愛知医療学院大学

履 修 規 程（目的）
第１条 この規程は、愛知医療学院大学（以下「本学」という。）学則第３１条に基づき授業科目の履修方法を定める。
（授業科目）
第２条
本学における授業科目は、以下の４つに区分する。
（１） 教養基礎科目 すべての学生に共通に開講される授業科目で、社会が複雑かつ急激な変化を遂げる中で、リハビリテーション医療分野においても多様化、情報化が進み、幅広い視野から物事を捉えられること、接遇・コミュニケーション力や他者と協調・協働するための自己理解について講義・演習を通して学ぶ科目群とし、必修科目と選択科目がある。
（２） 専門支持科目 すべての学生に共通に開講される授業科目で、リハビリテーションの概念を理解し、理学療法学、作業療法学の専門を支える基礎医学、臨床医学、およびチーム医療を達成するための多職種連携について講義・実習を通して学ぶ科目群とし、すべて必修科目とする。
（３） 専門基幹科目 専攻別に開講される授業科目で、理学療法士、作業療法士の役割を理解し、倫理観と責任ある態度、および重複障害に対応できるよう専門的知識・技術を講義・演習・実習を通して学ぶ科目群とし、すべて必修科目とする。
（４） 専門発展科目 すべての学生に共通に開講される授業科目で、学内での学び、および臨床実習等の経験を基に、卒業後の臨床・研究を効果的・意欲的に取り組み、地域の保健・医療・福祉に貢献できるよう演習を通して学ぶ科目群とし、必修科目と選択科目がある。
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授業科目は、その科目が卒業要件に係る必要の度合から、次のように履修上の区分がされている。
（１） 必修科目 必ず履修しなければならない科目（２） 選択科目 選択肢の中から希望により選択して履修することができる科目（授業の方法）第３条 授業は、講義、演習もしくは実習のいずれかにより行うものとする。
２ 前項の授業を、学則第２８条により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させること（以下、遠隔授業という）ができる。
３ 第２項により与えることのできる単位は６０単位を超えないものとする。
４ 遠隔授業は、平成１３年文部科学省告示第５１号に基づき、次の各号に掲げる方法のいずれかにより行う。
（１）同時双方向型（テレビ会議方式）メディア授業告示の第１号の条件を満たすもの
同時かつ双方向によって行われるものであって、授業を行う教室等以外の教室又はこれらに準ずる場所において履修させるもの。
（２）オンデマンド型（録画配信方式）メディア授業告示の第２号の条件を満たすもの
教員が当該授業の終了後速やかに対面もしくはインターネットその他の適切な方法を利用することにより、設問回答、添削指導、質疑応答による十分な指導を併せ行うものであって、かつ、学生の意見の交換の機会が確保されているもの。
（卒業要件および履修方法、単位制度）
第４条 別に定める教育課程表に則り、４年以上の学業を修め、理学療法学専攻１２６単位以上、作業療法学専攻１２６単位以上を修得することにより卒業が認められる。教養基礎科目の必修科目１５単位と選択科目から６単位以上（「科学的思考の基盤」区分から２単位以上、「人間と生活」区分から２単位以上、「社会の理解」区分から２単位以上）を修得する。専門支持科目の必修科目３４単位、専門基幹科目の必修科目６９単位、専門発展科目の必修科目１単位と選択科目から１単位以上1を修得する。
２ 各授業科目は、学則に定められた時間を受講し、その科目で定めた合格基準に基づいて、科目担当教員により合格と判定され、教授会にて承認されたとき、授業科目の単位修得が認められる。
３ 履修登録単位数の１年間における上限は、４８単位とする。ただし、相当な理由であると認められ、教育運営委員会の審議を経て教授会承認を得た場合はこの限りではない。
（進級要件、学年次の指定および履修の原則）
第５条 授業科目を効果的に履修させるため、毎学年の始めに所属する学年次を指定する。
２ 授業科目は原則として指定された学年次に配当されたものについて履修しなければならない。
３ 所属する学年次末までに修得が必要な科目を修得した場合に次の学年へ進級できる。各学年次への進級の要件は以下のとおりである。
（１）２年次への進級要件：１年次に開講される教養基礎科目の必修科目、専門支持科目および専
門基幹科目の必要単位をすべて修得していること。
（２）３年次への進級要件：２年次までに開講される教養基礎科目の必要単位、専門支持科目および専門基幹科目の必要単位をすべて修得していること。
（３）４年次への進級要件：３年次までに開講される教養基礎科目、専門支持科目および専門基幹科目の必要単位をすべて修得していること。
４ 授業科目のうち一部の科目については、先行する科目の単位修得を、後続する科目履修の前提条件とする先修条件を定める。
（臨床実習）
第６条 臨床実習は、「臨床実習Ⅰ（見学）」、「臨床実習Ⅱ（地域）」、「臨床実習Ⅲ（評価）」、「臨床実習Ⅳ（総合１）」、「臨床実習Ⅴ（総合２）」により構成する。
２ 臨床実習Ⅲ（評価）、臨床実習Ⅳ（総合１）、臨床実習Ⅴ（総合２）の履修要件は以下のとおりである。
（１） 臨床実習Ⅲの履修要件：３年次前期までに開講される科目の必要単位をすべて修得していること。
