JAIS

論文

事例から見た通訳者の語用論的アプローチ
渡部 富栄（会議通訳者・大東文化大学）

T

his paper aims at clarifying pragmatic approaches adopetd by interpreters intheir interpreting process through analyses of ten interpretation cases. It is

assumed in this study that interpreters usually seek relevance/coherence during theprocess of interpretation. If an interpreter’s pragmatic approaches went well, listeners
would achieve relevance/coherence in their minds and, therefore, feel satisfied with theprogress of discussion through the interpreter. In the process of seeking relevance/

coherence, a certain “conviction” will emerge in an interpreter’s mind that there is
relevance/coherence between given-information and new-information. Sometimes a
specific context in a setting requires an interpreter to make implicatures of source
language (SL) explicit. In this case, the conviction is a major determinant of theinterpreter’s decision- making whether or not that implicit part of SL should be madeexplicit in target language (TL). It is surmised that the pragmatic approaches observedin this study are based either on the respective interpreter’s professional autonomy orobligation. The results in this paper are preliminary due to the small number of cases.
Further study should be considered.

1.

はじめに
語用論 (pragmatics) 1) 使った通訳分析は、すでに放送分野の同時通訳等を題材に行われている（水野 1999、花岡 2000、南津 2002）。通翻訳の分析手法としては大きな可能性を秘めた理論である（水野 1999、2000）。
本論文では、筆者が通訳実践の中で遭遇した、文脈 (context) の必要性から通訳者が語用論的処理をして訳出したと考えられる 10 の通訳事例を取り上げ、分析していく。
英日通訳が 9 事例、日英通訳が 1 事例である｡全 10 事例のうち、1 事例は講演原稿の抜粋を使用し、残りの 9 事例は実際の逐次通訳場面からそれぞれ 1 文から 2 文を取り上げたものである。

WATANABE Tomie, “Pragmatic Approaches of Interpreters in Ten Cases from Real Settings.”
Interpretation Studies, No. 4, December 2004, Pages 41-62(c) 2004 by the Japan Association for Interpretation Studies

Interpretation Studies, No. 4: 2004

事例 1 では国際会議における講演原稿を対象に、言語機能の面から、情報の流れを踏まえた上で結束構造 (cohesion) と結束性 (coherence) を目標言語でどのように維持させているかを見ていく｡事例 2 では、事例 1 の講演が終わった後の全体討論の中でみ ら れ た 通 訳 の 一 場 面 を 、 語 の 一 義 化 (disambiguation) を 通 し て 旧 情 報 と 新 情 報(given-new information) を関連／結束させた事例を考える。事例 3 は焦点 (focus) の目標言語での再現について考察する。事例 4 も焦点問題であるが、目標言語 (Target
Language, TL) への再現ではなく、起点言語 (Source Language, SL) での否定辞の否定範囲の限定について考察する｡事例 5 では一義化のプロセスを通訳者の心の中にある確信レベ ルの推移と 照らし合わ せて考える ｡事例 6 か ら 9 まで は発語内行 為(illocution) を中心に、間接的表現の処理を考える｡最後の事例 10 は、語用論的推論によって通訳者が文脈予測をしている事例である｡なお、各事例では文脈的･語用論的情報が訳の決定要素のひとつとなっていることから、それぞれ簡単に背景説明を加えた｡
語用論的観点からの分析の後、当該事例の通訳が現場にどのような影響を与えたのか、
いくつかの事例について筆者の印象を述べる。最後に、語用論的処理は通訳者が必ず行わなければならない「義務」なのか、あるいはその場の状況から聞き手の理解を高めるために行う職務上の「裁量」なのかを考察し、今後の研究の方向性を展望する｡

2.

本稿における理論的根拠
本稿で取り上げる 10 事例は、いずれもその場面固有の状況の中で通訳者が判断して訳出した例である。サンプル数は限られているが、通訳者が形式的等価を超え、語用論的処理という追加的な努力をしている状況をこれらの事例から浮き彫りにしたい。
Setton (1998)

は、同時通訳において通訳者は常に関連性（結束性）を見い出そうと努力している (relevance (coherence) is sought as a matter of routine) と述べている。
このことは、同時通訳に限らず、どのような場面であっても通訳者がいつも念頭においていることである｡本稿で取り上げた事例もすべて通訳者によって語用論的処理がなされており、関連性／結束性の達成が満足できるレベルになっている｡これらの 10
事例を分析するために、次の 3 つの視点を設けた｡① 機能的構文解釈：旧情報から新情報への情報構造、起点言語の結束構造および結束性の目標言語における維持、目標言語への焦点の再現② 関連性理論：語用論的推論プロセス（e.g. 一義化、飽和 (saturation)、自由拡充 (freeenrichment)、アドホック概念形成 (ad hoc concept construction)）③ 間接的表現：発語内行為、ポライトネス (politeness)
語用論の中でもこれら 3 点に注目した理由は次のようである。機能的構文解釈については、これまでも起点言語と目標言語のテキスト構造のずれに対応するために通訳者が採用する方法を説明するために用いられてきた。サイトトランスレーションや同

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時通訳の技術的な説明をするのに有効な理論である｡しかし、逐次通訳の現場ではそれだけでは十分でなく、関連性理論でいう「文脈情報」を組み入れて訳語を同定していく、一義化から始まる語用論的推論がどうしても必要になる｡また関係者が相対する状
況では、単に意味を伝達するだけでなく、行為遂行の指図／要求を含意的に伝達しようとする発語内行為、およびその動機付けに含まれるポライトネスも分析項目に含める必要がある｡

3.

通訳分析

3.1

事例 1：シンポジウム講演における通訳事例

事例 1 は「核の国際史」という題名のシンポジウムで使われた米国人講演者のスピーチ原稿からの抜粋である｡ここでは、日本における第二次大戦中の核開発が、戦後どのように記述および論述されたかが論じられている｡以下、スピーチ原稿とこれに対応する訳文を Part 1 から Part 3 までの 3 つに分けて、特に情報構造、結束構造について分析する｡[Part 1 の原文]
“Since the end of the war, the story of Japan’s nuclear weapons research during
World War II has been told several times from many different angles. Ever since thelifting of the Ban on publications discussing nuclear research and weapons under
SCAP’s censorship policy in Occupied Japan, Japanese scientists and historians havebeen telling the story. Just after the war, Nishina Yoshio was among the first to begin
to discuss Japan’s wartime research. Many other scientists and military men involvedin the project have followed in their own time. Many Japanese scientists involved in
the project freely discussed their wartime research with scholars and journalists inJapan and abroad.”[通訳]「第二次大戦後、戦時中の日本の核兵器研究に関する話は、さまざまな角度から何回か論じられてきました。戦後の SCAP 占領下の検閲政策で、核研究および核兵器を論じた出版物の発行が禁止されていましたが、それが解除されて以後、日本では科学者と歴史家がこの問題について論じてきたのです。大戦直後では、仁科芳雄氏が日本の戦時中の核研究について口火を切った一人です。そのほか、核兵器開発計画に関わった多くの科学者や軍事関係者が、各自時期は違えど、仁科に続いて論じ始めました。
この開発計画に関わった日本人科学者の多くが、内外での学者やジャーナリストと自由にこの問題について議論したのでした。」[分析]① スピーチ原稿のハイライト部分はすべて｢（戦時中の）日本の核兵器研究｣のことを意味している。通訳の対応する部分もハイライトで示してある。必ずしも形式

