核融合科学研究所の電子メールサービスのGmail と Google グループへの移行
山本孝志 1)，井上望未 1),2)，高山有道 1),3)，井上知幸 1),2)，石黒静児 1),3),4)1) 核融合科学研究所 情報通信システム部
2) 核融合科学研究所 技術部
3) 核融合科学研究所 ヘリカル研究部
4) 総合研究大学院大学 物理科学研究科 核融合科学専攻
yamamoto.takashi@nifs.ac.jp

Migration process of e-mail service toGmail and Google Groups on National Institute for Fusion Science
Takashi Yamamoto 1), Nozomi Inoue 1),2), Arimichi Takayama 1),3),
Tomoyuki Inoue 1),2), Seiji Ishiguro 1),3),4)
1) Division of Information and Communication Systems, National Institute for Fusion Science2) Department of Engineering Technical Services, National Institute for Fusion Science3) Department of Helical Plasma Research, National Institute for Fusion Science4) The Graduate University for Advanced Studies, Department of Fusion Science
概要
核融合科学研究所では電子メールサービスをオンプレミスの MailSuite で運用していたが、クラウドサービス Google G Suite for Education の導入を決めた。移行作業の期間短縮と利用者の負担軽減のため、アカウント設定やメールスプールの移行に加え、メーリング
リストから Google グループへの移行における詳細設定も管理者側で行った。メールサー
バの移行に伴う業務への影響を緩和させるために、運用開始の 2020 年 8 月上旬より約 1ヶ月間において Gmail から従来の MailSuite への二重配信を行った。現在では Gmail とGoogle グループの運用を他の G Suite アプリと共に問題なく行っている。

1 はじめに
1.1 核融合科学研究所
大学共同利用機関法人自然科学研究機構核融合科学研究所（以下、「核融合研」）は核融合プラ
ズマに関する学理、および、その応用の研究を目的として、国内外の大学や研究機関と共同研究を行い、世界最大の超伝導プラズマ閉じ込め実験装
置「大型ヘリカル装置（LHD）」と世界トップレ
ベルのプラズマ核融合分野専用スーパーコンピュータシステム「プラズマシミュレータ雷神」を有する。また、総合研究大学院大学の一角であるとともに、複数の大学と連携して大学院教育もあわせ行っている。
所員は約 400 名であり管理部、技術部、ヘリカル研究部、その他の部署からなる。
1.2 メールシステム
1.2.1 MailSuite 概要
核融合研のメールサービスはこれまで代表メールサーバと呼ばれるオンプレミスのサーバ群で運用を行ってきた。
核融合研設立当初の Solaris
上で構築した sendmail から、アプライアンスサ
ーバ Mirapoint 社 M400 と M600 を経て、移行前の代表メールサーバは、仮想基盤システム上で稼働するクオリティア社（当時は DEEPSoft 社）の MailSuite と DeepAnchor に加え、Linux 上で構築したセカンダリサーバからなるシステムであった。一時期は部局単位のメールサーバが存在

IMAP ログインが試みられたが、OTP 認証で防していたが、代表メールサーバに集約している。

御した。

図１に MailSuite と DeepAnchor におけるメール

ML 機能においても、MailSuite 以前に利用し配送の概略を示す。MailSuite は基本的なメールていた Mailman の機能を参考にして、投稿制限

サービスとメーリングリスト（以下、「ML」）機とモデレート制限について、対象アドレスや除外能を持ち、セキュリティ対策としてアンチウイル

アドレスを正規表現にて指定する機能を追加すスとアンチスパム機能を持つ。DeepAnchor は多るなどのカスタマイズを行った。

様なサービスを提供するが、核融合研では大容量

これらのカスタマイズによりセキュリティとの添付ファイル（「10MB 以上 100MB 以下」と機能の両面において高レベルな電子メールサー設定）を Web のダウンロード用リンクに変換すビスを提供していた[1]。

る機能を用いていた。

2 クラウドへの移行

MailSuiteストア

from=内部？

2.1 オンプレミスの限界
MailSuite はセキュリティ的に満足できるもの

処理
記憶にありましたNo
Yes

だったが、時折、送信サーバが迷惑メールの送信元と見なされ、国内外の大学や研究機関がメールを受領しないという問題があった。当初、図１に示すように、MX レコードで指定する受信サーバ

