自己点検評価（平成 28 年～令和元年度）

令和 3 年 3 月

金沢大学理工学域
金沢大学大学院自然科学研究科
金沢大学理工研究域

自己点検評価（平成 28～令和元年度）の報告にあたって
令和 3 年 3 月

ここに，自己点検評価（平成 28～令和元年度）を報告します。
本報告は，国立大学法人金沢大学自己点検評価規程に定められた「部局における自己点検評価指針」（平成 23 年 4 月 1 日施行）を受けたものです。
今回は平成 28 年度から令和元年度までを対象とし，さらに教育だけでなく研究やその他（地域貢献等）も加えて，4 年間の現状と課題について点検評価を行い，その結果を公表するものです。
学内外の皆様には，本報告を御高覧賜りますようお願い申し上げます。

金沢大学理工学域長
金沢大学大学院自然科学研究科長
金沢大学理工研究域長

目次
教育に関する項目（理工学域）・・・・・・・・・・・・・・・・ 1-1（１）理工学域の教育目的と特徴・・・・・・・・・・・・・・・1-3（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ 教育活動の状況【教育の実施体制、教育内容、教育方法、学業の成果】
・項目１ 学位授与方針・・・・・・・・・・・・・・・1-5
・項目２ 教育課程方針・・・・・・・・・・・・・・・1-5
・項目３ 教育課程の編成、授業科目の内容・・・・・・1-5
・項目４ 授業形態、学習指導法・・・・・・・・・・・1-7
・項目５ 履修指導、支援・・・・・・・・・・・・・・1-9
・項目６ 成績評価・・・・・・・・・・・・・・・・・1-10
・項目７ 卒業（修了）判定・・・・・・・・・・・・・1-10
・項目８ 学生の受入・・・・・・・・・・・・・・・・1-10
・項目Ａ 教育の国際性・・・・・・・・・・・・・・・1-11
・項目Ｂ 地域連携による教育活動・・・・・・・・・・1-11
・項目Ｃ 教育の質の保証・向上・・・・・・・・・・・1-12
・項目Ｄ 学際的教育の推進・・・・・・・・・・・・・1-13
・項目Ｅ リカレント教育の推進・・・・・・・・・・・1-14
分析項目Ⅱ 教育成果の状況【進路・就職の状況】
・項目１ 卒業（修了）率、資格取得等・・・・・・・・1-15
・項目２ 就職、進学・・・・・・・・・・・・・・・・1-15
・項目Ａ 卒業（修了）時の学生からの意見聴取・・・・1-16（３）別添資料一覧（理工学域）・・・・・・・・・・・・・・・ 1-17
教育に関する項目（大学院自然科学研究科）・・・・・・・・・・ 2-1（１）自然科学研究科の教育目的と特徴・・・・・・・・・・・・2-3（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ 教育活動の状況【教育の実施体制、教育内容、教育方法、学業の成果】
・項目１ 学位授与方針・・・・・・・・・・・・・・・2-4
・項目２ 教育課程方針・・・・・・・・・・・・・・・2-4
・項目３ 教育課程の編成、授業科目の内容・・・・・・2-4
・項目４ 授業形態、学習指導法・・・・・・・・・・・2-7
・項目５ 履修指導、支援・・・・・・・・・・・・・・2-8
・項目６ 成績評価・・・・・・・・・・・・・・・・・2-9
・項目７ 卒業（修了）判定・・・・・・・・・・・・・2-10

・項目８ 学生の受入・・・・・・・・・・・・・・・・2-10
・項目Ａ 教育の国際性・・・・・・・・・・・・・・・2-13
・項目Ｂ 地域連携による教育活動・・・・・・・・・・2-14
・項目Ｃ 教育の質の保証・向上・・・・・・・・・・・2-15
・項目Ｄ 学際的教育の推進・・・・・・・・・・・・・2-15
・項目Ｅ リカレント教育の推進・・・・・・・・・・・2-17
分析項目Ⅱ 教育成果の状況況【進路・就職の状況】
・項目１ 卒業（修了）率、資格取得等・・・・・・・・2-18
・項目２ 就職、進学・・・・・・・・・・・・・・・・2-18
・項目Ａ 卒業（修了）時の学生からの意見聴取・・・・2-19（３）別添資料一覧（自然科学研究科）・・・・・・・・・・・・ 2-20
研究に関する項目（理工研究域・大学院自然科学研究科）・・・・ 3-1（１）理工研究域・自然科学研究科の研究目的と特徴・・・・・・3-3（２）「研究の水準」の分析
分析項目Ⅰ 研究活動の状況
・項目１ 研究の実施体制及び支援・推進体制・・・・・3-5
・項目２ 研究活動に関する施策／研究活動の質の向上・3-6
・項目３ 論文・著書・特許・学会発表など・・・・・・3-8
・項目４ 研究資金・・・・・・・・・・・・・・・・・3-8
・項目Ａ 地域連携による研究活動・・・・・・・・・・3-9
・項目Ｂ 国際的な連携による研究活動・・・・・・・・3-9
・項目Ｃ 研究成果の発信／研究資料等の共同利用・・・3-10
・項目Ｄ 総合的領域の振興・・・・・・・・・・・・・3-10
・項目Ｅ 学術コミュニティへの貢献・・・・・・・・・3-11
分析項目Ⅱ 研究成果の状況
・項目１ 研究業績・・・・・・・・・・・・・・・・・3-12（３）別添資料一覧（理工研究域・大学院自然科学研究科）・・・ 3-16

金沢大学理工学域

理工学域（１）理工学域の教育目的と特徴

・・・・

１-３

（２）
「教育の水準」の分析・・・・・・・・・・・

１-５

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・・・

１-５

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・・・

１-15- 1-1 -

金沢大学理工学域- 1-2 -

金沢大学理工学域（１）理工学域の教育目的と特徴
理工学域における教育上の目的
本学域では「基礎科学と工学の先進的な研究を通して理工学の高度な専門知識を育み、高い倫理性と豊かな教養を備え、課題探求能力と国際感覚をもって自然環境と調和のとれた科学と技術の発展を目指し、人類の幸福のため世界で活躍する個性輝く人材を養成する
こと」を目的としている。
これに基づき、中期目標で掲げる「主体性を涵養する教育により、専門分野における確かな基礎学力と総合的視野を身に付け、国際性と地域への視点を兼ね備えた人材の育成」
を達成すべく、本学域では、自然界の挙動を探求するサイエンスと、その原理・法則を利用して人間社会に役立つ技術や製品を開発するテクノロジーを融合した教育課程を編成
し、学生個人の希望と選択によって系統的に学ぶことができる自由度と学びの幅を広げる
教育体制を構築している。
各学類における教育上の目的
学類
数物科学類

物質化学類

機械工学類

フロンティア
工学類

電子情報通信
学類

地球社会基盤学類

生命理工学類

教育目的
現代の科学技術を根底で支えている数学、物理学及び計算科学の教育を通じて、物事に対する根源的な理解と、それを具体的な対象に対して応用し発展させる能力を育み、それによって今日の科学と社会の発展に貢献できる人材を養成することを目的とする。
基礎化学及び応用化学に関する幅広い知識を体系的に身に付け、化学を通じて人類が自然と共生しながら持続的に豊かに生きるための科学、科学技術及び文化の発展と充実に貢献することができる人材を養成することを目的とする。
高度化、 精密化、 知能化、 学際化するものづくりに対して、自然環
境との調和を図りながら工業・産業の広い分野で活躍できる技術者・研究者を養成することを目的とする。
先進的かつ安全な近未来人間社会を創造するために、電子情報工学、
機械工学、物質工学の知と技を結集して、ナノの世界から宇宙空間までを対象とした様々な未踏領域を切り拓き、工学の飛躍的発展を牽引していくエンジニアや研究者を養成することを目的とする。
電気電子・情報通信工学の専門的な知識と技術を基に、これらが必要とされる様々な分野において、深い洞察力と広い視野により最先端の技
術課題を解決し、高い倫理観を持ちながら、社会の持続的な発展に貢献できる技術者・研究者を養成することを目的とする。
地球環境科学及び土木都市工学に関わる俯瞰的で幅広い基礎知識と特化した専門知識を身に付けた、高度な学理探求を目指す研究者、地球環境の課題解決や人々の豊かな生活と持続的発展を志向する安全で安心な社会の基盤づくりを担う技術者、ならびに次世代の人材育成を担う教育者を養成することを目的とする。
生物学、バイオ工学及びそれらを支援する生命情報学の観点から、生命と生態系システムの構築と作動原理を解き明かす研究者と、水産業を含む様々なバイオ関連産業に貢献する新技術を開発する技術者、及び次世代の人材を育成する教育者を養成することを目的とする。

- 1-3 -

金沢大学理工学域
理工学域では、上記目的に即しつつ、第３期中期目標・中期計画に基づき、以下の様な人材育成に取り組むと共に教育改革を進めている。
１．学域学類制の深化を図るため、ミッションの再定義等を踏まえ、学類における既存のコースを見直し、多様化・高度化する社会の教育ニーズに対応したコース等への再編や
教育カリキュラムの改善等に取り組んだ。2018 年度には、既存の６学類を、数物科学類、物質化学類、機械工学類、フロンティア工学類、電子情報通信学類、地球社会基盤学類、生命理工学類の７学類に再編した。
２．KUGS が目指す人材像に応じた優れた資質・能力・意欲を備えた学生を確保するため、学域学類制に応じた入試制度改革を行った。2018 年度の学類再編において、機械工学類、
フロンティア工学類、電子情報通信学類の理工３学類一括入試を導入すると共に、学域の枠を超えた「理系一括」入試の導入も行った。
３．英語を中心とした外国語による授業を拡大し、第３期中期目標期間終了時に、全授業科目に占める実施率を、学士課程においては 30％程度まで増加させるとともに、学士課程において、英語で行われる授業科目の履修のみで修了できる教育プログラムを複数学類で導入することを目的としている。2019 年度において、専門科目の英語化率 16.7%を達成すると共に、英語のみで卒業できるコースを既に５コース設置している。
理工学域における教育の特徴
理工学域では、学生と社会のニーズに極めて柔軟かつ迅速、適切に応えるために、経過
選択制、副専攻制、転学類・転コース制度などを整備している。
経過選択制では、機械工学類、フロテンィア工学類、電子情報通信学類の理工３学類入試の学生は２年次４月期に学類移行を行っている。数物科学類と物質化学類では２年次４月期に、その他の５学類では２年次 10 月期に学生一人ひとりが自分の志望や適性に合わせて専門領域（コース配属・コアプログラム選択）を決めることができ、副専攻制では、所属する主専攻に加え、学類やコースの区分を越えて、学生一人ひとりが主体的に興味関心のある分野を学習することができる。
また、教員免許などの資格・免許取得のためのコース、教育プログラムを整備するとともに、専門英語科目、インターンシップ科目を用意し、キャリア教育を実施している。

- 1-4 -

金沢大学理工学域

教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況【教育の実施体制、教育内容、教育方法、学業

の成果】
＜項目１
○

公表された学位授与方針（別添資料１）＜項目２○

教育課程方針＞

公表された教育課程方針（別添資料２）＜項目３〇

学位授与方針＞

教育課程の編成、授業科目の内容＞

2018 年度の学類改組に伴い、フロンティア工学類の学位プログラム制導入による新カリキュラムや、地球社会基盤学類及び生命理工学類のそれぞれ３つのコース編成による新カリキュラムを体系的に構築するなど、学生と社会のニーズに応える、養成する人材像に基づいた各学類・コースに特色のある新しい教育プログ
ラムを 2018 年４月に開始した。（別添資料３）〇

国の「AI 戦略 2019」や、文部科学省の提言を踏まえ、本学では、数理・データ
サイエンスに係る教育強化を目的に、2020 年度４月から同教育を全学的に実施する体制を構築した。これまで共通教育科目の導入科目の位置付けで１年次に必修であった「情報処理基礎」を「データサイエンス基礎」に再編し、本学の情報教育支援を担う総合メディア基盤センターと各学類が連携して実施することとした。授業の前半を同センター、後半を各学類により、データサイエンスの基礎を学ぶものであり、例えば、理工学域生命理工学類においては、「生物と確率、生物と予測」をテーマとした授業を構成するなど、各学類の教育内容に応じた数理データサイエンスの教育を行うこととしている。

〇

ロボティクス、自動運転、ナノテクノロジー・材料技術など、近年、急速に発展を見せる工学分野において、先進的かつ安全な近未来人間社会を切り拓く人材の養成が切望される社会的背景を踏まえ、2018 年度の大幅な学域・学類改組により、既存の「機械工学類」、「電子情報学類」、「自然システム学類」における知と技を結集した「フロンティア工学類」を設置した。従来の工学の専門分野に対応する４つのコアプログラムと、工学分野において本学が卓越した強みを有する、「知能ロボティクス」、「バイオメカトロニクス」などの６つのフロンティアプロ
グラムの異分野間の融合により、従来の工学の枠を超えた未踏領域（＝フロンテ
ィア）を開拓する素養を身につける教育プログラムを構築し、実施している。 (別- 1-5 -

金沢大学理工学域

教育活動の状況

添資料４)〇

地球、社会及びそれらを取り巻く環境を対象に、理学と工学の両面から柔軟に思考できる能力を身に付ける必要性が高まっている社会背景を踏まえ、2018 年度の大幅な学域・学類改組により既存の「自然システム学類地球学コース」と「環境デザイン学類」を融合し、新たに「地球社会基盤学類」を設置した。また、地球惑星の本質を理解し、豊かな社会を構築するための先端科学技術を総合的に学ぶことのできる３つのコースを設置し、従来の理学・工学に囚われず、複雑化した課題の素因を探求できる科学的な分析力とその実用的な解決を目指す工学的な応用力を身に付ける教育プログラムを構築し、実施している。特に、土木防災コース及び環境都市コースでは JABEE（日本技術者教育認定機構）に認定された国際基準に即したカリキュラムであり、教育の質保証が担保されている。 (別添資料５)〇

分子レベルにおける生命現象の理解と制御技術が飛躍的に進展している現代において、生命に関する真理の探求という理学的価値観と、生物の産業応用と技術開発という工学的な目的意識を併せ持ち、莫大なバイオデータを自由に解析する能力を備えた人材の養成、また、将来的な食料問題解決のため、年々減少しつつある水産資源の保護と育成を目指す人材の養成が求められている背景を踏まえ、2018 年度の大幅な学域・学類改組により、これまで理工学域に無かった「生物と生命現象の理論と応用を学ぶ」ことに特化した教育を実現するため、新たに「生命理工学類」を設置した。本学類は、生命の原理を解明する理学系の２コース（生命システムコース、海洋生物資源コース）と、生物を活かして人の役に立つ技術開発を行う工学系の１コース（バイオ工学コース）から成り、初期に理工両方の基礎的な知識と技術を学類全体で学び、その後、実験や演習に重点を置いた専門教育により、各コースで高度な専門的知識と技術を深く学ぶ。さらに、プレゼンテーション能力の向上をめざす指導により、自然の本質を追求し、その成果を豊かな暮らしに応用できる創造性あふれる科学者やエンジニア、教育者を育成する教育プログラムを構築し、実施している。（別添資料６）〇専門を超えた幅広い知識・総合的視野を身に付ける教養教育において、KUGS（金沢大学＜グローバル＞スタンダード）に基づく教育を実践するため、従来の全学出動体制から全学責任体制により教育を実施する「国際基幹教育院」を平成 28 年度に設置し、導入科目や GS 科目を中心とした共通教育科目としてカリキュラム- 1-6 -

金沢大学理工学域

教育活動の状況

体系を抜本的に見直した。共通教育科目は、導入科目、GS 科目、基礎科目など、６つの科目区分により体系立っており、このうち、理工学域においては数学や物理学、化学などの自然科学系分野の 12 科目を基礎科目として配置し、これらを１年次に履修させることで、理工系専門科目を学ぶための基礎を養っている。また、
並行して、学類の専門基礎科目を履修させることで、専門科目への効果的な連結を図っている。このほか、理工学域の学域共通科目として、「数学物理基礎リテラシー」を開講し、１年次に履修した数学や物理学の授業の内容を補い、専門科目を学習するために有益な基礎知識や考え方の習熟を図っている。

＜項目４〇

授業形態、学習指導法＞

本学が目標に掲げるグローバル人材の養成を推進するため、ICT を活用した、
主体的学習による英語力強化を図っており、全学生を対象に e-learning 教材による TOEIC L&R テスト対策コースを提供している。本ツールは、スコアアップの「狙い目」を効率よく学習するテスト対策ができるだけでなく、換算点が出る模擬試験により、「実践力」を養うこともでき、また、パソコンだけでなく、スマー
トフォンやタブレットにも対応しており、学生は時間、場所を問わず効率的に学習できる環境にある。
理工学域においても積極的にこれを利用しており、その結果、理工学域の１年生の TOEIC 平均スコアは、2017 年度から 2018 年度にかけて、535.9 点から 557.8
点へと大幅に上昇した。