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的等価の訳語にはなっていないが、日本の核兵器研究についての話の流れを正確に再現し、情報の結束構造を訳に反映させていることが分かる｡② 第 2 文 の “Ever since...” の 部 分 で は 、 ま ず 後 続 の “the Ban on publications
discussing nuclear research and weapons under SCAP’s censorship policy in
Occupied Japan.”（「戦後の SCAP 占領下の検閲政策で核研究および核兵器を論じた出版物の発行が禁止されていましたが」）を前提におき、これを旧情報として受．．
けた形で｢それ が解除されて以後｣と続けて主文を訳している｡旧情報から新情報への認知の流れをスムーズにしている。

[Part 2 の原文]“But in 1978, Deborah Shapley, a staff reporter for the Journal Science, claimed to be
breaking news of Japan’s wartime nuclear research, even alleging that the Japanese
had pulled a “curtain of silence” over the subject since the end of the war. Nothing
could have been further from the truth, however, and Shapley’s article was strongly
criticized by scholars in the United States. Yet, the suggestion of a “conspiracy ofsilence” was enough to prompt others to investigate. In 1985, free-lance journalist
and writer Robert Wilcox published Japan’s Secret War, the first, book-length
examination of Japan’s wartime nuclear research projects published in English.
While researching the book, Wilcox came across a provocative article that had been
published in the Atlanta Constitution in October 1946, which alleged Japanesescientists had succeeded in testing a nuclear device of their own in northern Korea atthe end of the war. The Story, well investigated by US military intelligence at thetime, turned out to be false, and Wilcox was ultimately unable to prove thisallegation. But his book became widely known, [...] nonetheless, and the story of theJapanese atomic bomb took on a life of its own even reaching something of mythic
proportions in the historiography of World War II.”
[通訳]
「しかし 1978 年、サイエンス誌のスタッフライターであるデボラ・シャープレイが、[...] 日本は第 2 次大戦中に核研究を行ったというニュースがあると訴え、日本は終戦後この問題については｢沈黙のカーテン｣を引いているとさえ主張しました。ただ、この事実からはそれ以上のことは出てきそうになかったので、シャープレイはアメリカの学者から厳しく批判されました。しかし、｢申し合わせた沈黙｣であるという主張によって、調査に駆り立てられた人々もいました｡1985 年、フリーランスのジャーナリ
スト兼ライターであるロバート・ウィルコックスはJapan’s Secret Warを出版しました。
これは日本の戦時中の核研究プロジェクトについて英語で書かれた最初の書物です 。
この本の作成中に 、ウィルコックスは 1946 年 10 月号のAtlanta Constitutionに掲載された挑発的な論文に出会いました。その論文によると、第 2 次大戦末期、日本の科学44

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者は北朝鮮で自らが作った核兵器の実験を成功させたというのです。この話は当時米軍情報担当者に十分調査され、誤りだということが分かり、結局ウィルコックスはこの主張を立証できなかったのです。しかしこの本は広く周知されることになり、そのために 、この話はそれだけで一人歩きして、第二次大戦史書で神話的様相を持つにさえ至っています。」[分析]① 通訳部分のアンダーラインに含まれる指示代名詞は、原文である英文のアンダーライン部にはない｡これは結束構造を再現するために通訳者により挿入された も．．．
のである｡｢これは日本の戦時中の核研究プロジェクトについて…｣の｢これは ｣と、．．
．．
｢この本の作成中に｣の｢この ｣、｢その論文によると｣の｢その ｣を明示することで、結束構造の再現が強化されている。
② 最後の and は因果関係を示すものと判断され、｢そのために｣と訳して先の文とのつながりを明確にしている｡[Part 3 の原文]
“But, we historians are also parochial in our own ways. For many years, the trend
among historians has been toward greater specialization and good generalists are
increasingly hard to find. The walls between the sub-fields of history sometimes
appear to have grown higher and thicker. The subject of Japan’s wartime nuclear
research, for example, may be of interest to science historians and to militaryhistorians alike. But these fields rarely converge. Moreover, it is difficult to findmany scholars with deep interests in both. Military historians traditionally have not
had much interest in science, while science historians have generally been averse to
studying “things military.” And where studies of science and technology in war areconcerned, the literature is uneven. In the words of technology historian, Alex
Roland, “The bad news is that military history has been studied often but not well;the history of science has been studied well but not often.” It is not at all an
exaggeration to say that Roland’s axiom is particularly applicable where Japan isconcerned. With very few exceptions, historians of science have generally tended toshy away from the Pacific War.”[通訳]「しかし、われわれ歴史家は狭い自分のやり方に固執します。長年、歴史家は専門領域に特化する方向に大きく傾斜してきたからです。そのために 、力のあるジェネラリ
ストを見つけることが、ますますむずかしくなってきています。また歴史の下位分野にはそれぞれ壁が設けられ、その壁は高く分厚くなっているようです｡例えば、今話されている日本の戦時中の核研究は、科学史家や軍事史家にとっては興味をそそられる問題かもしれませんが、両者が一緒になることはほとんどありません｡その上、双方に45

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深い興味を持つ学者を多数探し出すこと自体困難です｡というのは 、軍事史家は科学にあまり興味を持たないのは昔からのことでしたし、科学史家も｢軍事的なもの｣を研究することを嫌悪する向きがあった からです ｡そのために 、戦時の科学技術研究領域
に関する限り、軍事史家の書く文献と科学史家が書く文献には均衡がみられません｡
このことについて、技術史家のアレックス・ローランドは、｢残念なことは、軍事史研
究は数は多いが深みがなく、科学史研究は深みがあるが数が少ないことだ｣と言っています。このローランドの公式 は、特に日本に関する限り、適用可能だといっても過言ではないでしょう。ほとんど例外なく、科学史家全般には太平洋戦争をさける傾向が認められてきたからです。」[分析]① このパートに出てくる 2 つの and は先のパートと同じく、第 1 文が「原因」で第2 文がその「結果」であることを示すために、｢そのために｣と訳している｡② “(Moreover,) it is difficult to find...” で始まるこのパートの最初のハイライト部
分の第 1 文と第 2 文の関係は、その間にセミコロンはないが、関連性理論の中の並列文としての｢事実−説明読み｣ 2) の関係である｡すなわち、第 2 文を第 1 文の説
明もしくは理由と解釈するのである｡そのような第 1 文と第 2 文の関連性を明示するために、第 2 文の初めに｢というのは｣をおき、語尾を｢からです｣としている｡③ “The bad news is...” で始まる次のハイライトの部分では ”military history has
been studied” と ”the history of science has been studied” をそれぞれ｢軍事史研究｣と｢科学史研究｣として処理し、その後に来る情報の重要性を際立たせている｡
ここでは “often but not well; . . . well but not often” のように英文でも対比が明確になっているが、訳文でも｢数は多いが深みがなく､深みはあるが数が少ない｣と簡潔に対比しながら、対比情報の重要性を示している。
④ Roland’s axiomは先のローランドの言ったことを指しているので、指示詞｢この｣．．
をつけて｢この ローランドの公式｣として、旧情報から新情報への流れの結束構造を明確にしている｡

