が過ぎたら一般路（乾燥路・湿潤路）走行に適した夏用タイヤに交換することを推奨します。
夏期も引き続き冬用タイヤを使用される場合は、実際の交通（速度）規制に従い、走行速度に注意し、急発進、急制動、急旋回を避け、安全運転に心がけて下さい。

5

第1部
第1章

自動車用タイヤの選定基準

2018 PC

タイヤの選定4）全車輪同一タイヤ
タイヤは、サイズ（ロードインデックス及び速度記号を含む）、種類、構造、タイプ等によって性能が異なります。性能の異なるタイヤを混用すると車両の操縦性・安定性が損なわれ事故に繋がる場合があります。
なお、前輪と後輪で偏平比の異なるタイヤを混用した場合、【図１】のように運動特性が変化しますのでやむを得ず混用する場合は、「後輪により偏平なタイヤ」を装着すること。その逆は、危険ですので推奨できません。
【図１】構造の異なるタイヤの混用装着時の旋回特性

アンダーステアより偏平なタイヤを後輪に使用した場合

オーバーステアより偏平なタイヤを前輪に使用した場合

ニュートラルステア
全車輪とも、同一のサイズ（ロードインデックス及び速度記号を含む）、種類、構造、タイプのタイヤを選定して下さい。但し、自動車製作者又はタイヤ製作者による個別の指示がある場合はその指示に従って下さい。
なお、
種類とは、乗用車用タイヤ等をいう。
構造とは、ラジアルタイヤ、バイアスタイヤ等をいう。
タイプとは、夏用タイヤ、冬用タイヤ等をいう。

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

第1部

自動車用タイヤの選定基準



第2章

第2章

チューブ等の選定

チューブ等の選定

1. チューブの選定基準
チューブは次の基準により選定しなければならない。
（1）タイヤサイズと同一サイズ表示のチューブを選定すること。
（2）新品タイヤには新品チューブを選定すること。
（3）車両及びホイールに適合した型式のバルブを選定すること。
（4）バルブコアはバルブ本体に適合するものを選定すること。

チューブの選定について
チューブは、内部に充てんされた高圧空気を保持する一種の圧力容器であり、タイヤの機能を発揮させる部品です。従ってタイヤに適合したチューブの選定が必要です。

1）タイヤサイズと同一サイズのチューブ
タイヤのサイズと異なるサイズのチューブを選定、使用すると以下の現象が発生するおそれがあります。
① タイヤサイズより小さいサイズのチューブ使用
チューブが過度に引き伸ばされるため、チューブの肉厚が薄くなり空気保持性が低下します。
このため、チューブのこすれ、引き裂き及びパンクに対する抵抗力が低下したり、バルブベー
ス部には異常なひずみによるクラックや引き裂きを起こす原因ともなります。
又、空気圧不足での走行は、タイヤ寿命の低下を招くことにもなります。
② タイヤサイズより大きいサイズのチューブ使用
タイヤビード部とリムとの間にチューブが噛みこまれて破れたり、タイヤ内部でシワになりこすれて穴が開く等の損傷を起こすおそれがあります。

2）新品タイヤには新品のチューブ
チューブは長期間使用すると成長し寸法が大きくなります。成長したチューブを新品タイヤに使用すると、サイズの大きいチューブを使用することになり上記 1）－②と同様の状態になります。
また、タイヤが摩耗して使用出来なくなった時点ではチューブも疲労しています。安全確保のために新品タイヤには新品のチューブを使用して下さい。

3）バルブ及びバルブコア
バルブは、バルブコアと一体となり空気弁の役割を果たす部品であり、チューブ用バルブとチュー
ブレス用バルブの２種類があります。
チューブ用バルブは、チューブが同一サイズの呼びであっても、使用される車両、ホイールの種類によってバルブの型式、取付け位置の異なるものがあります。従って、車両及びホイールに適合したバルブを選定しなければなりません。
又、バルブコアは、タイヤの空気圧の保持に重要な役割を果たしており、型式ＡとＢの２種類があります。また、用途に応じて一般用と耐熱用があります。従って、バルブ本体及び用途に適合するものを選定しなければなりません。バルブコアの種類を【図２】に示します。

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第1部
第2章

自動車用タイヤの選定基準

2018 PC

チューブ等の選定【図２】バルブコアの種類
A型

B型
胴パッキン
弁パッキン

2. その他の選定の注意事項
2-1. チューブレス用バルブ（1）ホイールに適合したチューブレス用バルブを選定すること。
（2）新品チューブレスタイヤには新品のチューブレス用バルブの使用を推奨します。

チューブレス用バルブについて
バルブもタイヤ同様に長期間の使用により経時変化します。タイヤが摩耗して使用出来なくなった時点でバルブも交換することを推奨します。

2-2. ホイール（1）タイヤサイズに適合したサイズのホイールを選定すること。但し、自動車製作者がホイールのサイズを指定した場合はその指定に従うこと。
（2）チューブレスタイヤにはチューブレス用ホイールを選定すること。

ホイールについてホイールはタイヤと一体に組み立てられて車軸に装着され、車両の性能を伝える部品です。
タイヤサイズに適合しないサイズのホイール又は自動車製作者が指定していないサイズのホイールを選定し使用するとタイヤ本来の機能が有効に発揮されずタイヤ寿命の低下、タイヤの損傷を招くおそれがあります。
また、ホイールの P.C.D、穴数、インセット等で装着可否が決まります。必ず、タイヤ販売店でご相談下さい。

2-3. タイヤチェーン（1）タイヤサイズに適合するサイズのチェーンを選定すること。

タイヤチェーンについて
タイヤチェーンは積雪路、凍結路あるいは泥ねい路における滑り止め装置として使用される部品です。
タイヤサイズに適合しないチェーンを選定し使用すると、チェーン本来の機能が発揮されずチェー
ン及びタイヤの寿命の低下、損傷を招くおそれがあります。タイヤサイズに適合するサイズのチェーンを選定して下さい。尚、同一サイズでも当該タイヤに装着可能である事及び車体に干渉しないことの確認が必要です。
なお、タイヤチェーンには、金属製チェーンやゴム、プラスチック等を主材料とした非金属製チェー
ンがあります。
8



第2部



自動車用タイヤの使用基準
第1章

タイヤの適正使用

第2部
自動車用タイヤの使用基準
タイヤは、使用・管理が適正な状態のときにおいて自動車の走行装置としての機能を果たすが、使用・管理が不適正な場合は、タイヤの機能が低下するだけでなく種々のタイヤ損傷を起こす原因となる。
第２部では、使用者が走行時の安全を確保するために遵守しなければならないタイヤの使用基準を示す。

第1章

タイヤの適正使用

1. タイヤの空気圧
タイヤ空気圧は次の基準を遵守しなければならない。
（1）タイヤの空気圧は、走行前の冷えている時にエアゲージで点検し自動車製作者又はタイヤ製作者の指定空気圧に調整すること。
なお、一般走行と高速走行で別に空気圧が指定されている場合はその指示に従うこと。
（2）自然漏洩等により空気圧は低下するので、点検時（最低１ヶ月に１度）に自動車製作者又はタイヤ製作者の指定空気圧を基準とし、0～+20kPa の範囲内で調整すること。
（3）走行によって空気圧が上昇しても空気を抜かないこと。
（4）スペアタイヤの空気圧も最低１ヶ月に１度は点検し、自動車製作者の指定空気圧に調整すること。
（5）T タイプ応急用タイヤの空気圧は、420kPa に調整すること。
（6）折りたたみ式応急用タイヤの空気充てん方法は、自動車製作者の指示に従うこと。

適正空気圧の設定について
タイヤは、適正な圧力の空気を充てんし、それを保持することにより機能を発揮する部品であり、その空気圧はタイヤの種類及びサイズ毎に JATMA YEAR BOOK に規定されています。
JATMA YEAR BOOK では、使用速度 160km/h 以下において、タイヤ負荷能力に対応する空気
圧を「空気圧―負荷能力対応表」で規定し、最小の負荷能力に対応する空気圧より低い空気圧での使用を禁止しています。
なお、スペアタイヤ代替装備の一種である「ランフラットタイヤ」は、通常タイヤと同様に車両
指定空気圧に設定し使用するタイヤです。
【表１】に空気圧－負荷能力対応表の例を示します。
又、乗用車用タイヤでは、基準速度（160km/ ｈ）を超える場合は、使用速度により空気圧を【表２】を基に補正する必要があります。
なお、乗用車用ラジアルタイヤの最高使用空気圧は、 350kPa と規定されているのでこれを超えての使用は当然禁止となります。

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第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2018 PC

タイヤの適正使用【表１】空気圧―負荷能力対応表（乗用車用タイヤの例）
空気圧
タイヤの呼び

単位 kg

kPa

180

190

200

210

220

230

240

kgf/cm2

1.8

1.9

2.0

2.1

2.2

2.3

2.4

520

535

555

570

585

600

615

490

505

520

535

550

565

580

195/65R15 91S
195/65R15 91H
215/45R18 89W
215/45R18 89Y【表２】使用速度に対する空気圧の補正
タイヤ表示
速度記号

速度カテゴリ

使用速度の範囲km/h

補正する空気圧kPa{kgf/cm2}

160 以下表のとおり

160 超え 180 以下

表の空気圧を 30{0.3} 増

180 超え 210 以下

表の空気圧を 60{0.6} 増（ただし、最低空気圧は 220{2.2}）

Ｑ、Ｓ、Ｈ、Ｖ、W、Y
Ｓ、Ｈ、Ｖ、W、Y

ＺＲ

Ｈ、Ｖ、W、Y

1）指定空気圧車両に装着されたタイヤの指定空気圧は、タイヤに負荷される質量（荷重）の他に、ロードホー
ルディング、最高速度、タイヤ位置、使用条件及び車両特性等を考慮し JATMA YEAR BOOK
を基に自動車製作者が設定します。
従って、タイヤは、自動車製作者の指定空気圧を充てんしそれを保持することにより性能を発揮します。
指定空気圧からの過不足は、性能が損なわれるだけでなくタイヤ損傷の原因にもなります。
指定空気圧からの過不足によって生じるタイヤ損傷の事例及び、空気圧不足の状態で高速走行した場合に生じる現象を【図３】【図４】及び【図５】に示します。

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

第2部



自動車用タイヤの使用基準
第1章

タイヤの適正使用● 空気圧不足による悪影響
イ．タイヤのたわみが大きくなり、過度の発熱によってはく離（セパレーション）やコード切れを起こす。
ロ．タイヤショルダー部の摩耗を早め、走行安定性が悪くなる。
ハ．ビードの動きが大きくなり、リム擦れを起こす。
ニ．走行抵抗が増し、燃料消費が多くなる。
【図３】 空気圧不足による損傷例
コード切れ（C.B.U.）

両肩摩耗

はく離（セパレーション）● 空気圧過多による悪影響
イ．トレッドが外傷を受けやすくなるほか、ショックバーストやコード切れを起こしやすくなる。
ロ．発進時や制動時にタイヤがスリップしやすく、トレッド中央部が早く摩耗する。
ハ．ビード部に無理な力がかかり、ビードワイヤー折損やビード部のはく離（セパレーション）
を起こすことがある。

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第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2018 PC

タイヤの適正使用【図４】 空気圧過多による損傷例
外傷（カット）

中央摩耗

衝撃によるコード切れ

溝底のゴム割れ【図 5】 スタンディングウェーブ
空気圧不足の状態で高速走行した場合に生じるスタンディングウェーブ現象
使用タイヤ：195/65R15
空気圧：200kPa
走行速度：100km/h

通常走行

低空気圧走行使用タイヤ：195/65R15
空気圧：150kPa
走行速度：150km/h（サイドウォール部に波打ち現象が現れる）※視認性を高める為にサイドウォール部を着色（ラインを追加）しています。

2）指定空気圧の表示
指定空気圧は、車両の取扱説明書及び車両のドア付近等に表示されています。

3）空気圧の調整
タイヤの空気圧は走行中にタイヤの発熱により上昇します。このような状態で空気圧を調整（空気を抜く）すると、タイヤが冷えた状態では空気圧不足になり、再び走行するとタイヤのたわみが増大し異常発熱し、タイヤ損傷の原因にもなります。タイヤ空気圧の調整はタイヤが冷えている走行前に行って下さい。
なお、走行途中で空気圧調整が必要になった場合は、タイヤは発熱により空気圧が上昇しているため、指定空気圧より 20～30kPa 高めに調整して下さい。
12



第2部

自動車用タイヤの使用基準



第1章

タイヤの適正使用

又、タイヤの空気圧は自然漏洩により低下します。使用条件等によって差異があり一定ではありませんが、1ヶ月で 5% 程度低下します。空気の自然漏洩は避けられないので、スペアタイヤも含めて最低１ヶ月に１度は調整して適正な空気圧を維持して下さい。
【図６】に乗用車用タイヤの空気圧低下状況の事例を示します。
【図６】乗用車用タイヤの空気圧低下状況（イメージ）

空
気
圧
︵
kPa
︶

1ヶ月で5%程度低下

経過日数（日）4）スペアタイヤの空気圧
スペアタイヤの空気圧は、パンク等によりスペアタイヤが必要になった時に使用できるよう自動車製作者が指定した空気圧に調整しておいて下さい。
応急用タイヤをスペア装着した車両があります。Tタイプ応急用タイヤの場合は、空気圧が 420kPaに指定されています。このタイヤの取扱いについては、自動車製作者の指示がある場合はそれに従って下さい。
応急用スペアタイヤとして折りたたみ式タイヤ（格納時に空気が充てんされていない）が装備されている場合は、使用時にその場で空気を充てんすることになりますが、その方法は自動車製作者の指示に従って下さい。

2. タイヤの負荷能力
タイヤはサイズ毎に負荷能力の上限が規定されているので次の基準を遵守しなければならない。
（1）車両に指定された積載量、定員を超えて使用してはならない。
（2）前軸と後軸で負荷能力（LI）が異なるタイヤが設定されている場合は、自動車製作者の指定に従うこと。

適正な負荷能力について
1）適正な負荷能力
タイヤの負荷能力は、 JATMA YEAR BOOK の空気圧―負荷能力対応表に規定されており、ISO表示のタイヤは負荷能力値がロードインデックス（LI）としてタイヤ本体に表示されています。
また、タイヤの負荷能力は走行速度によって変化します。基準速度以上で使用する場合は、係数を乗じて負荷能力を換算する規定があります。

2）負荷能力の上限
自動車製作者が指定した標準タイヤ及びそれに準ずるタイヤは、積載量又は定員に見合った負荷能力を有するタイヤが選定されていますので、定積載又は定員を厳守しなければなりません。過積載しタイヤの負荷能力を超えて使用すると、タイヤは異常変形、異常発熱を起こしタイヤ損傷の原因になり事故に繋がるおそれがあります。

13

第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2018 PC

タイヤの適正使用

3. タイヤの速度能力
タイヤの速度能力は次の基準を遵守しなければならない。
（1）タイヤの速度能力を超えて使用してはならない。また、速度能力以内であっても法定速度を超えて使用してはならない。タイヤの速度能力は以下のとおりである。
ISO 表示のタイヤの最高速度は速度記号又は速度カテゴリによる。
速度記号

L

M

N

P

Q

R

S（SR）

最高速度（km/h）

120

130

140

150

160

170

180

速度記号

T

U

H（HR）

V

（ZR）

W

Y

最高速度（km/h）

190

200

210

240

240 超

270

300

※注①：
（

）内は速度カテゴリを示す※注②：最高速度 300km/h 超の場合は、速度カテゴリ「ZR」に加えてロードインデッ
クス及び速度記号 Y を括弧書きにて表示する。 例）
245/40ZR19（94Y）
なお、ZR 表示のタイヤの空気圧、負荷能力などについては、タイヤメーカーに確認するものとする。