〇

全学の取組として、アクティブ・ラーニングの推進を図っており、理工学域においては、これを導入した授業科目は、2015 年度の 592 科目から 2019 年度の 890
科目へと増加している。このように、本学域においても能動的学習を促進する教育手法を積極的に取り入れ、学生の自主性を養う教育に努めている。
また、先導的に実践している専門科目を「パイロット科目」として選定し、当該の授業終了後、アクティブ・ラーニングに係る取組の記録として「授業カタロ
グ」を作成しており、理工学域においては 2019 年度現在 104 科目の授業カタログ
を Web サイトに学内限定で公開し、学内教員に対して情報共有を図るなど、全学におけるアクティブ・ラーニングの導入・拡大に寄与している。

〇

産業界では技術者は研究者としての役割も担っており、技術者倫理教育は工学
分野では研究者倫理の一部を構成する重要な教育分野である。理工学域の環境デザイン学類では「建設行政及び技術者倫理」を開講したり、物質化学類、電子情- 1-7 -

金沢大学理工学域

教育活動の状況

報学類、環境デザイン学類、自然システム学類では「工学における倫理と法」を開講したりするなど、長年、技術者倫理・研究倫理教育に取り組んでいる。

〇

地球社会基盤学類や生命理工学類カリキュラムでは、それぞれの学類の特徴か
ら、フィールドワークや野外実習を重視しており、地球社会基盤学類の地球学野
外実習 A・B や生命理工学類の生物学実習７などに多くの教員が携わり丁寧な学
生指導を行うなど、その実施体制の強化にかかる取組を行っている。

〇

企業が主体となって提供する多数のインターンシップを分類し、インターンシ
ップ担当教員を学類・専攻毎に配置して、学生のインターンシップのマネージメ
ント、インターンシップ終了報告会開催、終了報告書の刊行など、自然科学研究科と連携して組織的に取り組んでいる。2019 年度には、理工学域 82 名の学生が106 の企業においてインターンシップに参加した。（別添資料７）〇

科学者・技術者として必要な英語能力を高めるため、理工学域共通科目の「学域 GS 言語科目Ⅰ（理工系英語Ⅰ）」や「学域 GS 言語科目Ⅱ（理工系英語Ⅱ）」を必修科目として開講しており、技術英語＜基礎＞コースとして、e-learning 教材
による理工系のための科学技術英語の学習を推進している。

〇

理工学域では、学士課程学生全員に面談教員/アドバイス教員を配置しており、年２回の定期的な個人面談のほか、休学からの復学時や就職活動時など必要に応じた面談も実施している。これらを通して、学生生活・学習指導などを行い、定期的に学類会議で情報共有を図り、学生生活のケアを丁寧に行っている。また、留学生に対しても、留学生担当教員を別途配置して留学生特有の課題にも対応す
るなど、個々の全ての学生にきめ細かな指導を行う体制となっている。
（別添資料
８）

〇

学生・教職員全員が利用するオンラインネットワークシステム（アカンサスポータル）の学務情報サービス機能や教務システムにより、教員は、履修・成績管理、授業評価、ポートフォリオ、シラバス管理、授業評価アンケートなどを行い、これに基づく学習指導を行っている。また、学生においてもこれらを確認できるなど、教員と学生双方のための学習指導における学修成果の可視化を行っている。

- 1-8 -

金沢大学理工学域＜項目５〇

教育活動の状況履修指導、支援＞
本学域での学生面談は相談教員/アドバイス教員が担当し、定例の年２回（前期・後期）及び休学からの復学時に必ず全員実施する体制とし、学習支援の充実、学習意欲向上方策、学習環境の整備をしている。また、面談情報の記録・管理についてはポートフォリオ機能を積極的に活用し、学生・教員双方で情報共有するなど、可視化を図っている。さらには、学生面談に係る詳細な手順書を作成しており、これに基づいた確実な実施と、理工系学生委員会及び代議員
会での状況報告など、適切な面談実施体制を確保している。
〇

学生・教職員全員が利用するポータルサイト（アカンサスポータル）の学務情報サービス機能や教務システムにより、教員は、履修・成績管理、授業評価、ポートフォリオ、シラバス管理、授業評価アンケートなどを行い、これに基づく履
修指導を行っている。また、学生においてもこれらを確認できるなど、教員と学生双方のための履修指導における学修成果の可視化を行っている。

〇

学生部就職支援室、理工系事務部学生課、及び学類長、専攻長、学類就職担当
教員が学生の進学指導やキャリア形成を支援している。理工学域も協力しながら、学生部就職支援室は毎年、文理系総合業界・企業研究会を開催し、2018 年度には５日間で全国から 368 社の企業が参加し、学生は５日間で延べ 2,009 名が参加した。理工学域独自でも、各学類に就職担当教員を配置して、学生の学校推薦を積極的に行い、高い就職率を維持している。金沢大学公式 Web サイトにある「進学／就職」のページに就職支援室 Web サイトがあり、また各学類の就職担当教員を公開している。（別添資料９）〇2017 年度、文部科学省事業「留学生就職促進プログラム」に、本学と信州大学が共同で実施する「かがやき・つなぐ北陸・信州留学生就職促進プログラム」が採択され、「ビジネス日本語教育」、「キャリア教育」、「協働インターンシップ」のプログラムを通じて、外国人留学生の日本企業での就職を促す取組を展開している。中でもキャリア教育企画及び協働インターンシップは理工学域が中心となって企画運営を行い、同プログラムの推進に積極的に寄与している。その結果、2018年度卒業・修了のプログラム受講者 23 名は全員内定を得るなど、特筆すべき成果を上げている。また、2019 年度の中間評価では、「きめ細かな日本語教育、キャリア教育、インターシップに加え、企業側への支援・啓発など、多岐にわたる教
育プログラムやマッチング支援の取組は高く評価できる」と示されたほか、英国
経済紙「FINANCIAL TIMES」にも、ダイバーシティによる日本の地域活性化の取組- 1-9 -

金沢大学理工学域

教育活動の状況の一つとして紹介されている。（別添資料 10～12）

＜項目６
〇

成績評価＞

本学では、教育課程方針に則し、厳格・公正な成績評価を実施するため、2019
年度から絶対的評価基準を定めた「科目ルーブリック」を試験的に導入した。
理工学域においては、対象として 36 科目を選定し、「科目ルーブリック」を作

成の上、シラバスに明示して、これに基づいた成績評価を行うことで、成績評価の可視化を図っている。
〇

学生・教職員全員が利用するオンラインネットワークシステム（アカンサスポータル）の学務情報サービス機能や教務システムにより、出席管理、成績管理（入力・確認・開示）を行うなど、教員と学生双方のための成績評価における学修成
果の可視化を行っている。

＜項目７○

卒業（修了）判定＞

卒業判定手順に則り、具体的な成績資料を基に、要件充足状況を確認の上、各学類において判定し、理工系教育研究会議代議員会及び教育研究評議会の承認を経て、卒業を決定している。

＜項目８〇

学生の受入＞

本学における教育の特徴として、学域学類制を導入しており、従来の「学部・学科」よりも幅広い枠組みで学びをスタートさせ、入学後に学生自らが学びのテーマを探し、専門分野を選び学ぶ「経過選択制」を採り入れている。本学の第３期中期目標にも掲げられている、この学域学類制の深化を図るべく、2018 年度入試から、学域の枠を超えた「文系後期一括・理系後期一括入試」を全学的に導入した。また、理工学域においても、2018 年度の学域・学類再編に併せ、機械工学
類・フロンティア工学類・電子情報通信学類の前期入試において、経過選択型の「理工３学類一括入試」を導入するなどの入試制度改革も含め、入学者受入方針に基づいた受入体制を整備しており、理工学域の全学類において、2016 年度から
2019 年度までの全ての年度で入学定員を充足していることからも適切な入学者を確保しているといえる。（別添資料 13）- 1-10 -金沢大学理工学域＜項目Ａ〇

教育活動の状況

教育の国際性＞

SGU 事業による本学の構想の実現に加え、本学の中期目標「国際競争力の向上に向けた、本学のグローバル化の推進」を達成するため、中期計画で「英語を中心とした外国語による授業を拡大し、第３期中期目標期間終了時に、全授業科目に占める実施率を 30％程度まで増加」と掲げており、専門教育科目の英語化推進を図っている。理工学域においても、この取組に積極的に努めてきた結果、第２期中期目標期間終了時の 2015 年度において 5.6％（全 620 科目中 35 科目）であった英語化率が、2019 年度には 16.7％（全 981 科目中 164 科目）にまで増加していることから、目標の達成に向けて着実に進捗しているとともに、教育の国際化を推し進めている。

〇

文部科学省「大学の世界展開力強化事業」に採択された「日露をつなぐ未来共創リーダー育成プログラム」による学生交流事業や、モンクット王工科大学トンブリ校（タイ）との理工系教育研修プログラムなど、2019 年度は、海外大学との国際交流協定に基づいた 20 の海外派遣プログラムを理工学域と自然科学研究科の連携により整備し、実施している。また、これらの情報を、手続き等も含め理工学域 Web サイトに掲載しており、海外派遣留学の推進を図っている。その結果、理工学域での留学生数は第２期中期目標終了時の 2015 年度 84 名から 2019 年度には 143 名と増加している。
（別添資料 14～16）〇

本学では、外国人留学生の増加に向けた取組として、適切な外国人留学生入試を実施しているほか、多様な留学生受入プログラムを整備している。理工学域においては、2019 年度は、理工夏期受入プログラム（タイ・台湾）など、国際交流
協定校を中心とした８つの留学生受入プログラムを理工学域と自然科学研究科の連携により整備し、非正規生についても積極的な受入を行っている。その結果、理工学域での外国人留学生数（非正規生を含む。）は 2016 年度の 45 名から 2019年度の 51 名と増加しており、キャンパスの国際化を推進している。

＜項目Ｂ〇

地域連携による教育活動＞

2016 年７月に石川県能登町と締結した「人づくり・海づくり協定」及び 2018 年４月に新設した理工学域生命理工学類の設置構想と連動させ、実験室や飼育室等を備えた「理工学域能登海洋水産センター」を、総事業費約 6.2 億円を能登町が負担するなど、連携して整備し、2019 年４月に開設した。
当該センターは、水産資源の確保・技術の高度化といった世界的課題の解決に- 1-11 -金沢大学理工学域

教育活動の状況

向け、世界農業遺産に認定された「能登の里山里海」における、里海の豊かな海
洋資源を生かした魚類の養殖技術の研究推進により、地元の水産業における持続的発展・産業振興に貢献し、活力ある個性豊かな地域社会の形成に寄与することを目的としている。また、理工学域生命理工学類海洋生物資源コースの学生を主に、当該センターを活用した地域との連携によるこれらの教育を実施しており、石川県の水産業を担い、地域を牽引する人材の育成を図っている。（別添資料 17～18)〇

平成 27 年度に文部科学省「地（知）の拠点大学による地方創生推進事業」の採択を受け、県内の全 20 の自治体や８大学、18 の企業・団体等との連携の下、本学が中心となり、学生の地域理解を深め、地域定着を促進するための取組を実施している。その一つとして、2016 年度から開始した新たな共通教育カリキュラムにおいて、導入科目として全新入生を対象とした必修科目「地域概論」を開講した。
本科目では、地域の公設試験場や地域にある有力企業から、実務や現在の社会状況に優れた知見を有する講師を招き、現在の地域の産業構造を教授することで、学類の専門分野を地域との繋がりや社会への貢献の視点から理解させ、地域・社会への関心の向上及びキャリア形成を目的としており、2016 年度の開講以降、本学域生を含む約 1,800 名の新入生全員が受講している。

〇

地球社会基盤学類における授業科目「地域概論」や、「初学者ゼミ B/Ⅰ/Ⅱ（プレゼン・ディベート論）」などにおいて、石川県や金沢市などの地方自治体、地域の建設業界・コンサルタント業界、国土交通省北陸地方整備局等から多くの実務に精通した講師を招き、キャリア形成や地域産業の理解を目的に講義を実施している。また、地球社会基盤学類の必修科目「地球社会基盤学概論 B」において、2019 年には、地域・社会への関心の向上及びキャリア形成を促進することを目的に、志賀原子力発電所や月浦トンネル・梯川橋梁建設工事、金沢港湾整備事業の現場見学を行うなど、国や地元企業との連携した教育活動を行っ
ている。

＜項目Ｃ
〇

教育の質の保証・向上＞

教育の質向上を図るための取組として、厳格・公正な成績評価を目指し、本学において 2019 年度から絶対的評価基準を定めた「科目ルーブリック」を試験的に導入した。理工学域においては、2019 年度開講科目のうち各学類から３科目以上を選定しシラバスに掲載しており、2020 年度以降も対象科目を増やしていくこと- 1-12 -金沢大学理工学域

教育活動の状況としている。また、作成された科目ルーブリックに基づく成績評価を実施し、その成績分布から問題点の検証を行い、更なる改善や調整を行うといった PDCA サ
イクルを不断に回し続けることで、更なる教育の質向上を図ることとしている。

○

本学域では、「金沢大学における FD 活動指針」に基づき、教育の質向上を図るべ
く、学類及び学域で FD 研修会を毎年 1 回ずつ開催しており、留学生対応方法、ポートフォリオ作成、英語化、授業開発、アクティブ・ラーニング、実験科目の検討、JABEE、反転授業など、教育改善の検討活動を実施している。また新任教員研修会も毎年開催している。特に、2019 年度には北陸信越工学教育協会石川県支部との共催で第 12 回 FD シンポジウム「北陸信越工学教育協会産学連携教育フォーラム－これからの理工系グローバル人材養成と英語による専門教育の在り方－」を３月 18日に開催予定だったが、新型コロナ禍のために延期に追い込まれた。
学類レベルにおいても、３学類（機械工学・フロンティア工学・電子情報通信学）
合同 FD 研修会や地球社会基盤学類 FD シンポジウム、物質化学類応用化学コース
FD 研修会のほか、数物科学類で AIMaP 集会（文部科学省科学技術試験研究委託事
業「数学アドバンストイノベーションプラットフォーム」に採択された研究集会）などを開催している。
また、本学域では、年４回クォーターごとに学生による授業評価アンケートを実施し、結果を全教員へフィードッバックしており、教員個々が客観的に自己点検評
価を行うとともに、学生の授業理解度・満足度を踏まえた授業内容や教授法の改善を行っている。
（別添資料 19）

＜項目Ｄ〇

学際的教育の推進＞

学際的、横断的に学ぶことにより、視野を広げ、柔軟な発想力や応用力を養うことを目的に、学生が属する主専攻に加え、学類やコースの区分を越えて、一人ひとりが主体的に興味関心のある分野を副専攻として学習できる「副専攻制度」を平成 20 年度より設計している。
また、副専攻で定められた科目を履修し、単位を修得することで、卒業時に当該分野を副専攻として修了したことが認定されることとなっており、本学域生においても、本制度を積極的に活用し、これまで理工学域内の他分野に留まらず、
人間社会学域における人文学系や経済学系といった、学域の枠組みを越えた専攻を履修する学生も数多く存在している。

- 1-13 -金沢大学理工学域＜項目Ｅ〇

教育活動の状況リカレント教育の推進＞

理工学域は 2007 年度から毎年北國新聞社との共催で日本海イノベーション会議
を毎年２回ずつ開催している。本会議は北陸の企業の技術開発や技術者養成を支援
し、「ものづくり」と「ひとづくり」の発展につなげることを目的に、開催している。
例えば、「次世代の「モノ造り」の世界的拠点をめざして」、「金沢大学が拓くアクア
バイオのフロンティア」、「見えなかった生命現象を観る」、「新エネルギー戦略―振動発電とダイヤモンド－講」、「世界トップレベルの先端材料開発拠点を目指して」、「観光行動から見える金沢の魅力」、「金沢大学が切り開く養殖の未来～魚を創って町おこし！～」など、産業界のニーズにも反映した多様な教育を提供しており、また、異分野の専門家にもわかり易い解説を交えた講義により、本学研究者の知的財産でもある最先端科学技術を培うためのリカレント教育を実施している。
以上、項目１～項目Ｅから、分析項目Ⅰ 教育活動の状況【教育の実施体制、教育
内容、教育方法、学業の成果】については、期待される水準を上回ると判断する。

- 1-14 -金沢大学理工学域
分析項目Ⅱ
＜項目１
〇

教育成果の状況

教育成果の状況【進路・就職の状況】
卒業（修了）率、資格取得等＞

e-learning 教材「TOEIC L&R テスト対策コース」の利用推進や、GS 言語科目の履修、授業科目の英語化など、国際化教育の成果として、理工学域１年生における TOEIC 平均スコアは、2017 年度から 2018 年度にかけて、535.9 点から557.8 点へと大幅に上昇した。

○

世界中から集結したチームがロボットの技術やアイデアを競う、「World Robot
Summit 2018」（経済産業省、国立研究開発法人新エネルギー・産業総合開発機構（NEDO）主催）が 2018 年 10 月に東京で開催され、本学理工学域、自然科学研究科と信州大学との学生主体の合同チーム「JAKS（ジャックス）」が「ものづくりカテゴリー」で第２位の成績を収めた。（別添資料 20）＜項目２〇