DeepAnchorと送信サーバの分離が IP レピュテーションの劣内部化の一因と考えていたが、最近になり、セカンダ

処理

配送

外部

図 1 代表メールシステムとメール配送

リメールサーバにおけるバックスキャッターの可能性が判明した。しかしながら、対策が困難で根本的な解決に至らなかった。一方、利用者が受け取る迷惑メールも多くなり、しばしば苦情が寄

1.2.2 MailSuite のカスタマイズ機能

せられていた。

MailSuite の導入を検討した 2014 年は、アカ2018 年には国内の大学にて攻撃者が搾取した

ウント搾取によるスパムメールの大量送信が問アカウントを用いて被害者の個人設定を変更し、題となっていた。MailSuite 導入にあたりワンタ

受信メールを攻撃者の元へ自動転送する事例がイムパスワード（以下、「OTP」）による 2 段階認多発したことを受けて、核融合研のメールサービ

証が可能となるようカスタマイズを施した。E-

スでも緊急連絡用を除き自動転送を禁止とした。

ink による名刺サイズの OTP カードを利用者へ

しかし、これは利便性をそこなうため、利用者か配布して 2 段階認証を必須とした。さらに Webらは大きな不満が出た。メールの利用頻度や重要

ログイン時だけではなく、POP、IMAP、SMTP性が高まるにつれ、メールスプールの容量制限

AUTH においても、事前に Web ブラウザを通じ（10GB）の拡張や、大規模な電源整備の改修がて 2 段階認証を終えていなければ利用ができな必要とされる 24 時間 365 日の運用が要請される

いようカスタマイズを行った。この方式は非常にようになった。MailSuite の保守期限を 2020 年

強力で 2019 年 7 月に利用者の錯誤によりパスワ

度末に迎えるにあたり、これらの諸条件を踏まえ、ードが攻撃者に渡り、スパムメールの送信や対象にクラウドサービスを含めた次期メールシ

ステムの検討を 2019 年 10 月から開始した。
2.2 クラウドの選択
ク ラ ウ ド サ ー ビ ス の 候 補 と し て Google G
Suite for Education（以下、「G Suite」）の Gmailと Microsoft 365 for Education A3（以下、「M365」）の Exchange Online を検討した。ライセンス料金について前者は無料、後者は有料であるが、それまでに Microsoft とは Office ソフトについてサイトライセンスの契約（OVS-ES）を行っており、
これを 2020 年度から M 365 に移行することが検討されていたため両者の価格面での差は考慮しなかった。一方、導入ならびに保守費用を比較した結果、MailSuite の更新案に対し、両者の優位性が明らかになった。
ML 機能については G Suite では Google グループ（以下、「グループ」）が、M365 では Exchange
Online の配布リストが対応するなど機能面では差はないが、検討当時のインシデント事例や、す3.2 移行方針と体制移行作業を短期間で実施するため、移行に関する利用者への説明や問合せに要する時間を省く観点から、管理者が集中的に行うこととした。GSuite は多種なサービスを提供するが、ユーザ対応は移行の中心となる Gmail とグループの他、これに付随する Google ドライブ、カレンダー等に限定して行うこととした。
これらの移行作業の実施にあたり、情報通信システム部内に特別チームを結成し、先行導入した
M365 に含まれる Microsoft Teams を用いて情報交換を行った。また、導入サポートを業者に依頼
し、随時発生する問題に対する知見や、G Suiteの全般的な管理方法を説明する管理者教育と、一般的な Gmail などのアプリの利用方法を説明す
る利用者教育の講師を依頼した。なお、データ移行やグループの設定などの実作業については導入サポートの対象外であった。

でに先行してクラウドを導入していた大学や研究機関の関係者へのインタビュー結果などを総表１ 移行スケジュール

2020 年 6 月

合的に検討した結果、次期メールシステムとして

ケート、管理者講習会

Gmail の採用を決定した。あわせて M365 では汎

7月

用ドメイン（@nifs.jp）を扱うことになった。

3 移行準備核融合研のプラズマ実験への影響を考慮して 8月上旬と定めた。G Suite の準備は 2019 年秋より行っていたが、諸事情で作業に着手することができず、全体の見通しを得たのは 2020 年 5 月に入ってからであった。
表 1 に移行スケジュールを示す。メールシステ
ムの移行をある時点に集中させず、利用者の都合の良いタイミングで行えるよう 1 ヶ月程の移行期間を設けた。移行期間中は新着メールを新旧両方のシステムへ配送することにより、どちらを利用しても業務に支障がないようにした。