タイヤの速度能力について
1）タイヤの速度能力
タイヤの速度能力は、規定の条件下で走行できる最高速度をいい、JATMA YEAR BOOK で規定されており、ISO 表示のタイヤは速度記号としてタイヤ本体に表示されています。

2）速度能力の上限
タイヤの速度能力を超えて使用すると異常変形、異常発熱を起こし、タイヤ損傷の原因になり事故に繋がるおそれがあります。また、速度能力以内であっても、法定速度を超えた走行は道路交
通法違反になりますので止めて下さい。
なお、冬用タイヤの最高速度は、積雪、凍結路を除きます。

14



第2部

自動車用タイヤの使用基準



第1章

タイヤの適正使用

4. タイヤの位置交換（ローテーション）
タイヤの位置交換は次の基準を遵守しなければならない。
（1）タイヤの位置交換は車両の使用条件（車種、装着位置、走行状況等）に合わせて定期的に実施すること。
但し、偏摩耗の兆候が認められる場合は速やかに実施すること。
（2）位置交換を行う場合は、次の事項に従って実施すること。
① 回転方向、取付け方法等を指定したタイヤは指定に従うこと。
② スペアタイヤが標準サイズの場合は、スペアタイヤも含めて位置交換を実施すること。
（位置交換の方法については当該車両の取扱説明書等に従って下さい。
）

タイヤの位置交換について
タイヤは、車両のアライメントや操舵輪、駆動輪、遊輪など装着位置によって摩耗状態及び摩耗程度が変わります。
また、同じ装着位置で長時間使用すると各タイヤ間で疲労度にも差が生じます。
タイヤの位置交換は、摩耗の均一化、疲労の平均化を行い経済性と安全性を確保するために必要です。
また、位置交換時にタイヤ点検を行うことで車両の足回りの異常やタイヤ損傷の発見にも繋がり、走行中の突発的な事故を予防する効果もあります。

1）位置交換の時期
位置交換の時期は、タイヤの摩耗状態が車種やタイヤの種類及び走行状況等によって変わるので、一概に決めることは出来ません。
従って、タイヤの摩耗状態を点検し、偏摩耗の兆候があれば早目に位置交換を実施して下さい。

2）位置交換の方法
位置交換例を【図７】に示します。
基本的な考え方は、①回転方向を逆にする ②駆動輪、遊輪間で行なう ③１回目は早めにすることです。なお、回転方向、取付け方法等を指定されたタイヤ及び前後軸で異なるサイズのタイヤが装着されている時は、【図７】のとおりに出来ない場合があります。
スペアタイヤが標準サイズの場合は、スペアタイヤも含めて位置交換を実施して下さい。（位置交換の方法については当該車両の取扱説明書等に従って下さい。
）
又、応急用タイヤの場合は、標準タイヤがパンク等により使用できなくなった時に、一時的に使用することが許された特殊なタイヤなので、長期間の使用又は摩耗を均等化する位置交換の対象としないで下さい。
【図７】乗用車用タイヤの位置交換例〈FR車及び4WD車〉

〈FF車〉
前

輪

前

輪

後

輪

後

輪

15

第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2018 PC

タイヤの適正使用

5. 運転時の遵守事項
5-1. 安全確保のための運転等（1）道路の縁石等にタイヤの側面を接触させたり道路上のくぼみや突起物の乗り越しは避けること。
（2）急発進、急加速、急旋回及び急停止は避けること。特に湿潤路、積雪路及び凍結路は滑り易いため道路状況に応じた適切な運転を行うこと。
（3）走行中は常に走行速度に応じた車間距離を確保すること。特に湿潤路、積雪路及び凍結路は十分な車間距離を確保すること。
（4）冬用タイヤを乾燥路及び湿潤路で使用する場合は急制動、急旋回等を避け安全運転に心がけること。
（5）走行中に車両が操縦不安定になったり、異常な音、振動を感じたときは速やかに安全な場所に停車し車両及びタイヤを点検すること。外観上異常がわからない場合でも最寄のタイヤ販売店、整備工場等に点検を依頼すること。
（6）高速道路を連続走行する場合は２時間に１回程度の休憩をとり、タイヤを点検すること。
（7）装着タイヤのタイプやサイズ等を変更した場合はタイヤの運動性能が変化するので慣れるまでは注意して運転すること。
（8）タイヤチェーン使用時の注意事項を守ること。（P21「8. タイヤチェーン使用時の注
意事項」参照）

安全確保のための運転について① 傷のついたタイヤでの走行は、タイヤがバーストし事故に繋がる危険性があります。
タイヤの傷（外傷）は、道路の縁石等への接触、道路上のくぼみや突起物、落下物を乗り越した際に発生します。運転時にはタイヤを傷つけないよう注意が必要です。
② タイヤの性能には限界があり、駆動、制動、旋回等限界を超えた運転操作は事故に繋がる危険性があります。
③ 湿潤路、積雪路及び凍結路は滑り易いため急発進、急加速、急旋回及び急停止は危険です。
このような道路では、「急のつく」運転操作を避けるとともに速度に応じた車間距離を確保す
ることを励行して下さい。
④ タイヤの制動性能は、車両の走行速度、路面状況、タイヤ溝の摩耗量及びタイプ（夏用タイヤ、
冬用タイヤ等）により異なります。
冬用タイヤは積雪路及び凍結路面性能を重視しています。特に、乾燥路及び湿潤路で使用する場合は、実際の交通（速度）規制に従い、走行速度に注意し、急発進、急制動、急旋回を避け、安全運転に心がけて下さい。

16

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第2部

自動車用タイヤの使用基準



第1章

タイヤの適正使用【図 8】夏用タイヤとスタッドレスタイヤの制動距離指数
（湿潤路）

㻝㻜㻜

㻝㻜㻜

㻝㻞㻝

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㻝㻝㻡

各条件での夏用タイヤの制動距離を 100として指数表示し、指数が大きい方が制動距離が長いことを示す。
グラフは右記の条件での試験結果での例示です。

試験条件 ・実施場所：JARI 総合試験路
・路面の種類：アスファルト（湿潤）・タイヤサイズ：195/65R15
・車種：乗用車（2000cc、前席 2 名乗車）・空気圧：車両指定空気圧、220kPa

（乾燥路）

㻝㻜㻜

㻝㻜㻜

㻝㻜㻣

㻝㻝㻠

各条件での夏用タイヤの制動距離を 100として指数表示し、指数が大きい方が制動距離が長いことを示す。
グラフは右記の条件での試験結果での例示です。

試験条件 ・実施場所：JARI 総合試験路
・路面の種類：アスファルト（乾燥）・タイヤサイズ：195/65R15
・車種：乗用車（2000cc、前席 2 名乗車）・空気圧：車両指定空気圧、200kPa⑤ 走行中に車両の操縦が不安定になったり、タイヤ等から異常な音、振動を感じたら速やかに安全な場所に停車し、点検を行い適切な処置を施して下さい。
異常な現象には必ず原因があります。点検で異常個所が発見されない場合でも、最寄のタイ
ヤ販売店等で点検を受けて下さい。
⑥ タイヤはそれぞれのタイプにより運動特性が異なります。従って、タイヤを交換した場合、今まで使用していたタイヤと特性が異なるので、その運動特性に慣れるまで慎重な運転が必
要です。

17

第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2018 PC

タイヤの適正使用

5-2. 新品タイヤのならし走行（1）新品タイヤ装着当初は、80km/h以下の速度で最低100km以上のならし走行を行うこと。

新品タイヤのならし走行について
新品タイヤの使用初期は、ゴム等の構成部材が緊張状態にあり寸法成長しますので、苛酷な条件で使用するとタイヤ発熱が高くなりセパレーション等の損傷を誘発することがあります。
ならし走行には、下記のようなメリットもあります。
① タイヤの表皮がとれて本来のゴムのグリップが発揮される。
② タイヤ交換前後の性能差に馴れて安全走行が確保できる。

5-3. 応急用タイヤ（1）応急用タイヤの使用は、最寄のタイヤ販売店までの一時的な使用とし、その後は速やかに標準タイヤに戻さなければならない。
（2）応急用タイヤ装着時には、自動車製作者の指定速度を越えて走行してはならない。
（3）積雪又は凍結路で応急用タイヤを使用する場合は、自動車製作者の指示に従うこと。

応急用タイヤについて
応急用タイヤは、標準タイヤと構造、寸法、使用空気圧等が異なり走行特性も若干相違しているので、その使用に際しては走行距離や速度に制限を設けられています。
従って、最寄の販売店等で標準タイヤの修理が完了した後、交換した応急用タイヤは、第２部第４章の日常点検を行って下さい。
なお、 T タイプ応急用タイヤは、空気圧を 420kPa に調整し、また、折りたたみ式応急用タイヤについては、空気を抜き 0kPa にして折りたたみ、バルブコア、バルブキャップを取付けて車両に格納して下さい。

5-4. ランフラットタイヤ及びランフラットシステム
ランフラットタイヤのパンク時の使用は次によること。
（1）走行速度及び走行距離については自動車製作者の指示に従うこと。
（2）タイヤの恒久的修理、再使用については自動車製作者の指示に従うこと。
（3）急激なハンドル操作や急制動等はしないこと。
（4）車高が少し下がるので、走行に注意すること。

ランフラットタイヤ及びランフラットシステムについて
スペアレス車両に装着されている「ランフラットタイヤ及びランフラットシステム」は、スペアタイヤ代替装置の一種であって、通常タイヤと同様に車両指定空気圧に設定し使用するタイヤで、万一走行中に釘踏み、外傷によって空気圧を保持できなくなったパンク状態においても、規定の条件下で限定距離を走行できる性能を有したタイヤまたはシステムです。しかし、パンク時には、
正規の空気圧時と走行特性が変わるため、急激なハンドル操作や急制動をしない等の制限が設けられています。

18

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第2部

自動車用タイヤの使用基準

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第1章

タイヤの適正使用

5-5. パンク応急修理用具で修理したタイヤ
パンク応急修理用具で修理したタイヤの使用は次によること。
（1）走行速度及び走行距離については自動車製作者の指示に従うこと。
（2）タイヤの恒久的修理、再使用については自動車製作者の指示に従うこと。
（3）急激なハンドル操作や急制動等はしないこと。

パンク応急修理用具で修理したタイヤについて
スペアタイヤレス車両に標準装備されている「パンク応急修理用具」は、スペアタイヤ代替装置の一種であって、タイヤがパンクした場合に、タイヤの交換又はタイヤの恒久的修理を行う場所
へ移動するために、一時的に修理するための用具で、エア漏れ発生部位を補修するシール機能とタイヤ空気圧を規定空気圧に復帰させるエア充てん機能を有するものです。
従って、ランフラットタイヤ及びランフラットシステムと同様に、走行速度、走行距離及び急ハ
ンドル禁止等の制限が設けられています。

6. 修理又は再加工したタイヤの取扱い
修理又は再加工したタイヤは次の基準を遵守しなければならない。
（1）リ・グルーブ、穴あけ等の加工したタイヤは、損傷や事故に繋がるおそれがあるため使用してはならない。
（2）瞬間パンク修理剤、タイヤつや出し剤等で、タイヤに劣化等の有害な影響を及ぼすものは使用してはならない。
（3）修理したタイヤを使用する場合は、修理部分の変形、空気漏れ等を点検すること。
（4）修理したタイヤは前輪に使用しないこと。
（5）100km/h を超える速度能力を持つタイヤでも、修理したタイヤは 100km/h を超えて使用してはならない。
（6）応急修理（当てキャンバス、ゴム栓修理）をしたタイヤは、高速走行してはならない。
（7）折りたたみ式応急用タイヤは、修理して使用してはならない。
（8）T タイプ応急用タイヤの修理は推奨しない。

修理又は再加工したタイヤの取扱い
1）修理したタイヤの取扱い① 修理したタイヤを使用する場合には、安全を確保するために修理部分の変形、空気漏れ等を点検して下さい。
② 修理したタイヤを前輪に装着した場合、振動が生じたり、突発的な損傷が発生することがあるので前輪に使用することを避けて下さい。
③ 修理したタイヤは、修理作業時に受ける熱などにより、その部分が局部的に強度が低下した
り、又、補強パッチ貼付等によって均一性が損なわれている場合があるため 100km/h を超える速度能力を持つタイヤであっても 100km/h を超える速度での走行は避けて下さい。

2）応急修理タイヤ
穴のあいた個所にゴムや繊維等に接着剤をつけて塞ぐ（当てキャンバス、ゴム栓等）応急修理タ
イヤは、走行中の遠心力によりゴム栓が抜け落ちることがあります。このような修理タイヤは高速走行を避けて下さい。
19

第2部
第1章

自動車用タイヤの使用基準

2018 PC

タイヤの適正使用

3）再加工したタイヤの取扱い
溝底を削ったり踏面部に穴を空けたりした（リ・グルーブ）加工タイヤは、溝底のゴム割れやカット等の損傷が発生し易いため使用を禁止されています。又、穴あけ加工等についても、タイヤを損傷させるおそれがあるので禁止されています。

4）瞬間パンク修理剤、タイヤつや出し剤等の使用
瞬間パンク修理剤やタイヤつや出し剤等には、タイヤのひび割れ等に有害なものもありますので、使用後に悪影響が出たら使用を止めて下さい。

5）折りたたみ式応急用タイヤの取扱い
折りたたみ式応急用タイヤは、構造上、修理は禁止されています。

6）T タイプ応急用タイヤの取扱い
T タイプ応急用タイヤは、高空気圧で使用されるため、修理は推奨いたしません。

7. タイヤ等の保管
タイヤ等の保管は次の事項を遵守しなければならない。
（1）直射日光、雨及び水、油類、ストーブ等の熱源及び電気火花の出る装置を避けて保管すること。
（2）バルブにはバルブキャップを取付けて保管すること。

タイヤの適正な保管方法について
タイヤは保管状態が悪いと劣化が促進されますので、長期保管には十分な配慮が必要です。特に直射日光、油類、熱源から避けて保管して下さい。また、ホイール付で保管する場合には、ゴムやコードの緊張状態を和らげるため空気圧は使用時の 1/2 程度にして横積み保管することをお奨めします。なお、使用する際は、忘れずに自動車製作者又はタイヤ製作者の指定空気圧に調整して下さい。
また、タイヤ単体での横積みはタイヤサイド部分に負担がかかるため、縦に保管することをお奨
めします。

20

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第2部

自動車用タイヤの使用基準

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第1章

タイヤの適正使用

8. タイヤチェーン使用時の注意事項（1）タイヤチェーンはタイヤサイズに適合したものを駆動輪に使用すること。
（2）タイヤチェーンを装着する場合は、自動車製作者又はチェーン製造業者等が推奨する
手順及び注意事項に従うこと。
（3）タイヤチェーンを装着した場合は次に示す速度以下で走行すること。
走行速度（km/h）

道路
積雪、凍結路

金属製

非金属製

30 以下

50 以下

（4）タイヤチェーンを装着して積雪、凍結していない道路を走行するとスリップしたり、タイヤ、タイヤチェーン及び車両を損傷するおそれがあるので避けること。

タイヤチェーンの使用について
1）タイヤチェーンの装着
タイヤチェーンはタイヤサイズに適合したものを使用して下さい。小さい場合は取付け不可です
し、大きすぎると走行中擦れが発生したり外れる場合もあり危険です。
又、タイヤチェーンは必ず駆動輪に装着して下さい。詳細は自動車製作者の指示に従って下さい。
なお、車両によっては、タイヤと車両各部とのクリアランス（間隔）が少なくチェーンが装着できない場合がありますので車両の取扱説明書に従って下さい。