就職、進学＞

2017 年度に採択された文部科学省事業「留学生就職促進プログラム」の「かがやき・つなぐ北陸・信州留学生就職促進プログラム」により、きめ細かな日
本語教育、キャリア教育、インターシップに加え、企業側への支援・啓発など、多岐にわたる教育プログラムやマッチング支援の取組を行っており、中でもキャリア教育企画 WG と協働インターンシップ WG は理工学域が中心となり企画運営を行うなど、理工学域においても本プログラムを積極的に推し進めている。
これにより、2018 年度卒業・修了のプログラム受講者 23 名は全員内定を得るなど、特筆すべき成果を上げている。（別添資料 10～12（再掲））〇

本学では、約 400 社の企業の参加による大規模な学内合同企業説明会「文理系総合企業研究会」や、本学との包括的連携協力協定にある北陸銀行との共同での「北陸の優良企業研究会」の開催など、就職支援室を中心に、全学を対象とした様々な就職支援プログラムを毎年実施しており、理工学域生に対してもこれらのイベントへの積極的な参加を促している。このほか、キャリアカウ
ンセラーによる就職相談や面接練習会など、個々の学生に対する就職活動支援も実施している。また、理工学域及び各学類においても就職担当教員がインターンシップの世話や学生の就職活動支援をきめ細かく行っている。
理工学域は、卒業学生のおよそ７割が進学、３割が就職する傾向にあるが、このうち、就職に関しては、これらの取組の結果により、2016 年度から
2019 年度の４年間における就職希望者に対する就職者の割合は、全ての学類において毎年ほぼ 100％と高水準を維持し続けている。（別添資料 21）- 1-15 -金沢大学理工学域＜項目Ａ〇

教育成果の状況卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞

理工学域では、各学類の FD 委員会を中心に、学位記伝達式の際に、アカンサスポータル上の学務情報サービスを利用した Web 入力による卒業生アンケート（学修成
果自己評価アンケート）を実施している。その集計結果は自動的に棒グラフで示されるなど、可視化が図られ、効率的・効果的な分析を可能としており、その結果をカリキュラムの編成、授業方法の改善・充実等に反映させる体制を採っている。
なお、アンケート集計結果から、特に、2018 年度における環境デザイン学類では、全ての設問において、４段階評価のうちの「十分に達成している」「ある程度達成している」という回答が９割以上を占めていることから、本学域の教育による学修成果が上がっていることを示している。
以上、項目１～項目Ａから、分析項目Ⅱ 教育成果の状況【進路・就職の状況】については、期待される水準を上回ると判断する。

- 1-16 -（３）別添資料一覧（理工学域）
番号

資料・データ名

教育1

学位授与方針教育2

教育課程編成方針

教育3

理工学域概要教育4

フロンティア工学類の概要

教育5

地球社会基盤学類の概要

教育6

生命理工学類の概要

教育7

インターンシップの概要

教育

8

アドバイス教員制度

教育9

就職支援室における取組及び就職担当教員一覧

教育10

留学生就職促進プログラム概要

教育11

留学生就職促進プログラム中間評価所見

教育12

留学生就職促進プログラム紹介記事

教育13

入学者受入方針

教育14

世界展開力事業の概要

教育15

海外留学の概要

教育16

海外派遣プログラム一覧

教育17

理工学域能登海洋水産センター関連資料

教育18

理工学域生命理工学類案内

教育19

金沢大学FD活動報告書

教育20

World Robot Summit2018の概要及び結果

教育21

就職関連資料- 1-17 -金沢大学自然科学研究科

自然科学研究科（１）自然科学研究科の教育目的と特徴（２）「教育の水準」の分析

・・・・

２-３

・・・・・・・・・・

分析項目Ⅰ

教育活動の状況

分析項目Ⅱ

教育成果の状況 ・・・・・・・・・ ２-18

- 2-1 -

・・・・・・・・

２-４
２-４

金沢大学自然科学研究科- 2-2 -

金沢大学自然科学研究科（１）自然科学研究科の教育目的と特徴
自然科学研究科における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的
自然科学研究科は、博士前期及び博士後期の課程を置き５年一貫の教育が可能な区分制
大学院であり、専攻構成は、数物科学専攻、物質化学専攻、機械科学専攻、電子情報科学専攻、環境デザイン学専攻、自然システム学専攻の６専攻であり、それぞれの博士前期課
程、博士後期課程がある。
本研究科では、人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的を、次のとおり定めており、これに基づき、中期目標に掲げる「主体性を涵養する教育により，高度な専門的知識・技能と学際性を兼ね備え、国際的視野を有する研究者及び専門職業人等、グローバ
ル化する社会を積極的にリードする人材の育成」を実現すべく教育体制を構築している。
課程

目的

博士前期課程理学及び工学の基礎及び応用に係る自然科学系分野において、学類での基礎教育を発展させ、「総合性」及び「学際性」に富んだ職業人と研究者を養成すること並びに博士後期課程への基礎課程としての教育研究を行うことを目的とする。

博士後期課程科学技術分野における学術研究が専門化及び先端化する中で、「学際性」、「総合性」及び「独創性」に富んだ高度な研究者・技術者を養成することを目的とする。

また、自然科学研究科では、上記目的に即しつつ、第３期中期目標・中期計画に基づき、
以下の様な人材育成に取り組むと共に教育改革を進めている。
１．グローバルマインドを持ち、専門知識と課題探究能力を有する高度専門人材を育成す
るため、授業科目の英語化を推進し、英語による授業科目の割合 55.1％を達成している。
英語で行われる授業科目の履修のみで学位を取得できる教育プログラム導入の検討も進めている。
２．大学院グローバル・スタンダード GS 科目の導入・整備を推進し、現在１単位科目で 29
科目設定しており、今後さらにその GS 科目内容の充実・実質化を図る。また大学院生の海外派遣を推進している。
３．2016 年度に金沢大学では大学院 GS リーディングプログラム事業を開始した。自然科
学研究科はその中核教育組織として、博士後期課程において、先端科学力と社会のニーズを捉えることのできる、優秀で視野の広い博士人材を養成し、産業界やアカデミアなどに広く人材輩出することを目的として、産学連携イノベーション人材養成コース GSHRI、分野融合型数物科学グローバル人材育成コース GS-GHR、国際インタラクティブ ESD
コース、GS-II-ESD の３つのコースで、異分野研究を必修化した博士人材育成を行っている。また、自然科学研究科は文部科学省の卓越大学院プログラムにも毎年度積極的に応募し、2019 年度に採択された金沢大学「ナノ精密医学・理工学プログラム」にも参画しており、異分野融合博士人材育成を加速している。
４．受入留学生の増加と海外派遣留学を加速するため、2014 年度から専門教育科目の英語化推進を開始し、現在の英語化率は 55.1％である。

- 2-3 -

金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況【教育の実施体制、教育内容、教育方法、学業

の成果】
＜項目１
○

公表された学位授与方針（別添資料１）＜項目２○

教育課程方針＞

公表された教育課程方針（別添資料２）＜項目３〇

学位授与方針＞

教育課程の編成、授業科目の内容＞

本学は、グローバル化する社会を積極的にリードする人材育成に資するため、2014 年に金沢大学大学院<グローバル>スタンダードを策定し、その実現のため、大学院<グローバル>スタンダードの理念を踏まえた「大学院 GS 科目」を 2017 年度から設定している。博士前期課程においては、全学共通の必修科目「研究者倫理」に加え、「数理科学」や「バイオ工学基礎」など本研究科の特性に応じた全29 の選択必修科目を設け、履修させている。また、博士後期課程においては、全学共通の必修科目「研究者として自立するために」を履修させ、大学院課程における基幹教育を実施している。

〇

金沢大学大学院における異分野融合型の人材育成を目的として、2016 年度から
自然科学研究科博士後期課程内に「産学連携イノベーション人材養成コース（GSHRI）」、「GS 国際インタラクティブ ESD コース（GS—Ⅱ—ESD）」、「分野融合型
数物科学グローバル人材育成コース（GS-GHR）」の３コースを設け、「自然科学研究科 GS リーディングプログラム」を実施している。これらのコースでは、学内外や海外の他研究室で研究を行う「異分野研究」や「長期インターンシップ」、「海外研究留学」、「海外インターンシップ」等の新機軸の科目をカリキュラムに組み込んでおり、優秀で視野の広い博士人材を育成し、アカデミアや産業界に輩出するといった、社会ニーズに即した教育プログラムを実施しており、2019 年
度までに 18 名（HRI コース３名，ESD コース９名，GHR コース６名）を輩出している。（別添資料３）〇

優秀な留学生を獲得し、各国の人材育成への貢献や我が国の経済社会の発展、科学技術・学術の振興、世界で活躍できる人材の育成などに資するため、本研究科（博士前期課程及び博士後期課程）の強み・特色を生かした「次世代の計算科- 2-4 -

金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況学・データサイエンスを担う数物科学のグローバル人材育成（GHR）」、「エネルギー・環境技術を担う国際インタラクティブ工学人材育成プログラム（II-ESD）」、「超スマート社会に寄与する電子情報科学分野の高度 IT 研究開発人材養成プロ
グラム（EECS5）」の３つの教育プログラムを構築しており、2017 年度及び 2018
年度の文部科学省「国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム」に採択された。

〇

自然科学研究科では、次世代宇宙科学・工学を担う研究者・技術者を育成することを目的として、博士前期課程の全専攻を横断する形で、2018 年４月「宇宙理工学コース」を開設した。2018 年度に６名、2019 年度には７名が本コースに属し、基礎科学・応用工学（技術）の両者の視野・スキルを身に付けるため、講義・実験・実習のほか、学生主体の手作り人工衛星の設計・製作を行わせることで、実践技術の醸成を図っている。（別添資料４）〇

本学は、大学院の教育研究の一層の拡充と整備を図るとともに、研究交流の促進を図ることを目的として、民間企業及び研究機関等と教育研究に対する連携・協力協定を結び、「連携講座」を設置している。
本研究科においては、2016 年度に「一貫生産基盤技術創成講座」（YKK 株式会社）、2017 年度に「先進鋼構造デザイン講座」（新日鐵住金株式会社）など、2019年度現在 13 講座を開設している。
2018 年度には、新たに、共同研究、特許出願、インターンシップ受入等、本学と交流実績を有し、ユニークなセルロース事業を長年世界的に展開している株式会社ダイセルと連携・協力協定を締結し、10 月、本研究科博士後期課程物質化学専攻に、一貫生産基盤技術分野における研究者・技術者を養成するため、「次世代セルロース科学連携講座」を新たに設置した。理工学諸分野の研究と企業の研究環境や設備、豊富な人材を融合することにより、各分野において世界に通用する研究者・技術者を養成しており、2019 年度に２名を受け入れている。（別添資料５）〇

日本産業の再生には、技術を活かすマネージメント力を備えた技術者を養成
し、幅広い分野でそのような技術者が活躍することが必要である。そのため、技術を効率よく企業化・産業化するための技術経営（Management of Technology:
MOT）教育を実践すべく、自然科学研究科では 2004 年度から各専攻の枠を越え、MOT コースを開講している。2017 年度からは、大学院 GS 科目の基幹科目としても- 2-5 -

金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況

位置付け、計８科目の MOT 関連科目に再編し、産業界をはじめ各界からの講師陣
が自らの経験に基づいてオムニバス形式の講義により実施している。これにより、工学系のみならず、理学系専攻の学生も履修し、年間履修者数は 2015 年度の300 名から、2017 年度 687 名、2018 年度 627 名、2019 年度 631 名と２倍以上に増加している。なお、これは授業のクォーター化に伴い２単位科目を１単位科目に分割したためであり、実質的な年間履修者数はこれらの年度を通じて堅調に推移している。（別添資料６）〇

本研究科に進学を志望する成績優秀な本学学域学生に対し、本研究科の授業科
目を入学前においても履修する機会を提供する「先取履修制度」を理工学域との連携により 2020 年４月から開始し、大学院での効率的な学修の促進を図ることとしている。

○

本学は、大学院自然科学研究科、医薬保健学総合研究科、先進予防医学研究科
及び新学術創成研究科の学生を対象とし、これら研究科の枠を超えた研究科横断型かつ、複数の民間企業や海外トップ大学の参画による、世界最高水準の教育力・研究力を結集した新たな５年一貫型の博士課程学位プログラムとして「ナノ精密医学・理工学卓越大学院プログラム」を構築し、文部科学省 2019 年度「卓越大学院プログラム」に採択された。
本プログラムは、2017 年度に採択された文部科学省「世界トップレベル研究拠点プログラム（WPI）」により設立した、世界トップレベルの研究力・研究者を有する「金沢大学ナノ生命科学研究所（NanoLSI）」の卓越した研究環境・実績の下、最先端のナノ解析技術を活用し、医薬保健学・理工学へと応用する術を習得することで、人類の健康基盤構築のためのイノベーションを起こしうる卓越した博士
人材を育成することを目的としており、2020 年４月から開始する。
本プログラムは、プログラムの基盤となる基礎科目「ナノ科学概論」「数理・データサイエンス概論」などにより、ナノ科学における俯瞰力と独創力を養う「プログラム基盤課程」と、「ナノ先制医学コース」「ナノ脳神経学コース」「ナノ環境科学コース」「ナノ診断開発コース」の４コースの中から選択履修し、国際的視野と高度な専門性を養う「専門コース課程」で構成し、技術に強いナノ精密
医学プロフェッショナル・医学に強いナノ精密理工学プロフェッショナルを育成するといった、本学の強みを生かした教育カリキュラムを構築した。（別添資料７）- 2-6 -

金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況＜項目４ 授業形態、学習指導法＞○ 金沢大学大学院における異分野融合型の人材育成を目的として、2016 年度から
自然科学研究科博士後期課程内に３コースを設け、「自然科学研究科 GS リーディ
ングプログラム」を実施している。
これらのコースでは、「長期インターンシップ」、「海外研究留学」、「海外インターンシップ」、「海外フィールドワーク」のほか、国内または国外で開催される国際会議で発表する「国際プレゼンテーション」、海外でのサマースクール等の短期プログラム又は海外での国際会議に参加する「海外研修」などをカリキュラムに組み込んでいる。特に、ラボローテーションとして、所属研究室と分野を異にする学内の研究室で２週間以上滞在して実験研究・理論研究を行う「異分野研究
A」や、本学以外の国内又は海外の研究室に滞在して主研究室の研究と関連する研究を行う「異分野研究 B」を配置し、全てのコースにおいて必修科目としている。
このように、自らの専門分野にとらわれず、国内外をフィールドとした、多様かつ実践的な学修プログラムにより、幅広い知識やスキルの涵養を図っており、これまで計 42 名（2016 年度６名、2017 年度 12 名、2018 年度６名、2019 年度 18名）の学生が履修している。（別添資料８）○

本学は、グローバル化する社会を積極的にリードする人材育成に資するため、2014 年に金沢大学大学院<グローバル>スタンダードを策定し、その実現のため大学院<グローバル>スタンダードを基軸とした理念を踏まえた「大学院 GS 科目」を2017 年度から設定している。博士前期課程においては必修科目「研究者倫理」を開講し、博士後期課程においても必修科目「研究者として自立するために」を開講している。

〇「５大学大学院間の単位互換に関する協定書」に基づき、本研究科（博士前期課程）数物科学専攻計算科学コースの授業科目「計算物性科学」において、新潟大学との遠隔講義による単位互換を実施し、第３期中期目標期間において計 18 名
（2016 年度４名，2017 年度３名，2018 年度３名，2019 年度８名）が履修している。

〇

本学では、学生に対する研究指導を柔軟かつ効果的に行い、新たな学術分野を切り開き、専攻横断的・研究科横断的な分野融合教育を実現するため、主任指導
教員及び副指導教員による複数教員での研究指導を行う複数指導教員体制をとっている。また、本研究科の各専攻では、これとは専門領域を異にする教員を- 2-7 -

金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況

研究連携協力教員として定め、アドバイス教員として学生指導にあたっている。
2019 年５月１日現在、博士前期課程で 318 名、博士後期課程で 267 名の研究指導教員を配置しており、１人当たりそれぞれ 2.6 人、0.9 人の学生を指導していることからも、学生一人ひとりにきめ細かな研究指導を行うための体制を確立し、大学院教育の質の向上を実現しているといえる。

〇

自然科学研究科 GS リーディングプログラムのカリキュラムにおける「国際コミュニケーション演習」、「国際コミュニケーション基礎演習」、「学内基礎研修」、「キャリアパス形成ゼミ」などの各種科目を一般学生にも開放し、研究発表・討論、英語論文作成等に必要な英語力の育成を図っている。また、「学内基礎研修」において、博士後期課程学生を対象とした「プレゼンセミナー」を開催
し、研究発表におけるプレゼン資料作成の基礎を学ばせるなど、大学院生のキャリア形成に必要な、日本語、英語によるプレゼンテーション能力の強化を図っている。

〇

学生・教職員全員が利用するオンラインネットワークシステム（アカンサス
ポータル）の学務情報サービス機能や教務システムにより、教員は履修・成績管理、授業評価、ポートフォリオ、シラバス管理、授業評価アンケートなどを行い、これに基づく学習指導を行っている。また、学生においてもこれらを確認できるなど、教員と学生双方のための学習指導における学修成果の可視化を行ってい
る。

