がん疾患の在宅医療人材育成事業（医療職用）

Module 5

領域5 QOLの最善化（のの人の5-1 からだのつらさへの対応）のの5-1-19 在宅輸血の在宅【対象疾患・状態】
在宅での輸血は非常に限定的だが、必要になることがあ疾患る。
対象疾患としては疾患（成）

がん（がん）の・骨髄異形成症候群、多発性骨髄腫、白血病などの血液疾患・がん（固形がん）の進行に伴う貧血

在宅 療 のの疾患（状態としてはの患）・通院困難で在宅治療中の貧血など・終末期の疾患（個々の患者状況による）【条件】
在宅での輸血を行うにあたってはスライドで示すような条件を満たすことが必要。のがが・病院で１回以上の輸血を実施し、安全性が担保できてが患が在宅
患

患 宅
人 が医の 職がいること。
・輸血が必要な病態であり、代替する方法がないこと。

在患事が・患者に意識があり、協力的で、身体症状に適切に応答できること。
・在宅輸血後も患者宅に滞在し、患者を看守る事ができ医在宅がる「患者付添人」にあたる人がいること。
・医師、看護師、薬剤師、ケアマネジャーなどによる２４時間の多職種連携が取れていること。
・医師、看護師、薬剤師、訪問看護ステーション、ケアマネジャーなどで、その患者さんに対する在宅輸血カンファレンスが行われていること。などが条件として挙げられる

【赤血球輸血の目安】

赤 球

赤血球輸血の目安を示すの目

・日本輸血・細胞治療学会の科学的根拠に基づいた赤赤 球の血球製剤の使用ガイドラインから引用である。

成・おおむね Hb 7以下が輸血の適応になるが、実際にはの貧血の進行速度、罹患期間、日常生活強度などによって療療その必要性は大きく異なる。あくまでもこれは目安とし、療個々の事例で判断する。

赤 球・鉄欠乏性貧血やビタミンB12欠乏性貧血、腎性貧血にの赤 球

おいては、鉄剤・ビタミンの補充やエリスロポエチンの投科学的根拠に基づいた赤血球製剤の使用ガイドライン（改訂第2版）より与などの治療を輸血する前に行う。
・緊急時の治療や救命処置としての輸血療法が適応となるような病態の場合には、在宅で輸血を行うメリットは乏しくリスクは大きいことから、準備血のストックを有し迅速に交差適合試験を実施することが可能な、病院に搬送して対応するのが妥当と考える。

【血小板輸血の目安】

小板がんの小板

血小板輸血の目安を示す。の目

・日本輸血・細胞治療学会の「科学的根拠に基づいた血小板製剤の使用ガイドライン」から引用。

療
小板の・がんの進行に伴うものは1万/μl以下、骨髄異形成症候群などでは5千/μl以下が目安となる。の目
患の医療

・血小板減少が患者に直接的苦痛をもたらす病態はあまりないため、症状緩和の観点から適応となることは、貧小板小板血に対する赤血球輸血の適応に比して少ないと考えられの目る。
科学的根拠に基づいた血小板製剤の使用ガイドライン：2019 年改訂版より適応に関しては十分な検討が必要。

【説明と同意】
説明と（イォムドコセ

輸血を行う際には 説明と同意は非常に大切。

）

説明する内容としては、
在宅医療
その理由とそッ人

外ク

患・在宅輸血を行う理由とそれに伴うリスク

人 が・医療スタッフ以外に「患者付添人」が必要であり、その教え付添人に対応方法を教えるの副反 の 現頻度
数

経

副反 とその感染 検査 約３ヶ月

策・輸血時の副反応の発現頻度
・輸血後数時間を経て発生する副反応とその対応策のこと 説明

書 署名 受の撤 の 由伝え

・輸血後感染症検査を約３ヶ月後に実施すること
以上のことを説明し、同意書に署名をいただく。
同意の撤回の自由についても伝える。

【同意書の作成と取得】

書の成と（・輸血をするにあたっては、ここに一例として示すような輸）血の必要性とリスクについての説明を行い、それに対する同意を書面でいただく必要がある。

副血学

赤血球血ガイド

より在宅における輸血の場合には、前のスライドに示した輸書の成と（血の同意書に加えて、病院ではなく在宅で輸血を行うこ）とのリスクなどについての説明とそれに対する同意書の副療会