2）タイヤチェーンの取付け方法
タイヤチェーンは、金属製、非金属製を問わずタイプ、取付け方法等様々な種類があります。タイヤチェーンの選定、取付け手順等については、カタログや取扱説明書を充分確認の上実施して下さい。
又、タイヤチェーンは、偏心等ないように正しく取付けて下さい。なお、取付け後、約 100 ｍ走行した後に再確認して下さい。

3）タイヤチェーン装着時の走行方法
タイヤチェーンを装着して積雪又は凍結路を走行する場合、その機能を発揮させ操縦性・安定性を確保するために８．タイヤチェーン使用時の注意事項（３）に示す走行速度を守って下さい。
これ以上速度を上げると、遠心力によりタイヤチェーンが車体に接触したり、操縦不安定な状態になりますので速度は厳守して下さい。
積雪又は凍結していない道路を走行すると、タイヤチェーンが損傷したり切れたりして、タイヤ、
車体及び路面に損傷を与えたり、チェーンによりスリップしたりするおそれがあるので避けて下
さい。

21

第2部
第2章

自動車用タイヤの使用基準

2018 PC

タイヤの使用限度第2章

タイヤの使用限度

1. 摩耗による使用限度
摩耗による使用限度は次の基準を遵守しなければならない。
（1）タイヤの溝深さの使用限度は 1.6mm（スリップサイン露出）としスリップサインが一部でも露出したタイヤは使用してはならない。
（2）極端に偏摩耗したタイヤ及びコード層の露出したタイヤは使用してはならない。
（3）積雪及び凍結路を走行する冬用タイヤの溝深さの使用限度は、新品時の 50%（プラットホーム露出）とし、プラットホームが一部でも露出したタイヤは冬用タイヤとして使用してはならない。

摩耗による使用限度について
1）摩耗による使用限度
タイヤのトレッド部には、湿潤路面での排水、拭水を効果的にするために主溝の他に補助溝や切込み（サイピング）が施されています。
トレッド部が摩耗して、溝深さが浅くなり使用限度を超えると湿潤路面での性能が低下し、スリッ
プや【図10】に示したようなハイドロプレーニング（水上滑走現象）が発生し易い状態になります。
溝深さの使用限度は、「道路運送車両の保安基準」により1.6mmに規定され、これより溝の浅くなったタイヤ（スリップサイン露出）は、整備不良として使用が禁止されています。
「タイヤ溝深さと制動距離の関係」を【図 9】に示しました。
また、高速道路を走行する場合は、LT 表示のある乗用車類似タイヤには 2.4mm の使用限度があります。
（自整第 261 号、自車第 903 号、自安第 179 号）【図 9】タイヤ溝深さと制動距離の関係（PC タイヤ）

補
正
制
動
距
離
︵
m
︶

80km/hタイヤサイズ：165 SR 13
パターン：リブ
空気圧：170kPa（1.7kgf/cm2）
荷 重：425kg
車 種：乗用車 1,800cc
路面状態：アスファルト湿潤

60km/h
40km/h新品

タイヤの溝深さ（mm）

完
摩【図 10】ハイドロプレーニング

接
地
面
写
真
タイヤが完全に接地している

タイヤがほぼ完全に接地している
22

タイヤが一部浮いている

タイヤがほとんど浮いている

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第2部

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自動車用タイヤの使用基準
第2章

タイヤの使用限度

2）冬用タイヤの使用限度
冬用タイヤは、トレッド部に深い溝と大きなブロックを設け、雪を踏み固めて抵抗力を増したり（雪柱せん断力）、ブロックの角で雪を引っ掻く抵抗（エッジ効果）やサイピング、トレッドゴムの工夫により路面との粘着性を増すことで積雪、凍結路での性能を発揮します。
トレッド部が摩耗して溝深さが浅くなり使用限度を越えると、積雪、凍結路での性能が低下し、スリップし易い状態になります。
冬用タイヤの積雪、凍結路走行時の溝深さの使用限度は、新品時の 50%（プラットホーム露出）に規定されています。
従って、使用限度を越えた溝深さの冬用タイヤは、冬タイヤとして使用できません。
なお、50% 以上摩耗した冬用タイヤは、1.6mm（スリップサイン露出）までは夏用タイヤとして使用できます。
（用語の定義の“プラットホーム”及び“スリップサイン”を参照）

2. 損傷による使用限度
損傷による使用限度は次の基準を遵守しなければならない。
（1）以下の損傷タイヤは使用してはならない。なお、使用可否の判断が出来ない場合はタイヤ販売店に相談すること。
① コードに達している外傷、ゴム割れ② コード切れ及びひきずり痕跡③ はく離（セパレーション）④ チューブレスタイヤのインナーライナーの損傷⑤ ビード部の損傷⑥ 油、薬品等によるゴム層の変質

タイヤ損傷による使用限度について
ゴム部や内部のコード等に損傷を受けているタイヤは、本来の性能、強度、耐久力が損なわれ、走行中にタイヤが破壊し事故に繋がるおそれがあります。
上記の損傷は、その傷が進行しタイヤが破壊するおそれがあるため使用禁止としました。
但し、コードに達している外傷のうち、修理可能なものは、修理した上で使用可能とします。
（P33 修理可能な損傷範囲参照）

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第2部
第3章

自動車用タイヤの使用基準

2018 PC

チューブ等の使用限度

第3章

チューブ等の使用限度

1. チューブの使用限度
チューブの使用限度は次の基準を遵守しなければならない。
（1）チューブの断面周長（チューブ幅の２倍）の成長は、新品時の 10％までとする。
（2）傷、割れ、変質、シワ等のあるチューブ及びバルブステムの傷んだチューブは使用してはならない。

チューブの使用限度について
チューブは空気を保持し常に伸ばされた状態で苛酷な屈伸運動を繰り返しています。従って、長期間使用や発熱の高い使用条件では永久歪みを生じ寸法が大きくなります。
チューブの断面周長が新品時の 10％以上に成長したチューブを使用すると、ビードとリムの間に噛みこまれたり、タイヤ内部でシワになりその部分がこすられてパンクするおそれがあります。
【図 11】に新品チューブと使用して成長したチューブの比較を示します。
また、傷、割れ、発熱により変質したチューブは、使用中に傷が成長し空気漏れを起こすおそれがあります。
【図 11】新品チューブと使用して成長したチューブ
新品チューブ

成長したチューブ

2. その他の使用限度の注意事項
2-1. チューブレス用バルブ（1）傷んだチューブレス用バルブは使用してはならない。
（2）変形、亀裂等がある傷んだバルブステム及びバルブコアは使用してはならない。

2-2. ホイール（1）ホイールは亀裂、損傷、変形、又は、摩滅及び錆、腐食の著しいものは使用してはな
らない。

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第2部

自動車用タイヤの使用基準

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第4章

第4章

日常点検

日常点検

車両の装着タイヤ及びスペアタイヤは、
タイヤ損傷や事故を防止するため次の日常点検をしなければならない。

1. 空気圧の点検（1）タイヤの空気圧は、走行前の冷えている時に、自動車製作者又はタイヤ製作者の指定
空気圧を基準とし、0～20kPa の範囲内で調整すること。
（2）バルブにはバルブキャップが装着されていること。

2. 傷及び異物の点検（1）タイヤに亀裂及び損傷がないこと。
（2）釘、
金属片、
ガラス等が刺さっていないこと及び溝に石その他異物を噛み込んでいないこと。
（3）タイヤに油脂等が付着していないこと。

3. 摩耗の点検（1）タイヤの溝深さは 1.6mm 以上あること（スリップサインが露出していないこと）。
（2）トレッド部には極端な偏摩耗がないこと、及びコードが露出していないこと。
（3）積雪及び凍結路走行の場合は、冬用タイヤの残り溝が新品時の 50% 以上あること（プラットホームが露出していないこと）。

4. ホイール点検の注意事項（1）ホイールには、亀裂、変形等の損傷や著しい腐食がないこと。

日常点検について
道路運送車両法の第 47 条に「使用者の点検及び整備の義務」が規定されています。タイヤの日
常点検項目は下表のとおりです。
また、第 47 条では、「自家用車等の場合」は、使用者自らが自動車の走行距離、運行時の状態から判断した適切な時期（例：長距離走行時、洗車時、給油時等）に点検し、必要に応じ整備しなければなりません。
さらに「事業用又は自家用貨物車等の場合」は、使用者又は運行する者が使用形態、要整備率、
不具合が発生した場合の影響度合を考慮し、１日１回、運行前の点検が義務付けられています。
日常点検項目
事業用自動車、自家用貨物自動車等の日常点検基準
点検箇所
2

タイヤ

点検内容
1
2
3
（※ 1） 4（※ 2） 5

タイヤの空気圧が適当であること。
亀裂及び損傷がないこと。
異状な摩耗がないこと。
溝の深さが十分であること。
ディスク・ホイールの取付状態が不良でないこと。

（注）①（※ 1）印
 の点検は、
当該自動車の走行距離、運行時の状態等から判断した適切な時期に行うことで足りる。
②（※ 2）印の点検は、車両総重量 8 トン以上又は乗車定員 30 人以上の自動車に限る。

自家用乗用自動車等の日常点検基準
点検箇所
2

タイヤ

点検内容
1
2
3
4

タイヤの空気圧が適当であること。
亀裂及び損傷がないこと。
異状な摩耗がないこと。
溝の深さが十分であること。

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第3部
第1章

自動車用タイヤの整備基準

2018 PC

タイヤの分解、組立て

第3部
自動車用タイヤの整備基準
自動車の走行装置であるタイヤは、使用時に路面からの衝撃、外傷及び材質の疲労、劣化、摩耗等が発生するため、定期的に又は必要に応じてタイヤの整備を行う必要がある。
また、タイヤ整備作業は、空気充てん等、危険が伴う場合もあるため作業標準を遵守し安全確保に努めなければならない。
第３部では、タイヤの分解組立て、空気充てん時の作業標準と、タイヤ、チューブの損傷修理及びタイヤ点検の基準を示す。

第1章

タイヤの分解、組立て自動車及びタイヤ整備工場、タイヤ販売店等の整備者が、タイヤの分解、組立てを行う時の作業手順、注意事項を規定しています。

1. 車体からの取外しと組付け1-1. 車体からの取外し（1）タイヤ及びホイールを点検し、損傷等の危険のないことを確かめること。
（2）取外すタイヤ以外の車輪に「車輪止め」をすること。
（3）ジャッキやリフトは常に正しい位置にセットし、車輪が少し浮き上がる程度にジャッ
キアップすること。

1-2. 車体への組付け（1）ハブ及びホイール・ナットに付着している異物を除去すること。
（2）ホイール・ナットは、対角線の順序で締め付けること。
（3）ホイールを交換する場合は、ホイールに適合したホイール・ナットを使用すること。
（4）ホイール・ナットは、車両に規定されたトルクで均等に締め付けること。
（5）ホイール・ナットの締め忘れのないことを確認すること。
（6）走行初期の段階でホイール・ナットの増し締めを行うこと。
（7）接地した状態でハンドルを左右それぞれ最大に切った時に、タイヤが車体の部分に接触しないだけの隙間があることを確認すること。
（8）タイヤ及びホイールが、車体の最外側より突出していないことを確認すること。
（9）回転方向又は取付け方法等を指定したタイヤは、指定通りに車体に組付けること。

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第3部

自動車用タイヤの整備基準

第1章

タイヤの分解、組立て車体への組付けについて
1）ホイール・ナット（以下ナット）の締め付け
ナットの締め付けは、締め付けトルクが不足するとナットのゆるみやホイール・ボルト（以下ボルト）折れの原因となり、また締め付けすぎるとネジ山及びホイールの摩滅や破損が発生しゆるみが生じるおそれがあります。従って、トルクレンチを使用して、自動車製作者が定める規定のトルクで締め付けて下さい。又、タイヤ取付け後、走行初期（100km 程度）の段階でナットの増し締めを行って下さい。輸入車等のようにボルトで締め付けるタイプも同様に扱ってください。

2）タイヤ及びホイールの突出について
タイヤ及びホイールの突出については、「道路運送車両の保安基準」により“車体の外形その他
自動車の形状が、鋭い突起を有し、又は回転部分が突出する等他の交通の安全を妨げるおそれのあるものでないこと”と規定されています。車体から突出するおそれのあるタイヤは装着しないで下さい。
なお、「道路運送車両の保安基準の細目を定める告示」では次のように規定しています。
車枠及び車体第 178 条 2 車体の外形その他自動車の形状に関し、保安基準第 18 条第 1 項第 2 号の告示で定める基準は、車体の外形その他自動車の形状が、鋭い突起を有し、又は回転部分が突出する等他の交通の安全を妨げるおそれのあるものでないこととする。この場合において、次に該当する車枠及び車体は、この基準に適合するものとする。
（1）自動車が直進姿勢をとった場合において、車軸中心を含む鉛直面と車軸中心を通りそれぞれ前方 30°及び後方 50°に交わる 2 平面によりはさまれる走行装置の回転部分（タイヤ、ホイール・ステップ、ホイール・キャップ等）が当該部分の直上の車体（フェンダ等）より車両の外側方向に突出していないもの【参考図】
車体（フェンダ等）

A

前方

27

B
30° 50°

C

B
A
C

第3部
第1章

自動車用タイヤの整備基準

2018 PC

タイヤの分解、組立て

2. タイヤの分解と組立て
2-1. タイヤの分解（1）タイヤの空気を抜く前に、損傷の有無を点検すること。
（2）タイヤをリムから外す作業は、空気が完全に抜けたことを確認してから行うこと。
（3）タイヤの分解は、指定された工具を用い、ホイール及びタイヤ、チューブを傷つけな
いこと。
（4）ランフラットタイヤについては、自動車製作者又はタイヤ製作者が推奨する手順及び注意事項に従うこと。

2-2. 組立て前の点検
組立て前にタイヤ、チューブ及びホイールについて次の点検及び処置をすること。

2-2-1. タイヤの点検（1）溝深さ又は損傷による使用限度を超えていないこと。
（2）タイヤの外面及び内面にパンク等によるひきずった痕跡がないかを点検すること。
（3）修理の行われているものは、適正な修理がされていること。
（4）タイヤ内面の異物及び水等は、完全に除去すること。

2-2-2. チューブの点検（1）使用限度に定められた範囲内にあること。
（2）修理の行われているものは、適正な修理がされていること。
（3）水槽で空気漏れの点検を行うこと。
点検に際しては、適度の空気を充てんし、局部的な異常膨張を起こさせないこと、及び点検後は水をよく拭き取ること。
（4）バルブコアを点検すること。
（5）チューブの表面の異物は除去すること。

2-2-3. ホイールの点検（1）組付けるタイヤのサイズに適合したホイールであること。
（2）使用限度に定められた範囲内にあること。
（3）錆は必ず除去すること。
（4）リム、ディスクのハブ面及びナット座の異物は必ず除去すること。

2-3. 組立て作業
組立て作業は、タイヤ、チューブをリムに正しく組立てなければならない。また、指定された工具を使用
し、タイヤ、チューブ及びリムを傷つけないことが重要です。

28



第3部

自動車用タイヤの整備基準

第1章

タイヤの分解、組立て

2-3-1. タイヤ（1）原則として、バランス軽点マークをバルブ穴の位置に合わせること。
（2）組立て前にタイヤビード部及びリムに潤滑剤を塗布すること。
（3）タイヤの製造番号が車体の外側になるように組付けること。
但し、回転方向又は取付け方法等を指定したタイヤは指定どおりに組付けること。
（4）Ｔタイプ応急用タイヤ及びランフラットタイヤの分解及び組立ては、自動車製作者又はタイヤ製作者が推奨する手順及び注意事項に従うこと。

2-3-2. チューブ
（1）チューブが噛まれたりシワにならないよう、タイヤにチューブを挿入後空気を少し注入しチューブが張った状態にすること。
（2）バルブの向きをリムのバルブ穴側に合わせること。
（3）チューブをタイヤビード間の中心に位置するように挿入すること。