＜項目５
〇

履修指導、支援＞本研究科各専攻では、学生面談は主任・副指導教員以外の研究連携協力教員が担当し、定例の年２回（前期・後期）及び休学からの復学時に必ず全員実施する体制とし、学習支援の充実、学習意欲向上方策、学習環境の整備をしている。また、面談情報の記録・管理についてはポートフォリオ機能を積極的に活用し、学生・教員双方で情報共有するなど、可視化を図っている。さらには、学生面談に係る詳細な手順書を作成しており、これに基づいた確実な実施と、理工系学生委
員会及び代議員会での状況報告など、適切な面談実施体制を確保している。

〇

学生・教職員全員が利用するオンラインネットワークシステム（アカンサス
ポータル）の学務情報サービス機能や教務システムにより、教員は、履修・成績管理、授業評価、ポートフォリオ、シラバス管理、授業評価アンケートなどを行- 2-8 -

金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況

い、これに基づく履修指導を行っている。また、学生においてもこれらを確認できるなど、教員と学生双方のための履修指導における学修成果の可視化を行っている。

〇

2010 年度に文部科学省・JST により採択されたイノベーション創出若手研究人材養成事業「産学連携による博士人材のキャリア形成教育プログラム」（20102014 年度）の自立化を図るため、本学独自の博士人材のキャリア形成教育支援事
業「大学院 GS リーディングプログラム」を 2016 年度に立ち上げ、本研究科博士後期課程内に３コース設置している。これら各コースにおける、各種海外活動や異分野研究活動を通して、産業界やアカデミアなどへの人材輩出に向けたキャリ
ア形成を支援しており、これまで計 42 名（2016 年度６名、2017 年度 12 名、2018
年度６名、2019 年度 18 名）の学生が履修し、18 名（2017 年度１名、2018 年度６名、2019 年度 11 名）の修了生を輩出している。（別添資料８（再掲））〇2017 年度、文部科学省事業「留学生就職促進プログラム」に、本学と信州大学が共同で実施する「かがやき・つなぐ北陸・信州留学生就職促進プログラム」が採択され、「ビジネス日本語教育」、「キャリア教育」、「協働インターンシップ」のプログラムを通じて、外国人留学生の日本企業での就職を促す取組を展開しており、本研究科においてもこれまで研究科で開講している「創成研究Ⅰ」、「創成研究Ⅱ」、MOT 科目を提供するのみならず、「企業文化組織論 A/企業文化
組織論 B」を新たに企画・開講することにより、積極的に全学プログラムに貢献している。2018 年度卒業・修了のプログラム受講者 23 名（うち、自然科学研究
科学生 13 名）は全員内定を得るなど、特筆すべき成果を上げている。また、2019年度の中間評価では、「きめ細かな日本語教育、キャリア教育、インターシップに加え、企業側への支援・啓発など、多岐にわたる教育プログラムやマッチング
支援の取組は高く評価できる」と示されたほか、英国経済紙「FINANCIAL TIMES」にも、ダイバーシティによる日本の地域活性化の取組の一つとして紹介されている。（別添資料９～11）

＜項目６
〇

成績評価＞

個々の科目の成績評価基準については、ディプロマ・ポリシーに基づいて策定し、シラバスに記載して学生に周知を図っている。シラバスの「評価の割合と方法」欄に、授業中の発表の評価、試験の成績等の評価項目とその割合を示しており、学習達成度に応じて、大学院学則第 22 条及び自然科学研究科規程第 24 条に定める、S- 2-9 -

金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況（90％以上）、A（80％以上 90％未満）、B（70％以上 80％未満）、C（60％以上 70％未満）、不可（60％未満）の５段階、又は合（60％以上）、否（60％未満）の２段階で評価している。また、成績評価の客観性、厳格性を担保する組織的な取組として、成績評価の結果に対する不審等に対応し、学生による異議申立て制度を定め、その旨を記載した大学院便覧を学生に配付し、周知を図っている。（別添資料 12）〇

学生・教職員全員が利用するオンラインネットワークシステム（アカンサス
ポータル）の学務情報サービス機能や教務システムにより、出席管理、成績管理（入力・確認・開示）行うなど、教員と学生双方のための成績評価における学修
成果の可視化を行っている。

＜項目７○

卒業（修了）判定＞

本研究科博士前期課程の修了要件は、「当該課程に２年以上在学し、31 単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格すること」としている。また、博士後期課程の修了要件は、「当該課程に３年以上在学し、11 単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格すること」としている。
これに基づき、本研究科では、主任指導教員・副指導教員の複数教員により、学生個々の単位修得状況を詳細に確認した上で自然科学研究科会議代議員会に附している。論文審査に関しては、本研究科独自で審査要項を定めており、委員の選出を含め、予備審査、学位論文審査委員会、学位論文検討会と、複数の審査機
関による厳格な審査体制で実施している。なお、委員の選出に当たっては、必要に応じ、他専攻や他研究科担当の教員のほか、他大学大学院等の教員を加えるな
ど、異分野からの見地も入れつつ、客観性を担保した審査体制としている。また、審査に当たっては、教育目的と研究内容に即した専攻ごとの詳細な審査基準を定めており、これに基づいた厳格な審査を行っている。（別添資料 12（再掲））＜項目８〇

学生の受入＞

社会人学生としての入学者増加を図るべく、本研究科博士後期課程の各専攻において、理工学諸分野の研究と企業等の研究環境や設備、豊富な人材を融合する
ことにより、世界に通用する研究者・技術者を養成することを目的とした「連携講座」を設けており、社会人学生の受入を推進している。2019 年度現在、10 機関による 13 の連携講座を開設しており、2016 年度から 2019 年度まで 30 名を受け入れている。

- 2-10 -金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況

なお、本研究科においては、大学院設置基準第 14 条に定める教育方法の特例を適用するほか、早期修了制度や長期履修制度を設け、社会人学生が学びやすい体制を整備している。2019 年 10 月現在、社会人学生 28 名（博士前期課程 20 名、博士後期課程８名）が本研究科に在籍しており、これらを活用した計画的な履修を行っている。

○

本研究科における更なる入学者の増加に向け、2017 年度及び 2018 年度に採択された新たな３つの国費留学生優先配置プログラム（GHR、II-ESD、EECS5）や、外国政府派遣留学生特別枠、二重学位プログラムなどを活用した受入制度により、外国人留学生の確保を強化している。
特に、二重学位プログラムに関して、複数の海外大学との協定を結び、2017 年

度にガジャマダ大学（インドネシア）、チェコ工科大学、2018 年度にはモンクッ
ト王工科大学（タイ）、カザン連邦大学（ロシア）、2019 年度には台湾政治大学とのプログラムを新たに開始しており、2016 年度から 2019 年度まで 61 名を受け入れ、31 名に学位を授与している。また、今後の更なるプログラムの拡充に向け、2019 年度にプリンスオブソンクラ大学（自然システム学専攻）やモンクット王工科大学（電子情報システム学専攻）などとの協定締結に至っている。
また、これら海外の留学生を対象とした Web 出願や、Skype や TV 会議システムを用いたオンラインによる遠隔面接試験など、ICT を活用した入試を実施しており、海外在住の留学生の利便性にも配慮している。
このほか、2020 年 10 月期には、世界ランキング上位 20 校に絞った遠隔選抜試
験を実施し、5 名の留学生に入学料免除による経済面での支援を実施予定であり、受入数の拡大に加え、優秀な学生を確保する体制を整備している。

〇

本学で 2016 年度から開始された、大学院 GS リーディングプログラム事業において、本研究科博士後期課程内に、異分野融合型の人材育成を目的とした３コース（GS-HRI、GS-HRI、GS-II-ESD）を設け、優秀な博士前期課程の学生に対する、博士後期課程への学内進学の促進を図り、定員充足率の向上を目指している。
また、本科生（博士後期課程履修者）及び予科生（博士前期課程２年次在籍者

で博士後期課程へ進学を希望する者のうち、選抜試験に合格した者）の選抜試験
成績優秀者に対して、月額５万円の奨学金を給付したり、カリキュラム履修に伴う海外渡航旅費を支援したりするなど、支援体制を充実しており、入学者の受入を推進している。
これにより、本プログラムにおいて、これまで 56 名（2015 年度 6 名、2016 年- 2-11 -金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況度 10 名、2017 年度 18 名、2018 年度７名、2019 年度 15 名・本科生と予科生の合計）の優秀な学生の確保に至っている。（別添資料８（再掲））○

本学は、大学院自然科学研究科、医薬保健学総合研究科、先進予防医学研究科
及び新学術創成研究科の学生を対象とし、これら研究科の枠を超えた研究科横断型かつ、複数の民間企業や海外トップ大学の参画による、世界最高水準の教育力・研究力を結集した新たな５年一貫型の博士課程学位プログラムとして「ナノ精密医学・理工学卓越大学院プログラム」を構築し、文部科学省令和元年度「卓越大学院プログラム」に採択された。
本プログラムは、2017 年度に採択された文部科学省「世界トップレベル研究拠点プログラム（WPI）」により設立した、世界トップレベルの研究力・研究者を有する「金沢大学ナノ生命科学研究所（NanoLSI）」の卓越した研究環境・実績の下、最先端のナノ解析技術を活用し、医薬保健学・理工学へと応用する術を習得することで、人類の健康基盤構築のためのイノベーションを起こしうる卓越した博士
人材を育成することを目的としており、2020 年４月から開始する。
本学の強みを核にした本教育プログラムにより、更なる入学者の増加を図ることとしており、2020 年度入学において募集人員 12 名に対し、12 名（うち、自然科学研究科学生１名）が志願し、12 名（うち、自然科学研究科学生１名）の入学者を確保した。（別添資料７（再掲））○

本研究科においては、一般選抜のほか、社会人や外国人留学生、出身学部等限定といった特別入試制度を設けるなど、多様な学生の入学促進・志願者の増加を図るべく、受入体制を整備しており、入学定員充足率は、博士前期課程において
2015 年度 118.0%、2016 年度 117.0%、2017 年度 118.8%、2018 年度 113.5%、2019年度 113.5％、博士後期課程においては、2015 年度 93.2%、2016 年度 78.6%、2017年度 74.8%、2018 年度 71.8%と、適切な入学者の確保がなされている。

○

自然科学研究科博士前期課程入試においては、TOEIC や TOEFL 等の英語外部試
験を利用して英語能力の審査を行っている。
また，本学では、英語能力強化の一環として、2018 年度から博士前期課程に入学する全員に、原則として在学中に英語検定試験の受験を求めている。本研究科博士前期課程では、各専攻で開講される必修科目の単位認定要件、又は修了要件として、TOEIC テスト等の英語検定試験を受験して、そのスコアを提出することを義務付けている。（別添資料 13）- 2-12 -金沢大学自然科学研究科＜項目Ａ〇

教育活動の状況

教育の国際性＞

SGU 事業による本学の構想の実現に加え、本学の中期目標「国際競争力の向上に向けた、本学のグローバル化の推進」を達成するため、中期計画で「英語を中心とした外国語による授業を拡大し、第３期中期目標期間終了時に、全授業科目に占める実施率を 60％程度まで増加」と掲げており、専門教育科目の英語化推進を図っている。本研究科においても、この取組に積極的に努めてきた結果、第２期中期目標期間終了時の 2015 年度において博士前期・後期課程を合わせ 22.5％（全 573 科目中 129 科目）であった英語化率が、2019 年度には 55.1％（全 1,467
科目中 809 科目）にまで大幅に増加していることから、目標の達成に向けて着実に進捗しているとともに、教育の国際化を推し進めている。

〇

2017 年度、文部科学省「大学の世界展開力強化事業～ロシア、インド等との大学間交流形成支援～」に、本学の「日露をつなぐ未来共創リーダー育成プログラ
ム」が採択された。
本プログラムは、日本とロシアの互いの＜特殊性＞と＜普遍性＞から、各人の専門知識・技術を駆使して新時代の価値を創造し、それを礎に両国の未来を共に創り上げていくことのできるリーダーを育成することを目的としており、カザン
連邦大学、クラスノヤルスク医科大学、ロシア科学アカデミー・極東支部などと連携した多層的な交流プログラムを通じて本プログラムを推進している。
その中でも自然科学研究科は 2018 年度からの「理工系ロシア短期留学プログ
ラム」として、基礎科学プログラム及び先端科学技術プログラムを企画・運営しており、２～４週間の滞在期間にわたり、大学研究室における研究交流やイン
ターンシップ及びアントレプレナーシップ教育体験による学生の相互交流等を行い、教育の国際化を推進している。基礎科学プログラムではダブル・ディグリー
プログラムも実施している。その結果、交流学生数について、2018 年度のプログ
ラム開始から 2019 年度まで、派遣・受入ともに毎年の計画を遥かに上回る実績を得ることができた。（別添資料 14）〇文部科学省「大学の世界展開力強化事業」に採択された「日露をつなぐ未来共創リーダー育成プログラム」による学生交流事業や、モンクット王工科大学トンブリ校（タイ）との理工系教育研修プログラムなど、2019 年度は、海外大学との国際交流協定に基づいた 20 の海外派遣プログラムを理工学域と自然科学研究科- 2-13 -金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況の連携により整備し、実施している。また、これらの情報を、手続き等も含め Web
サイトに掲載しており、海外派遣留学の推進を図っている。その結果、自然科学研究科での海外派遣留学生数は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による150 名を除き、2016 年度 187 名、2017 年度 241 名、2018 年度 218 名と高い実績を上げている。（別添資料 15～16）〇

本学では、外国人留学生の増加に向けた取組として、適切な外国人留学生入試を実施しているほか、多様な留学生受入プログラムを整備している。本研究科においては、2019 年度は、理工夏期受入プログラム（タイ・台湾）など、国際交流
協定校を中心とした８つの留学生受入プログラムを理工学域と自然科学研究科の連携により整備し、非正規生についても積極的な受入を行っている。その結果、自然科学研究科での留学生数（非正規生を含む。）は博士前期・後期課程を合わ
せ、2016 年度 172 名、2017 年度 190 名、2018 年度 210 名、2019 年度 220 名と着実に増加しており、キャンパスの国際化を推進している。

〇

教育の国際化に向け、本研究科においては、国際交流協定校との複数の二重学
位プログラムを確立しており、2017 年度にガジャマダ大学（インドネシア）、チェ
コ工科大学、2018 年度にはモンクット王工科大学（タイ）、カザン連邦大学（ロシア）、2019 年度には台湾政治大学とのプログラムを新たに開始し、自然科学の基礎及び発展研究における諸問題に対応できる高度な教育を行っている。2016 年
度から 2019 年度まで 61 名を受け入れ、31 名に学位を授与しており、国際競争力を備えた人材を養成している。また、今後の更なるプログラムの拡充に向け、2019年度にプリンスオブソンクラ大学（自然システム学専攻）やモンクット王工科大学（電子情報システム学専攻）などとの協定締結に至っている。

＜項目Ｂ〇

地域連携による教育活動＞

自然科学研究科博士前期課程において、物質化学専攻、機械科学専攻、電子情報科学専攻、環境デザイン学専攻、自然システム学専攻を横断する、「環境・エ
ネルギー技術国際コース（ETIC）」を設置し、我が国が有する卓越したエネルギー・
環境に係る要素技術を、各国の地域性や文化を考慮しつつ、その国の実情に見合った技術へと進化させ、国際的に展開することのできる人材を育成し、国際社会に輩出することを目的として、教育を行っている。中でも、地域性を活かした合宿型集中演習科目として、「環境・エネルギー技術地域研修」を開講して、石川県の能登地域や富山県砺波地域をフィールドとした産学官の連携による地域- 2-14 -金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況

演習により、人と技術の関わりを直接的に学び、課題発掘・問題解決能力の育成を図っている。
これにより、本コースでは、2016 年度から 2019 年度まで 61 名（2016 年度 14名、2017 年度 18 名、2018 年度 14 名、2019 年度 15 名）の修了生を輩出した。
（別添資料 17）

＜項目Ｃ〇

教育の質の保証・向上＞

授業科目に適切な番号を付し分類することで、学修の段階や順序等を表し、教育課程の体系性を明示するため、2019 年度に本研究科の全専攻において、全科目のナンバリングを実施した。（別添資料 18）〇

本研究科では、「金沢大学における FD 活動指針」に基づき、教育の質向上を図るべく、専攻及び研究科で FD 研修会を毎年１回ずつ開催しており、留学生対応
法、ポートフォリオ作成、英語化、授業開発、アクティブ・ラーニング、実験科
目の検討、JABEE、反転授業など、教育改善の検討活動を実施している。また新任教員研修会も毎年開催している。特に、2019 年度には北陸信越工学教育協会石川県支部との共催で第 12 回 FD シンポジウム「北陸信越工学教育協会産学連携教育フォーラム－これからの理工系グローバル人材養成と英語による専門教育の在り方－」を３月 18 日に開催予定だったが、新型コロナ禍のために延期に追い込まれた。学類・専攻レベルにおいても，３学類（機械工学・フロンティア工学・電子情報通信学）合同 FD 研修会や地球社会基盤学類 FD シンポジウム，物質化学類
応用化学コース FD 研修会のほか，数物科学類で AIMaP 集会（文部科学省科学技術試験研究委託事業「数学アドバンストイノベーションプラットフォーム」に採択された研究集会）などを開催している。
また、本研究科では、年４回クォーターごとに学生による授業評価アンケートを実施し、結果を全教員へフィードッバックしており、教員個々が客観的に自己点検評価を行うとともに、学生の授業理解度・満足度を踏まえた授業内容や教授法の改善を行っている。（別添資料 19）＜項目Ｄ〇