3.2

分析のまとめ事例 1 の 3 つのパートでは、旧情報から新情報への流れが目標言語において再現されているのを見てきた。英語での結束構造を日本語でも維持するために、必要に応じて語彙的結束を強化する指示代名詞や、接続詞を始めとした接続関係を示す語句を通訳の中に補足している。また対比すべき部分は対比構造を明確にして示している｡
日本語への訳出時の接続詞を含めた接続関係を示す語句の補足は、これまでの通訳の事例研究でも指摘されている。英語で結束機能を担う主語や代名詞が、日本語では
そのように機能していないため（日本語では主語がないことが多いし、代名詞も英語のように使われない）、接続詞を始めとした接続関係の補足は結束構造を日本語で再現させるために必要な措置である（水野 1999）。本事例でも Part 3 の②がそれにあたる｡

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事例から見た通訳者の語用論的アプローチ

文脈から、連続する 2 つの文に｢事実―説明｣関係を確認し、それを明確にするために接続関係を示す補足を行っているのである。
以上のように、情報のつながりを判断して、結束構造を再現するために必要な補足を行うことは、通訳者に必要な技術（「義務」：注 6 参照）であると考えられる｡
3.3

事例 2：講演後の質疑応答からの抜粋

事例 2 は、事例 1 の｢核の国際史｣シンポジウムのスピーチの後に行われた全体討論から取り上げた事例である。関連性／結束性を目標言語に再現した例として考察する｡[日本人発言者]「○○という人です｡『 ○○の大予言』を書いた人｡とんでも本を書いている人はね ｡
日本が第 2 次大戦中に原子力爆弾を作ったというのです｡でも、これまでの話であった
ように日本には当時それだけ十分な量のウランがなかったし、空襲で理研の施設が焼け出されてしまったのでできていないのです｡」[通訳]“It is [omitted], the author of the book, the Great Prophecy of [omitted], who wrote sucha ridiculous book without evidence where he noted that Japan was successful inmaking atomic bombs during WW II. As stated so far by a number of speakers, it was
impossible for Japan to make nuclear weapons during the war because it did not haveenough uranium to make the dreadful weapon and the experimental facility of Riken
was burned down due to air raid in the end of the war.”[米国人発言者：事例 1 の米国人講演者]“We have to further scientific research on this theme and we must do this based oninternational collaboration among scholars, and publish the research outcome in
English. Otherwise we will have anther emotional book on this subject again.”[通訳]「このテーマ（第 2 次大戦中の核開発計画）についてもっと科学的研究を行わなければならないし、それを海外の研究者との共同研究で行い、研究結果を英語で発表する必要があるのです｡そうでなければ、また 新たなとんでも本が新たに出てくることになるのです ｡」

[分析]
事例 1 のテキストから、日本の戦時中の核開発については科学的根拠の乏しい記述
が繰返し世の中に出てきていたことがわかる。｢科学的根拠に乏しい｣ということを“turned out to be false”, “unable to probe”, “mythic proportions” 等と表現されていた ｡ま た 、 本 稿 に は 載 せ て い な い が 、 こ の ほ か に も 英 語 で は “description without
evidence”, “not scientific’、また日本語では｢根拠がない｣｢実証されていない｣｢うわさ47Interpretation Studies, No. 4: 2004に過ぎない｣などの表現が使われていた｡全体討論に入って、日本人発言者が上記の発言の中で、｢とんでも本｣という表現を使っていた｡その時の訳は、通訳のアンダーライ
ン部にあるように “a ridiculous book without evidence” である。この後で、本事例の米国人発言者が上記のように “emotional book” という表現を使ったのである｡｢根拠のない｣ということを表現する emotional は、その日初めて使われた言葉であった。
それを通訳者は｢とんでも本｣と訳している｡起点言語に “emotional book” という言
葉が出てきた時に、その関連性を語用論的に推論し、センセーショナルな表現ではあったが、それまでに日本人発言者が使った｢とんでも本｣を旧情報から同定し、アドホックな概念を形成してそれを選択し、結束させたのである。

3.4

事例 3：懇談会通訳事例からの抜粋

事例 3 は、たばこ業界広報関係者と保健医療団体関係者が懇談した際の通訳事例からの抜粋である｡[広報担当者]“Responding to mounting anti-tobacco campaign worldwide, our company changed
the course four years ago. Until then, we had maintained the position that there wasno scientific evidence that tobacco was harmful to human health. Now our position isthat tobacco is bad to health, causing severe damage to human body such as lungcancer. There must be claim of such information on tobacco packages and regulations
to require ID check particularly to prevent minors from smoking. In order to do this,
we are going to give wholehearted support. We have made a kit for no-smoking
campaign for minors.”[団体関係者]「たばこ関係の方が何の話があっておいでになるかと、不思議だった｡とても国民の健康増進を願う私どもとは相容れる立場ではない｡たばこというのは百害あって一利なし｡若年者の喫煙も社会問題だ｡確かに健康被害のことを認めたりと、一見、私たちと言っていることは同じように聞こえるが､根本的な部分で考え方が違うので、どうしようもない（語気強い）｡」[広報担当者]“But we can cooperate.”[通訳]「でも、私たちに協働は可能です 。」[団体関係者]「まあね。おっしゃることは分かりました｡お立場と考え方は理解します｡でもそれ以上のことはね。立場が違うから…。」