在宅赤球取得が必要となる。

イド【実施する血液検査】
輸血前後に行う血液検査としては・血液型検査、これは2回の異なる機会に採取した血液検体で検査を実施
・間接抗グロブリン試験による不規則抗体検査も行う
・輸血前後には肝炎ウイルスの検査も行う
・輸血を行う際の交差適合試験は、患者血液と、血液製剤のセグメントの血液を用いて間接抗グロブリン試験法による交差適合試験を実施する
小規模な診療所では外注の検査会社に検査を委託することになるかと思われる。

検査型検査
2の会 採

検検査

規則抗 検査接抗グロブ前試験

検査

肝炎ウイル検査

交差 合試験
1週

用

内 採
患と製 のセグ
交差 合試験（ 接抗グロブ試験）

感染前の検前 週度の（採のと）（用目３ 月）

ッグ

セッ

用
医療

ル
週

感染 が感染ヶ月 度 採度

医療その策と度合 そのが用ッグのがと

製【輸血感染症対策】
輸血感染症対策として、輸血前後の検体保管を行わなくてはいけない。
輸血前1週間程度の間に採取したものと、輸血後3か月程度に採取した血清を約2ml程度、冷凍で3か月以上保管する。
使用済みバッグは輸血セットを装着したまま、ビニール袋に入れて輸血実施医療機関にて１週間程度保冷庫に保存し、その後、感染性医療廃棄物として廃棄する。
輸血後に細菌感染症が発症した場合、その原因が輸血用血液製剤か否かを確認するためである。

【患者付添人】

患・輸血にあたっては、患者のそばで何か起こった時の対人応ができる方が必要である。と 医療 事

名がいが、在宅においてはそれは現実的ではない。

数
成人 患がこととが医療 事 が 宅のと事 の患人

事

人
患 の

患 宅 在宅患こ患る患者付添人がいなければならない。
れている。

合のそのため、家族など、輸血開始時から輸血後もそばにい・可能であれば輸血の翌日までいることが望ましいとさことが

医
事

・医療従事者がずっとそばにいることが可能であればい・医療者は患者宅から退出する場合に、連絡があればす内ぐに対応できる工夫をする必要がある。

【輸血製剤の保管に関する注意】
製 の・血液製剤が納品され、患家に搬送を開始するまでの間、当該医療機関内で製剤を適正に保管するためには、製のが
医療

患
製

内理

用
度理と度 のが度こと
医療療

2～6℃の温度管理が可能な保冷庫を使用する必要が度ある。
度の・適切な温度管理とは、最低温度・最高温度の確認が可

こと
患

製

能な温度計の設置などにより、適した保管状態であった
合度 理のことを確認し、記録すること。
・医療機関から患家に血液製剤を搬送する場合は、輸血療法の実施に関する指針を参考にして、温度管理に注意する。

【在宅での輸血までの段取り】

在宅
事前の前の

副

採 （検ののの用・輸血製剤の発注から検査、輸血の施行までの段取りのの

クロ

一例を示す。

説明副ッ 用）・輸血予定日の前日に血算とクロスマッチ用の血液を採
前

採の検査
赤度

（）

クロ

ッ検査会

前度ッのる。
輸血をすることを決定したら前日の夜か当日朝に日赤に血液を発注し午前中に届けてもらう。

療クロ
宅

血して貧血の程度を評価して輸血をするかの決定をすの書（）

・血液製剤が届いたら、そのセグメントと患者血液とを検査会社にクロスマッチの検査として緊急で依頼する。

（この療 の合）

クロスマッチの検査結果を確認して輸血を行う。
・血液の運搬は保冷剤を入れたバックに入れて患者宅に運ぶ。
・血液製剤の保存のための温度管理が難しい診療所において、できるだけその保存時間を短くすることを念頭に入れた段取りである。
ここに示したものはあくまで一例なので個々の診療所の状況に合わせて行う。