学際的教育の推進＞

本研究科における大学院 GS リーディングプログラムの３つのコースでは「異分野研究 A/B」、いわゆるラボローテーションを実施している。学生の所属する研究- 2-15 -金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況室と分野を異にする研究室に２週間以上滞在し、当該研究室で自らの研究と関連する最新の科学技術や産業界の動向などを学ばせ、実際に実験研究・理論研究を行わせるといった、自らの専門分野にとらわれない学際的で幅広い知識やスキルを養う
教育を推進している。

〇

MOT（Management of Technology、技術経営）科目を 2004 年度から自然科学研究科で開講してきた。2017 年度から大学院 GS 科目の基幹科目としても位置付け、専
攻横断的に現在８科目８単位で MOT 科目を開講している。本科目群は、個別専門分
野から離れた俯瞰的視野から夫々の技術を展望し、科学技術政策・技術動向・技術史・研究開発計画・品質管理・危機管理について理解できると共に、長期的な自らのキャリアを設計できる人材を養成することを目的としている。2020 年度からは、
既存の MOT 科目中の「環境マネージメント論 A、B」を廃止して、イノベーションや起業に不可欠で、社会や学生のニーズの高いデータサイエンス教育のために新たに「数理データサイエンス論（２単位）」を開講予定である。（別添資料６（再掲））〇

本研究科博士前期課程において、分野横断型の「環境・エネルギー技術国際コース（ETIC）」を設置しており、物質化学専攻（応用化学コース）、機械科学専攻、電子情報科学専攻、環境デザイン学専攻、自然システム学専攻（化学工学コース）の各専攻・コースから学生を募り、必修科目として異なる専門分野の教員を１名以上含む複数指導体制をとっている。また、本コースでは、講義・実習・実地見学を通じた環境・エネルギー技術に関する高度な知識と技術の習得のみならず、環境・エネルギー技術地域研修科目における講義・施設見学・グループワークを通じて、地域の環境問題を発掘する能力を養い、問題解決のため技術・プロセスを提案しそのための社会制度設計について考究する能力を養えるよう、分野横断型カリキュラムを実施して学際的な教育を推進している。（別添資料 17（再掲））〇 「特色ある優れた取り組み（Good Practice）」を重点的に支援することにより全学的に教育改善活動を促進させることを目的とした金沢大学教育改革 GP において，金沢大学重点課題（Ⅰ）「基幹教育から大学院課程に至るイノベーションマインド
育成に関する取組」に，2018 年度から３年計画で「起業マインド醸成学生コミュニティの形成」事業を申請し採択された。イノベーションや起業には専攻分野を超えた俯瞰的な視野が不可欠であり、2019 年度は SNS によるオンラインコミュニティを形成し、自然科学研究科の学生を中心とした分野横断的な学生 31 名が参加する「金大起業部」を発足させ、アントレプレナー活動を開始すると共に、年度末には- 2-16 -金沢大学自然科学研究科

教育活動の状況

学生 12 名が中国深圳市での起業現場の見学と実習を行った。

○

本学は、大学院自然科学研究科、医薬保健学総合研究科、先進予防医学研究科及び新学術創成研究科の学生を対象とし、これら研究科の枠を超えた研究科横断型かつ、複数の民間企業や海外トップ大学の参画による、世界最高水準の教育力・研究
力を結集した新たな５年一貫型の博士課程学位プログラムとして「ナノ精密医学・理工学卓越大学院プログラム」を構築し、文部科学省令和元年度「卓越大学院プログラム」に採択された。
最先端のナノ解析技術を活用し、医薬保健学・理工学へと応用する術を習得することで、人類の健康基盤構築のためのイノベーションを起こしうる卓越した博士人材を育成することを目的としており、2020 年４月から開始する。（別添資料７（再
掲））

＜項目Ｅ
〇

リカレント教育の推進＞

県内の高等教育機関の相互連携・協力により、県内大学等の学生や社会人に高等教育を提供する、公益社団法人大学コンソーシアム石川が運営する「いしかわシ
ティカレッジ」
事業において、長年、本研究科で開講していた MOT 科目の「ベンチャー
ビジネス論 A/B」「技術経営論入門 A/B」「技術マネージメント基礎論 A/B」の６科目６単位を 2020 年度から新たにシティカレッジ科目として提供し、石川県内のリカレント教育に資することとしている。（別添資料 20）○

本学は、大学院の教育研究の一層の拡充と整備を図るとともに、研究交流の促進を図ることを目的として、民間企業及び研究機関等と教育研究に対する連携・協力協定を結び、「連携講座」を設置している。
本研究科博士後期課程の各専攻においても、理工学諸分野の研究と企業等の研究
環境や設備、豊富な人材を融合することにより、世界に通用する研究者・技術者を養成することを目的として、「連携講座」を設け、連携企業等からの社会人学生の受入れを行っている。2019 年度現在、10 機関による 13 の連携講座を設けており、
2016 年度から 2019 年度までに社会人学生 30 名を受け入れている。

以上、項目１～項目Ｅから、分析項目Ⅰ 教育活動の状況【教育の実施体制、教育
内容、教育方法、学業の成果】については、期待される水準を上回ると判断する。

- 2-17 -金沢大学自然科学研究科
分析項目Ⅱ
＜項目１
〇

教育成果の状況

教育成果の状況【進路・就職の状況】
卒業（修了）率、資格取得等＞

学生・教職員全員が利用するオンラインネットワークシステム（アカンサス
ポータル）の学務情報サービス機能や教務システムにより、出席管理、履修・成績管理（入力・確認・開示）に加え、ポートフォリオ、授業評価アンケートなど、教員と学生双方のための学修成果の可視化を図っている。これらにより、例えば、欠席しがちの学生に関し、授業担当教員や相談教員へ自動アラートが送信され、学生の学習状況・生活状況の問題発見が早期に行われているなど機能しており、それが本研究科における留年率・退学率・休学率の低さにも表れている。

○

世界中から集結したチームがロボットの技術やアイデアを競う、「World Robot
Summit 2018」（経済産業省、国立研究開発法人新エネルギー・産業総合開発機構（NEDO）主催）が 2018 年 10 月に東京で開催され、本学理工学域、自然科学研究科と信州大学との学生主体の合同チーム「JAKS（ジャックス）」が「ものづくり
カテゴリー」で第２位の成績を収めた。（別添資料 21）＜項目２〇

就職、進学＞

2017 年度に採択された文部科学省「留学生就職促進プログラム」事業における、本学と信州大学との共同事業「かがやき・つなぐ北陸・信州留学生就職促
進プログラム」では、きめ細かな日本語教育、キャリア教育、インターシップに加え、企業側への支援・啓発など、多岐にわたる教育プログラムやマッチン
グ支援の取組を行った。その結果、2018 年度卒業・修了のプログラム受講者 23名（うち、自然科学研究科学生 13 名）は全員内定を得るなど、特筆すべき成果を上げている。（別添資料９～10（再掲））〇

大学院 GS リーディングプログラムにおいて、産業界に活躍の場を求めている博士前期課程学生（ＧＳリーディングプログラム予科生）及び博士後期課程
学生を対象に、その研究成果・キャリアを産業界にアピールする機会を設けるとともに、博士人材と企業との直接的な相互交流を通して、博士学生は企業が求めるものを知り、企業は優秀な博士人材を発見することを目的として、企業マッチング交流会を毎年開催している。2018 年度には合わせて 42 名（内ポス
ター、口頭発表 23 名）の博士後期課程学生、28 社の企業が参加した。

- 2-18 -金沢大学自然科学研究科○

教育成果の状況

上記の取組の結果、博士前期課程においては、2019 年度修了者（415 名）のうち 368 名が就職を希望し、そのうちの 366 名が就職しており、就職率は 99.5％である。また、博士後期課程については、2019 年度修了者 73 名のうち、57 名の就職希望者全員が就職するに至っており、各専攻で身に付けた素養を活かすことができる企業、機関等に就職している。

＜項目Ａ〇

卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞

本研究科では、各専攻の FD 委員会を中心に、学位記伝達式の際に、アカンサス
ポータル上の学務情報サービスを利用した Web 入力による修了生アンケート（学修成果自己評価アンケート）を実施している。その集計結果は自動的に棒グラフで示されるなど、可視化が図られ、効率的・効果的な分析を可能としており、その結果をカリキュラムの編成、授業方法の改善・充実等に反映させる体制を採っている。
なお、アンケート集計結果から、特に、2018 年度における博士前期課程数物科

学専攻、物質化学専攻、機械科学専攻などでは、全ての設問において、４段階評
価のうち、「十分に達成している」「ある程度達成している」という回答が８割以上を占めていることから、本研究科の教育による学修成果が上がっていることを示している。
以上、項目１～項目Ａから、分析項目Ⅱ 教育成果の状況【進路・就職の状況】については、期待される水準を上回ると判断する。

- 2-19 -（３）別添資料一覧（自然科学研究科）
番号

資料・データ名

教育1

学位授与方針教育2

教育課程方針教育3

自然科学研究科GSリーディングプログラムの概要

教育4「宇宙理工学コース」の概要

教育

5

連携講座一覧

教育

6

MOT（技術経営）コースの概要

教育7

ナノ精密医学・理工学卓越大学院カリキュラムの概要

教育8

GSリーディングプログラム募集要項

教育9

留学生就職促進プログラム概要

教育10

留学生就職促進プログラム中間評価所見

教育11

留学生就職促進プログラム紹介記事

教育12

金沢大学大学院自然科学研究科規程

教育13

博士前期課程学生募集要項

教育14

世界展開力事業の概要

教育15

海外留学の概要

教育16

海外派遣プログラム一覧

教育

17

環境・エネルギー技術国際コースの概要

教育18

科目ナンバリング

教育19

金沢大学FD活動報告書

教育20

いしかわシティカレッジ開講科目一覧

教育21

World Robot Summit2018の概要及び結果- 2-20 -金沢大学理工研究域・自然科学研究科

理工研究域・自然科学研究科（１）理工研究域・自然科学研究科の研究目的と特徴 ・・・３-３（２）「研究の水準」の分析・・・・・・・・・・・

３-５

分析項目Ⅰ

研究活動の状況 ・・・・・・・・・ ３-５

分析項目Ⅱ

研究成果の状況 ・・・・・・・・・ ３-12

- 3-1 -

金沢大学理工研究域・自然科学研究科- 3-2 -

金沢大学理工研究域・自然科学研究科（１）理工研究域・自然科学研究科の研究目的と特徴
理工研究域・自然科学研究科（以下，本研究域）では，「幅広い視野と高度な専門知識により根源的命題を理論的・実験的に解明し，新しい知的価値を創成すること，その知的価値により得られた成果を自然環境と調和のとれた技術として社会に還元すること」を研究目的としている。これらの研究目的に基づき，本研究域では，以下の７つの領域ごとに，それぞれの目的を定め，中期目標に掲げる「日本海側に位置する世界に誇る教育・研究拠点として，強み・特色のある分野の研究実績を基に，分野融合型研究や新興分野研究等の先進的・独創的な研究を推進するとともに，教育・研究拠点としての基盤となる学術研究の多様性の進化を図る。」を達成するため，特色ある研究を推進している。

各領域における研究目的
領域

目的○数学，物理学，計算科学の探求を通じた，自然現象の根本原理とそこに隠された数理の世界を追求する自然科学の本質

数物科学領域的な解明○数理科学，宇宙物理学，物性物理学，走査型プローブ顕微鏡等に係る研究成果の社会への還元，数物科学分野の研究への寄与○物質の性質・構造・反応などの原子，分子レベルでの解明及びその成果の利用可能な技術への変換

物質化学領域○機能物性化学や応用化学分野等の研究成果をいかした安全で持続可能なエネルギー生産技術の核となる研究，機能性
超分子創成化学に関する研究等，化学分野の研究への寄与○産業技術の基盤となる機械技術全般から持続発展が可能な
社会実現のための消費に配慮した技術，材料やエネルギー

機械工学領域

消費に配慮した技術の開発○設計工学，生産工学等に係る研究成果の還元及びサステイ
ナブルな社会構築への寄与○従来の工学の枠を超えた未踏領域（＝フロンティア）を開拓するための種々の工学の知識や技術を融合・統合した研究の推進

フロンティア工学領域○知能ロボティクス，計測制御システム，バイオメカトロニクス，マテリアルデザイン，ナノセンシング，ヒューマン・エ
コシステム等に係る研究成果の還元及び持続的社会の構築への寄与

電子情報通信学領域○地球環境の維持・改善に向けたエレクトロニクス・IT・エネ
ルギーの分野における研究の推進- 3-3 -

金沢大学理工研究域・自然科学研究科○豊かな社会の実現に向けた，創・省エネルギー，安全，低環
境負荷技術に係る研究の推進○通信工学等に係る研究成果の還元及び持続的社会の構築への寄与○地球惑星の本質を理解し，自然と調和した国土の創造，持続的発展の可能な都市システムや安全・安心な社会基盤の整地球社会基盤学領域

備のための様々な理論や技術の開発○地球環境科学に係る研究成果を活用した分野横断的研究の推進及び循環型社会の構築への寄与○地域社会の抱える問題解決及び地域活性化への寄与○生命現象の系統的な解明，海洋生物の保護と育成，各種生物の産業応用と技術開発，生命に関する膨大なデータを解析

生命理工学領域する情報処理技術の開発○生命科学に係る研究成果を活用した分野横断的研究の推進
及び循環型社会の構築への寄与

このほか，本研究域内の附属研究施設として，「人工衛星や宇宙探査機を用いた科学」に焦点を絞り，先端的な観測技術の開発とそれを用いた科学観測により，太陽地球系から遠方宇宙までを包括的に理解し，宇宙理工学分野における研究の発展及び人材育成に資することを目的とした「理工研究域先端宇宙理工学研究センター」を 2019 年度に新設した。

なお，本研究域は，理工学分野における幅広い専門的分野を有し，新しい研究領域を創成することを目的として戦略的に教員を配置していることに加え，2015 年度に本学が設置した「新学術創成研究機構」への参画を始め，2017 年度の「ナノ生命科学研究所」，2018
年度の「ナノマテリアル研究所」，2019 年度の「設計製造技術研究所」と，連続して設置された学内の附置研究所の基盤となる教員群を本研究域から多く輩出している。

- 3-4 -

金沢大学理工研究域・自然科学研究科

研究活動の状況（２）「研究の水準」の分析
分析項目Ⅰ
＜項目１
○

研究活動の状況研究の実施体制及び支援・推進体制＞

本研究域における世界最先端のバイオ SPM（走査型プローブ顕微鏡）技術を核にした，世界トップレベルの研究拠点構想が 2017 年度文部科学省「世界トップレベル
研究拠点プログラム（WPI）」に採択された。
これにより，最先端の走査型プローブ顕微鏡技術と超分子科学技術を融合・発展させ，生体分子を直接観察，分析，操作する「ナノ内視鏡技術」を開発し，生命の誕生や疾患，老化などの生命現象の仕組みを根本的に理解することを目的として，2017 年 10 月に「ナノ生命科学研究所」が設立され，理工研究域から 10 名の教員を輩出した。（別添資料１～２）○

2018 年度概算要求により，本学の強みであるナノサイエンス・ナノテクノロジー
分野の研究を更に加速・発展させるため，本研究域の５つの研究グループの技術・業績を結集し，2018 年８月「ナノマテリアル研究所」を設立した。
本研究所は，優れた省エネ・創エネ性能を発現する革新的なナノ材料やデバイスの開発を通してスマート社会実現に貢献することを目的として，これまで持続可能エネルギーに関わる研究開発を展開していた，本研究域内のサステナブルエネルギ
ー研究センターを発展的に解消し，更なる研究力強化を図るために大学の附置研究所の位置付けとして設立されたものであり，理工研究域から 4 名の教員を輩出した。
（別添資料３）○

個性や感性に応じた個別設計・生産を迅速に行う次世代スマート設計生産システ
ムを構築し，産学連携・国際連携による第 4 次産業革命を主導する製造業の競争力強化のための拠点を形成することを目的として，2016 年 10 月，理工研究域内に「先端製造技術開発推進センター」を設置した。
また，2019 年度概算要求により，本センターを更に拡充・強化するため，発展的に解消し，2019 年６月に大学の附置研究所の位置付けとして，「設計製造技術研究所」を設立し，理工研究域から６名の教員を輩出した。（別添資料４）○

これまでに展開してきた宇宙理工学研究の経験を基に，「人工衛星や宇宙探査機を用いた科学」に焦点を絞り，先端的な観測技術の開発とそれを用いた科学観測により，太陽地球系から遠方宇宙までを包括的に理解するための研究拠点を形成することを目的として，2019 年７月，理工研究域内に「先端宇宙理工学研究センター」- 3-5 -

金沢大学理工研究域・自然科学研究科

研究活動の状況を設置した。（別添資料５）○

水産生物に焦点を当て，能登町や石川県の特性を生かした水棲生物の生殖・発生・成長に関する基礎・応用研究を世界に発信し，オーガニック養殖や生殖工学を駆使した次世代養殖技術の研究・開発などを通じて，地域や国際社会に貢献できる人材を養成することを目的として，2019 年４月に，域内に「能登海洋水産センター」を設置した。（別添資料６）○