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事例から見た通訳者の語用論的アプローチ[分析]
英語も日本語も文の焦点（重要な情報）は文末に来る場合が多い（末尾位焦点）が、それ以外に、英語において文の焦点を伝達するものの一つに、高見 (1995) は can 等の法助動詞を挙げ、｢一般に、文中で述べられた命題に対して、その文を述べる話し手の心的態度を表わす｣としている｡
前出の広報担当者の 2 番目の発言 “But we can cooperate.” であるが、この場合、形式的等価に訳すと｢私たちは協力できます｣となるが、”But we can cooperate.” を聞い た 瞬 間 、 通 訳 者 は can に か す か に ア ク セ ン ト が 入 っ て い る こ と を 確 認 し た ｡
Chomsky や Rochemont 等は、焦点とは新情報を担う部分のうち文強勢が置かれる語であるとしている（高見 1995）｡この文が But で始まっていることから、それまでの相手の批判的な強い発言に対してのものであることは明らかであり、この部分の焦点は can の部分だと通訳者は判断した。そのため、協力の可能性を強調した訳を出す必要性を確信した。末尾位焦点の原則に従い、日本語では｢できる｣という意味を後方に移動させ、また｢できる｣ではなく｢可能だ｣と漢語を使うことで情報の重要度を引．．．．
き上げ、｢私たちに協働は可能です ｣と訳出している。

3.5

事例 4：スピーチ通訳事例からの抜粋

事例 4 は、小児がんの親の会の国際大会で、オランダ代表が、がんの子どもたちの学校教育プログラムについての講演を行った際、その冒頭に出てきた表現である｡がんの子どもたちにとって復学は大変重要で、親の会はとても積極的に関わってきて、大きな成果をあげてきたが、まだ学校体制や教師の無理解により残念な出来事が起こっているとして、その事例を 3 例（化学療法で脱毛してしまった子どもが帽子をかぶって授業を受けていたら教師が子どもの話も聞かずに帽子を取ることを強制したなど）
挙げた後に話された部分である｡[講演者]“This did not happen twenty years ago. Unfortunately it is still reality for somechildren with cancer and their families in these days.”[通訳]「これは 20 年前に起こっていることではありません。残念ながら今でも、がんの子どもたちやその家族の中にはこれが現実である場合もあるのです。」[分析]
この発言で注意しなければならないのは、最初の文 “This did not happen twenty
years ago.” の「否定の焦点」がどこにあるかという点である｡東森・吉村 (2003) は関連性理論の立場から言語的意味の不確定性 (linguistic underdeterminancy) を指摘し、｢言語的意味だけでは発話の表出命題を十分に確定できないので、否定辞 not や49

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every 等の量化詞を含むある種の要素についてはその作用域や焦点を決定しなければならない[...]（この場合）言語的解読だけでは決定できず、文脈に基づく語用論的判断が必要である｣としている。ただし、これは否定の焦点だけのことではない｡否定は文の焦点を伝達する可能性が高いために、否定の焦点は文全体の焦点にも関わってくる｡
下線部の表現は、これまで親の会が多くの努力をして状況を改善してきたが、いまだに問題があるという事実を述べた後に出てきた。そしてその後に、”Unfortunately it
is still reality for some children with cancer and their families in these days.” が続いている。この 2 つの文脈情報から、通訳者は not の焦点は happen ではなく文全体であると判断し、”This is not what happened twenty years ago.” もしくは “It is not thecase that this happened twenty years ago.” と解釈して訳出している｡
3.6

事例 5：工場査察における通訳事例からの抜粋 (1)
事例 5 は、製薬工場の生産工程の査察での一場面である｡実際に工場内を巡回した

折、品質管理部の試験室で査察官が分析の過程を示すログブックの提出を求めた。査察官は、本来ログブックはその場にあるはずだと考えている。しかし、工場の担当者
は隣の部屋にあると答えた。その時に査察官が使った表現である｡[査察官]“I want to see this log book.”[通訳]「このログブックを持ってきてください｡」[分析]
形式的等価としての訳は｢このログブックを見たいです｣になるが、査察官は want
を使い、発語内行為として聞き手にログブックを持ってきて見せるように求めている。
通訳はその行為遂行の指図 (instruction) ないし要求 (request) を明示した通訳になっている｡
実際には、この事例に関しては｢このログブックを見たいです｣でも｢このログブッ
クを持ってきてください｣でも、聞き手は査察官に当該のログブックを見せることになるので結果的には大きな違いはない。しかし、査察官は、通常その場にあるはずだと考えるログブックがそこにないことを知り、発語内行為を示す “want” を使って要求
あるいは命令している｡通訳者にそのような理解がなければ、今進行中の文脈を見失うばかりか、その後の文脈とのつながりをも見えなくしてしまう恐れがある｡

3.7

事例 6：昼食会での通訳事例からの抜粋

事例 6 は、某ホテルで開かれたある経済系フォーラムの昼食会における事例である。
この昼食会に出席する予定の米国の某航空会社副社長から、少し遅れると連絡があっ50

事例から見た通訳者の語用論的アプローチ

た｡席は主催企業社長の隣である｡前菜、スープが終わり、メインディッシュの肉料理に入ったところに受付担当者が遅れてきた副社長を連れてきた。
[受付担当者]｢社長、○○航空会社副社長の○○氏がご到着です｡｣[○○氏]“Thank you for your kind invitation to this luncheon. Please excuse me for being late.
I had to send an e-mail to the Head Quarter. As you know, after 9.11 we have a lot ofdifficulties to deal with.”[主催会社社長]｢やあ、お待ちしていました｡もう食事も始まっていますので、お席についていただきながらお話しいたしましょう｡｣
注：○○氏は着席する前に振り向いて、後ろに並んで立っていた通訳者とウェイターに向かって
次のように言った｡[○○氏]“I want to catch up with others.”[通訳]「皆さんが食べていらっしゃるものと同じものを持ってきてください。」[分析]
事例 5 と同じく発語内行為を示す want の例であるが、ポライトネスが作用した間接的表現で、この場面に特異的な事例である｡このような間接的表現を語用論では含意といい、関連性理論では推意（どちらも implicature）という。本稿では、以下、「推意 」 を 使 う ｡こ の 事 例 は 発 話 の 表 意 (explicature) と 文 脈 か ら 演 繹 さ れ る 帰 結 推 意(implicated conclusion) を含む｡推意は表意と同じく発話によって｢伝達される｣想定である（東森・吉村 2003）｡
ここでは間接的表現で、話し手は相手に何かを伝えたいと思っている｡話し手は社
長主催の昼食会に遅れてきたゲストであり、｢あまり目立たないように途中から入って、何もなかったかのように着席して食事をしながら他のゲストと会話をしたい｣と思っていたと考えられる｡つまり、ポライトネスが作用して直接的表現を避けたのであろう。
関連性理論によると、このような推意では、どのように解釈される可能性があるかを予見している点で話し手に責任があるが、それを受けて一連の推意を引き出す点では聞き手に責任があるとしている（東森・吉村 2003）｡この場面では話し手は上述のように間接的表現を使う必要性があり、聞き手はおそらくその意味を理解してくれると思ってそのような表現を選んだのであろう。そうすると通訳者は文脈情報を勘案し、統語的に対応した意味を後退させて間接的表現の意味を明示して訳出しなければならないことになる｡