2-3-3. チューブレス用バルブ（1）バルブを挿入する場合は、バルブ穴に異常がないことを確認すること。
（2）スナップインタイプのバルブは潤滑剤を塗布すること。
（3）クランプインタイプのバルブは規定のトルクで締め付けること。

タイヤの分解、組立ての注意事項について
1）組立て前の点検
タイヤのサイズとホイールのサイズが適合していることを確認して下さい。タイヤとホイールのリム径が異なるものを組付け、そのまま空気を充てんしたために、空気充てん中に破裂し重大事故が発生した例があります。
また、タイヤの使用限度を超えていないこと、損傷の修理が適正に行われていること等の確認が重要であり、これを怠ると重大な事故の原因になるので、作業は慎重に行って下さい。

2）タイヤの点検
パンク等によりタイヤ内面にシワ、変色等のひきずった痕跡のあるタイヤは、コードの屈曲疲労により極端にコードの強度が低下して、そのまま空気を充てんすると破裂の危険があるため再使用はしないで下さい。

3）組立て作業
タイヤビード部はタイヤをリムに固定させ、使用中に外れるのを防ぐ役割をしています。従って、組立てに際しては、リムに完全にフィット（かん合）させる必要があります。そのためには、潤滑剤を塗布して作業を行なわなければなりません。
潤滑剤を使用せずに組立て作業を行なうと、リムへのフィット（かん合）を困難にし、安全上の障害になるばかりでなく作業効率が低下します。また、潤滑剤は、リムにフィットした後乾燥することが不可欠であり、乾燥せずに潤滑性が持続するものや、ゴムに悪影響のあるものは使用しないで下さい。

29

第3部
第2章

自動車用タイヤの整備基準

2018 PC

タイヤの空気充てん

第2章

タイヤの空気充てん

空気充てんに際して、次の事項を遵守し慎重に作業しなければなりません。誤った作業は、作業員の人身事故に結びつく危険があるので、｢労働安全衛生規則｣ に定められた特別教育を修了した上で、作業を行
なわなければなりません。

1. 空気充てん作業時の注意（1） エアコンプレッサーの調整弁は、タイヤ破裂の危険があるので、タイヤ使用空気圧に応じ次表により正しく調整しなければならない。
タイヤの使用空気圧区分（kPa）

調整弁の最高調整空気圧（kPa）

400 まで500

400 超～ 600 まで

700（2） 破裂の危険を避けるため、タイヤを安全囲いの中に入れる等の安全措置を講じて、空気を充てんしなければならない。
（3） バルブコアなしで空気を充てんしてはならない。
（4） 空気充てん中は、タイヤサイドウォール部の正面から身体を避けること。
（5） タイヤ組立て時のビードシーティング圧は、300kPa とする。これを超える圧の注入はタイヤ破裂の危険の度合いが高くなるので禁止する。但し、 T タイプ・折りたたみ式
応急用タイヤ、ランフラットタイヤ、その他、タイヤ製作者の指定がある場合はそれに従うこと。
（6） ビードシーティング圧以内の空気を注入後、タイヤの両側のビードがリムのビード
シート部に周上均等にのっているかを確認しなければならない。
（7） ビードシーティング圧以内でタイヤとリムが適正にシーティングしない場合は、一旦空気を抜きタイヤをリムから外してタイヤ、リム等に異常がない事を確認する。
異常がない場合は、ビード及びリムに潤滑剤を再度塗布し空気を充てんすること。
（8） タイヤとリムの適正シーティングを確認した後、使用空気圧を充てんすること。
（9） チューブレスタイヤに締め付けベルト式エキスパンダーを締め付けたまま空気圧を100kPa 以上にしないこと。
（10）空気充てん時又は充てん後タイヤサイドウォール部からの異音が聞こえたら、ただちに作業を中止し、避難すること。
（11）空気充てん時の異常に対応するため、三方弁など強制排気装置の設置を推奨します。

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第3部

自動車用タイヤの整備基準

第2章

タイヤの空気充てん

2. 空気充てん後の点検、確認と走行前の調整（1）タイヤとリムが適正にフィット（かん合）していること。
（2）チューブレスタイヤは、水槽又は石鹸水等でタイヤ、バルブ及びリムからの空気漏れの有無を点検すること。
（3）バルブコアはバルブ内の適正な位置に装置されていること。
（4）空気圧調整後、バルブコア、リム部、バルブ周りからの空気漏れがないことを確認した後にバルブキャップを取付けること。
（5）バランス調整① 乗用車用タイヤは全車輪バランスを調整すること。
② バランスウェイトは脱落しないよう正しく取付けること。
（6）折りたたみ式応急用タイヤは、少なくとも１年に 1 回は空気を充てんし、その機能（安全バルブの動作を含む）を点検しなければならない。
（7）タイヤチェーンの装着
タイヤチェーンの装着を確認する場合は、自動車製作者又はチェーン製作者等が推奨する手順及び注意事項に従うこと。

タイヤの空気充てんについて組立てられたタイヤは、高圧空気の容器であり、タイヤ及びリムは所定の高圧空気に充分耐え得
る強度があります。
しかし、不適正な組立て作業を行ったり、耐圧限度を超えた高圧空気を充てんするとタイヤ又はリムが破壊され、吹き出した高圧空気、飛び散った破片などで、あるいは組立てられたタイヤが飛び上がって、作業員の人身事故に結びつく危険があるので厳重な注意が必要です。
また、タイヤ空気充てん業務における労働災害の防止を図るために労働安全衛生規則（労働省令）が改正され、平成２年 10 月１日から、事業者に次の義務が課せられています。
① 自動車用タイヤの組立てに係る業務のうち、エアコンプレッサーを用いてタイヤに空気を充てんする業務に従事する労働者に対し「特別教育」を実施すること。
② エアコンプレッサーの空気取出し口に「圧力調整弁」を設けること。
③ 破裂したタイヤ等の飛来を防止するため「安全囲い等」を設けること。

1）バルブコア
バルブコアは、締め過ぎると空気注入の不能、作業性の低下を招き、ゆる過ぎると空気漏れの原
因になります。バルブ内の適正な位置に装置されていることを確認して下さい。
バルブコアの軸は、バルブ口より＋ 0.25～－ 0.90mm の位置が適正です。

2）空気充てん時の注意
空気充てん時の事故を防止するため、空気注入源であるエアコンプレッサーには労働安全衛生規則で定められた調整弁を必ず取付け、前記 １．空気充てん作業時の注意（１）の空気圧に正しく調整してから空気を充てんして下さい。乗用車用タイヤに高空気圧を一気に注入すると破裂の危険があります。
｢最高調整空気圧｣ は、空気充てん時の安全性、作業性を考慮して定めた空気圧調整弁の最高限度の値です。

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第3部
第2章

自動車用タイヤの整備基準

2018 PC

タイヤの空気充てん

なお、エアコンプレッサーのタンク内に留まる水は、空気充てん時にタイヤに入ると、タイヤ損
傷等の悪影響を及ぼすので定期的に除去して下さい。
また、破裂した場合のタイヤ等の飛来を防ぐため、空気充てん中は、タイヤを安全囲いの中に入れるかタイヤチェンジャーで固定する等、飛来の直撃を避ける安全措置を講じて下さい。

3）ビードシーティング
ビードシーティングとは、タイヤ組立て時に、タイヤの両側のビードがリムのビードシート部に
周上均等にのった状態（ハンプ付リムはビードがハンプを越えた状態）をいい、ビードシーティ
ング圧は、そのための安全かつ充分な空気圧の限度をいいます。
この限度を超えて空気を充てんすると、タイヤとリムのシーティングが不完全な場合は、タイヤ又はリムが破壊する危険があります。

4）不適正なビードシーティングの原因と対処
ビードシーティング圧以内で、タイヤビード部とリムが適正にシーティングしない原因としては、タイヤのビードベース部がリムのハンプを乗り越えていなかったり、ハンプに乗ったままシー
ティングしていない等の異常が考えられます。（【図 12】参照）このような状態のまま空気を入れ続けるとタイヤやリムが破壊するおそれがあり危険です。このような場合は、一旦空気を抜きタイヤをリムから外してタイヤ、リム等に異常がないことを確認し、ビード部及びリムに潤滑剤を塗布して滑り易くし、異常な状態を修正した上で空気を充てんして下さい。
【図 12】 不適正なビードシーティング（断面図）

5）ベルト式エキスパンダー使用時の注意
チューブレスタイヤの場合、タイヤビード部とリムとのシーティングを容易にするため、空気充
てん時に締付ベルト式エキスパンダーを使用することがあります。この場合、空気圧が 100kPa
以上になってもそのまま使用していると、タイヤの膨張によりエキスパンダーが切断する危険があるので 100kPa を超えて使用しないで下さい。

32

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第3部

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自動車用タイヤの整備基準

第3章

タイヤ、チューブ損傷の修理

6）フィット状態の確認
ビード部とリムのフィット（かん合）状態を調べる場合には、タイヤのリムラインとリムフラン
ジの外周ラインの間隔が均等であるか否か【図 13】を参考に確認して下さい。
【図 13】ビードシーティングの状態（側面図）

タイヤ

ホ
イ
ー
ル

ホ
イ
ー
ル

タイヤ

タイヤの
リムライン

リムの
フランジライン

適

第3章

正

不 適 正

タイヤ、チューブ損傷の修理

1. タイヤ損傷の修理
1-1. 修理禁止の損傷範囲
次のタイヤは、損傷しやすく事故になるおそれがあるので修理禁止とする。
（1）溝深さの使用限度を超えたタイヤ（2）ベルト又はブレーカが露出したタイヤ（3）トレッド以外の部位にコードに達する外傷及びゴム割れのあるタイヤ（4）以下の損傷があるタイヤ① 修理可能な損傷の範囲を超えたトレッド部のコードに達する外傷又はゴム割れ② コード切れ又はひきずり③ はく離（セパレーション）④ チューブレスタイヤのインナーライナーの割れ（クラック）⑤ ビード部の損傷⑥ 油、薬品等によるゴム層の変質

1-2. 修理可能な損傷範囲
損傷の程度が次の範囲内でかつ修理禁止の損傷の範囲に該当していないタイヤは修理可能とする。
（1）トレッド部のコードに達する貫通傷で、
傷の直径、
個数、
周上間隔が次の範囲内のタイヤ
但し、直径３mm 以下の釘穴又は類似の貫通傷はこの限りでない。
タイヤの修理可能な損傷の範囲
直径

個数

周上間隔

６ mm 以下

２個以内

40cm 以上

注：直径はタイヤ内面で測定

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第3部
第3章

自動車用タイヤの整備基準

2018 PC

タイヤ、チューブ損傷の修理

1-3. 修理上の注意
修理はいずれもタイヤ販売店等の整備者が行うこと。
（1）空気を入れてパンク箇所を確認する場合は、安全囲いに入れた上で、100kPa 以上は充てんしないこと。パンク箇所がわからない場合は、リム解きし、内面からパンク箇所を確認すること。
（2）折りたたみ式応急用タイヤは、損傷したり事故になるおそれがあるので修理してはならない。
（3）ランフラットタイヤの修理は、自動車製作者又はタイヤ製作者が推奨する手順及び注
意事項に従うこと。
（4）新車標準装着の修理用具を使って応急修理したタイヤの恒久修理は、自動車製作者が推奨する手順及び注意事項に従うこと。
（5）傷口を整える場合も、傷口の直径は修理可能な損傷の範囲を超えないこと。
（6）貫通傷の場合は、必ず、プラグで貫通部を完全に塞ぎ、タイヤの内面からパッチを貼り付けて修理すること。
なお、修理材料にカーカス構造別の指定がある場合はそれに従うこと。
（7）修理材料を貼付ける範囲の内面は、ゴムかす、コードのほつれ等を除去し溶剤で洗浄すること。
（8）修理材料を貼付ける範囲をバフする場合は、コードに達しないようにすること。
（9）リム及びディスクに亀裂、損傷等があるホイールは事故のおそれがあるので使用してはならない。

1-4. 修理後の点検、確認修理したタイヤは、修理部分からの損傷再発を防ぐために、必ず修理後の点検及び調整を行うこと。
（1）修理材料が正しく確実に貼付けられていること。
（2）空気充てん後 5 分以上を目安として安全囲い内で破裂しないことを確認してから車両に取付けること。
（3）修理したチューブレスタイヤは、空気を充てんし、水槽又は石鹸水等で修理箇所からの空気漏れがないことを確認すること。
（4）修理したタイヤはバランス調整を行うこと。

2. チューブ損傷の修理
2-1. 修理禁止の損傷範囲
以下のチューブは、損傷したり事故のおそれがあるので修理してはならない。
（1）使用限度を超えたチューブ① 断面周長（チューブ幅の２倍）の成長が新品時の 10％を超えたもの② 変質又はシワ等のあるもの（2）タイヤビードトウ、リムに噛まれた傷のあるチューブ（3）ひきずり又はタイヤコード切れによって生じた傷のあるチューブ（4）ジョイント部に損傷のあるチューブ（5）著しい偏肉のあるもの又は老化したチューブ（6）バルブ又はバルブ周辺に傷のあるチューブ
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第3部

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自動車用タイヤの整備基準

第3章

タイヤ、チューブ損傷の修理

2-2. 修理可能な損傷範囲
修理可能な損傷は次の範囲内であること。
（1）釘穴及び類似の直径 3mm 以内の傷で、それが複数の場合は、間隔が 20cm 以上離れているチューブ

タイヤ損傷の修理について
1）タイヤ損傷の修理
タイヤは路面に強く接地しながら回転し走行するため、時には路上にある釘等の異物がトレッド等のゴム層を貫通し、タイヤコードを傷つける場合があります。
タイヤにこのような傷口があると、その部分から小石、泥水等の異物が浸入して、スチールベル
トが錆びつきタイヤの強度は次第に低下していきます。また、傷口はタイヤの屈伸運動や衝撃により拡大され、ついにはその部分が破壊して事故を招くおそれがあります。
このように、損傷したタイヤを放置し、又はそのまま使用すると損傷は拡大するので、できるだ
け早く修理する必要があります。
プラグで外部からの水分等の浸入を防ぎ、パッチで空気漏れを防ぎます。プラグのみもしくはパッチのみでは、完全な修理ではありません。
但し、溝深さの使用限度を超えたタイヤは、修理禁止であり、また損傷を受けた部位、損傷の種
類及び程度により修理できるものとできないものがあるため、それらの範囲を明確にして示しました。
さらに、空気圧の保持により機能を発揮するタイヤにとって、チューブの果たす役割は重要なので、タイヤ同様チューブの損傷についても修理不能の制限を設けました。
いずれも、損傷の修理は、タイヤ販売店等の整備者が行うこととし、修理に当っては、「修理禁止」となっていないことを充分確認の上で対応して下さい。

2）修理禁止の損傷範囲
スリップサイン又はコードが露出したタイヤは、使用限度を超えているので修理禁止とします。
また、走行中、屈伸運動が特に激しいタイヤのショルダー部、サイドウォール部及びビード部分に傷があるものを修理すると、その部分に応力が集中し、修理した部分が再び損傷を起こし事故に繋がるおそれがあるので、当該部分に損傷のあるタイヤは修理しないで下さい。