（２） 臨床実習Ⅳ・Ⅴの履修要件：３年次までに開講される科目の必要単位をすべて修得していること。
（授業科目、単位数および年次配当）第７条 授業科目、単位数および年次配当（以下「授業科目等」という）は教育課程表に掲げるとおりとする。
２ 前項に規定する授業科目等は、必要に応じて変更することがある。
（履修登録に関する基本原則）
第８条 授業科目の単位を修得するためには、当該年次初めの指定期間に履修登録をしなければならない。
２ 履修未登録の授業科目は履修できない。また、履修登録の内容に誤りがあった授業科目に係る成績および単位は認定されない。
３ 履修登録期間後および確認期間以外の履修登録の変更は、原則としてこれを認めない。ただし、各学期の所定の期日までに指定した手続きにより当該履修登録科目の追加、変更および取消しを行うことができるものとする。
４ 単位認定科目を再度履修することができる場合がある。
（試験の種類および実施期日）
第９条 試験の種類および実施期日は次の各号に掲げるとおりとする。
（１） 科目試験：授業科目の履修を評価し、単位を認定するための試験をいい、期日を定めて行2う。受験資格を有しない科目は改めて履修しなければならない。科目試験には本試験、追試験、再試験、特別再試験がある。
（２） 本試験：前期、後期の定められた試験週間に行う試験をいう。前期および後期を通して開講する授業科目については、本試験を前期および後期に分けて行うことがある。また科目担当教員の判断により随時行うことがある。
（３） 追試験：病気その他やむを得ない事由により試験を受けることができなかった者に対し追試験を実施する場合がある。
（４） 再試験：本試験および追試験の成績が合格点に満たない者に対して、科目担当教員の判断で再試験を実施する場合がある。再試験は該当する試験に対して、原則的に１回とする。
また、結果が無効となった試験に対する再試験は実施しない。
（５） 特別再試験：１年次から３年次に配当される科目の試験が不合格の者に対して、学年次末の累積ＧＰＡ、単位修得状況等を学修成果の根拠として教授会にて必要と認められた場合に、特別再試験を実施する。
（受験資格）
第１０条 次の各号のいずれかに該当する者は、試験の受験資格を認めない。また、仮に受験した場合にでもその結果は無効とする。
（１） 各授業科目について、欠席が当該授業科目の当該学期または学年次における総授業時間数の講義については３分の１、演習および実習等については５分の１を超える者。この場合において、始業後３０分未満の遅刻は３回をもって、始業後３０分以上の遅刻は 1 回をもって欠席 1 回とみなす。
（２） 授業料その他学納金を期日までに納入していない者。
（３） 休学期間中または停学処分中の者。
（４） 再試験、追試験を正当な理由が無く受験しなかった者。
（５） 教授会において受験資格がないと認められた者。
（試験の公示）第１１条 試験の日時および場所などについては、事前の掲示によって公示する。
２ 試験の日時および場所の変更については、原則として当該試験日の１週間前迄に掲示などによって公示する。
（追試験の受験手続）
第１２条 追試験を受けようとする者は、追試験願いに診断書又はやむを得ない事由により試験を受験できなかったことを証明する書類を添付して、原則として当該科目の試験終了後３日以内に提出しなければならない。
（再試験および特別再試験の受験手続）
第１３条 再試験および特別再試験を受けようとする者は、再試験の受験票に再試験の受験料を添えて、試験開始までに学生支援室の業務時間内に交付を受けなければならない。
（再試験および特別再試験受験料）
第１４条 再試験および特別再試験の受験料は、１科目について 3,000 円とする。
２ 受験料は、受験票交付時に支払うこととする。
（再試験および特別再試験受験方法）
第１５条 再試験および特別再試験を受験する場合は、前条で交付された受験票を提示しなければならない。
２ 再試験および特別再試験の試験場において、受験票が提示されなかった場合又は受験科目と受験
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票の記載科目が異なっている場合には、その受験を認めない。
（試験場における注意事項）
第１６条 試験場においては、次の各号に掲げる事項を遵守しなければならない。
（１） 学生証、筆記用具等許可された物以外の物を机上に置かないこと。
（２） 試験場においては試験監督者の指示に従うこと。
（３） 試験開始後の入場は、試験監督者の許可を受けなければならないこと。ただし、２０分を経過した後は入場できない。
（４） 試験開始後３０分を経過しなければ退場できない。また、試験終了１０分前からは退場できない。尚、試験監督者の指示により退場時間の変更や退場を認めない場合がある。
（不正行為に対する罰則）
第１７条 試験において不正を行った者は、その受験科目および当該学期のすべての科目を不合格とし、懲戒の対象とする。
２ 各授業科目で実施される小テスト、課題レポート等において不正を行った者は、その授業科目の単位を不認定とする。また、懲戒の対象とする場合がある。
３ 試験における不正とは、疑わしい行為についてもそれと同様とみなすことがある。
（試験及び成績の評価）
第１８条 成績の評価は学則第３３条第２項による。
２ 原則として、１００点満点で６０点以上を合格とし、評価基準は以下の通りとする。
判定