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Interpretation Studies, No. 4: 2004

Setton (1998) は同時通訳に関する論文の中で、語用論情報をいかに勘案して訳出するかは通訳者の自己決定あるいは職務裁量の部分 (autonomous part) であるとしている (“Pragmatic fidelity can be restored through commands to production, themost autonomous part of the SI cycle.”)｡ 間接的表現は 2 度繰り返されることはまずない (Thomas 1995) 3) ｡この事例の場合、”I want to catch up with others.” という発言を聞き返した場合、おそらく話者はより直接的な表現を使って言い直したであろう｡
しかしその場合、話者の当初の意図だと考えられるポライトネスは生かされないで終わってしまう。この場面で、そのような推意を引き出す語用論的な力を、専門職としての通訳者は求められるのである｡

3.8

事例 7：工場査察における通訳事例からの抜粋 (2)事例 7 は、日本の製薬工場において、ある国の保健規制当局の査察が行われた際の通訳事例からの抜粋である。工場での査察日程最後の総括の会議で、工場幹部および本社生産管理部の関係者を前にして、査察官が後日製薬会社に送る査察官所見を記した文書の送付日時について説明している。
[査察官]“We are inspecting four plants in Japan. Then we will go back to the US and discussmatters and prepare our post-inspection observation for the respective plants. But
given this time frame, we won’t send the document by the end of August.”[通訳]「今回、日本では 4 工場を視察しています。その後アメリカへ戻って検討し、各工場への査察後所見を作成することになります。これらの時間的制約から考えると、私どもからの文書がお手元に届くのは 9 月 1 日以降になるでしょう。」[分析]
アンダーライン部分の統語上の訳は｢8 月末までには送れない｣であるが、実際の通訳では月名を変えて｢お手元に届くのは 9 月１日以降にるでしょう｣とし、帰結推意を
明 示 し て い る ｡こ の 場 合 の 前 提 推 意 (implicated premise) 4) は 、 ”The document is
supposed to be sent in the near future.” で、査察後の報告文書はできるだけ早く当該企業に送られるということである（それを受けて本社の生産管理部は早急に改善計画を立てて査察当局に返事を送らなければならない）｡
この場面で問題になるのは報告書を当局が送れるか送れないかではなく、いつ受け取れるかという文脈になる｡語用論的解釈によって、文書を受け取るという行為遂行を浮上させ、その聞き手側の行為を主体にして｢お手元に届くのは 9 月 1 日以降になるでしょう｣と訳しているのである｡

52

事例から見た通訳者の語用論的アプローチ

3.9

事例 8：シンポジウムにおける通訳事例からの抜粋

事例 8 は、安全保障関係のシンポジウムでのことである｡米国からのスピーカーが、発言が進む中で、”I was in Washington.” という内容のことを下記のように変化させていった｡[スピーカー]“I was in Washington.”“I was in Washington for eight years.”“I was in Washington for eight years of Clinton Administration.”[通訳]｢私はワシントンにいました。｣｢私は 8 年間、ワシントンにいました。｣｢私は、クリントン政権の 8 年間、ワシントンにいました。｣[分析]
この場合も事例 4 と同じく言語的意味の不確定性が問題になっている。Washingtonには、Washington 州、Washington D.C.、その Washington D.C. から拡大して連邦政府および米国政権自体を指すことがある｡その中から語用論情報を勘案して一義化しなければならない｡
この 3 つの文では Washington の持つ意味の可能性が変化していることが分かる｡
この場合の一義化のための語用論的情報は、文の後ろに新たに追加された情報である。
第 1 文だけだと単純に｢ワシントンにいた｣という意味と考えても良いが、第 2 文でわざわざ ”eight years” という情報を文の後に追加した場合はそう単純ではなくなる。
すなわち、米国における ”Washington” と ”eight years” の間の意味のあるつながりが浮き出てくる。さらに第 3 文で ”of Clinton Administration” という情報が加わると、この段階でほぼ｢クリントン政権の 8 年間、連邦政府の関係者であった｣という意
味だと確信できる｡米国政治で｢8 年｣とは大統領が再選されて 2 期勤め上げた年限であり、事実クリントン大統領は再選され 8 年の任期を満了している｡
この文だけであれば連邦政府の関係者である可能性がきわめて大きいということだけで終わるが、実際の通訳の場ではそれ以前に何らかの既知の情報があるはずである｡事実、この人は米国政府の安全保障顧問であったというプロフィールを通訳者は最初から知っており、その旧情報と結びつけて、この文の出現によって先の訳が確実なものであると確認できる｡しかし実際には通訳者はそのように認識していたのにもかかわらず、上記のようにすべて｢ワシントン｣で通訳した。一義化によって文脈把握をしなければ後続の文脈を見失ってしまう恐れがある。通訳者は、Washington の意味
を文脈情報に基づき同定したが、それを明示しなかった例である｡

53

Interpretation Studies, No. 4: 2004

3.10

事例 9：企業研修会での通訳事例からの抜粋

事例 9 は、社内のシステムをコンピューター化するために米国本社からトレーニン
グ担当者が来て行った研修会での事例で、最後に何か困ったことや聞きたいことがある場合の問い合わせ先について説明している場面である。
[トレーニング担当者」“If you have any inquiry or trouble, do not hesitate to contact us by those numbers.
Phone: xxx-xxxx-xxxx, Fax: xxx-xxxx-xxxx.”[通訳]「何か聞きたいことや困ったことがあれば、ご遠慮なく下記の電話やファックスでお尋ねください。」[トレーニング担当者」“But we have time difference between the US and Japan. If you want to give us aphone call, you have to stay at the office late at night or come to the office very earlyin the morning. Then we have e-mail address as follows: aaaaa@bbbbbb.com.
[通訳]「しかし、日米間には時差があります。電話をしようとすると遅くまで残業することになるか早朝出勤をしなければならないでしょう。そこで e-mail のアドレスは次のよ
うになります。」[トレーニング担当者」“Even I’m living within the US, the Eastern Standard Time, I usually use e-mail.