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第3部
第4章

自動車用タイヤの整備基準

2018 PC

タイヤの点検第4章

タイヤの点検整備者が行うタイヤ点検の項目、器具及び基準は次のとおりとする。なお、点検の結果異常がある場合には適切な処置を行うこと。

1. 点検項目
タイヤの点検項目は次のとおりとする。
（1）空気圧（2）残り溝深さ（3）偏摩耗
（4）損傷（5）ホイール

2. 点検器具
点検器具は次のとおりとする。
点検に使用する器具
器具

用途

エアゲージ

空気圧

デプスゲージ

溝深さ

備考
適正に表示されるもの

3. 空気圧の点検
空気圧の点検は次のとおりとする。
（1）空気圧の点検は、タイヤが冷えている時に行うこと。
（2）充てん空気圧は、自動車製作者の指定空気圧を基準とし、次の範囲内で調整、管理しなければならない。
充てん空気圧の調整範囲：0～+20kPa

4. 残り溝深さの点検
残り溝深さの点検は次のとおりとする。
（1）残り溝深さの測定位置は、タイヤ接地部（全幅）の主溝で最も摩耗している部分とする。
但し、ラグ型タイヤにあっては、タイヤ接地部の 1/4（溝測定マーク）とする。
（2）残り溝は、デプスゲージで 1/10mm 単位まで計測する。

5. 偏摩耗の点検（1）偏摩耗の点検は目視で行うこと。

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第3部

自動車用タイヤの整備基準

第4章

タイヤの点検6. 損傷の点検
損傷の点検は次のとおりとする。
（1）タイヤ外面の点検① トレッドの溝にはさまった石、ガラス片、突き刺さった釘、金属片等を除去すること。
② 異物を除去した場合、空気漏れの有無を確認し、空気漏れがある場合は適切な処置をとること。
③ 外傷、亀裂の深さがベルト又はブレーカ、カーカスに達していないことを確認すること。
④ はく離（セパレーション）、コード切れ、ひきずり痕跡（シワ、変形等）及びビー
ド部の損傷の兆候がないことを点検すること。
（2）タイヤ内面の点検
はく離（セパレーション）、コード切れ、ひきずり痕跡（シワ、変色等）がないことを確認すること。
（3）タイヤ以外の点検① バルブの点検
亀裂、変形、エア漏れがないことを確認すること。
② ホイールの点検
リム、ディスクに変形、亀裂等が生じていないことを確認すること。

タイヤの点検について
1）点検器具（エアゲージ）
エアゲージは、長期間使用していると正確性が損なわれる場合があります。いくら空気圧点検を実施してもゲージが正確でないと意味がありません。不正確なゲージを使用するとかえってタイヤに悪影響を及ぼしますので、必ずエアゲージの取扱注意事項を厳守し、１年に１回程度のメン
テナンスを励行して下さい。

2）充てん空気圧の調整範囲
タイヤの空気圧は、自動車製作者の指定圧を充てんしていても、走行によるタイヤの成長、空気の自然漏洩により低下し、点検時には空気圧不足となっていることが多くあります。
タイヤにとって、空気圧不足での使用は、偏摩耗、はく離（セパレーション）、コード切れ等の悪影響があり、事故に繋がるおそれがあるので定期的に補充する必要があります。

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第3部
第4章

自動車用タイヤの整備基準

2018 PC

タイヤの点検7. 長期経過タイヤの点検・交換
タイヤは自動車の安全にとって重要な役割を担っています。
一方、タイヤは様々な材料からできたゴム製品であり、ゴムの特性が経時変化するのに伴い、タイヤの特性も変化します。その特性の変化はそれぞれ環境条件・保管条件及び使用方法（荷重、速度、空気圧）などに左右されますので、点検が必要です。
従って、お客様による日常点検に加え、使用開始後５年以上経過したタイヤについては、継続使用に適しているかどうか、すみやかにタイヤ販売店等での点検を受けられることをお奨め致します。また同時にスペアタイヤについても点検を受けられることをお奨め致します。
また、外観上使用可能のように見えたとしても（溝深さが法律に規定されている値まですり減っていない場合も）製造後 10 年（注）経過したタイヤ（含むスペアタイヤ）は新しいタイヤに交換されることをお奨め致します。
なお、車両メーカーがその車の特性からタイヤの点検や交換時期をオーナーズマニュアル等に記載している場合もありますので、その記載内容についてもご確認下さい。
注： ここに記載した 10 年という年数は、あくまで目安であって、そのタイヤの実際の使用期限（すなわち、継続使用に適していないこと、または安全上の問題があるかもしれないことを示す時期）を示すものではありません。従って、環境条件・保管条件及び使用方法によって、この年数を経過したタイヤであっても、継続使用に適している場合もあれば、この年数を経過していないタイヤであっても継続使用に適していな
い場合もあります。10 年を経過していないタイヤであっても、上記の環境条件等によっては交換する必要がある場合があることにご注意ください。
また、この 10 年という年数及びタイヤ販売店等による点検のお奨め時期である使用開始後５年という年数
は、いずれも各タイヤメーカー・販売会社・販売店による品質保証期間・期限を示すものでもありません。

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用語の定義1. 空気入りタイヤ

ゴム、薬品、繊維、スチール等の材料から構成されたもので、その中に圧縮空気を入れて自動車のホイールに取付け、荷重を支え、駆動力、制動力を路面に伝えると共に、方向転換、緩衝機能を有するタイヤをいう。

2. タイヤの規格

日本自動車タイヤ協会（JATMA）は、自動車用タイヤ、リム及びバルブの諸元に関する日本自動車タイヤ協会規格を作成し、「JATMA YEAR
BOOK」として毎年刊行している。
この規格は、米国の規格である TRA、欧州の ETRTO と共に世界の３大規格として広く知られている。

3. タイヤの区分

自動車用タイヤは、種類、構造、タイプ等によって次のように区分される。
1） タイヤの種類：乗用車用タイヤ
2） カーカスの構造：ラジアルタイヤ、バイアスタイヤ
3） チューブ必要性の有無：チューブレスタイヤ、チューブ付タイヤ
4） タイプ：一般道路用タイヤ※、冬用タイヤ（スノータイヤ、スタッドレ
スタイヤ）※注：一般道路用タイヤとは、日常的に道路上での使用を意図したタイヤをいい一般タイヤ、夏用タイヤともいう。

3-1 チューブレスタイヤ

チューブを使用しない代わりに、タイヤの内面に空気透過性の小さい特殊ゴム（インナーライナー）を貼付け、更にビード部にも空気漏えい防止の材料を使用して空気が漏れないようにしたタイプのタイヤをいう。

3-2 チューブ付タイヤ

内蔵したチューブに空気を充てんし、使用するタイプのタイヤをいう。
チューブ付タイヤとチューブレスタイヤ
チューブ付タイヤ

チューブレスタイヤ

チューブ

インナー
ライナー

バルブ

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リムバルブ

用語の定義2018 PC

3-3 ラジアルタイヤ

広く普及しているタイヤで、カーカスを構成するコードがトレッドの中心線に対して 90°又はそれに近い角度（放射状＝ラジアル）に配列され、また、トレッドの部分をベルト（補強帯）で締め付けているタイプのタイヤをいう。

3-4 バイアスタイヤ

カーカスを構成するコードが、トレッドの中心線に対して斜め（バイアス）に配列され、お互いに交差するような構造をもつタイプのタイヤをいう。
なお、ブレーカの入っているタイプと入っていないタイプがある。
ラジアルタイヤとバイアスタイヤ
トレッド

トレッド

ベルト
カーカス

カーカス

ラジアルタイヤ

3-5 冬用タイヤ

バイアスタイヤ冬用タイヤは、トレッドパターン、トレッド構造が氷雪路において自動車の動きを開始又は維持する能力に関して、一般道路用タイヤより優れた性能をもつことを優先して設計されたタイヤをいう。
また、一般的にタイヤサイド部に“ＳＮＯＷ”等の表示がされている。
1） スタッドレスタイヤ
スパイクのないタイヤのことで、低温でも“しなやかさ”を失わない
特殊配合ゴムを使用し、トレッドパターンや溝の形状などに工夫を加え凍結路における走行性能を高めた冬用タイヤをいう。
2） スノータイヤ
積雪路でのけん引力と制動力を高めるため、一般道路用タイヤより溝を深く、広くし特殊なトレッドパターンを採用したタイヤをいう。

4. タイヤの構造と部分名称
4-1 トレッド部

タイヤが路面と接触する部分のゴム層をいう。路面等からの衝撃や外傷から内部のカーカスを保護すると共に、摩耗寿命延長の役目をする。また、各種のトレッドパターンが刻みこまれている。

4-2 ショルダー部

トレッドとサイドウォール間（肩部）のゴム層をいう。カーカスを保護すると共に走行時に発生する熱放散の役目をする。

4-3 サイドウォール部

ショルダーとビード間のゴム層をいいカーカスを保護する役目をする。また、タイヤの寸法、製造会社名等が表示されている。

40

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用語の定義

4-4 コード

タイヤの内部でカーカスやベルト等を形成している繊維または金属線等を撚り合わせたものをいう。

4-5 カーカス

ゴムで被覆したコードを貼り合わせ、層としたものをいう。タイヤの骨格となっており、カーカス配列のタイプにラジアル（放射状）とバイアス（斜め）とがある。

4-6 ベルト

ラジアルタイヤのトレッドとカーカス間のコード層をいう。カーカスを桶のタガのように強く締め付けて、トレッドの剛性を高める働きをする。
＊バイアスタイヤの場合は、トレッドとカーカス間のコード層をブレーカという。路面からの衝撃を緩和し、トレッドに受けた外傷が直接カーカスに達することを防ぐと共に、トレッドとカーカスのはく離を防止する役目をする。

4-7 インナーライナー

チューブレスタイヤの内面に貼付けられた気密保持性の高いゴム層をいう。

4-8 ビード部

スチールワイヤー（鋼線）を束ね、ゴムで被覆したリング状の補強部をいう。
空気を充てんした時にタイヤをリムに固定する役目をする。
構造部分の名称
トレッド部
ショルダー部

ベルト
サイド
ウォール部
カーカス

インナーライナー
ビードワイヤービード部

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用語の定義2018 PC

5. タイヤの表示
5-1 サイドウォールの表示

タイヤのサイドウォール（側面）には以下の事項が表示されている。
１） 製造業者又は商標名
２） 製造番号又は製造記号３） タイヤサイズ
４） TUBELESS（チューブレスタイヤの場合）
５） RADIAL（ラジアルタイヤの場合）
６） M+S、M･S、M&S、M/S（冬用タイヤの場合）
７） SNOW（スノータイヤの場合）
８） STUDLESS（スタッドレスタイヤの場合）
９） LIGHT TRUCK 又は LT（小形トラック用タイヤの場合）
10） 乗用車用の応急用タイヤには応急用タイヤを示す文字
11） ランフラットタイヤにはリム径の呼びの表示の前に文字「F」及び下記に示す記号

5-2 摩耗限度表示１） スリップサイン（トレッドウエアインジケーター）
タイヤの使用限度の目安として、タイヤの溝底に 1.6mm のゴムの盛り上がりを設置した部分をいう。
スリップサイン、スリップサインの位置

スリップサインスリップサインの位置
このスリップサインの位置を示す△印が、タイヤの両側面に表示されます。

２） プラットホーム（冬用タイヤの場合）日本国内における道路交通法施行細則等によって定められた冬用タイ
ヤとしての使用限度の目安となる新品時の溝深さから 50％の位置にあるゴムの盛り上がりを設置した部分をいう。
冬用タイヤのプラットホーム
プラットホーム

プラットホーム

プラットホームの位置を示す矢印

42

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用語の定義

5-3 プライレーティング（PR）
5-4 ロードインデックス（LI）

タイヤの強度を示す指数で実際のカーカスの枚数（プライ数）ではなく、綿コード製のプライ数がもつ当該強さに相当することを意味する。
規定の条件下でタイヤに負荷することが許される最大の質量を表す数値（指数）をいい、その負荷能力値を一部抜粋して【表１】に示す。
【表１】 ロードインデックス（LI）と負荷能力（抜粋）
LI

負荷能力
荷重
（kg） （kN）

LI

負荷能力
荷重
（kg） （kN）

LI

負荷能力
荷重
（kg） （kN）

60

250

2.45

80

450

4.41

100

800

7.85

61

257

2.52

81

462

4.53

101

825

8.09

62

265

2.60

82

475

4.66

102

850

8.34

63

272

2.67

83

487

4.78

103

875

8.58

64

280

2.75

84

500

4.90

104

900

8.83

65

290

2.84

85

515

5.05

105

925

9.07

66

300

2.94

86

530

5.20

106

950

9.32

67

307

3.01

87

545

5.34

107

975

9.56

68

315

3.09

88

560

5.49

108

1000

9.81

69

325

3.19

89

580

5.69

109

1030

10.10

70

335

3.29

90

600

5.88

110

1060

10.40

71

345

3.38

91

615

6.03

111

1090

10.69

72

355

3.48

92

630

6.18

112

1120

10.98

73

365

3.58

93

650

6.37

113

1150

11.28

74

375

3.68

94

670

6.57

114

1180

11.57

75

387

3.80

95

690

6.77

115

1215

11.92

76

400

3.92

96

710

6.96

116

1250

12.26

77

412

4.04

97

730

7.16

117

1285

12.60

78

425

4.17

98

750

7.35

118

1320

12.94

79

437

4.29

99

775

7.60

119

1360

13.34

備考 試験等を考慮し荷重（kN）を参考として示す。
荷重（kN）＝負荷能力（kg）× 9.80665 × 10-3（m/s2）

5-5 速度記号

タイヤがそのロードインデックスにより示された質量を、規定の条件により負荷された状態において、走行可能な最高速度を記号によって表したもので、
速度記号に相当する速度を一部抜粋して【表２】に示す。（ISO 方式による呼び方の場合）【表 2】 速度記号と速度（抜粋）速度記号

速度（km/h）

速度記号

速度（km/h）

L

120

S

180

M

130

T

190

N

140

U

200

P

150

H

210

Q

160

V

240

R

170

W

270

Y

300

43

用語の定義6. タイヤの呼び2018 PC

タイヤの呼び方は、種類及び大きさにより次の表し方がある。
なお、本基準では「タイヤの呼び」をより一般的な表現である「タイヤサイズ」として表示する。
１） ISO 方式による呼び方
断面幅の呼び（mm）
偏平比の呼び（％）
タイヤ構造記号（ラジアル）
リム径の呼び（インチ）
ロードインデックス（615kg）
速度記号（210km/h）
断面幅の呼び（mm）
偏平比の呼び（％）
タイヤ構造記号（ラジアル）
ランフラットタイヤ
リム径の呼び（インチ）
ロードインデックス（670kg）
速度記号（300km/h）
断面幅の呼び（mm）
偏平比の呼び（％）
速度カテゴリ（240km/h超）
リム径の呼び（インチ）２） 従来の呼び方
断面幅の呼び（mm）
速度カテゴリ（180km/h超）タイヤ構造記号（ラジアル）
リム径の呼び（インチ）３） Ｔタイプ応急用タイヤの呼び方
タイヤの用途記号
断面幅の呼び（mm）
偏平比の呼び（％）
タイヤ構造記号（バイアス）

リム径の呼び（インチ）
ロードインデックス（710kg）
速度記号（130km/h）※チューブの呼び方
原則として、タイヤのサイズから速度記号、プライレーティング及び
ロードインデックスを除いたもので示す。
44