合格

不合格

３
４
５
６
７
８

評語

評点

ＧＰ

評価基準
基本的な学習到達目標を十分に達成し、きわめて優秀な成果をおさめている

Ｓ

９０点以上

3.50～

Ａ

８０点以上
９０点未満

2.50～3.50 未満

基本的な学習到達目標を十分に達成している

Ｂ

７０点以上
８０点未満

1.50～2.50 未満

基本的な学習到達目標を達成している

Ｃ

６０点以上７０点未満

0.50～1.50 未満（再試験、特別再試験で合格の場合は 0.00）

基本的な学習到達目標を最低限度達成している

Ｄ

５９点以下

0.00

基本的な学習到達目標を達成していないため再履修が必要である

Ｆ―

0.00

出席日数不足等により受験資格なし

Ｘ―

0.00

試験欠席等により評価不能

追試験の評価基準は本試験と同様とする。
再試験および特別再試験の点数は、６０点以上はすべて６０点とみなし、合格者はＣ評定とする。
受験資格がない者が受験した場合は評価しない。
ＧＰＡ制度規程に基づき、試験の採点結果からＧＰ（Grade Point）を算出する。
正当な理由なく受験しなかった本試験の点数は０点とする。
再履修した科目の成績は、原則として再履修した点数を最終成績として評価する。

（休講および変更）
第１９条 やむを得ない事由が発生した場合には、その授業（試験を含む）を休講もしくは、別の期4日に変更することがある。休講もしくは期日の変更通知は、原則として学生用ポータルサイトによって行うが、急を要する場合には、メールなど他の方法で通知することがある。
２ 休講の通知がなく、かつ、授業開始予定時刻より２０分を経過した後も授業が行われない場合には、科目担当学生が学生支援室に連絡を取り、指示を受ける。
（休校）
第２０条 行事その他やむを得ない事由が発生した場合には休校とする。休校の通知は掲示その他によって行う。
２ 愛知県西部の地域に暴風警報が発令された場合は､ 休校とする｡ ただし､ 同警報が解除された場
合の授業の取り扱いについては､ 次のとおりとする｡（１） 午前７時までに解除された場合には、平常通り開講する。
（２） 午前１１時までに解除された場合には、３時限より開講する。
（３） 午前１１時以降に解除された場合には、終日休校とする。
（４） 特別警報が発令された場合には、終日休校とする。
（５） その他の自然災害時、交通機関混乱等による授業日程等の措置については、必要に応じてその都度定める。
３ その他の休校日は、休業日（学則第１２条）に準じる。行事その他の都合で休校日を変更することがある。
（履修者数による閉講）
第２１条 教育課程表にある授業科目でも、履修登録後の履修者数によって当該年度の授業を開講しないことがある。
（学生証）
第２２条 学生証は、原則として学内のすべての活動、および学外における実習等本学活動の際には、必ず携行し、必要に応じて（試験の受験、附属図書館の利用、学生支援室における事務手続きなど）提示しなければならない。
（改廃）第２３条 この規程の改廃は、必要に応じて教育運営委員会で審議し、教授会に諮った上で学長がこれを定める。
附 則
この規程は、令和６年４月１日から実施する。

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