Itis very convenient.“[通訳]「私は同じアメリカ、東部標準時間の圏内に住んでいますが、普通 e-メールを使っています。とても便利です｡」※この訓練は 1 回 2 時間のもので 1 日 3 回、対象の社員（部門）は違うが同じ内容で行われた｡
上記の訳は、最初の 2 回に出された訳であるが、最後の 3 回目の訳は、もう少し、言外の意味を表面に出して、次のようにしている｡[第 3 回目の訓練での通訳]「私自身同じアメリカの中、東部標準時間の圏内に住んでいて、時差の問題もないのですが、普通 e-メールを使っています｡とても便利ですので、ご連絡はメールをお使いください。」[分析]
第 3 回目の訳は補足を入れて文章も長くなってしまっているが、そのために論旨の結束が強化されて、話し手の言いたいこと、すなわち訓練という場で指導者が受講者に与える指図がしっかりと伝達されている（関連性／結束性を達成するために、この54事例から見た通訳者の語用論的アプローチ

通訳の中で前提としている部分を類推によって補足したものが｢時差の問題もないのですが｣で、推意である指図を明示したのが｢ご連絡はメールをお使いください｣である）｡
では何故、同じ内容の通訳で 3 回目にしてこのような補足を入れたのであろうか｡
著者の推定であるが、話し手の伝達したいメッセージについて 3 回目で確信が持ててそのように訳出したのではないかと考える｡｢推意が弱ければ弱いほど、話し手の思考を反映していることに対する聞き手の自信は少なくなり、聞き手は責任の大部分を負わなければならない｣（東森・吉村 2003）。間接的意味を明示して伝達することは通訳者にとってリスクになる｡しかし、この事例が示唆しているのは、通訳者が行う推意の伝達は、確信 (conviction) が持てない段階では行われないことである｡ただし、通訳者は話し手の推意を明示することが必要だと確信すれば、そのように訳出する｡その確信の中には、明示することによる利点がリスクよりも大きいという確信も含まれていると思われる｡そのようにして明示した結果、通訳内容は文脈上の関連性／結束性のしっかりした、聞き手にとって論理的にメッセージを把握できるものになると考えられる｡この事例では、訓練を受けた職員は何かあったときの米国本社への一番好ましい連
絡手段を理解できただろう｡

3.11

事例 10：ビジネス会議における通訳事例からの抜粋

事例 10 は、ある多国籍企業が各国法人の営業担当代表者を集めて開いたマーケテ
ィング戦略会議における事例である。この会議では、日本法人の営業部長（米国人）
がある部門の分科会に出向いて、こうした国際会議の必要性を日本人スタッフに強調している｡基本的には逐次通訳であるが、現場でよくある形で、日本人スタッフの発話を同時で訳しながらつなげて米国人部長に伝えている。チーフの日本語での発言とその下に通訳の訳出のタイミングのずれを記しておく。
[営業部長]“Holding this international conference aims at making our staff understand that they
have problems in their own group. There are some groups which are not even awarethat they have problems. In this case, as the presentation in the first day clearly
illustrated and you now know that very well, they do not produce coordinated ideas
without knowing such problems by themselves. Your group is not the case. Your
group is well-organized. What do you think about?”[チーフ]
1

確 か に (注：ゆっくり考えながら話している)
Of course in our organization

2

う ち は よ く ま と ま っ て い る とthere is a great deal of cooperation among members, but

55

Interpretation Studies, No. 4: 2004

3

…思う｡でもね、他の組織と同じようにやっぱり問題点はあるのです。
like any other organizations there are some problems[分析]｢確かに｣と始めた部分で通訳者は、”of course in our organization” と一気に訳している｡話し手がゆっくりと考えながら話しているのでゆっくりと追っている。通訳者は、先の営業部長の発言からチーフの返答はそのグループのことだと判断して、”in ourorganization” を予見して先出ししている｡関連性／結束性の観点からの判断であ ろう｡ただ、ここで注目すべきは、”of course” で始まると（｢確かに｣でも｢もちろん｣でも）後に “but”（「しかし｣もしくは｢でもね｣）という反転させる接続詞が続くことを予見して訳を組み立てていっていることである（but が話し手の｢でもね｣よりも先に出ていることに注意）。
会議では、｢もちろんあなたのおっしゃった〜はそうだと思います｡しかし…｣と言い、自分の意見を述べるという展開が確かに多い。相手の意見を頭からはねつけるのではなく、いったん相手の意見を受容して反芻した上で、相手に反論するための方法だからである（三森 2003）｡本事例から指摘できることは、通訳者はその場に特異的な文脈から話の展開を予見しつつ、一般的な文脈パターンからも話の展開を予見するという 2 方向からの予見アプローチをとっているということである。
4.

指図あるいは要求や要請の明示
事例 5、6、7、9 から考察できるのは、通訳者は発話の意味を明らかにしているだ

けでなく、発語内行為の明示化によって指図や要求も明らかにしていることである｡
重要なのは事例 9 で最初の 2 回になかった指図を示す訳を 3 回目には出していることである。この場面が示すように、通訳者は文脈情報を判断して、確信が持てた時に、発話の意味だけでなく指図も明らかにするのだと考えられる（図 1）｡
文脈情報の判断

図1

通訳者による推意のプロセス

仮説
何らかの証拠確信 ※推意（含意）であった指図･要求を明示した訳(※この確信には明示する場合の利点がリスクよりも大きいという確信も含まれる)

上記はSetton (1998) のいう通訳者の自己決定／職務裁量の部分にあたるものである｡同じ文脈に置かれても、それを自分の通訳に反映させなければならないものなのか

56

事例から見た通訳者の語用論的アプローチ

どうかの判断は個別のものである｡通訳者はその自分の判断に確信を持てた時、表意にはない推意である指図を自信を持って訳出する。事例 9 の場合、電話番号を伝えた後、日本との時差の話を出して電話での連絡は不便であることを伝えた上で、同じアメリカの時間内に住んでいても自分はメールを使っていて、これは便利だ、と言っ ている。”It (E-mail) is very convenient.” の発話の含意は｢E-mail is more convenient thantelephone. なので、メールでの連絡を勧めている｣ 5 ） という推論を通訳者は行い、先の 2 回のプレゼンテーションの中で確信を深め、3 回目の時に推意を訳出して、明確に、｢お使いください｣と丁寧な指図表現を加えているのである｡

5.

各通訳事例が与えた影響
筆者は、目標言語における起点言語との形式的等価の実現は、通訳者がとる最初のアプローチであると考えている｡しかし通訳者は、文脈の要請により必要であると判断すれば形式的等価を後退させ、語用論的に関連性／結束性、あるいは焦点の再現や発語内行為など間接的表現の明示を行う必要があると考える。しかしそれが通訳者にどこまで許されているか、すなわち許容される「裁量」の範囲の特定は難しい問題である。ここではそれを判断する 1 つの材料として、その場で出された通訳が場の雰囲気にどのような影響を与えたかを見てみる。通訳者が「裁量」を働かせた事例を中心に
事例 2、3、7、8、10 について以下に述べる。
事例 2
事例 2 の場合、｢また、新たなとんでも本が出てくるのです｣と訳出した瞬間、｢あっ｣、｢ウォ｣と言う声がどこからも聞こえ、何人もの発表者から笑顔がこぼれ、会場全体が一体になった感じを受けた｡この通訳者の “emotional book” を｢とんでも本｣と一義化したことで、開催者もスピーカーもまた一般参加者も含めた会議の参加者の頭にある理解がこの一言で見事に結束された、すなわち統一され会場全体が 1 つになった印象を得た一瞬であった｡すでに会議も後半の半分を過ぎたあたりであった。それまでも積極的かつ建設的に議論が進められていたが、この時を境に明るい活気が加味され、とてもいい雰囲気で後半が展開された。この会議から 8 ヵ月経った時、この部分を通訳者本人に尋ねてみた｡本人も鮮明に覚えていて、｢あの時、ちょうど訳す段階になった時に『ああ、とんでも本って言っていたな』と思って出した｣と言っている｡おそらく、そう思った時が、通訳者が関連性／結束性を確信し、「とんでも本」と訳すことはリスクではなく利点があることだと判断した瞬間だったのだろう｡
事例 3
事例 3 では、｢私たちに協働することは可能です｣と通訳した直後の聞き手の保健団
体関係者は、少し口ごもり、たじろいで、｢まあね、おっしゃることは分かりました｡
お立場と考え方は理解します｡でも、それ以上のことはね｡立場が違うから…」と続け