【在宅現場に準備する薬剤と器材】

在宅現と抗（（経）

材

コ（ル）

（ドクド製

・ここに挙げたように、アレルギー反応に対して使うものを準備しておく。抗ヒスタミン薬、ステロイド剤、アドレナリン抗）ロイド

・輸血時に居宅に準備しておきたい薬剤と器材。

ドロル

ル

製剤、輸液などは最低限準備する。輸液製剤は、生理食塩水を必ず準備し、さらになど張液も複数本準備する。

）
理（とル【輸血の静脈確保の留意点】の・輸血は原則として四肢末梢静脈より実施する。の末梢静脈の確保が困難で、皮下ポート留置がある場合やCVCルートが利用できる場合は、臨機応変に対応す

則用がが合のが合が・これらのルートを使用した場合は、ルート閉塞予防のたル
そ（用）

こと
用と理る。
めにルート洗浄を行う必要がある。
・抜針は医師もしくは看護師が行う。

ル

医が【輸血実施中の有害事象の有無の観察】の事 ののて容態を確認する必要がある。

患 のそ
前

事

現

・輸血に伴っての訴えはここに挙げたものが主体になる。

そのイ ル イ・輸血によるアレルギー症状か原疾患に伴うものである

患 が え ことが感

そ感

赤感頻）

赤
その・輸血を行う医師は、輸血開始後１５分間は患者宅にい（グロか否かを判断する。

【アレルギー反応への対応】

ル
患

反がド合

ル
前

副用

小が合は、迅速なアドレナリンの筋肉注射を行う。

）

・頻回のアレルギー性副作用歴があるなどアレルギー反合抗度の・輸血中に患者がアナフィラキシーショックを発症した場

ック
成人のを行わなくてはいけない。の（頻・輸血を実施するにあたっては、アレルギー反応への対応のロイド合抗の経ク応のリスクがあると判断した場合は、輸血30分~60分前に、予防的に抗ヒスタミン剤またはステロイド剤を投与しロルのルド

コ

ドロル

ルても良いとされている。
・副作用歴がない患者に対しては，輸血前に抗ヒスタミン

血学

科学的根拠に基づいた 血ガイドライン

より剤を投与することは推奨されない。
・実際にアレルギーに伴う症状が出現した場合は、局所的で軽度の時には、抗ヒスタミン剤の経口投与、もしくはクロルフェニラミン（ポララミン®）5mgの静注を行う。
・中など以上の症状では、ソルメドロール125mg/dose、ソル・コーテフ500mg/dose,プレドニン1-2mg /kg などのステロイドを静注する。
【診療録への記載】

療とのことの前の患・輸血を行う際には輸血の適応や必要性などをカルテにのののの記載する。
製
療のの患 の検査の製

血液製剤番号、輸血開始および終了時間の記載もカル
テに残しておく。
さらに、医薬品医療機器など法に基づき、血液製剤使用

医医療製が在宅の用のの記録は 20年間保管する義務がある。

在宅での輸血の実例を示す
居宅では点滴スタンドなどがないので室の鴨居などを活用する。

【参考資料】
日本輸血・細胞治療学会のガイドラインから「在宅における赤血球輸血ガイド（第1版）」、「小規模医療機関に療
在宅

赤（）

会のイド

赤イド（球製 の球小板製の事小規（医療療イイ

都福祉保健局）を参考としている。

用イド

イ

輸血実施にあたっては、これらの小冊子にも目を通すことイドイが重要である。

ル会

おける輸血マニュアル」（東京都輸血療法研究会、東京）用 イド）