用語の定義

7. 寸法等諸元
7-1 総幅

タイヤを適用リムに装着し、規定の空気圧で無負荷状態におけるタイヤ側面の模様又は文字等全てを含むサイドウォール間の直線距離をいう。

7-2 断面幅

タイヤの総幅から、タイヤ側面の模様、文字等を除いた幅をいう。

7-3 偏平比

下図に示すように、タイヤの断面幅に対するタイヤの断面高さの比をいう。
H
偏平比＝ ------W
偏平率％＝偏平比× 100＊

W ＝タイヤの断面幅
H ＝タイヤの断面高さ＊使用リム幅の相異により補正した断面幅を使用するので実測による総幅とは異なる場合がある。
7-4 適用リム

タイヤの性能を有効に発揮させるために適したリムで、 JATMA YEAR
BOOK に規定されたリムをいい、標準リムと許容リムがある。

8. タイヤのトレッドパターン
8-1 トレッド溝

トレッドパターンの隣り合ったリブ、ラグ又はブロック等の間の溝の部分をいう。

8-2 トレッドパターン

タイヤの駆動、制動、コーナリング等の性能及び排水、放熱効果を良くする
ため、タイヤの接地部（トレッド）に設けられたいろいろな模様の主溝、補助溝及び切り込み（サイプ）をいう。
１） リブ型パターン
トレッド溝がタイヤの周方向に沿って配列されたトレッドパターンをいう。
２） ラグ型パターン
トレッド溝がタイヤの周方向に対してほぼ直角に配列されたトレッドパターンをいう。
３） リブラグ型パターン
リブ型パターンとラグ型パターンを併用したパターンをいう。
４） ブロック型パターン
独立したブロックで構成されたトレッドパターンをいう。

45

用語の定義2018 PC

トレッドパターンの種類と特徴
パターン図
リブ型パターン・ 操縦性、安定性が良い。
・ 転がり抵抗が少ない。
・ タイヤ音が小さい。

ラグ型パターン

・ 駆動力、制動力が優れている。
・ 非舗装路におけるけん引力が優れている。

リブラグ型パターン ブロック型パターン

8-3 溝深さ特徴・ リブ型とラグ型の併用パターンで両方の特徴を持つ。

・ 積雪、泥ねい路用として多く使用されている。
・駆動力、制動力が優れている。

トレッドパターンの溝の深さをいう。

9. 損傷名
9-1 セパレーション

トレッド、サイドウォール、カーカス、ベルト、ビード又はインナーライナーが隣接する構成物又は同一コード層間ではく離することをいう。

9-2 オープンスプライス

トレッド、サイドウォール又はインナーライナーの継目がはく離することをいう。

9-3 クラック

トレッド、サイドウォール又はインナーライナーに生じたゴム割れをいう。

9-4 チャンキング

トレッドパターンを構成するゴムの一部が破壊され、引きちぎられることをいう。

9-5 ビードバースト

ビード部のコードまたは、ワイヤーが損傷し破裂することをいう。

46



用語の定義

9-6 ひきずり

パンク又は極端な空気圧不足での使用により生じた損傷。
この初期段階の痕跡（シワ、変形、変色等）をひきずり痕跡という。

9-7 C.B.U

Cord Broken Up 又は Carcass Broken Up
タイヤの骨格であるカーカスコード（繊維又はスチール）が、部分的又は全周にわたりタイヤの周方向や斜め方向に切断された損傷をいう。

10. 略語の意味
10-1 ＩＳＯ

国際標準化機構（International Organization for Standardization）

10-2 ＪＩＳ

日本工業規格（Japanese Industrial Standard）

11. その他
11-1 ビードシーティング

圧

ビードシーティングとは、タイヤ組立て時にタイヤの両側のビードがリムのビードシート部に周上均等に乗った状態（ハンプ付リムは、ビードがハンプを越えた状態）をいい、ビードシーティング圧はそのための安全かつ充分な空気圧の限度をいう。

11-2 ホイール

リムとディスクの結合したものをディスク・ホイールという。
（ディスク・ホイール） ホイールはタイヤと一体に組み立てられ、車軸に取付けられて車両の性能を路面に伝える部品である。

47

タイヤ関連法令（抜粋）49道路運送車両法
（法

律）

第3章

道路運送車両の保安基準

自動車の構造第 40 条自動車は、その構造が、次に掲げる事項について、国土交通省令で定める保安上又は公害防止その他の環境保全上の技術基準に適合するものでなければ、運行の用に供してはならない。
（3）車両総重量（車両重量、最大積載量及び 55 キログラムに乗車定員を乗じて得た重量の総和をいう。）（4）車輪にかかる荷重（5）車輪にかかる荷重の車両重量（運行に必要な装備をした状態における自動車の重量をいう。）に対する割合（6）車輪にかかる荷重の車両総重量に対する割合（9）接地部及び接地圧

自動車の装置

第 41 条自動車は、次に掲げる装置について、国土交通省令で定める保安上又は公害防止その他の環境保全上の技術基準に適合するものでなければ、運行の用に供してはならない。
（2）車輪及び車軸、そりその他の走行装置

自動車の保安上の技術基準についての制限の附加

第 43 条

地方運輸局長は、こう配、曲折、ぬかるみ、積雪、結氷その他の路面の状況等により保安上危険な道路において主として運行する自動車の使用者に対し、当該自動車につき、第 40 条の規定による同条各号についての制限、第 41 条の規定による走行装置、制動装置、灯火装置若しくは警報装置についての制限又は第 42 条の規定による乗車定員若しくは最大積載量についての制限を附加することができる。

442 地方運輸局長は、前項の行為をするときは、予め国土交通大臣の承認を受けなければならない。
原動機付自転車の構造及び装置

第 44 条原動機付自転車は、次に掲げる事項について、国土交通省令で定める保安上又は公害防止その他の環境保全上の技術基準に適合するものでなければ、運行の用に供してはならない。
（2）接地部及び接地圧

保安基準の原則

第 46 条

第 40 条から第 42 条まで、第 44 条及び前条の規定による保安上又は公害防止その他の環境保全上の技術基準（以下「保安基準」という。）は、道路運送車両の構造及び装置が運行に十分堪え、操縦その他の使用のための作業に安全であるとともに、通行人その他に危害を与えないことを確保するものでなければな
らず、かつ、これにより製作者又は使用者に対し、自動車の製作又は使用について不当な制限を課すこととなるものであってはならない。

50

第4章

道路運送車両の点検及び整備使用者の点検及び整備の義務

第 47 条自動車の使用者は、自動車の点検をし、及び必要に応じ整備をすることにより、
当該自動車を保安基準に適合するように維持しなければならない。

日常点検整備第 47 条の 2 自動車の使用者は、自動車の走行距離、運行時の状態等から判断した適切な時期に、国土交通省令で定める技術上の基準により、灯火装置の点灯、制動装置の作動その他の日常的に点検すべき事項について、目視等により自動車を点検しなければならない。
2 次条第 1 項第 1 号及び第 2 号に掲げる自動車の使用者又はこれらの自動車を運行する者は、前項の規定にかかわらず、 1 日 1 回、その運行の開始前において、同項の規定による点検をしなければならない。
3 自動車の使用者は、前 2 項の規定による点検の結果、当該自動車が保安基準に適合しなくなるおそれがある状態又は適合しない状態にあるときは、保安基準に適合しなくなるおそれをなくするため、又は保安基準に適合させるために当該自動車について必要な整備をしなければならない。

定期点検整備第 48 条自動車（小型特殊自動車を除く。以下この項、次条第 1 項及び第 54 条第 4 項において同じ。）の使用者は、次の各号に掲げる自動車について、それぞれ当該各号に掲げる期間ごとに、点検の時期及び自動車の種別、用途等に応じ国土交
通省令で定める技術上の基準により自動車を点検しなければならない。
（1）自動車運送事業の用に供する自動車及び車両総重量 8 トン以上の自家用自動車その他の国土交通省令で定める自家用自動車 3 月（2）道路運送法第 78 条第 2 号に規定する自家用有償旅客運送の用に供する自家用自動車（国土交通省令で定めるものを除く。）、同法第 80 条第 1 項の許可を受けて業として有償で貸し渡す自家用自動車その他の国土交通省
令で定める自家用自動車（前号に掲げる自家用自動車を除く。） 6 月（3）前 2 号に掲げる自動車以外の自動車 1 年
2 前条第 3 項の規定は、前項の場合に準用する。この場合において、同条第 3 項中
「前 2 項」とあるのは、「前項」と読み替えるものとする。

51

道路運送車両の保安基準（運輸省令第 67 号）

車両総重量

第2章

自動車の保安基準

第4条

自動車の車両総重量は、次の表の上欄に掲げる自動車の種別に応じ、同表の下欄に掲げる重量を超えてはならない。
自動車の種別

車両総重量（トン）最遠軸距（メートル）（1）セ ミトレーラ 5.5 未満以外の自動車5.5 以上 7 未満

7 以上

22
（長さが９メートル未満の自動車にあっては、20）25（長さが 9 メートル未満の自動車にあっては 20、長さが 9 メートル以上 11 メートル未満の自動車にあっては 22）（2）セ ミトレーラ 5 未満
（次号に掲げ5 以上 7 未満
るものを除
7 以上 8 未満
く。
）

20

8 以上 9.5 未満

26

9.5 以上28（3）セ ミトレーラのうち告示で
定めるもの
軸重等

20

22
24

36

第 4 条の 2 自動車の軸重は、 10 トン（牽引自動車のうち告示で定めるものにあっては、
11.5 トン）を超えてはならない。

2 隣り合う車軸にかかる荷重の和は、その軸距が 1.8 メートル未満である場合にあっては 18 トン（その軸距が 1.3 メートル以上であり、かつ、1 の車軸にかかる荷重が 9.5 トン以下である場合にあっては、19 トン）、1.8 メートル以上である場合にあっては 20 トンを超えてはならない。
3 自動車の輪荷重は、 5 トン（牽引自動車のうち告示で定めるものにあっては、
5.75 トン）を超えてはならない。ただし、専ら路面の締め固め作業の用に供することを目的とする自動車の車輪のうち、当該目的に適合した構造を有し、かつ、接地部が平滑なもの（当該車輪の中心を含む鉛直面上に他の車輪の中心がないものに限る。）の輪荷重にあっては、この限りでない。
接地部及び接地圧

第7条

自動車の走行装置の接地部及び接地圧は、道路を破損するおそれのないものとして、告示で定める基準に適合しなければならない。

52

走行装置等第9条

2 自動車の空気入りゴムタイヤは、堅ろうで、安全な運行を確保できるものとして、強度、滑り止めに係る性能等に関し告示で定める基準に適合するものでなければならない。
3 自動車（二輪自動車、側車付二輪自動車、三輪自動車、大型特殊自動車及び小型特殊自動車を除く。）の空気入ゴムタイヤは、騒音を著しく発しないものとして、騒音の大きさに関し告示で定める基準に適合するものでなければならない。
4 タイヤ・チエン等は走行装置に確実に取り付けることができ、かつ、安全な運行を確保することができるものでなければならない。

車枠及び車体第 11 条自動車のかじ取装置は、堅ろうで、安全な運行を確保できるものとして、強度、操作性能等に関し告示で定める基準に適合するものでなければならない。

第 18 条自動車の車枠及び車体は、次の基準に適合するものでなければならない。
（2）車体の外形その他自動車の形状は、鋭い突起がないこと、回転部分が突出していないこと等他の交通の安全を妨げるおそれがないものとして、
告示で定める基準に適合するものであること。ただし、大型特殊自動車
及び小型特殊自動車にあっては、この限りでない。

53

道路運送車両の保安基準の細目を定める告示（国土交通省告示第 619 号）

第2章

自動車の保安基準の細目

第3節

使用の過程にある自動車の保安基準の細目

接地部及び接地圧

第 165 条自動車の走行装置の接地部及び接地圧に関し、保安基準第 7 条の告示で定める基準は、次の各号に掲げる基準とする。
（1）接地部は、道路を破損するおそれのないものであること。
（3）空気入りゴムタイヤ又は接地部の厚さ 25mm 以上の固形ゴムタイヤについては、その接地圧は、タイヤの接地部の幅 1cm あたり 200kg を超えないこと。この場合において、「タイヤの接地部の幅」とは、実際に地面と接している部分の最大幅をいう。

走行装置

第 167 条 4 自動車の空気入ゴムタイヤの強度、滑り止めに係る性能等に関し、保安基準第9 条第 2 項の告示で定める基準は、次の各号及び次項に掲げる基準とする。
（1）自動車の積車状態における軸重を当該軸重に係る輪数で除した値である
タイヤに加わる荷重は、当該空気入ゴムタイヤの負荷能力以下であること。
（2）接地部は滑り止めを施したものであり、滑り止めの溝（最高速度 40km/h
未満の自動車、最高速度 40km/h 未満の自動車に牽引される被牽引自動車、大型特殊自動車及び大型特殊自動車に牽引される被牽引自動車に備えるものを除く。）は、空気入ゴムタイヤの接地部の全幅（ラグ型タイ
ヤにあっては、空気入ゴムタイヤの接地部の中心線にそれぞれ全幅の 4分の 1）にわたり滑り止めのために施されている凹部（サイピング、プラットフォーム及びウエア・インジケータの部分を除く。）のいずれの部分においても 1.6mm（二輪自動車及び側車付二輪自動車に備えるものにあっては、 0.8mm）以上の深さを有すること。この場合において、滑り止めの溝の深さについての判定は、ウエア・インジケータにより判定
しても差し支えない。
（3）亀裂、コード層の露出等著しい破損のないものであること。
（4）空気入ゴムタイヤの空気圧が適正であること。

5 専ら乗用の用に供する自動車（二輪自動車、側車付二輪自動車、三輪自動車、
カタピラ及びそりを有する軽自動車並びに被牽引自動車を除く。）であって乗車定員 10 人未満のもの及び貨物の運送の用に供する自動車（三輪自動車、カタピラ及びそりを有する軽自動車並びに被牽引自動車を除く。）であって車両
総重量 3.5 ｔ以下のものに備えるタイヤ空気圧監視装置は、タイヤの空気圧が適正でない旨を示す警報及び当該装置が正常に作動しないおそれがある旨を示す警報が適正に作動するものであること。

54

かじ取装置

第 169 条（車枠及び車体）

第 178 条 2 車体の外形その他自動車の形状に関し、保安基準第 18 条第 1 項第 2 号の告示で自動車のかじ取装置の強度、操作性能等に関し、保安基準第 11 条第 1 項の告示で定める基準は、次の各号に掲げる基準とする。
（3）かじ取装置は、かじ取時に車枠、フェンダ等自動車の他の部分と接触しないこと。

定める基準は、車体の外形その他自動車の形状が、鋭い突起を有し、又は回転部分が突出する等他の交通の安全を妨げるおそれのあるものでないこととする。この場合において、次に該当する車枠及び車体は、この基準に適合するものとする。
（1）自動車が直進姿勢をとった場合において、車軸中心を含む鉛直面と車軸中心を通りそれぞれ前方 30°及び後方 50°に交わる 2 平面によりはさまれる走行装置の回転部分（タイヤ、ホイール・ステップ、ホイール・キャップ等）が当該部分の直上の車体（フェンダ等）より車両の外側方向に突出していないもの。この場合において、専ら乗用の用に供する自動車（乗車定員10人以上の自動車、二輪自動車、側車付二輪自動車、三輪自動車、
カタピラ及びそりを有する軽自動車並びに被牽引自動車を除く。）の車
枠及び車体であって、協定規則第 30 号の技術的な要件に適合するタイヤを備えた自動車のもので、かつ、次に掲げるものにあっては、タイヤ以外の回転部分に係る部品の改造、装置の取付け又は取り外しその他これらに類する行為により構造、装置又は性能に係る変更を行う場合を除き、基準に適合しているものとみなす。
イ 指定自動車等に備えられた車枠及び車体と同一の構造を有し、同一の位置に備えられたものであって、その機能を損なうおそれのある損傷等のないものロ タイヤの次に掲げる部分以外の部分の直上の車体（フェンダ等）より車両の外側方向に突出していない車枠及び車体（1）サイドウォール部の文字又は記号がサイドウォール部から突出している部分（2）サイドウォール部の保護帯及びリブ並びにこれらと構造上一体となってサイドウォール部から突出している部分（突出量が 10mm未満である場合に限る。）【参考図】
車体（フェンダ等）