57

Interpretation Studies, No. 4: 2004ている｡それまでの強気で批判的な姿勢が緩和され、その後の話し合いには相手の話を聞こうという姿勢が出てきたようである。このことを考えると、話し手の伝達したかった｢協働の可能性｣ (the possibility of their cooperation) のメッセージは届いた、つまり、通訳者の末尾位焦点の原則に則った処理は、この場合、有効であったと考える｡
事例 7
事例 7 の｢資料がお手元に届くのは 9 月 1 日以降になります｣と訳した時、本社から来ていた生産管理部の関係者が、それまで一生懸命に査察官の発言をノートにとっていたが、一瞬、動きを止めた後、首を大きく動かして｢ウン、ウン｣といってうなずき、ノートにその内容を記録していた｡
事例 8
事例 8 はまだ仕事を始めて何年もたっていない通訳者が行った。”Washington” の通訳を｢ワシントン｣で通したことは分析のところで述べた。もちろん会議の参加者はすべて内外の安全保障の専門家だったので、｢ワシントン｣で矛盾なく十分に通じたのであるが、日本語にも長けていた当該のスピーカーは、通訳の曖昧さを指摘する意図があったのか、それとも通訳を受けてもじったつもりだったのか、第 3 文の後に “Well,
actually I was also living in Washington during that time.”（通訳：「実際、この間、ワシントンに住んでもいましたけれど」）と続けている。同じ｢ワシントン｣でも、連邦
政府と地名の違いをこのような形でスピーカーから指摘された結末となった。
事例 10
事例 10 は基本的には逐次通訳で展開されてはいたが、通訳者は同時で出せる部分
は ど ん ど ん 出 し て 話 を つ な い で い っ て い た 。 話 し 手 が ｢で も ね ｣と い う 前 に 通 訳 者が ”but” と言うと、日本語が堪能な米国人営業部長が笑い出し｢あなたは人の心が読めるのか?｣と言った。

6.

通訳者の「義務」か「裁量」か
語用論的処理は、形式的等価の通訳を越えて文脈上の必要性から行われるものであるから、基本的には通訳者の「裁量」だと簡単に言い切ってよいのだろうか｡実際、通訳者は現場で語用論的処理を使って仕事をしている｡Setton (1998) のいう語用論的コ
ンピテンス (pragmatic competence) を通訳者は身につけているのである｡
実際の通訳例から、はたして通訳者の語用論的訳出処理は現場に立たされた通訳者としてやらなければならない「義務」になっているのか、あくまでも通訳専門職としての「裁量」なのか 6) 、という問題は、今後いろいろな形で研究を積み重ねて議論する必要がある｡ただ、今回の 10 事例のそれぞれについては、暫定的であると限定した上で、筆者の見解を以下に述べる｡

58

事例から見た通訳者の語用論的アプローチ

事例 1 で分析した機能的解釈に基づく訳出処理（旧情報から新情報への情報の流れへの配慮、接続詞や「その／この」などの指示詞の補足による結束構造の再現、焦点の再現など）は、通訳者が常に関連性／結束性を求めていることから考えると、通訳者が対象テクストを処理する上での「義務」に当たるのではないかと考える｡
事例 2 では、一義化からアドホック概念の形成という語用論的推論プロセスを発動させているが、それは旧情報との関連性／結束性をつなげる目的でなされたものである｡これは明らかに文脈から通訳者が「裁量」で行った処理である｡
事例 3 は機能的解釈に基づく処理ではあるが、通訳者が文脈およびスピーカーの発音の強勢の入り方から判断してそうしているために「裁量」である｡
事例 4 の、文脈情報と照らし合わせた not の焦点の明確化はぜひともやらなければならない「義務」である｡そうでなければこの構文の意味自体がとれないからである｡
同じように事例 8 の場合も、意味の明確化から考えると後続の文脈から”Washington”
を一義化することは「裁量」的なものでなく「義務」であると判断できる｡
事例 5 の ”want” の発語内行為で、特に指図／要求の明示が必要かどうかは、この事例単独では微妙である。通訳者自体、これを指図／要求であると理解する必要はあるが、「義務」であるとも「裁量」であるとも明確に判断できない事例である｡
事例 6 における指図／要求内容の明示は、当然、文脈からの「義務」である｡明示できなければ、この場合、人の動きも止めてしまうことになるからである｡
事例 7 と 9 は、ともに通訳者の確信を拠りどころにした「裁量」である｡事例 10 は、
文脈上 “Of course”（もちろん、確かに）のあとには、ほとんどの場合、反転させる
but が来るという通訳者の確たる判断で行われているので「裁量」である｡以上のことを表にすると下記のようになる（表 1）｡
表1

各事例の語用論的処理の分類および「義務」か「裁量」かの判断

事例

発話内容

通訳者の処理義務

裁量1（本文参照）

機能的処理

2

We will have another emotional
book on this subject again. (また、新たなとんでも本が出てくるのです)

一義化からアドホック概念の形成による関連性／結束
性の再現、確信のプロセス○

3

We can cooperate. (私たちに協働することは可能です)

末尾位焦点による焦点の再
現、確信のプロセス○

4

This did not happen 20 years ago.
(これは 20 年前に起こっていることではありません)

Not の焦点の限定により、文全体の焦点の明確化

5

I want to see this log book. (このログブックを持ってきてください)

発語内行為、指図／要求の
明示

--

6

I want to catch up with others. (皆さんが食べてらっしゃるものと同じ物を持ってきてください)

発語内行為、ポライトネス
による間接的表現、指図／
要求の明示

○

59

○

○

--

Interpretation Studies, No. 4: 2004

7

We won’t send the document by theend of August. (文書がお手元に届くのは 9 月 1 日以降になります)

発語内行為、指図の明示、確信のプロセス8

I was in Washington. (連邦政府の関係者でした)

一義化プロセスロセス

9

I usually use e-mail. It is very
convenient. (私も普通、e-メールを使っ て い ま す ｡と て も 便 利 で す の で ご連絡はメールをお使いください)

発語内行為、指図の明示、確信のプロセス

Of course… but (｢確かに｣の後には｢でもね｣が続く)

語用論に基づく文脈予測、
確信のプロセス

10.