メールスプール移行開始
YubiKey 配布、利用者講習会

8 月上旬

Gmail 利用開始
移行期間開始（MailSuite へ

3.1 移行スケジュール
Gmail の運用開始時期は、例年、秋から始まる

メールスプール移行希望アンの二重配信開始）
8 月末

移行期間終了（MailSuite への二重配信停止）

9 月上旬

2 段階認証の設定期限12 月

名誉教授用アドレスの Gmail
への移行

2021 年 3 月末 MailSuite の運用終了

4 移行作業4.1 Education 認定とドメイン設定
2019 年 12 月の Google による G Suite for
Education の利用認定と並行してドメイン設定を行った。その際、実際に利用するドメイン度で処理されることを確認した。理想的な場合、(@nifs.ac.jp)をプライマリドメインに、検証全体の移行に要する時間は、4,000,000*3/(25*2)

用ドメインをセカンダリドメインに登録した。

= 24,000[秒]と 3 日（259,200 秒）以内に終わる
が、実際には利用者単位でセッションが固定され4.2 アカウント

るため、大口利用者の影響を受ける。

4.2.1 認証方式と初期パスワード

移行前に、大口利用者に対して不要なメールのアカウントの管理方式は既存の MailSuite と同削除依頼と IMAP の負荷を軽減するため（開始

様のローカル認証とした。将来的に M365 と合わ

直後のフォルダ探索時にロードアベレージが 30

せて管理を行う統合認証システムを導入する予程度まで上昇する）MailSuite のメモリを 16MB定である。初期パスワードは MailSuite の暗号化から 24MB へ増強した。なお、事前に移行作業をされたパスワードをそのまま Google App Script

自身で行う利用者を募ったが 2 名だけであった。

(以下、「GAS」)から Directory API で G Suite の初回の移行状況を図２に示す。破線で示した急パスワードとして設定し、初回ログイン時に変更

峻な右上がりの集計処理部と実線のゆるやかなを求めた。

右下がりの移行処理部に分かれる。1 回目の実行

4.2.2 2 段階認証の設定と YubiKey の配布は、意図しない Windows Update による再起動

MailSuite と同様に Gmail においても 2 段階認（No.1）とネットワークタイムアウトによるコ

証を必須とした。2 つ目の要素としては、電話でネクションの終了(No.2)で中断した。Windowsの 音 声 案 内 、 ス マ ホ へ の SMS 、 認 証 ア プ リ

Update の一時停止とレジストリキーの調整後（Google Authenticator）等から複数選択するよ[2]に再実行させた。No.1 の 7/11 近傍におけるう促した。また、スマホを持たない、あるいは、未配送数が前後より多く見えるのは、誤って本来利用したくない利用者やバックアップ用途とし移行すべきではないフォルダ（「迷惑メール」なて、YubiKey (Yubico YubiKey 5 NFC)を調達し、ど）を移行対象に含めてしまったためである。

利用者全員に配布した。この 2 段階認証の設定にNo.2 は理想的に 3 日間程で終了するところだっ

ついては、予定していた期間内に全員が対応を完たが、7/10 の再実行時に何等かの原因でリセッ了した。

トされた。No.1 は後半の移行速度が遅くなって4.3 Gmailいる。これはフォルダ数が No.1 に偏在したため

4.3.1 メールスプールの移行と推察される。

「GSMME」)を用いて管理者側で一括して行った。アカウント数は約 400 で対象メール数は約400 万通であった。
並行処理数はデフォルトの 25として、可用性を考慮して同一性能の 2 台の移行
サーバで行った。ユーザリストをメール数でソートし、2 台に順に割当てて処理総数をそろえた（ No.1 2,093,375 通 、 No.2 1,959,036 通 ）。
GSMME のマニュアルには 1 通 3 秒の処理時間と記載があり、事前の実機テストでも同程度の速

Untransferred mails [10Suite Migration for Microsoft Exchange (以下、

6]