本学は 2008 年度から，教育（学生）組織である学域・学類と，教員（研究）組織である研究域・系が分離する，いわゆる教教分離を導入している。本研究域は，2018
年度に，教育組織である理工学域の学類改組に合わせ，教員組織である「系」も従来の６系から７系へと改組しており，理工学分野における幅広い専門的分野を有し，新しい研究領域を創成することを目的として戦略的に教員を配置している。
（別
添資料７）

○

従来，「人を対象とした研究」に関する倫理審査については医薬保健研究域の倫理審査委員会に審査を委嘱していたが，感性に係わる研究の増加にともない，2017年度，理工研究域内に倫理審査委員会を設置し，明らかに人体への影響が小さな，
非侵襲の「人を対象とした研究」に関する倫理審査については，当該委員会にて行う体制を整備することで，倫理審査の効率化と利便性を向上させた。

＜項目２○

研究活動に関する施策／研究活動の質の向上＞
本学は，本学が有する知的価値を技術として社会に還元するため，「産学連携包括協定」を積極的に締結し，社会還元に務めているが，第３期中期目標期間中に締結した４協定のうち，３協定は本研究域が主体的に進めてきた共同研究を母体とする協定である。
さらにこれらの取り組みを進化させ，大学が施設や設備を提供し，企業から教員と研究費を受け入れることにより，企業と共に大学の研究成果の社会実装および産業展開を目指す新たな研究制度「共同研究講座」が設けられ，2019 年７月，
大学院自然科学研究科に，株式会社ダイセルとの共同研究講座「先導科学技術共同研究講座」を設置した。これにより，本学が有する最先端研究の知見と，同社が有するセルロースを活用したモノづくりに関する知見とを融合・協働すること
で，先導科学技術の研究と応用に取り組んでいる。（別添資料８）- 3-6 -

金沢大学理工研究域・自然科学研究科○

研究活動の状況

本学では，学際研究の推進と若手研究者育成のため，「部局主導（ボトムアップ）型研究課題」として部局自らが学際的研究課題を設定し，これに基づいた教員配置計画の下，研究活動を行っている。本研究域でも複数の学際的研究課題を設定しており，教員はそのいずれかの研究課題に属し，また，各研究課題に一定の研究費を配分することにより，戦略的な教員配置に基づく学際的研究の推進を図っている。

○

以上の特色ある研究の成果として，研究指導教員として携わる教員も含め，本研究域の教員が，2016 年度から 2019 年度までの４年間で，国際的・国内的に権威のある数多くの表彰を受賞している。
その中でも特筆すべき成果として，本研究域を中心とした研究グループによる「超分子による革新的マテリアル開発の拠点形成」プロジェクトにおいて，2016
年４月から本学のリサーチプロフェッサー（招へい型）として参画しているジャン=ピエール・ソヴァージュ教授が，「分子機械の設計と合成」を授賞理由に 2016年 10 月ノーベル化学賞を受賞したことが挙げられる。
また，文部科学大臣表彰や日本学術振興会賞などといった，国内においても権威のある表彰を数多く受賞するなど，本研究域の研究成果が高く評価されている。

○

若手研究者育成のため，助教任用時は原則テニュアトラック(TT)制を採用する
一方，TT 教員へのスタートアップ経費として研究域独自の財源により，採用初年
度または次年度と合わせ 80 万円の研究費支援を行っている。さらに，本研究域のみならず，がん進展制御研究所や環日本海域環境研究センターも含めた，TT 教員
によるランチセミナーを原則として月に１回開催し，研究交流を促進している。
その結果，分野を超えた連携が様々に行われ，共同研究として複数の科研費申請
や大型外部研究資金申請が行われているほか，一部の成果は現在論文としてまとめられつつある。

○

本学では，国内外の優秀な研究者の確保・育成を目的に，第２期中期目標期間に導入した「年俸制制度」，「リサーチプロフェッサー制度」，「コンカレント・
アポイントメント制度」などといった多様な人事制度を運用している。これに加え，ピアレビューを含め階層化された厳格な評価を実施し，その結果を昇給等の処遇に反映する「新たな年俸制制度」，さらには文部科学省の卓越研究員事業による「卓越研究員制度」等を第３期から新たに導入し，運用している。
本研究域においても，2019 年５月１日現在，年俸制適用者数 77 名，リサーチ- 3-7 -

金沢大学理工研究域・自然科学研究科

研究活動の状況

プロフェッサー15 名配置，コンカレント・アポイントメント適用者１名など，これらの人事制度を積極的に活用しており，優秀な研究者の確保・育成を図っている。（別添資料９～12）＜項目３○

論文・著書・特許・学会発表など＞

2017 年度以降，学内組織の再編に伴い，本研究域から教員１割以上を全学の研究拠点に輩出している。それにもかかわらず，一人当たりの著書・論文の研究成果の創出について，2016 年度の 2.3 本に比し，再編のあった 2017 年度は 2.7 本，2018
年度は 3.1 本と，研究活性は高いレベルを維持するに留まらず，むしろ更に向上さ
せている。

○

国内外の学会等における研究発表・招待講演数について，第３期中期目標期間においては，年平均で約 1,250 件（一人当たり約 4.8 件）実施しており，第２期中期
目標期間における年平均の約 715 件（一人当たり約 2.8 件）に比し，大幅に増加している。これらの活動の結果，多くの学会賞等の受賞に至っている。

○

本研究域では，第３期中期目標期間を通して，継続的に特許を出願，取得している。2016 年度から 2019 年度において，104 件の出願，83 件の取得に至っており，
本研究域における知的財産権の総数は 129 件となった。なお，2017 年度から 2019年度にかけて，特許を比較的多く保有する本研究域教員が，ナノ生命科学研究所，
ナノマテリアル研究所及び設計製造技術研究所へ配置換となったにもかかわらず，2015 年度末時点での総数 93 件と比較して 1.3 倍の増加となっている。
また，第３期中期目標期間中には，「磁性粒子複合粘弾性体及びそれを用いた可変剛性型動吸振器」（特許第 6032727 号（2016 年度））や「ダイヤモンドの製造方法」（特許第 6561402 号（2019 年度））など，社会実装を目的とした特許を数多く取得していることから，学協会や社会に影響を与える研究を推進していることがい
える。

＜項目４
○

研究資金＞

本研究域における第３期中期目標期間中の外部資金獲得に関し，２期末（2015 年度）と比較すると，一人当たりの科研費申請件数，採択内定率，内定金額や，競争的資金・共同研究・寄附金獲得状況における一人当たりの獲得件数，金額について，
維持あるいは年度によっては向上させている。なお，2017 年度以降，学内組織の再編に伴い，本研究域から教員１割以上を全学の研究拠点に輩出しているにもかかわ- 3-8 -

金沢大学理工研究域・自然科学研究科

研究活動の状況らず，上記の成果が上がっているものであり，外部資金獲得への努力は高いレベルを維持しているといえる。

○

2017 年度以降，学内組織の再編に伴い，本研究域から教員１割以上を全学の研究拠点に輩出し，さらに他大学への教員転出もあり，特許出願時の所属と現在の教員
所属がかなり複雑になっている。また，本学の発明特許に係る技術移転業務を委託する「金沢大学 TLO」の運営方針も精選して特許を出願することになり，一人当たりの出願数やライセンス収入は減少傾向となっている。しかし，一人当たりの特許取得数やライセンスは維持あるいは年度によっては増加しており，高い研究活性レベルを維持している。
第３期中期目標期間にライセンス収入の多かった特許は第２期中期目標期間中に登録されたものが多いが，「項目３」で示した「磁性粒子複合粘弾性体及びそれを用いた可変剛性型動吸振器」や「ダイヤモンドの製造方法」などの特許が次期の中核技術となることが期待される。

＜項目Ａ○

地域連携による研究活動＞

平成 28 年７月に本学と能登町が締結した「人づくり・海づくり協定」に基づき，2019 年４月，能登地域における教育・研究拠点として，「理工学域能登海洋水産センター」を設置した。本研究域においても，当該センターを研究拠点として活用しており，水産生物に焦点を当て，能登町や石川県の特性を生かした水棲生物の生殖・発生・成長に関する基礎・応用研究を世界に発信し，オーガニック養殖や生殖工学を駆使した次世代養殖技術の研究・開発を行うなど，地域と連携した研究活動を実施している。（別添資料６（再掲））＜項目Ｂ○

国際的な連携による研究活動＞

2015 年度「頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク推進プログラム」に採択された，本研究域の「革新的機能性超分子材料開発に向けた日米欧加研究ネッ
トワークの戦略的構築」事業を展開している。
本事業では，「機能性超分子創製」「機能性超分子解析」「機能性超分子応用研
究」の３つの研究領域の融合により，世界トップレベルの研究機関（マサチューセ
ッツ工科大学，アムステルダム大学，ブリティッシュコロンビア大学，サウサンプ
トン大学）と連携し，先端的共同研究を実施している。これにより，本学の若手研究者を派遣したり，海外の著名な研究者を本学のリサーチプロフェッサー（招へい型）として登用したり，本学に招き国際シンポジウムを開催したりと，海外研究機- 3-9 -

金沢大学理工研究域・自然科学研究科

研究活動の状況

関とのネットワークが構築された。
このように，超分子の研究が大きく発展し，国内外で強い研究ネットワークが構築された本取組が認められ，WPI 事業採択による「ナノ生命科学研究所」と，超分子材料の実用化を目指す「ナノマテリアル研究所」が学内に設置された。（別添資
料 13）

＜項目Ｃ
○

研究成果の発信／研究資料等の共同利用＞2016 年度から 2019 年度まで，本学の Web サイト上の研究トピックにより，本研究域の最新の研究成果を 29 件リリースした。このほか，日本語でリリースした研究
成果を英語化し，海外に向けても本研究域の研究成果を積極的に発信している。
また，本学では，2016 年度から，研究内容を分かりやすく図やアニメーション等
を用いて研究者自身の言葉で紹介する３分ほどの研究紹介動画「ココカラ」を制作しており，本学 Web サイトでの公開，北陸放送での毎週の TV 放送により，広く社会一般に発信している。本研究域からは，これまで，全 40 回のうち 11 回の研究内容を紹介しており，今後も更に多くの研究内容を社会・国民に対し，積極的に情報発信していくこととしている。（別添資料 14～15）○

本研究域を主体とし，北國新聞社との共催で「日本海イノベーション会議」を 2007
年度から毎年開催しており，「ものづくり」「ひとづくり」の観点から地域産業の活性化や技術開発力の革新を目的に，本研究域における自然科学系研究者の研究成果を，講演会等を通じて地域社会や企業等に積極的に発信している。
2016 年度から 2019 年度においては，年２回計８回開催しており約 500 名の参加者を得た。2019 年度は，６月に地球社会基盤学系から「観光行動から見える『金沢の魅力』」をテーマとした講演を行い，約 120 名の参加者を，９月には生命理工学系から「金沢大学が切り開く養殖の未来～魚を創って町おこし！」をテーマとした講演を行い，約 50 名の参加者を得るなど，研究成果を広く発信している。

＜項目Ｄ○

総合的領域の振興＞

本学では，「部局主導（ボトムアップ）型研究課題」として部局自らが学際的研究課題を設定し，これに基づいた教員配置計画の下，研究活動を行っている。本研
究域でも，７系の研究領域だけに留まらず，理学分野・工学分野の融合による研究
といった，学際的研究課題も設定している。2019 年度現在，本研究域として 20 の研究課題を設定し，教員はこれらのいずれかに属して研究を実施しており，理学と工学の総合領域としての研究の振興を図っている。

- 3-10 -金沢大学理工研究域・自然科学研究科＜項目Ｅ○

研究活動の状況

学術コミュニティへの貢献＞

本研究域における国内及び国際研究集会等の主催について，第３期中期目標期間においては，年間平均で約 100 件実施しており，第２期中期目標期間における年間
平均の約 51 件の約２倍と，大幅に増加している。
また，2016 年度においても第２期中期目標期間の年間平均を上回る 89 件を実施していることに加え，2017 年度以降，学内組織の再編に伴い，本研究域から教員１割以上を全学の研究拠点に輩出しているにもかかわらず，研究活性の更なる向上に
より，2018 年度には 115 件，2019 年度は 121 件と増加していることからも，学術コ
ミュニティへ積極的に貢献していることがいえる。

以上、項目１～項目Ｅから、分析項目Ⅰ 研究活動の状況については、期待される水準を上回ると判断する。

- 3-11 -金沢大学理工研究域・自然科学研究科
分析項目Ⅱ
＜項目１

研究成果の状況
研究業績＞（当該学部・研究科等の目的に沿った研究業績の選定の判断基準）
本研究域は，幅広い視野と高度な専門知識により根源的命題を理論的，実験的に解明し，新しい知的価値を創造すること，その知的価値により得られた成果を自然
環境と調和のとれた技術として社会に還元することを目的としており，先進的研究
拠点の形成に向け，７つの領域ごとに特色ある研究を推進している。そのため，本研究域の研究業績については，数理や自然界の理解を深めたか，世界的に高く評価されたか，学際領域を開拓したか，社会に貢献したか，という判断基準で選定した。
特に，学術面においては，普遍的かつ学界等への波及効果が高い学術雑誌や国際的に重要とされる学術雑誌等で発表された研究成果であること，学術賞受賞等評価が高い研究成果であること等を考慮して選定した。また，社会，経済，文化面においては，秀でた研究成果を基に，国内外の自治体や企業に提供され，利用者に対しての効果が顕著な研究成果であることを考慮して選定した。（別添研究業績集）

本研究域において，特に優れた研究業績は以下のとおりである。
〇

数物科学領域【天文学関連】（業績番号１）
ガンマ線バーストの特徴として広く知られている米徳関係式が，相対論的ジェットの内部に存在する光球面放射によって自然に説明できることを見出した。さらに，高エネルギーのガンマ線放射は，シンクロトロン放射の逆コンプトン散乱で説明可能であることを提唱した。また，重力波源として注目されている短時間
ガンマ線バーストの放射は，磁場を介することで回転するブラックホールからエ
ネルギーを引き抜いている兆候を突き止めた。

〇

物質化学領域【高分子材料関連】（業績番号 11）
外部の刺激に応答してらせんの巻き方向が反転する，動的ならせん状ポリアセ
チレン誘導体の特性を活用して，従来の分光学的方法では検出ができなかった「見えないキラリティ」を明確に認識する画期的な手法を確立した。また，金属イオンに応答してらせんの巻き方向が固体状態でも変化するらせん状ポリアセチレンの特性を活用して，異なる光学分割能を示す３つの状態に自在に切替えが可能な
前例のないキラル固定相の開発に成功した。
当該研究成果は，著名な国際誌 Journal of the American Chemical Society(IF- 3-12 -金沢大学理工研究域・自然科学研究科= 14.695) に掲載され，当該雑誌の表紙として採択されただけでなく，注目論文としても取り上げられ被引用回数は，25 回を超えている。また，らせん構造を有する分子や高分子の合成と応用に関する研究をまとめた総説論文は，国際的に影響力の極めて高い総説誌 Chemical Reviews に掲載された。その被引用回数が 472回にも達していることからも，これら「らせん高分子」の学術的意義の高さが伺える。

〇

機械工学領域【加工学・生産工学関連】（業績番号 22，27）
金属 AM で得られた構造物は，造形後の変形や内部に生じる気孔など多くの課題を有している。これらの課題を原因療法的に解決するため，造形プレート内部に生じるひずみ・温度分布の実験的・計算力学的評価による変形抑止技術の開発，
高速度カメラを用いた溶融池の可視化による金属粉末の溶融・凝固メカニズムの解明，造形物内部に生じる気孔の発生メカニズム解明と気孔の低減技術の確立を行った。
また，種々の構造・機能材料は所用の形状・精度・品位および能率で加工しなければ実用に供されない。本研究では高強度耐熱合金から炭素繊維複合材料（CFRP）にいたる種々の材料を対象に，その適切な加工手法の開発と材料除去機
構を明らかにするものである。研究内容は研削加工，切削加工，レーザ加工およ
びそれらの複合加工における，加工手法の開発，切削工具を対象としたコーティ
ング膜の開発，環境に配慮した加工法の提案などである。

〇

フロンティア工学領域【機械力学・メカトロニクス関連】（業績番号 31）
本研究テーマは，外部磁場に応じて粘弾性を可変にできる磁気応答性材料開発，物性モデル化，制振デバイス応用に関するものである。磁気応答性材料を機械要
素に組み込み，適応性を有する制振デバイスを実現し，医療機器，構造物，車両等の実製品への展開を図っている。基礎としての物性研究をはじめ，応用段階としての制御ロジック及びデバイス開発，新規のセンサ開発に取り組んでいる。
関連する外部資金として，科学研究費補助金では 2015 年度基盤研究（B），
2016 年度萌芽的研究及び 2017 年度国際共同研究加速基金等の科学研究費補助金３件（総額約 3,000 万円）を獲得した他，産業界への応用展開を推進し，企業５社との産学連携研究を実施した。基礎研究を進める一方で，磁気粘弾性エラスト
マ及び応用装置の開発に関して，実用製品への応用を目指した取り組みを連携企- 3-13 -金沢大学理工研究域・自然科学研究科
業とともに推進している。特に自動車メーカとの共同研究では，10 件を超える特許出願による知的財産権の獲得と，世界初の技術としての制振デバイス商品化に向けた取り組みを継続している。