確信のプ

○

○

○

○

ここで注意したいのは、語用論の処理内容ではなく、文脈に特異的な判断で「義務」
か、あるいは「裁量」か、を区別していることである｡そのために、例えば焦点の処理に関しては、事例 3 は「裁量」で、事例 4 は「義務」であると判断しているし、また、
発語内行為に対する処理としては、事例 5 は「義務」か「裁量」かの判断が難しいが、事例 7 は「裁量」であるとしている｡
結論

7.

今回は 10 の通訳事例を分析したが、十分な結論を出すには事例の数が少なすぎる。
したがって、あくまでも暫定的なものとして、また今後それぞれについてさらに研究を深める必要があることを断わった上で、以下のように結論をまとめておく。
1)

通訳者は、常に関連性／結束性を求めようと努力していることから、テクストの機能的処理は、通訳者が行う「義務」に近いものだと思われる｡

2)

通訳者が語用論的推論プロセスを進めて、一義化やアドホック概念の形成により関連性／結束性を達成すると、聞き手の思考の中にも関連性／結束性が形成され、聞き手の理解は高まるようである｡

3)

表意でなく推意（含意）を通訳として明示する場合、そうすることが語用論的に必要であり、その場合の利点がリスクを上回るという通訳者の確信が大きな決定要因になると考えられる｡

4)

推意の中でも指図／要求は、コミュニケーション上の必要性から、明示しなければならないと思われる｡

5)8.

通訳者にとって語用論的コンピテンスは必要な能力である｡
おわりに

本論文では 10 事例という少ない通訳例ではあるが、通訳者の語用論的アプローチ
について考察してきた。いくつかの結論は得られたものの、まだ解決しなければならないテーマも多いし、もっと掘り下げなければならない課題も残されている。例えば、60

事例から見た通訳者の語用論的アプローチ

指図／要求の明示の必要性について、本研究ではコミュニケーションの要請から必要であると結論したが、交渉の場などのように分かっていながら明示すべきでない場合もあろう｡専門職としての「裁量」で語用論的処理を行えば利点があると判断できる範囲と、それを超えると通訳者のリスクになるという領域と微妙な線引きに通じる問題である。また今回は触れなかったが、通訳者の倫理的な問題も関わってくる｡通訳者の語用論的アプローチの適否は、決して単純に判断できるものではないのである｡このことを踏まえて、今後さらに多くの通訳事例を収集して語用論的アプローチのこれら諸課題について研究を進め、通訳技術の向上および通訳教育への応用方法を考えていきたい｡
謝辞：東京工業大学の山崎正勝教授および Bowling Green State University の Walter Grunden 教授にはスピーチ原稿とシンポジウムの討論内容の使用を快くご了承いただきました｡また、大東文化大学
Mark Coughlin 講師には論文作成にあたりご助言いただきました｡ここに心より感謝いたします｡

著者紹介：渡部富栄（WATANABE Tomie）通訳者、大東文化大学大学院経済研究科経済通訳専攻修了。おもに医学・保健分野の会議通訳者。大東文化大学経済学部および法学部
において実践英語のクラスを担当。民間の通訳スクールで通訳指導を行っている。
連絡先: tomie-w@m3.ocv.ne.jp【註】
1) 語用論の範囲に関してはまだ明確に限定されていないようである｡本稿でいう語用論には、1980 年代半ばまでの Austin, Grice, Searle の発語内行為、1980 年代後半の関連性理論だけでなく、情報構造や結束構造／結束性、焦点といった機能的解釈も含める｡
2) 並列文の｢事実−説明読み｣関係：第 2 文が第 1 文の説明あるいは理由と見なされる構文のこと。
3) Jenny Thomas は、”... sorts of repair which reveal the intended pragmatic force of apragmatically ambiguous utterance, take the form of increasing directness. Thus, if aspeaker said ‘Are you comfortable in that chair?’, followed by: ‘I can’t see thetelevision’, followed by ‘Would you mind changing places?’ and finally ‘Move!’, we
would have some evidence for assuming that the initial utterance had been intended
as a request to the addressee to move. “ (Thomas 1995：207) としている。このように間接的表現が徐々に具体的になっていく過程から、間接的表現を聞き返した場合、同じ間接的表現は繰り返してもらえないで直接的表現が返ってくるのではないかと考えられる｡
4) 推論の前提として使われる推意を前提推意、推論の帰結として引き出される推意を帰結推意という。これは Serber and Wilson (1995) による区別である｡

61

Interpretation Studies, No. 4: 2004

5) 表意形成に関わる語用論的推論プロセスの中の飽和 (saturation) に当たる｡
6) この場合の｢義務｣は、当該場面で通訳者として語用論上必ずやらなければならないことで、それをしなければ伝達する意味が損なわれてしまう、もしくは十分に伝わらないものとし、｢裁量｣とは、語用論上通訳者が間違いないと確信できるものであるが、それは必ずやらなければならないところまでもいかないが、そうしたほうが聞き手の理解が格段に高まるなどの利点があるものであるとする。

【参考文献】
Setton, R. (1998). Meaning assembly in simultaneous interpretation. Interpreting, 3(2):163-199.
Sperber, D. and Wilson, D. (1986). Relevance: communication and cognition. Oxford: BasilBlackwell.
Thomas, J. (1995). Meaning in Interaction: An Introduction to Pragmatics. London: Longman
Group Lmited.
花岡修 (2000) ｢放送通訳における明示化の方略｣『通訳研究』創刊号:69-85 日本通訳学会
小泉保 (2001)『入門語用論研究−理論と応用』研究社
高見健一 (1995)『機能的構文論による日英語比較−受身文、後置文の分析』くろしお出版
南 津 佳 広 (2002) ｢同 時 通 訳 に お け る 照 応 関 係 の 構 築 〜 指 示 表 現 ｢そ う い う ｣を て が か りに：認知語用論的観点からの統一的説明｣『通訳研究』第 2 号:43−62. 日本通訳学会
三森ゆりか (2003) 『外国語を身につけるための日本語レッスン』白水社
水野的 (1999) ｢機能的翻訳論への序章｣『通訳理論研究』第 15 号:50-77 通訳理論研究会
水野的 (2000) ｢通訳理論研究の地平-情報処理アプローチと語用論的研究｣『通訳研究』創刊号:52-65. 日本通訳学会
山中桂一 (1998)『日本語のかたち：対照言語学からのアプローチ』東大出版会

62