メールスプールの移行は Google が提供する G
2

No. 1

1
0
2

No. 2

1
0
07

08

09

10

11

12

13

Day of June, 2020

図 2 初回のメールスプール移行進捗図

14

以降は週に 1 度のペースで移行を実施し、各々者設定の転送機能を設定した。その際、Gmail に

1 日程度で終了した。最終となる 5 回目は運用開到着した全てのメールを MailSuite に転送すると始前日に行った。その回には、4.3.3 節で述べる

ML 宛のメールは Gmail と MailSuite の両方から

Gmail から MailSuite に転送されたメールが含ま配送されるため注意が必要である。幸い、Google

れたが、Gmail は同じメッセージ ID のメールはの転送設定では宛先をユーザとグループとその1 通しか表示しないため、利用者への影響はなか

他に判別するオプションがあり、これを回避する

った。利用者には運用開始後に各自で Gmail のことができた。このような設定は事前に検証用ドスプールを確認し、不足分は MailSuite を参照すメインを用いて確認した。

るよう通知した。

二 重 配 信 は Google も 推 薦 す る 既 存 の

なお、GSMME を利用する際には MailSuite のMailSuite をプライマリとして Gmail へ転送する

利用者のパスワードの設定と OTP 認証の回避が方式があるが [3, 4]、以下の利点から Gmail か求められた。そのため、マスターパスワードによら MailSuite へ転送を選択した。

る ア ク セ ス 許 可 と OTP 認 証 の 回 避 機 能 を

 利用者が送信したメールが迷惑メール扱いさMailSuite に持たせるようクオリティア社に改修れないようにする依頼を行った。

 利用者に届く迷惑メールを減少させる

4.3.2 エイリアス

 外部からのメールは Gmail 経由となるため、メールのエイリアス設定も GAS を用いて行っ

早期に Gmail に移行すれば、MailSuite 側に問た。研究所が@nifs.ac.jp を管理ドメインとし題が発生しても影響を受けないて設定する前に、個人で@nifs.ac.jp のアカウ

移行期間中、MailSuite 内部で配送されるメーントを取得していた場合、研究所によるアカウン

ルも Gmail に転送する必要がある。
これは図 1 のトやエイリアスの設定と重複すると、個人のアカ

DeepAnchor の配送先を MailSuite 固定から MX

ウント名は一時的なドメイン名に強制移行されレコードの参照に変更することで対応した。そのてしまう。事前に個人アカウントを研究所が管理際の注意事項として、二重配信中は両方のシステする組織アカウントに移行する選択肢もあるが、ムでアカウントと ML（グループ）を作成する必個人アカウント時に作成されたデータが組織の要がある。利用者宛メールが MailSuite に送付さ管理下におかれるため、この選択は行わなかった。

れると、そのメールは内部配信となるために、着個人アカウントが他の大学・研究機関や組織が管信した時点でアカウントや ML アドレスの存在

理する Google グループに登録されていると、重確認が行われるためである。MailSuite 上の ML

複した時点で Google によりメンバー名が一時的については Gmail へ転送されるためメンバーをなドメイン名のアカウントに強制変更され、結果追加する必要はない。

として以前の@nifs.ac.jp 宛に届かなくなる

4.3.4 メールクライアントと自動転送の制限

事象が生じた。
4.3.3 移行期間中の二重配信

POP や IMAP を用いるメールクライアントは
OAuth 認証に対応するものに限定した。アプリ

確実に運用開始日から新着メールが Gmail にパスワードによる認証方式（安全性の低いアプリ）

届くよう、その 4 日前には MX レコードをについては、Google より推奨されていないため

MailSuite から Gmail に切換えた。1 ヶ月間の移無効とした。

行 期 間 中 は Gmail に 到 着 し た 新 規 メ ー ル が個人の自動転送については Gmail でも原則禁MailSuite にも二重配信されるよう Gmail の管理止であるため、個人による設定項目から除外した。