A

前方

55

B
30° 50°C

B
AC

高速走行時における摩耗限度
運輸省自動車局長通達「自動車用タイヤの摩耗限度について」（依命通達）
昭和 58 年 10 月 1 日付け 自整第 261 号、自車第 903 号、自安第 179 号
タイヤの種類溝の深さ限度

乗用車用タイヤ及び軽トラック用タイヤ

1.6mm

小形トラック用タイヤ

2.4mm

トラック及びバス用タイヤ

3.2mm

56

自動車点検基準（運輸省令第 70 号）

日常点検基準第1条

道路運送車両法（昭和 26 年法律第 185 号。以下「法」という。）第 47 条の 2 第 1
項の国土交通省令で定める技術上の基準は、次の各号に掲げる自動車の区分に応じ、当該各号に定めるとおりとする。
（1）法第 48 条第 1 項第 1 号及び第 2 号に掲げる自動車 別表第 1（2）法第 48 条第 1 項第 3 号に掲げる自動車 別表第 2

定期点検基準第2条

法第 48 条第１項の国土交通省令で定める技術上の基準は、次の各号に掲げる
自動車の区分に応じ、当該各号に定めるとおりとする。
（1）法第 48 条第 1 項第 1 号に掲げる自動車（被牽引自動車を除く。）別表第 3（2）法第 48 条第 1 項第 1 号に掲げる自動車（被牽引自動車に限る。）別表第 4（3）法第 48 条第 1 項第 2 号に掲げる自動車 別表第 5（4）法第 48 条第 1 項第 3 号に掲げる自動車（二輪自動車を除く。） 別表第 6

第3条

法第 48 条第 1 項第 1 号の国土交通省令で定める自家用自動車は、次に掲げる自動車とする。
（1）車両総重量 8 トン以上の自家用自動車（2）車両総重量 8 トン未満で乗車定員 11 人以上の自家用自動車（3）次に掲げる自動車であって、道路運送法（昭和 26 年法律第 183 号）第 80
条第 1 項の規定により受けた許可に係る自家用自動車（前 2 号に掲げる
もの及び二輪自動車（側車付二輪自動車を含む。）を除く。）
イ 貨物の運送の用に供する普通自動車及び小型自動車
ロ 専ら幼児の運送を目的とする普通自動車及び小型自動車
ハ 人の運送の用に供する三輪自動車
二 散水自動車、広告宣伝用自動車、霊きゆう自動車その他特種の用途に供する普通自動車及び小型自動車
ホ 大型特殊自動車
へ 検査対象外軽自動車
2 法第 48 条第 1 項第 2 号の国土交通省令で定める自家用有償旅客運送の用に供す
る自家用自動車は、次に掲げる自動車とする。
（1）法第 61 条第 2 項第 2 号に規定する自家用乗用自動車（2）患者の輸送の用に供する車その他特種の用途に供する検査対象軽自動車（人の運送の用に供する三輪のものを除く。）
3 法第 48 条第 1 項第 2 号の国土交通省令で定める自家用自動車は、次に掲げる自動車とする。
（1）道路運送法第 78 条第 2 号に規定する自家用有償旅客運送の用に供する自家用自動車（前項に規定するものを除く。）（2）道路運送法第 80 条第 1 項の許可を受けて業として有償で貸し渡す自家用自動車（3）貨物の運送の用に供する自家用普通自動車及び小型自動車

57

（4）専ら幼児の運送を目的とする自家用普通自動車及び小型自動車（5）自家用三輪自動車（6）広告宣伝用自動車その他特種の用途に供する自家用普通自動車及び小型自動車（二輪自動車（側車付二輪自動車を含む。）を除く。）（7）自家用大型特殊自動車（8）自家用検査対象外軽自動車（二輪の軽自動車を除く。）
別表第 1 （事業用自動車、自家用貨物自動車等の日常点検基準）（第 1 条関係）
点
2

検

箇

所

タイヤ

点

検

内

容

1 タイヤの空気圧が適当であること。
2 亀裂及び損傷がないこと。
3 異状な摩耗がないこと。
（※ 1） 4 溝の深さが十分であること。
（※ 2） 5 ディスク・ホイールの取付状態が不良でないこと。

（注） ①（※ 1）印の点検は、当該自動車の走行距離、運行時の状態等から判断した適切な時期に行うことで足りる。
②（※ 2）印の点検は、車両総重量8トン以上又は乗車定員30人以上の自動車に限る。
別表第 2 （自家用乗用自動車等の日常点検基準）（第 1 条関係）
点
2

検

タイヤ

箇

所

点
1
2
3
4

検

内

容

タイヤの空気圧が適当であること。
亀裂及び損傷がないこと。
異状な摩耗がないこと。
溝の深さが十分であること。

別表第 3 （事業用自動車等の定期点検基準）（第 2 条関係）


点検時期

点検箇所

3 月ごと

12 月ごと（3 月ごとの点検に次の点検を加えたもの）

ホイール

走行装置

（※ 2） 1 タイヤの状態（※ 3） 1
2 ホイール ･ ナット及びホイール ･ ボルトの緩み
2（※ 2） 3 フロント ･ ホイール ･ ベア
リングのがた3

ホイール・ナット及びホイール・ボルトの損傷
リ ム、サイド ･リング及びディスク･ホイールの損傷
リヤ ･ ホイール ･ ベアリン
グのがた（注） ②（※ 2）印の点検は、自動車検査証の交付を受けた日又は当該点検を行った日以降の走行距離が 3 月当たり 2 千キロメートル以下の自動車については、前回の当該点検を行うべきこととされる時期に当該点検を行わなかった場合を除き、行わないことができる。
③（※ 3）印の点検は、車両総重量8トン以上又は乗車定員30人以上の自動車に限る。

58

別表第 4 （被牽引自動車の定期点検基準）（第 2 条関係）


点検時期

3 月ごと

点検箇所
ホイール

走行装置

（※ 1） 1 タイヤの状態
2 ホイール ･ ナット及びホイール ･ ボルトの緩み

12 月ごと（3 月ごとの点検に次の点検を加えたもの）（※ 2） 1

ホイール・ナット及びホイール・ボルトの損傷
2 リ
 ム、サイド ･リング及びディスク･ホイールの損傷
3 ホイール・ベアリングのがた（注） ①（※ 1）印の点検は、自動車検査証の交付を受けた日又は当該点検を行った日以降の走行距離が 3 月当たり 2 千キロメートル以下の自動車については、前回の当該点検を行うべきこととされる時期に当該点検を行わなかった場合を除き、行わないことができる。
（注） ②（※ 2）印の点検は、車両総重量 8 トン以上の自動車に限る。
別表第 5 （自家用貨物自動車等の定期点検基準）（第 2 条関係）


点検時期

6 月ごと

点検箇所

12 月ごと（6 月ごとの点検に次の点検を加えたもの）

ホイール

走行装置

ホイール ･ ナット及びホイール ･ ボル （※ 4） 1 タイヤの状態
トの緩み
2 フロント ･ ホイール ･ ベア
リングのがた3 リヤ ･ ホイール ･ ベアリン
グのがた（注） ④（※ 4）印の点検は、自動車検査証の交付を受けた日又は当該点検を行った日以降の走行距離が 6 月当たり 4 千キロメートル以下の自動車については、前回の当該点検を行うべきこととされる時期に当該点検を行わなかった場合を除き、行わないことができる。
別表第 6 （自家用乗用自動車等の定期点検基準）（第 2 条関係）


点検時期

ホイール

走行装置

点検箇所

1 年ごと
（※ 1） 1（※ 1） 2タイヤの状態
ホイール ･ ナット及びホイール ･ ボルトの緩み

2 年ごと（1 年ごとの点検に次の点検を加えたもの）（※ 1） 1

フロント ･ ホイール ･ ベア
リングのがた（※ 1） 2 リヤ ･ ホイール ･ ベアリン
グのがた（注） ① 法第 61 条第２項の規定により自動車検査証の有効期間を３年とされた自動車にあっては、２年目の点検は１年ごとの欄に掲げる基準によるものとし、３年目の点検は２年ごとの欄に掲げる基準によるものとする。
②（※

1）印の点検は、自動車検査証の交付を受けた日又は当該点検を行った日以降の走行距離が 1 年当たり５千キロメートル以下の自動車については、前回の当該点検を行うべきこととされる時期に当該点検を行わなかった場合を除き、行わないことができる。

59

自動車の点検及び整備に関する手引（国土交通省告示第 317 号）
日常点検の実施方法
点検の実施方法

運行中の異状箇所

当該箇所の異状前日又は前回の運行中に異状を認めた箇所について、運行に支障がな
いかを点検します。

空気圧○ タイヤの接地部のたわみの状態により、空気圧が不足していないかを点検します。（扁平チューブレスタイヤなどのようにたわみの状態により空気圧不足が分かりにくいものや、長距離走行や高速走行を行う場合には、タイヤゲージを用いて点検します。）□取付けの状態○ ディスク・ホイールの取付状態について、目視により次の点検を行います。
・ ホイール・ナットの脱落、ホイール・ボルトの折損等の異状はな
いか。
・ ホイール・ボルト付近にさび汁が出た痕跡はないか。
・ ホイール・ナットから突出しているホイール・ボルトの長さに不揃いはないか。
○ ディスク・ホイールの取付状態について、ホイール・ボルトの折損、ホイール・ナットの緩み等がないかを点検ハンマなどを使用して点検します。
（タイヤ交換の際には、「3 定期点検の実施の方法」の「ホイール・
ナット及びホイール・ボルトの損傷」に示す方法その他の方法により点検し、タイヤ交換後、ディスク・ホイールの取付状態に適度な馴染みが生じる走行後（一般的に 50～100㎞走行後が最も望ましいとされています。）、トルク・レンチを用いるなどにより規定
トルク（自動車製作者が定めるトルク値をいう。）でホイール・ナッ
トを締め付けます。この場合において、ＪＩＳ方式のダブル・タ
イヤの場合は、ホイール・ボルトの半数（1個おき）のアウター・ナッ
トを緩めて、インナー・ナットを締め付けます。次に、緩めたア
ウター・ナットを締め付けます。その後、ホイール・ボルトの残りの半数のアウター・ナット及びインナー・ナットについても同様の措置を講じます。）

亀裂、損傷○ タイヤの全周に著しい亀裂や損傷がないかを点検します。また、タイヤの全周にわたり、釘、石、その他の異物が刺さったり、か
み込んでいないかを点検します。

異状な摩耗○ タイヤの接地面が異状に摩耗していないかを点検します。

※溝の深さ○ 溝の深さに不足がないかをウェア･インジケータ（スリップ･サイン）などにより点検します。

タイヤ

点検項目

車の周りからの点検

点検箇所

（注）１

 印の点検項目は「自家用貨物など」、「事業用など」に分類される自動車にあっても、自動車の走行※距離や運行時の状態などから判断した適切な時期に行えばよいものです。
2、3（省略）4□印の点検項目は、「大型車」の場合に点検してください。

60

定期点検の実施方法（１） 四輪自動車など
点検項目

点検箇所

タイヤの状態

点検時期（年又は月ごと）
自家用貨物 事業用
自家用
被牽
乗 用
大型
な ど など 特殊 など 引自
動車

検

の

実

施

方

法

1 年 12 月 12 月 3 月 3 月 ○ リフト ･ アップなどの状態で、次の点検を行います。
距離 距離 距離 距離 距離
・ タイヤ ･ ゲージを用いて、空気圧が規定値であるかを点検します。必要がある場合にはスペア ･ タイヤ
についても点検します。
・ タイヤの全周にわたり、亀裂や損傷がないか、釘、石及びその他の異物が刺さったり、かみ込んだりしていないか、かつ、偏摩耗などの異常な摩耗がないかを目視などにより点検します。
・ タイヤの接地面に設けられているウェア ･ インジ
ケータ（スリップ ･ サイン）の表示により点検する
か、又はタイヤの接地面の全周にわたり、溝の深さが規定値以上あるかをディプス ･ ゲージなどにより点検します。

ホイール･ナッ 1 年 6 月
ト及びホイー 距離
ル ･ ボルトの
緩み

走

ホ

行

イ

装

ー

置

ル
ホイール・ナット及 び ホ イー
ル ・ボ ルトの損 傷（大型車に お い て 行う
点検）

点

6月

3月

3月

○ ホイール・ナット、ホイール・ボルトに緩みがない
かをホイール･ナット･レンチなどにより点検します。
○ 大型車にあっては次の点検を行います。
・ ＪＩＳ方式のシングル・タイヤ及びＩＳＯ方式のタイヤの場合は、トルク・レンチを用いるなどによりホイール・ナットを規定トルクで締め付けます。
・ ＪＩＳ方式のダブル・タイヤの場合は、ホイール・
ボルトの半数（1 個おき）のアウター・ナットを緩めて、インナー・ナットをトルク・レンチを用いるなどにより規定トルクで締め付けます。
次に、緩めたアウター・ナットをトルク・レンチ
を用いるなどにより規定トルクで締め付けます。
その後、ホイール・ボルトの残りの半数のアウター・
ナット及びインナー・ナットについても同様の措置を講じます。
○ リヤ ･ シャフトの支持方式が全浮動式のものにあっては、アクスル・シャフトの取付けナット及びボルトに緩みがないかを点検します。

12 月 12 月 ○ リフト・アップなどの状態で、ディスク・ホイールを取り外し、次の点検を行います。
・ ホイール・ボルト及びホイール・ナットについて、亀裂や損傷がないか、ボルトに伸びはないか、著
しいさびの発生はないか等を目視などにより点検します。また、ねじ部につぶれ、やせ、かじり等の異状がないかを目視などにより点検します。
・ ディスク・ホイールについて、ボルト穴や飾り穴のまわり及び溶接部に亀裂及び損傷がないか、ホイール・ナットの当たり面に亀裂、損傷及びへたりがないかを目視などにより点検します。また、ハブへの取付面とディスク・ホイール合わせ面に摩耗や損傷がないかを目視などにより点検します。

61

走

ホ

行

イ

装

ー

置

ル

ホイール・ナット及 び ホ イー
ル ・ボ ルトの損 傷（大 型車に お い て 行う
点検）

12 月 12 月 ○ ディスク・ホイールを取付ける際に次の点検を行います。
・ 関係部品の清掃について、ディスク・ホイールのハブへの取付面とディスク・ホイール合わせ面、ホイール・ナットの当たり面、ハブのディスク・ホイール取付面、ホイール・ボルトのねじ部、ホイー
ル・ナットのねじ部等を清掃し、さび、ゴミ、泥、追加塗装等の異物を取り除きます。
・ ホイール・ボルト及びホイール・ナットの潤滑について、ＪＩＳ方式の場合は、ホイール・ボルト
及びホイール・ナットのねじ部並びにホイール・
ナットの当たり面に規定の油類を薄く塗布します。
ＩＳＯ方式の場合は、ホイール・ナットねじ部及びホイール・ナットとワッシャとの間にのみ規定の油類を塗布します。（潤滑について自動車製作者の指示がある場合は、その指示する方法で行うこと。
）
・ ホイール・ナットの締付けは、当該ディスク・ホ
イールの中心点を挟んで反対側にある 2 つのホイー
ル・ナットを交互に、かつ、個々のホイール・ナッ
トが均等に締め付けられるように数回に分けて徐々に締める方法に則り行い、最後にトルク・レ
ンチを用いるなどにより規定トルクで締め付けます。この場合、なるべく奥まで手で回して入れ、円滑に回ることを確認し、ひっかかり等異状がある場合にはホイール・ボルト等を交換します。
・ インパクト・レンチで締め付ける場合は、締付時間、
圧縮空気圧力等に留意し、締めすぎないように十分注意を払い、最終的な締付けは、トルク・レン
チを用いるなどにより規定トルクで締め付けます。
○ ＪＩＳ方式のダブル・タイヤの場合は、始めにインナー・ナットについて、上記のリフト・アップなどの状態で、ディスク・ホイールを取り外して行う点
検及びディスク・ホイールを取り付ける際に行う点検を行った後、アウター・ナットについて、インナー・ナットと同様に点検を行います。
○ ディスク・ホイールの取付け後、ディスク・ホイー
ルの取付状態に適度な馴染みが生じる走行後（一般的に 50～100㎞走行後が最も望ましいとされています。）、ホイール・ナット及びホイール・ボルトの緩み（3月ごとの点検項目）に示す方法によりホイール・
ナットを締め付けます。