〇

電子情報通信学領域【計測工学関連】（業績番号 34）
電波の計測・可視化システム開発に関する本研究は，プラズマ波動の地上，衛星観測に基づき高エネルギープラズマが飛び交う地球周辺宇宙環境の詳細解析と，その計測技術を応用し電波の空間分布をその場で目に見えるように可視化する技術開発をしたものである。これは，安定した人工衛星の運用に関わる地球周
辺宇宙環境のリモートセンシングから身の回りの産業機器へのノイズ対策までの広い電磁環境調査に貢献するものである。
このため，産業界から大きく注目されており，関連特許（登録は H27 以前）は企業３社へライセンスされ，うち１社により「空間電磁界可視化システム」として平成 24 年７月に製品化された（H28～R1 の関連製品売上高は約２億円，ライセ
ンス収入は約 700 万円）。また CEATEC をはじめとする各種展示会へ出展し（６件，のべ 2,500 名以上の来場者），併せて，平成 28 年から令和元年の間に日本経済新聞，日経産業新聞，北陸放送テレビなど，マスコミで取り上げられ（新聞４件，Web ニュース８件，金沢大学プレスリリース１件，テレビ１件，技術者向け講演会２件，雑誌記事２件），企業との共同研究（３件）につながっている。電波の計測・可視化技術に関して国際会議での招待講演を８件行った。国際学会（2016 Asia-Pacific Radio Science Conference）より Young Scientist Award，
国内学会（地球電磁気・地球惑星圏学会）より 2017 年に大林奨励賞をそれぞれ受賞した。

〇

地球社会基盤学領域【土木環境システム関連】（業績番号 41）
処理方式や処理条件に応じて異なる複合微生物系の下水処理プロセスにおける機能と役割について，次世代シーケンス解析等を駆使し，MBR 膜ファウリングの原因となる膜面付着微生物群や，微生物間情報伝達物質を担う汚泥微生物群の特定，溶存メタン削減を担うメタン資化細菌の役割，硫酸還元細菌とリン蓄積細菌の共生関係の存在を明らかにした。
第３期中期計画期間中に本研究に関連する計 10 篇の成果を SCIE 掲載誌に発表
し，2018 年の日本水環境学会の WET 優秀論文賞【J. Water Environ. Technol.

- 3-14 -金沢大学理工研究域・自然科学研究科
16(1), 40-53】，国際会議発表賞３件【CESE2019（2019 年 11 月）, WET2019（2019年７月）, WET2018（2018 年７月）】，国内学会発表賞 2 件【第 52 回水環境学会
年会（2018 年３月），第 49 回日本水環境学会年会（2015 年３月）】を受賞した。

〇

生命理工学領域【木質科学関連】（業績番号 46）
これまでの植物バイオマスの有用物質への変換（バイオマスリファイナリー）
は，エネルギーコストが高く，また多量の酸などを使用するため，どれも環境負荷が高いものであった。そこで我々はイオン液体と呼ばれる特殊な溶媒を利用することで低エネルギーコスト，あるいは酸触媒を利用しないプロセスを開発し，
環境低負荷なバイオマスリファイナリーを達成した。
まず，世界で初めてワンポットでのセルロース系バイオエタノール生産を達成した。これによりエタノール生産におけるエネルギーコストが大きく低下した。
論文は Journal of the American Chemical Society 誌に掲載され，Supplemental
Cover に選ばれた。次に酸触媒を超える触媒を提案し，効率的なバイオエタノー
ル生産を行った。さらに世界で初めて，酸を使わずにバイオマス由来の成分のみ
で植物プラスチックを作製した。論文は Green Chemistry 誌に掲載され，Back
Cover に 選 ば れ て い る 。 こ れ ら の 成 果 は 反 響 が 大 き く ， 2019 年 the 2019
International Green and Sustainable Chemistry Conference など，合わせて国際学会 11 件・国内学会４件にて招待講演を行った。
現状のバイオリファイナリーでは，バイオエタノールやバイオプラスチックを作れば作るほどに環境を汚していく。そのため，より洗練されたバイオリファイ
ナリーを開発することは必須であり，本研究成果はそれに大きく資する。セルロ
ース系バイオエタノール生産はその課題の難しさから難航しているが，本研究は主要課題の一つを克服するブレイクスルーとなり，その成果が評価されて，セル
ロース学会「奨励賞」を受賞（2019 年）した。さらに，イオン液体を用いたセル
ロース樹脂の新規合成技術が認められ，株式会社ダイセルと金沢大学との包括連
携が 2018 年に締結され，その後金沢大学では初めてとなる「先導科学技術共同研
究講座」の設置が行われ，社会実装へ向けて動き出した。

以上、分析項目Ⅱ 研究成果の状況については、期待される水準を上回ると判断する。

- 3-15 -（３）別添資料一覧（理工研究域・自然科学研究科）
番号

資料・データ名研究1

新学術創成研究機構概要

研究2

ナノ生命科学研究所概要

研究3

ナノマテリアル研究所概要

研究4

設計製造技術研究所概要

研究5

先端宇宙理工学研究センター概要

研究6

能登海洋水産センター概要

研究7

理工学域概要研究8

共同研究講座「先導科学技術共同研究講座」の開設

研究9

国立大学法人金沢大学年俸制適用教員の給与等に関する規程

研究10

国立大学法人金沢大学2号年俸制適用教員の給与等に関する規程

研究11

国立大学法人金沢大学リサーチプロフェッサー制度に関する規程

研究12

国立大学法人金沢大学コンカレント・アポイントメントに関する規程

研究13

頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク推進プログラム「革新的機能性超分子材料開発に向けた日米欧加研究ネットワークの戦略的構築」事業
の概要

研究

14

研究トピック例

研究15

研究紹介動画「ココカラ」- 3-16 -研究業績集（抜粋）

業績番号

小区分名

研究テーマ
及び
要旨【200字以内】

代表的な研究成果・成果物【最大３つまで】

判断根拠（第三者による評価結果や客観的指標等）【400字以内。ただし、「学術的意義」及び「社会、経済、
文化的意義」の双方の意義を有する場合
は、800字以内】
著者・発表者 タイトル・表題
等
等

発表雑誌・出
版社
・会合等

巻・号

頁

発行・発表年
等

掲載論文のDOI（付与されている場合）

Ito,
Hirotaka;(1)

The
Matsumotophotosphe, Jin;
ric
Nagataki,origin of
Shigehiro
Naturethe; Warren,Communica 10・1
Yonetoku
Donaldtions
relationC.;in gammaBarkov,
ray
Maxim V.;bursts1504

201910.1038/s41467-01909281-z

2019

10.1038/s41586-0191754-6

2019

10.3847/15384357/ab1bd6

Yonetoku,
Daisuke1(１)は、2004年に発見した経験
宇宙最大の爆発「ガン 則（引用数460超）を数値計算でマ線バースト」の放射 再現することに成功した研究論文
メカニズムおよび周辺 であり、Nature Communications
環境の研究(IF:11.878) に掲載されている。
さらに、nature index の
ガンマ線バーストの Research Highlight でも取り上特徴として広く知られ げられた。(２)は、史上初めて検ている米徳関係式が、 出されたテラ電子ボルトを超える
相対論的ジェットの内 ガンマ線放射のメカニズムが、シ部に存在する光球面放 ンクロトロン放射の逆コンプトン
射によって自然に説明 散乱であることを観測的に示したできることを見出し 研究論文で、Nature(IF:43.070)
天文学関 た。さらに、高エネル に掲載されている。(３)は、短時
ギーのガンマ線放射 間ガンマ線バーストの包括的な
連
は、シンクロトロン放 データ解析により、指数関数的に射の逆コンプトン散乱 減光するＸ線放射の物理過程が、で説明可能であること 磁場を介してブラックホールの回を提唱した。また、重 転エネルギーを引き抜くことと磁力波源として注目され 場の散逸が重要であることを指摘ている短時間ガンマ線 した研究論文で、米国天文学会誌
バーストの放射は、磁 (The Astrophysical Journal,
場を介することで回転 IF:5.580)に掲載され、2019年10するブラックホールか 月に本学の paper of month に選らエネルギーを引き抜 出されている。いずれの論文も朝いている兆候を突き止 日新聞など、多数の新聞・メディ
めた。
ア等で紹介されているものであ
る。

(2)

MAGIC
Observati
Collabora
on of
tion;
inverseAcciari,ComptonV. A.;Natureemission
Arimoto,from aM. etlong γal. (全ray burst
306名)

(3)

Exponenti
ally
Decaying
Kagawa,Extended
Yasuaki;Emissions
Yonetoku,
Following
Daisuke;
Short
The
Sawano,Gamma-Ray
Astrophys
Tatsuya;
Bursts877・2
ical
Arimoto,with aJournalMakoto;Possible
Kisaka,Luminosit
Shota;
y-EYamazaki,
folding
Ryo
Time
Correlation- 3-17 -575・7783 459-463

147

研究業績集（抜粋）

業績番号

小区分名

研究テーマ
及び
要旨【200字以内】

代表的な研究成果・成果物【最大３つまで】

判断根拠（第三者による評価結果や客観的指標等）【400字以内。ただし、「学術的意義」及び「社会、経済、
文化的意義」の双方の意義を有する場合
は、800字以内】
著者・発表者 タイトル・表題
等
等

11

動的らせん高分子の特性を活かしたキラルマ (１)及び(２)に挙げた研究成果
は、いずれも人工らせん高分子のテリアルの開発
特徴を活用した機能発現に関する
外部の刺激に応答し ものである。当該研究成果は、どてらせんの巻き方向が ちらもインパクトファクター(IF)
反転する動的ならせん が14を超える著名な国際誌
状ポリアセチレン誘導 「Journal of the American
体の特性を活用して、 Chemical Society」(IF =従来の分光学的方法で 14.695) に掲載されている。特は検出ができなかった に、(１)の研究成果は、当該雑誌「見えないキラリの表紙として採択されただけでな
高分子材
ティ」を明確に認識す く、注目論文としても取り上げら料関連る画期的な手法を確立 れ被引用回数は、25回を超えていした。また、金属イオ る。(３)は、らせん構造を有するンに応答してらせんの 分子や高分子の合成と応用に関す
巻き方向が固体状態で る研究をまとめた総説論文であも変化するらせん状ポ り、国際的に影響力の極めて高い
リアセチレンの特性を 総説誌「Chemical Reviews」(IF
活用して、異なる光学 = 47.928)に掲載された。その被分割能を示す３つの状 引用回数が472回にも達している態に自在に切替えが可 ことからも、これら「らせん高分能な前例のないキラル 子」の学術的意義の高さが伺え
固定相の開発に成功し る。
た。

発表雑誌・出
版社
・会合等

巻・号

頁

発行・発表年
等

掲載論文のDOI（付与されている場合）(1)

DirectDetectionof Hardly
Detectabl
Maeda,
e HiddenK.;
Chirality
Hirose,ofD.;
Hydrocarb
Okoshi,ons and
JournalN.;
Deuterate of the
ShimomuradAmerican, K.;
Isotopome Chemical
Wada, Y.;rs by aSocietyIkai, T.;
HelicalKanoh,PolyacetyS.;
lene
Yashima,throughE.
ChiralAmplification andMemory140・9

pp. 32702018
3276

10.1021/jacs.7b10981(2)

ThreeState
Switchable ChiralStationary PhaseBased on
Helicity
Hirose,ControlD.;of an
JournalIsobe,
Optically of theA.; Quiño
ActiveAmericaná, E.;
Poly(phen Chemical
Freire,ylacetyle SocietyF.;ne)
Maeda, K.
Derivativ
e by
Using
Metal
Cationsin theSolid
State

141・21

pp. 85922019
8598

10.1021/jacs.9b03177(3)

Supramolecular
HelicalSystems:
Helical
Yashima,
AssemblieE.;s ofOusaka,Small
N.;
Molecules
ChemicalTaura,,
Reviews
D.;
Foldamers
Shimomura
, and
, K.;
Polymers
Ikai, T.;with
Maeda, K.
ChiralAmplification and
Their
Functions

116・22

pp.
1375213990

10.1021/acs.chemrev.
6b00354- 3-18 -2016

研究業績集（抜粋）

業績番号

小区分名

研究テーマ
及び
要旨【200字以内】

代表的な研究成果・成果物【最大３つまで】

判断根拠（第三者による評価結果や客観的指標等）【400字以内。ただし、「学術的意義」及び「社会、経済、
文化的意義」の双方の意義を有する場合
は、800字以内】
著者・発表者 タイトル・表題
等
等

22【学術的意義】(１)は金属AMで得られた造形物の変形メカニズムを解明するための中核となる論文。Journal of
Materials Processing
Technology（IF=4.178）に掲載。
Scopusによる被引用回数は５回。
(２)は高速度カメラによる可視化
を通して溶融池で生じる現象を解金属Additive
Manufacturing（AM)で 明した中核となる論文。CIRP
造形した構造物の高精 Annals, Manufacturing
Technology（IF=3.826)に掲載。
度化技術の開発
2016年，第17回国際工作機械技術
金属AMで得られた構 者会議にて最優秀賞を受賞．
造物は、造形後の変形 Scopusによる被引用回数は８回，や内部に生じる気孔な FWCI値は１75。(３)はシミュレー
ど多くの課題を有して ションで用いた三次元水管経路をいる。これらの課題を 金属AMにより製作し、三次元水管原因療法的に解決する の性能評価を実証した論文であ
加工学おため、造形プレート内 り、International Journal of
よび生産部に生じるひずみ・温 Advanced Manufacturing
工学関連
度分布の実験的・計算 Technology（IF=2.496)に掲載
力学的評価による変形 Scopusによる 被引用回数32回，抑止技術の開発、高速 88パーセンタイル，FWCI値は度カメラを用いた溶融 4.73).
池の可視化による金属粉末の溶融・凝固メカ 【社会・経済・文化的意義等】
ニズムの解明、造形物 上記の業績に関連して、精密工内部に生じる気孔の発 学会や型技術協会などの各種学会
生メカニズム解明と気 等で招待講演を25回以上(2016年
孔の低減技術の確立を 度６回、2017年度７回、2018年度
８回、2019年度６回)行うととも行った。
に、学会誌等へ解説記事・展望を10件以上執筆した。また、サポイン事業など競争的資金の獲得数が４件、企業との共同研究が延べ15件であり、主な企業は、パナソ
ニック、小松製作所、ソディッ
ク、大同特殊鋼、信光社、小山鋼
材、アルテックなどである。

発表雑誌・出
版社
・会合等

巻・号

頁

発行・発表年
等

掲載論文のDOI（付与されている場合）(1)

Tatsuaki
Furumoto Study on
Deformati
Ryojion
Ogura,
JournalRestraini
Kiichiof
Hishida, ng ofMaterials
Metal
Akira
Processin 245
Hosokawa, PowdergTomohiro Fabricate
Technolog
d byKoyano,y
Selective
Satoshi
Laser
Abe,
Melting
Takashi
Ueda

207-2142017

10.1016/j.jmatprotec.2017.02.017(2)Experimental
investiga
Tatsuakition of
CIRP
Furumoto
melt pool
Annals Kyota
behaviour
Manufactu
Egashira,
during
67, 1
ring
Kenta
selective
Technolog
Munekage,laserySatoshimeltingAbeby highspeed
imaging253-2562018

10.1016/j.cirp.2018.
04.097(3)

Multiobjective
optimizat
ion ofinjection
Internati
molding
onal
Kitayama,
process
JournalS.,parameterof
Miyakawa,s forAdvanced 88・5-8
H.,
short
Manufactu
Takano,cycle
ring
M. Aiba,time andTechnolog
S.
warpageyreduction
using
conformal
coolingchannel1735-1744 201710.1007/s00170-0168904-x- 3-19 -研究業績集（抜粋）

業績番号

小区分名

研究テーマ
及び
要旨【200字以内】

代表的な研究成果・成果物【最大３つまで】

判断根拠（第三者による評価結果や客観的指標等）【400字以内。ただし、「学術的意義」及び「社会、経済、
文化的意義」の双方の意義を有する場合
は、800字以内】
著者・発表者 タイトル・表題
等
等