例外として認められた設定は管理者による設定で対応しているが、MailSuite 時からその件数は大幅に減少した。
4.4 Google グループ
4.4.1 グループ概要
MailSuite における ML 機能は Google グルー
プのメール配送機能を用いることにした。グルー
プにはメール配送以外にも Web フォーラム機能や、Google ドライブの共有範囲の指定など幅広く利用されているため、設定には十分な注意が必要である。移行対象の ML 数は約 500 件、延べメンバー数は約 1 万 6000 人であった。なお、MLのアーカイブの移行は、利用者から要望がなかったため行わなかった。
4.4.2 グループとメンバーの設定
グループの作成とメンバーの追加は Web 管理
画面より CSV ファイルによる一括設定が可能である。今回は、グループの作成は CSV ファイルから GAS を実行した。
MailSuite のカスタマイズで投稿制限やモデレ
ート制限を正規表現が含まれたメールアドレスで指定する機能を追加していたが、一部の ML では無効な設定や矛盾した設定がされていたため、ML 管理者に問合せた後に手動にてグループのメンバーの属性を変更した。また、ML 管理者を補助する ML サブ管理者の割り当て機能も追加していたが、この情報を抽出するために、
MailSuite の管理コマンドの機能追加をクオリテ
ィア社に依頼した。
サブジェクトの先頭にグループ固有のテキス
トを挿入する機能など、グループの一部の設定項
目は Web 管理画面からのみ設定可能であった。
設定項目は少数だが、これらについても、自動ブ
ラ ウ ザ 操 作 ツ ー ル Selenium WebDriver とPython を用いて自動設定を行った[5]。
4.5 G Suite の設定

で、メンバーの追加は GAS で行った。メンバー

G Suite が提供するアプリケーションの多くにの追加を CSV ファイルで行う場合は、そのアド

ついて Gmail の運用開始と同時に利用者へ公開

レスが利用者かグループかを指定する必要があした。Google ドライブにて組織外ユーザが共有

るが、GAS ではその必要がなかったためである。

されたファイルにアクセスする際には、Google

GAS でのメンバーの追加では G Suite の 30 分のアカウントによるログイン等を求めるなど、一部

実行時間制限により途中終了したため、その度ににおいてはセキュリティ維持を目的とした制限

手動で再開させた。平均 0.97 通/秒の処理速度でをおこなっている。

あった。
4.4.3 詳細設定

Gmail な ど の フ ァ イ ル を 保 管 す る Google
Vault については、情報セキュリティ委員会の審

一般的に ML の詳細設定は、管理者がグループ

議の結果、その保管対象を対応可能な全データとの作成など大枠を設定した後に、各 ML 管理者が定め、運用時から有効とした。運用開始前に作成行うが、今回は管理者による一括設定を行った。

された MailSuite のメールスプールは除外した。

設定箇所は MailSuite の約 20 か所に対し、グ情報セキュリティ委員会では濫用を防止するた

ループでは約 60 か所である。グループ設定の大めの運用ガイドラインの策定も決められた。注意部分は Web 管理画面から行えるが、500 件の ML

点として利用者のアカウントを削除すると関連の設定を手入力で行うことは非効率であるため、する Google Vault のデータも削除される。このGAS から Directory API と Groups Settings API

回避策として利用終了のユーザを削除ではなくを用いて行った。MailSuite の ML の設定ファイ

停止状態としているが、ライセンス数を消費する

ルから項目毎にその情報を CSV ファイルに収集ため、将来 、有料版 の G Suite for Education

し、これらをまとめた Google スプレッドシート

Enterprise に移行する場合は問題となりえる。

4.6 利用者への情報提供

ーバを例外とすればよいが、その IP アドレスが利用者への情報提供として、利用者講習会の開

明確ではなかったため、SPF レコードによる判定

催や Web サイトを通じた説明とマニュアルの配を無効とした。また、利用者に対してアナウンス

布を行った。

を行い、運用開始前であったが休日に送信された利用者講習会では、前半に業者による一般的なメールを確認する目的のため Gmail へのアクセ

Gmail やグループなどのアプリケーションの使スを可能とした。

い方の説明、後半に核融合研の担当者による移行

5.1.3 転送サーバ

時の注意事項の確認が行われた。通常ならば、会運用開始より 1 週間後に所内サーバから送信

議室に参集するところ、
COVID-19 対策のため、したメールの一部が Gmail へ転送されていない

Google Meet によるリモート参加をメインとしことがわかった。これは、送信者アドレスがた。この時点では Google より COVID-19 対策

FQDN 形式であると MailSuite は別途指定しなとして参加者数の上限緩和（100 名から 250 名）

い限り外部サーバからのメールとみなし、とビデオ録画機能の提供があり、これを活用した。

DeepAnchor への転送を省略するため、Gmail へ

参加者は会議室約 20 名、リモート参加約 160 名の転送が行われなかったことによる。当初、該当であり、参加できなかった利用者についてはオン

サーバ管理者へ送信者アドレスをホスト名を含

デマンド受講を可能とした。

まない@nifs.ac.jp 形式への変更を依頼した研究所では海外からの研究者も多数在籍するが、その後、中継サーバを設置し、所内からの送が、これらの資料は時間の制約もあり日本語版の付先を中継サーバ へ変更するよう依頼した。