リム、サイド・リング及びディスク・ホイールの損傷12 月 12 月 ○ リム、サイド・リング及びディスク・ホイールに損傷、腐食などがないかを目視などにより点検します。また、サイド・リング付きのディスク・ホイールにあっては、合い口のすき間についても規定値内であるかを点検します。

フロント・ホ 2 年 12 月 12 月 3 月
イール・ベア 距離
距離
リングのがた○ リフト ･ アップなどの状態で、次の点検を行います。
・ タイヤの上下に手をかけて動かし、がたがないかを点検し、がたがあった場合には、ブレーキ・ペダルを踏んで再度点検し、ホイール・ベアリングのがたであるかどうかを点検します。（ブレーキ・
ペダルを踏んで再度点検した時にがたがなくなれ
ば、サスペンションなどのがたではなくホイール・
ベアリングのがたとなります。）
・ ディスク・ホイールを回転させて異音がないかを点検します。
・ 必要がある場合には、フロント・ホイール・ベア
リングを取り外し、ベアリングなどに摩耗や損傷、泥水などの浸入がないかを点検します。

62

リヤ・ホイール・ベアリン
グのがた

走 行

ホ イ

装

ー
ル

置

ホイール・ベアリングのがた

2 年 12 月 12 月 12 月
距離○ リフト ･ アップなどの状態で、次の点検を行います。
・ タイヤの上下に手をかけて動かし、がたがないかを点検し、がたがあった場合には、ブレーキ・ペダルを踏んで再度点検し、リヤ・ホイール・ベア
リングのがたであるかを点検します。（ブレーキ・
ペダルを踏んで再度点検した時にがたがなくなれ
ば、サスペンションなどのがたではなくホイール・
ベアリングのがたとなります。）
・ ディスク・ホイールを回転させて異音がないかを点検します。
・ 必要がある場合には、リヤ・ホイール・ベアリン
グを取り外し、ベアリングなどに摩耗、損傷及び泥水などの浸入がないかを点検します。
12 月 ○ リフト・アップなどの状態で、次の点検を行ないます。
・ タイヤの上下に手をかけて動かすことにより、がたがないかを点検し、がたがあった場合は、ブレー
キ・ペダルを踏んで再度点検し、ホイール・ベア
リングのがたであるかを点検します。（ブレーキ・
ペダルを踏んで再度点検したときにがたがなければ、ホイール・ベアリングのがたとなります。）
・ ディスク・ホイールを回転させて、異音がないかを点検します。
・ 必要がある場合は、ホイール・ベアリングを取り外し、ベアリングなどに摩耗、損傷、泥水の浸入等がないかを点検します。

※表中「点検時期」欄で、「距離」と付した点検項目については、前回その項目について定期点検をしたときからの走行距離が、「自家用乗用など」については年間当たり 5,000km（2 年点検の対象の場合は 2 年間で 10,000km）に満たない場合、「自家用貨物など」と「事業用など」については 3 月当たり 2,000km（点検項目が 6 月点検の対象の場合は 6 月で 4,000km、12 月点検の対象の場合は年間で 8,000km）に満たない場合には省略することができま
すが、2 回連続して省略することはできません。

63

（１） 四輪自動車など
装置

整備項目

整備の実施の方法
整備の実施方法

注意事項

走行装置

タイヤの （1）工具、ジャッキ及びスペア・タイヤを取 （1）ジャッキ・アップ中は危険ですからエン交換り出します。
ジンをかけたり、車の下に潜り込んだり、（2）駐車ブレーキ・レバーを十分に引き、交のぞき込まないようにしてください。
換するタイヤとの対角線のタイヤ（例： （2）取り外したスペア ･ タイヤは、ジャッキ
右後輪を交換する場合は左前輪）の前後が外れたときの危険防止のため、ジャッに輪止めをかけます。
キ近くの車体の下に置きます。
（3）交換するタイヤに近いジャッキ ･ ポイン （3）締め付けるときは、レンチを足で踏んだ
トにジャッキをかけます。
り、パイプなどを使用して必要以上に締（4）ホイール・レンチでホイール・ナットをめ付けないでください。
少し（約 1 回転）緩めます。
（4）万一、パンクにより路上でタイヤを交換（5）タイヤが地面から少し浮くまで静かにするときは、交通のじゃまにならず、安ジャッキ・アップします。
全に作業できる平らな地面の硬いところ（6）ホイール ･ ナットを外し、タイヤを交換を選びます。
します。
また、非常点滅表示灯や停止表示器材で（7）ディスク・ホイールががたつかない程度
後続車に注意を促し、同乗者は降ろしてまでホイール・ナットを締め付けます。
ください。
このとき、ホイール・ナットの大きく斜 （5）インナー・ナット付ダブル・タイヤの場合めになっている部分（テーパ部）とディ① 内側と外側のエア・バルブ位置をず
スク ･ ホイールのホイール・ナット当たらして取り付けてください。
り面が均等に密着するように締め付けま② 内輪を交換したときは、インナー・す。
ナットを完全に締め付けた後、外輪（8）タイヤが地面に接するまでジャッキを下を取り付けてください。
げ、ホイール・ナットを対角線の順序で③ 外輪だけを交換するときは、イン2、3 回に分けて、徐々に締め付けます。
ナー・ナットが確実に締め付けられ最後の締め付けは確実に行ってくださていることを確認してください。
い。（最後の締め付け方法は、車の種類 （6）車によっては、ホイール ･ ナットが、車によって異なりますので、定められた方
両の右側のものは右ねじ、左側のものは法で確実に締め付けてください。）
左ねじになっているものがありますの（9）ジャッキを外して、工具、ジャッキ及びで、緩めたり締め付けたりするときは、交換したタイヤを所定の位置に片付けま
その方向に注意してください。
す。
（7）ホイール・ナットの締付けは、当該ディ（10）交換したタイヤは早めに修理してくださ
スク・ホイールの中心点を挟んで反対側い。
にある2つのホイール･ナットを交互に、かつ、個々のホイール・ナットが均等に締め付けられるように数回に分けて徐々に締める方法に則り行い、最後にトルク･ レンチを用いるなどにより規定トルクで締め付けます。
（8）スチール製ディスク･ホイール又はアルミ製ディスク ･ ホイールの取付けには、それぞれ専用のホイール･ボルト及びホイー
ル･ナットが必要な車の種類があります。
このような車両では、アルミ製ディスク ･
ホイールからスチール製ディスク･ホイー
ル又はスチール製ディスク ･ ホイールからアルミ製ディスク ･ ホイールに交換する場合は、専用のホイール ･ ボルト及びホイール・ナットに交換してください。

64

道路交通法（法律）

第３章 車両及び路面電車の交通方法
第 12 節 整備不良車両の運転の禁止等

整備不良車両の運転の禁止

第 62 条車両等の使用者その他車両等の装置の整備について責任を有する者又は運転者
は、その装置が道路運送車両法第 3 章若しくはこれに基づく命令の規定（道路運送車両法の規定が適用されない自衛隊の使用する自動車については、自衛隊法（昭和 29 年法律第 165 号）第 114 条第 2 項の規定による防衛大臣の定め。以下同じ。）又は、軌道法第 14 条若しくはこれに基づく命令の規定に定めるところに適合しないため交通の危険を生じさせ、又は他人に迷惑を及ぼすおそれがある車両等（次条第 1 項において「整備不良車両」という。）を運転させ、又は運転してはならない。

第 119 条

次の各号のいずれかに該当する者は、 3 月以下の懲役又は 5 万円以下の罰金に処する。
5 第62条（整備不良車両の運転の禁止）の規定に違反して車両等（軽車両を除く。）
を運転させ、又は運転した者

労働安全衛生法（法

安全衛生教育律）

第 24 条事業者は、労働者の作業行動から生ずる労働災害を防止するため必要な措置を講じなければならない。

第 59 条事業者は、労働者を雇い入れたときは、当該労働者に対し、厚生労働省令で定めるところにより、その従事する業務に関する安全又は衛生のための教育を行
なわなければならない。
2 前項の規定は、労働者の作業内容を変更したときについて準用する。
3 事業者は、危険又は有害な業務で、厚生労働省令で定めるものに労働者をつかせるときは、厚生労働省令で定めるところにより、当該業務に関する安全又は衛生のための特別の教育を行なわなければならない。

第 119 条

次の各号のいずれかに該当する者は、6 月以下の懲役又は 50 万円以下の罰金に処する。
1 ･･･ 第 59 条第 3 項 ･･･（その他省略）

65

労働安全衛生規則（労働省令第 32 号）

雇入れ時等の教育

第 35 条事業者は、労働者を雇い入れ、又は労働者の作業内容を変更したときは、当該労働者に対し、遅滞なく、次の事項のうち当該労働者が従事する業務に関する安全又は衛生のため必要な事項について、教育を行なわなければならない。ただし、令第 2 条第 3 号に掲げる業種の事業場の労働者については、第 1 号から
第 4 号までの事項についての教育を省略することができる。
（1）機械等、原材料等の危険性又は有害性及びこれらの取扱い方法に関すること。
（2）安全装置、有害物抑制装置又は保護具の性能及びこれらの取扱い方法に関すること。
（3）作業手順に関すること。
（4）作業開始時の点検に関すること。
（5）当該業務に関して発生するおそれのある疾病の原因及び予防に関すること。
（6）整理、整頓及び清潔の保持に関すること。
（7）事故時等における応急措置及び退避に関すること。
（8）前各号に掲げるもののほか、当該業務に関する安全又は衛生のために必要な事項。
2 事業者は、前項各号に掲げる事項の全部又は一部に関し十分な知識及び技能を有していると認められる労働者については、当該事項についての教育を省略することができる。

タイヤの空気充
てん作業の基準

第328条の2 事業者は、自動車（二輪自動車を除く。）用タイヤ（以下この条において「タイヤ」という。）の組立てを行う場合において、空気圧縮機を用いてタイヤに空気を充てんする作業を行うときは、タイヤの破裂等による危険を防止するため、当該作業に従事する労働者に、タイヤの種類に応じて空気の圧力を適正に調節させ、及び安全囲い等破裂したタイヤ等の飛来を防止するための器具を使用させなければならない。

2 前項の作業に従事する労働者は、タイヤの種類に応じて空気の圧力を適正に調節し、及び同項の器具を使用しなければならない。

66

関係通達
○事務連絡

平成 9 年 8 月 22 日付け、労働省労働基準局安全衛生部安全課長名、平成 2
年 9 月 26 日付け事務連絡「労働安全衛生法施行令及び労働安全衛生規則の改正規定に係る留意事項について」の一部改正について
2 労働安全衛生規則第 328 条の 2 関係
（1）施行通達の記の第 2 のⅡの 18 の『タイヤをリムに組み込むのに適する圧力』については、タイヤメーカーの団体である社団法人日本自動車タイヤ協会が『ビードシーティング圧』として、リムに組み込んだタイヤに空気を充てんする場合の空気圧の上限値を、タイヤメーカーの指定がある場合等を除き、300kPa（3.0kgf/cm2）としているので参考とすること。
なお、『ビードシーティング圧』とはタイヤ組立て時に、タイヤの両側のビードがリムのビードシート部に周上均等にのった状態（ハンプ付リ
ムは、ビードがハンプを越えた状態）での圧力をいう。

○安全衛生特別教育規程（昭和 47 年労働省告示第 92 号）
タイヤの空気充てんの業務に係る特別教育

第 20 条

安衛則第 36 条第 33 号に掲げる業務に係る特別教育は、学科教育及び実技教育により行うものとする。
2 前項の学科教育は、次の表の上欄に掲げる科目に応じ、それぞれ、同表の中欄に掲げる範囲について同表の下欄に掲げる時間以上行うものとする。
科

目

範

囲

時

タイヤ及びその組込 自動車（二輪自動車を除く。）用タイヤ
みに関する知識（以下「タイヤ」という。）の種類及び構造タイヤのリムへの組込み及びその状況の点検の方法

2 時間

タイヤの空気充てん
作業に関する知識

圧力調節装置の種類、構造及び取扱いの方法 空気圧縮機を用いてタイヤに空気を充てんする方法 安全囲い等の使用方
法

2 時間

関係法令

法、令及び安衛則中の関係条項

1 時間

間

3 第 1 項の実技教育は、次の表の上欄に掲げる科目に応じ、それぞれ、同表の中欄に掲げる範囲について同表の下欄に掲げる時間以上行うものとする。
科

目

範

囲

時

タイヤの組込み

タイヤのリムへの組込み及びその状況の
点検

2 時間

タイヤの空気充てん

圧力調節装置の操作 空気圧縮機を用いたタイヤへの空気充てん

2 時間

67

間

参考

• タイヤ安全ニュース No.69「パンクへの備えは大丈夫？」（平成 20 年 10 月発行）

2018 PC

参照 http://www.jatma.or.jp/tyrenews/

68



参考

•「キャンピングカータイヤ点検注意報」（平成 22 年 7 月発行）

参照 http://www.jatma.or.jp/tyrenews/

69

参考

• タイヤ安全ニュース No.71 「タイヤのパンク修理、空気充てん時の事故にご注意！」（平成 22 年 9 月発行）

2018 PC

参照 http://www.jatma.or.jp/tyrenews/70

• タイヤ安全ニュース No.72「タイヤのクラックここまで来たら要注意」（平成 24 年 3 月発行）

参考参照 http://www.jatma.or.jp/tyrenews/

71

参考

•「冬の安全ドライブ事前注意報」（平成 28 年 9 月発行）

2018 PC

参照 http://www.jatma.or.jp/tyrenews/72

• タイヤ安全ニュース No.74「タイヤの空気圧不足は家計にも赤信号」（平成 26 年 3 月発行）

参考参照 http://www.jatma.or.jp/tyrenews/

73

参考

• タイヤ安全ニュース No.75「空気補充時および充てん作業時の安全徹底を！」（平成 27 年 3 月発行）

2018 PC

参照 http://www.jatma.or.jp/tyrenews/

74



参考

75

参考

• タイヤ安全ニュース No.76「タイヤも健康管理（メンテナンス）が重要です！」（平成 28 年 2 月発行）

2018 PC

参照 http://www.jatma.or.jp/tyrenews/

76



参考

77

参考

• タイヤ安全ニュース No.77「エアコンプレッサー調節弁（圧力調節弁）の
最高調整空気圧を変更しました！」（平成 29 年 2 月発行）

2018 PC

参照 http://www.jatma.or.jp/tyrenews/

78自動車用タイヤの選定、使用、整備基準
2018
乗用車用タイヤ編

初 版 発 行改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行
改 訂 版 発 行

1972年 2月 1日
1975年 9月 1日
1979年 9月 1日
1982年 6月 1日
1985年 6月 1日
1988年 6月 1日
1992年 3月 1日
1995年 6月 1日
1998年 11月 1日
2001年 12月 1日
2005年 9月 15日
2008年 6月 1日
2011年 ７月 １日
2014年 ７月 １日
2018年 1月 1日

著作者兼発行者

一般社団法人 日本自動車タイヤ協会（代表者 会長 池田育嗣）〒105−0001 東京都港区虎ノ門3−8−21
ＴＥＬ 03−3435−9092
ＦＡＸ 03−3435−9097＜不許複製・禁無断転載＞