27

研削加工では工作物の熱損傷が大きな問題であることから大量の研削液を使用している。(１)は熱損傷なく研削液の供給量を大幅に低減できる研究である。掲載誌の難削材の高精度・高能Annals of the CIRP (IF=3.826)
率加工の研究は生産加工分野で最も権威ある学会誌であり，引用回数は４回であ種々の構造・機能材
る。(２)は同じくAnnals of the
料は所用の形状・精CIRP に掲載された論文で、FAD法
度・品位および能率でによる高平滑膜および摩擦係数の加工しなければ実用に小さいVN膜の創成に成功してい供されない。本研究はる。CIRPに掲載された両論文はそ高強度耐熱合金から炭れぞれぞれ2017年度(公財)工作機
素繊維複合材料(CFRP)
械技術振興財団及び2018年度科研にいたる種々の材料を費(基盤研究(B))ならびに加工学お対象に、その適切な加2018/2019年度(公財)大澤科学技
よび生産工手法の開発と材料除術振興財団ほかに採択されてお工学関連
去機構を明らかにする
り、研究テーマ自体が当該分野でものである。研究内容評価されている。一方、(３)はは研削加工、切削加ロータリ工具による難削材の旋削工、レーザ加工および加工に関する論文で、 J. of
それらの複合加工におAdvanced Mechanical Design，
ける、加工手法の開Systems，and Manufacturing に発、切削工具を対象と掲載されている。この研究も第1したコーティング膜の報はCIRP に掲載され(引用回数39
開発、環境に配慮した
回)，本報はそれを発展させたも加工法の提案などであのである。
る。
これらの研究はすべて企業との共同研究に関わるもので、工作機械等の無償貸与(３台)や切削工
具・加工材料ならびに研究資金を継続的に得ている。

発表雑誌・出
版社
・会合等

巻・号

頁

発行・発表年
等

掲載論文のDOI（付与されている場合）(1)

Drastic
reductionofgrinding
Akira
HOSOKAWA, ﬂuid ﬂow
in
Keita
TOKUNAGA, cylindric
al plunge CIRP
Takashigrinding Annals
UEDA,
Takahiro by meansof
KIWATA,
Tomohiro contacttype ﬂ
KOYANO
exiblebrushnozzle

65･1

317－320

2016

10.1016/j.cirp.2016.
04.092(2)

Cuttingcharacteristics of
Akira
PVDHOSOKAWA,
coatedGoushitools
CIRP
HOSHINO,deposited
AnnalsTomohiroby
KOYANO,filteredTakashiarc
UEDA
deposition (FAD)
method

67･1

83-86

2018

10.1016/j.cirp.2018.
03.012(3)

Turningofdifficult-tomachinematerials
with anAkira
actively
JournalHOSOKAWA,drivenofHarukirotaryAdvanced
YOSHIMATS
tool
MechanicaU,(ADRT) —Tomohirol Design, 12･5
Propositi
KOYANO,
Systems,
on of
Tatsuakiandreciproca
Manufactu
FURUMOTO,
ting
ring
Yohei
turning
HASHIMOTO
contingent onfundamentalcuttingcharacteristics—JAMDSM010
20183

10.1299/jamdsm.2018jamdsm0103- 3-20 -研究業績集（抜粋）

業績番号

小区分名

研究テーマ
及び
要旨【200字以内】

代表的な研究成果・成果物【最大３つまで】

判断根拠（第三者による評価結果や客観的指標等）【400字以内。ただし、「学術的意義」及び「社会、経済、
文化的意義」の双方の意義を有する場合
は、800字以内】
著者・発表者 タイトル・表題
等
等

31

機械力学
およびメ
カトロニ
クス関連

【学術的意義】(１)は，新規機能性材料の物性モデル化に関する研究であり、各種物理刺激に対する応答を、在来研究と比較して高精度に予測することを可能にした。(２)は、当該材料の非線形特性等、不確実なパラメータを含む振動系に対して、特異性を回避しつつ制御効果を最大化するロバスト適応型コント
ローラを構築し、制振性能、従来制御における残留振動の問題、電力消費等を著しく改善できること
を理論的に示した。さらに、(３)では実製品に実装可能な当該材料
磁気応答性材料の数値 による制振装置を考案し、産業応モデリングと制振デバ 用を念頭に制振性能を評価している。これら一連の研究は数理的側
イス応用の研究面から当該材料の精緻なモデル化
本研究テーマは、外 に基づく制御の高性能化手段を提部磁場に応じて粘弾性 案するだけでなく、実用化検討もを可変にできる磁気応 含み、関連分野への技術的貢献及答性材料開発、物性モ び学術的価値は高い。代表的な研
デル化、制振デバイス 究成果として挙げたこれら３件の応用に関する。磁気応 学術論文に関する2018年時点のイ
答性材料を機械要素に ンパクトファクターは、組み込み、適応性を有 (１)5.005、(２)3.123、する制振デバイスを実 (３)2.978と報告され，機械工学
現し、医療機器，構造 系学術誌の中ではいずれも高い数
物，車両等の実製品へ 値である。
の展開を図る。基礎としての物性研究をはじ 【社会・経済・文化的意義等】
め、応用段階としての 関連する外部資金として、2015
制御ロジック及びデバ 年度基盤研究(B)、2016年度萌芽イス開発、新規のセン 的研究及び2017年度国際共同研究
サ開発に取り組んでい 加速基金等の科学研究費補助金３件（総額約3,000万円）の獲得をる。
はじめ、産業界への応用展開を推進し、企業５社との産学連携研究を実施した。基礎研究を進める一方で、磁気粘弾性エラストマ及び応用装置の開発に関する研究活動の一環として、展示会への出展等
を通して新技術を社会へ発信するとともに、実用製品への応用を目指した取り組みを連携企業とともに推進している。特に、自動車メーカとの共同研究では、10件を超える特許出願による知的財産権の獲得と、世界初の技術としての
制振デバイス商品化に向けた取り組みを継続している。

発表雑誌・出
版社
・会合等

巻・号

頁

発行・発表年
等

掲載論文のDOI（付与されている場合）(1)A
nonlinearmagnetorheological
elastomer
model
Xuan Bao based on
Mechanica
fractiona
Nguyen,l Systems Available
Toshihiko landonline106438
Komatsuza viscoelas
Signal(inticity,ki andProcessin press)
magneticNonggdipoleZhang
interacti
ons, andadaptivesmoothCoulomb
friction2019

10.1016/j.ymssp.2019.106438(2)

Robustadaptive
controller for
Xuan BaosemiNguyen,
activeToshihiko
control
JournalKomatsuzaof SoundofVol. 434
ki,
uncertain andYoshiostructure Vibration
Iwata ands using a
Haruhikomagnetorh
Asanumaeological
elastomer-basedisolator

192-2122018

10.1016/j.jsv.2018.0
7.047

(3)

Broadband
vibration
controlof aToshihikostructure
Komatsuza
by usingki,aMechatron
Vol. 40
Toshiomagnetorh ics
Inoue andeological
Osamu
elastomer
Terashima-basedtuned
dynamic
absorber

128-1362016

10.1016/j.mechatroni
cs.2016.09.006- 3-21 -研究業績集（抜粋）

業績番号

小区分名

研究テーマ
及び
要旨【200字以内】

代表的な研究成果・成果物【最大３つまで】

判断根拠（第三者による評価結果や客観的指標等）【400字以内。ただし、「学術的意義」及び「社会、経済、
文化的意義」の双方の意義を有する場合
は、800字以内】
著者・発表者 タイトル・表題
等
等

34【学術的意義】(１)は地球周辺電磁環境探査に関する研究の中核となる論文。
Nature Communications（インパクトファクター11.880）に掲載、
被引用数５。
(２)は(１)の計測データの要となった世界トップクラスの検出感度をもつ宇宙用磁界センサ開発に関する論文。Earth, Plants andSpace（インパクトファクター
2.736）に掲載、Scopusによる被引用数16。Web of Scienceより、2019年1-2月の時点で地球惑星科
学分野の論文で引用数の多い論文の上位１%に含まれるhighly
cited paperとして選出。
(３)は電波の計測・可視化シス
地球周辺電磁環境探査
テム開発に関連する電波吸収体のと電波の計測・可視化
構造を検討した論文であり、システム開発への応用
Impact Factorの高いScientific
Reports誌に掲載されたものであ
本研究は、プラズマる（インパクトファクター
波動の地上、衛星観測
4.122）。
に基づき高エネルギー
プラズマが飛び交う地【社会・経済・文化的意義】
球周辺宇宙環境の詳細
電波の計測・可視化システム開解析と、その計測技術
発に関する本研究は、電波の空間計測工学 を応用し電波の空間分分布を手軽に計測・可視化できる
布をその場で目に見え関連ものとして、産業界から大きく注るように可視化する技
目されている。関連特許（登録は術開発をしたものであH27以前）は企業３社へライセンる。これは、安定したスされ、うち１社により「空間電人工衛星の運用に関わ磁界可視化システム」として平成
る地球周辺宇宙環境の24年７月に製品化された（H28～R
リモートセンシングか１の関連製品売上高は約２億円、ら身の回りの産業機器ライセンス収入は約700万円）。
へのノイズ対策までの
またCEATECをはじめとする各種展
広い電磁環境調査に貢示会へ出展し（６件、のべ2,500
献するものである。
名以上の来場者）、併せて、平成
28年から令和元年の間に日本経済新聞、日経産業新聞、北陸放送テレビなど、マスコミで取り上げられ（新聞４件、Webニュース８件、金沢大学プレスリリース１
件、テレビ１件、技術者向け講演会２件、雑誌記事２件）、企業との共同研究（３件）につながっている。電波の計測・可視化技術に関して国際会議での招待講演を８件行った。国際学会（2016 AsiaPacific Radio Science
Conference）よりYoung
Scientist Award、国内学会（地球電磁気・地球惑星圏学会）より
2017年に大林奨励賞をそれぞれ受賞。

発表雑誌・出
版社
・会合等

巻・号

頁

発行・発表年
等

掲載論文のDOI（付与されている場合）(1)

Visualization ofrapid
electronprecipita
NatureOzaki, M. tion via
Communica 10(1)choruset al.
tions
element
wave–
particleinteracti
ons

257

2019

doi:10.1038/s41467018-07996-z(2)Magnetic
SearchCoil(MSC) of
Ozaki, M. Plasma
Earth,
Wave
S.
Planets
70(1)Yagitani, Experimen
and Spacet (PWE)et al.
aboardthe Arase(ERG)
satellite

76

2018

doi:10.1186/s40623018-0837-1(3)

ResponsesofH.
waveformWakatsuch
selectivei, F.
absorbing
Scientifi
Gao, S.
metasurfa
Vol.6
c Reports
Yagitani,
ces toD.
oblique
Sievenpip
waves ater
the samefrequency

31371

2016

doi:10.1038/srep3137
1- 3-22 -研究業績集（抜粋）

業績番号

小区分名

研究テーマ
及び
要旨【200字以内】

代表的な研究成果・成果物【最大３つまで】

判断根拠（第三者による評価結果や客観的指標等）【400字以内。ただし、「学術的意義」及び「社会、経済、
文化的意義」の双方の意義を有する場合
は、800字以内】
著者・発表者 タイトル・表題
等
等

(1)

41

(１)IF 7.015、MBRファウリン
グの原因となる膜面付着微生物叢を決定する因子には未解明の部分
下水処理プロセスにお が多く、その一因を膜面付着微生
ける汚泥複合微生物系 物叢と生育条件の変化から解明しの機能と処理性能に与 た。
える影響の理解(２)IF 5.108、実処理場の活性汚泥において微生物間情報伝達物処理方式や処理条件 質の生成に関連がある微生物候補に応じて異なる複合微 を初めて明らかにした。関連論文
生物系の下水処理プロ を npj Clean Waterにも発表。
セスにおける機能と役 (３)IF 4.865、硫酸源の投入に割について、次世代 よる硫酸還元細菌とリン蓄積細土木環境
シーケンス解析等を駆 菌、メタン生成菌の共益関係によシステム
使し、MBR膜ファウリ るリン除去とメタン生成の向上を関連
ングの原因となる膜面 明らかにした。
付着微生物群や、微生 その他、上3編を含むSCIE掲載
物間情報伝達物質を担 誌に計10篇の成果を発表、2018年
う汚泥微生物群の特 の日本水環境学会のWET優秀論文
定、溶存メタン削減を 賞【J. Water Environ. Technol.
担うメタン資化細菌の 16(1)、40-53】、国際会議発表賞
役割、硫酸還元細菌と ３件【CESE2019（2019年11月）、
リン蓄積細菌の共生関 WET2019（2019年７月）, WET2018
係の存在を明らかにし （2018年７月）】、国内学会発表
賞２件【第52回水環境学会年会
た。
（2018年３月）、第49回日本水環境学会年会（2015年３月）】を受
賞した。

(2)

(3)

発表雑誌・出版社
・会合等

MechanismofbiofoulingPhucenhanceme
Nguon
Journalnt in aHong,membrane of
Mana
Noguchi, bioreacto Membrane
Science
Norihisa r underMatsuura, constant
Ryo Honda transmembranepressure
operation

巻・号

592

Candidates ofquorumSmarchPanchavin sensing
bacteria
in,Tomohiro inactivatedTobino,Chemosphe236
sludgeHiroe
reassociate
HaraYamamura, d with NNorihisa acyl
Matsuura, homoserin
Ryo Honda e
lactones.

Enhanceme
nt ofmethaneproduction andSuiphosphoru
Kanazawa,s
JournalNorihisa
recovery of
Matsuura,with aEnvironme
255
Ryo
novel
ntal
Honda,
preManagemen
Ryokotreatment t
Yamamotoof excess
Ikemotosludgeusing
waste
plasterboard- 3-23 -頁

発行・発表年
等

掲載論文のDOI（付与されている場合）

117391

2019

10.1016/j.memsci.201
9.117391

124292

2019

10.1016/j.chemospher
e.2019.07.023

1098442020

10.1016/j.jenvman.20
19.109844

研究業績集（抜粋）

業績番号

小区分名

研究テーマ
及び
要旨【200字以内】

代表的な研究成果・成果物【最大３つまで】

判断根拠（第三者による評価結果や客観的指標等）【400字以内。ただし、「学術的意義」及び「社会、経済、
文化的意義」の双方の意義を有する場合
は、800字以内】
著者・発表者 タイトル・表題
等
等

46【学術的意義】(１)世界で初めてワンポットでのセルロース系バイオエタノール生産を達成した。これによりエタノール生産におけるエネルギーコ
ストが大きく低下した。論文はJournal of the American
Chemical Society誌（IF: 14.7）に掲載され、Supplemental Coverに選ばれた。（２）これまでの酸触媒を超える触媒を提案し、効率的なバイオエタノール生産を行った。論文はACS Sustainable
Chemistry & Engineering誌（IF:7.0）に掲載された。(３)世界で初めて、酸を使わずにバイオマス
由来の成分のみで植物プラスチッ
イオン液体を利用した
クを作製した。論文はGreen
環境低負荷なバイオマ
Chemistry誌（IF: 9.4）に掲載さスリファイナリー
れ、Back Coverに選ばれている。
（１）、（３）は特に反響が大き
これまでの植物バイ
く、International Green and
オマスの有用物質へのSustainable Chemistry
変換（バイオマスリ
Conference(2019年)など、合わせファイナリー）は、エて国際学会11件・国内学会４件にネルギーコストが高て招待講演を行った。
く、また多量の酸など
木質科学を使用するため、どれ【社会的意義】
関連
も環境負荷が高いもの
現状のバイオリファイナリーでであった。そこで我々は、バイオエタノールやバイオプ
はイオン液体と呼ばれラスチックを作れば作るほどに環る特殊な溶媒を利用す
境を汚していく。そのため、よりることで低エネルギー
洗練されたバイオリファイナリー
コスト、あるいは酸触を開発することは必須であり、本媒を利用しないプロセ
研究成果はそれに大きく資する。
スを開発し、環境低負セルロース系バイオエタノール生
荷なバイオマスリファ
産はその課題の難しさから難航しイナリーを達成した。
ているが、本研究は主要課題の一つを克服するブレイクスルーとなり、その成果が評価されて、セルロース学会「奨励賞」を受賞（2019年）した。さらに”日刊工業新聞:25面、「拓く研究人」、
2018年３月14 日”および”北國
新聞:42面(社会面)、2017年10月20日”に掲載された。また、イオ
ン液体を用いたセルロース樹脂の新規合成技術が認められ、株式会
社ダイセルと金沢大学との包括連携が2019年に締結され、その後金沢大学では初めてとなる「先導科学技術共同研究講座」の設置が行われ、社会実装へ向けて動き出した。

発表雑誌・出
版社
・会合等

発行・発表年等頁

139・451605216055

2017

10.1021/jacs.7b08914

2017

10.1021/acssuschemen
g.6b02055(1)

KosukeKuroda,Heri
Design of
Satria,WallJournal
Kyohei
Destructiof theMiyamura, ve but
AmericanYota
MembraneChemical
Compatibl
Tsuge,
SocietyeKazuakiNinomiya, Solvents
Kenji
Takahashi(2)

Efficienthydrolysi
s ofH.
polysacch
Satria,arides in
ACSK.
bagasseSustainab
Kuroda,by in
leT. Endo,situ
Chemistry 5・1
K.
synthesis&
Takada,of anEngineeri
K.
acidicng
Ninomiya,
ionicK.
liquidTakahashi
after
pretreatm
ent708-713(3)

DirectDaisuke
one-step
Hirose,synthesis
Samuelof aBudi
formally
Wardhana
fully
Green
Kusuma,21・18
bio-based
ChemistryDaikipolymer
Ina,
from
Naoki
cellulose
Wada,
and
Kenji
cinnamonTakahashi
flavor4927-4931 2019

- 3-24 -掲載論文のDOI（付与されている場合）

巻・号10.1039/C9GC01333D