み提供した。

MailSuite の 運 用 終 了 時 に は 、 中 継 サ ー バ を

5 移行期間中の問題と今後の予定
5.1 移行期間に発生した問題
5.1.1 DeepAnchor の経路設定
MX レコードの切換えは、余裕を持たせるために、運用開始前の週末に実施した。一方、
DeepAnchor の経路変更の設定漏れがあったが、切り替え直後に気が付き全体の影響はなかった。
5.1.2 SPF レコード
週明けになり、一部のサイトのメールが Gmail
で受信した後に MailSuite に転送されていないこ

MailSuite の IP アドレスに変更する予定である。
5.2 移行期間終了と 2 段階認証の徹底
予定通り移行期間の終了日である８月 31 日夕
方に Gmail から MailSuite への転送を停止した。
この時点でも、まだ Gmail へ未ログインやログインしたが 2 段階認証が未設定であるアカウン
トが残されていたため、再度依頼した結果、全員が期日前に 2 段階認証の設定を完了した。
5.3 今後の予定
5.3.1 名誉教授用ドメインの移行とがわかった。これは、MailSuite の IP レピュテ

核融合研では、名誉教授に対し終身利用可能なーション向上のために 2020 年 7 月より有効にしアドレス(以下、「名誉教授用アドレス」)を付与ていた SPF レコードによる制限が原因であった。

している。名誉教授用アドレスも MailSuite で稼

各サイトのメールは Gmail 経由で MailSuite に働しており、2020 年 12 月中に Gmail への移行届くため、送信者アドレスが Gmail の IP アドレを開始する予定である。なお、名誉教授用アドレスとなり、SPF レコードにより指定された送信サ

スの ML は運用していないため作業の省力化がーバと相違が生じ、fail (-all)の指定があるサイ見込まれるが、利用者サポートが基本的にリモー

トのメールを受信拒否していた。Gmail の送信サトとなるため対応に大幅な負担増が予想される。

5.3.2 MailSuite の運用終了
既存の MailSuite の保守契約は 2021 年 3 月末

参考文献まで有効であるため、名誉教授用アドレスの移転[1] クオリティア、MailSuite 導入事例:核融合

後もしばらくの間は所内からの参照用として運科学研究所、https://www.qualitia.co.jp/

用を継続する予定である。MailSuite は仮想基盤

case/ms_nifs.html、（2020 年 9 月 30 日参

システム上に構築されているため、運用終了後は照）.

他のサーバのリソースとして開放する。
5.3.3 中国問題への対応
核融合研でも出張者が多い中国では Gmail の利用が困難である。一般的な対策としては[2] Google、GSMME エラーコード、https://support.google.com/a/answer/2624
575、（2020 年 9 月 30 日参照）.
[3] Google、二重配信の設定、Google などのサービスへの接続を保証するレン

https://support.google.com/a/answer/9685

タル WiFi を利用する方法があるが、無料版の5、（2020 年 9 月 30 日参照）.

Outlook on the web など他社サービスの Web メールの利用も考えられる。

6 結論
核融合研は設立当初からオンプレミスで電子
メールサービスを提供していたが、検討の結果、クラウドサービスの Gmail に移行した。メール
スプールの Gmail 移行については GSMME を用いることにより実施し、グループへの移行も個別に作成した GAS プログラムから Google API を利用することにより実施した。Gmail の運用開始
から 1 か月間を移行期間と定め、Gmail から
MailSuite への二重配信を設定した。その間に発生した問題を早期に解決し、現在は安定運用を行っている。
移行にあたり、検証用ドメインによるテストは実際の設定を確認できるため非常に有意義であった。MailSuite の導入時に、利用者認証と ML
管理について機能強化したが、そのいずれもが、
Gmail の移行にあたり予想外の障壁となった。
今後も核融合研の研究活動を促進するよう、電子メールサービスに限定せず、G Suite の各種ア
プリの活用と M365 など他のクラウドサービスの探求と連携を進める。

[4] 宮部、戸田、南部他、京都大学教職員用メール SaaS 移行の経緯、AXIES 年次大会、
TD2-2、2019．
[5] the Selenium Project、Selenium、
https://www.selenium.dev/、（2020 年 9 月
30 日参照）.