多彩なゲストと討議により、MOTの実践について学ぶ！！

第16期 ＭＯＴ（技術マネジメント）
研究会
開催のご案内テーマ：イノベーションを生み出すマネジメントの視点〔2024年大阪開催〕□会□会

期： 2024年7月24日（水）～11月8日（金） ※全５回
場： 大阪科学技術センタービル会議室（大阪市西区靱本町1－8－4）□講師：（講義および各回のコーディネーター）
神戸大学大学院経営学研究科教授

原田勉 氏

マツダ
□ 実践事例： AGC、ブラザー工業、□ 特別視察： ダイキン工業 テクノロジー・イノベーションセンター（摂津市）□対象： 研究・開発部門、技術部門の管理者・リーダーの方々
企業内でMOTの推進・教育に携わる方々 など（会場定員 30 名）

グローバル競争の激化や国内市場の縮小化など、企業を取り巻く事業環境は変化しております。そのため、各企業においては自社製品・技術の優位性がゆらいでおり、新たな価値やイノベーションの創出が求められております。
そして、このイノベーションをいかに生み出すかを考えるのがＭＯＴの主要テーマであり、本研究会ではその推進のための技術マネジメントのしくみ、新たな組織能力の高め方、研究開発活動のプロセスなどについて考えます。指導講師のコーディネートのもと、他社事例の発表とディスカッションをもとに、実践から得られるヒントを学んでいくカリキュラムとなっております。
本年のテーマは「イノベーションを生み出すマネジメントの視点」です。昨今注目される、DX やカーボンニュートラル等の潮流の中で、社内外の柔軟な連携・提携によりイノベーションを推進し、既存の事業領域にとらわれない新しい事業価値を社会に提供できる組織であることが、これからの新たな時代を勝ち残る企業の条件と言えるのではないでしょうか。
この機会に、関係各位の積極的なご派遣（ご参加）をおすすめ申しあげます。

主催神戸大学大学院経営学研究科 教授
Ph.D.（スタンフォード大学） 博士

原田勉

氏〔略歴〕 1989年一橋大学商学部卒業
1991年一橋大学大学院商学研究科修士課程修了
1997年スタンフォード大学よりPh.D.
（経済学博士）取得
1997年神戸大学経営学部助教授
1998年科学技術政策研究所客員研究官（～ 99年）
2003年INSEAD 客員研究員（～ 04年）
2004年ハーバード大学フルブライト研究員（～ 05年）
2005年神戸大学大学院経営学研究科教授〔専攻〕 経営戦略・組織・技術マネジメント、産業組織・経済成長論（訳）東洋経済新報社 2023年〔著書〕『「価値」こそがすべて！』『POSITIVE DEVIANCE（ポジティブデビアンス）（訳）』
東洋経済新報社 2021年『OODA MANAGEMENT（ウーダマネジメント）』東洋経済新報社 2020年
Economics of an Innovation System, Routledge, 2019年『OODA LOOP（ウーダループ）』（訳）東洋経済新報社 2019年『イノベーションを巻き起こす「ダイナミック組織」戦略』日本実業出版社 2016年『イノベーション戦略の論理』
中央公論新社 2014年『実践力を鍛える 戦略ノート［戦略立案編］』東洋経済新報社 2010年『汎用・専用技術の経済分析』白桃書房 2007年『ケース演習でわかる 技術マネジメント』日本経済新聞出版社 2007年『実践力を鍛える 戦略ノート［企業価値評価編］』東洋経済新報社 2007年『実践力を鍛える 戦略ノート［マーケティング編］』東洋経済新報社 2006年『MBA 戦略立案トレーニング』東洋経済新報社 2003年『ケースで読む 競争逆転の経営戦略』東洋経済新報社 2000年『知識転換の経営学』東洋経済新報社 1999年
他＜指導講師からのメッセージ＞
MOT（技術マネジメント・技術経営）について講演や研修を依頼される場合、よくあるリクエストは、他社での具体的な事例を数多く盛り込んで欲しいというものです。教科書のなかの話ではなく、現実にどのような技術マネジメント、技術経営が実践されているのかは、多くの企業の方々にとって強い関心事であると同時に、その情報はきわめて限定されているのが実状です。というのも、このようなMOTに関する事項はトップシークレットとしてあつかわれることが多いからです。
このMOT研究会では、このような要望をもつ企業の方々に対して、日本を代表する優良企業で技術マネジメントを実践されている現場の方々を講師としてお迎えし、自社の事例について詳しくお話していただきます。そして、そこで問題提起された事項について２時間ほどの時間をかけて徹底的に討議していきます。毎回、受講生全員に質問してもらう機会を設け、きれい事ではなく本音でやり取りをすることで大きな学びにつながっています。
MOTに関心をもっているけれども、まずは先端的な企業ではどのようにそれが実践されているのか知りたい、自社でMOTを導入しているけれども、どのようにすれば成果が上がるのかヒントを得たい、といった要望をお持ちの方々に是非ともご参加いただき、共に研究していきたいと思います。

研究会のすすめ方・特長
1 多彩なゲストスピーカーの講話や視察を通し、技術マネジメントのあり方と実践について多面的に学びます。
また、各回とも指導講師のコーディネートのもと、質疑応答や討議・意見交流を深めます。

2 懇親交流会を通し、参加者同士の交流と親睦をはかります。

3 全会合終了後は、すべての議事録を１冊にまとめ、報告書として進呈いたします。

日時・会場

テーマと内容

第１回

基調講義 「OODAループによるイノベーション・マネジメントの実践」

7月24日
（水）
13:30～18:30
会場
大阪科学技術センタービル

講

当日のスケジュール（予定）

師： 神戸大学大学院経営学研究科教授

原田勉

氏

PDCAサイクルに代わり得る考え方として、OODAループが注目を浴びています。
この
OODAループはもともと米国軍隊で採用され、湾岸戦争等で顕著な効果を上げたものです。近年では米国の優良企業でも採用するところが増えてきています。
この講義では、このOODAループとはどのようなものなのかを解説したうえで、イノベーション・マネジメントにどのように適用できるのかについて考察していきたいと思います。

＜懇親交流会＞ 同ビル内で実施予定
第２回

8月30日
（金）
13:30～17:00
会場
大阪科学技術センタービル

ゲスト： ＡＧＣ株式会社
執行役員

技術本部企画部長

海田由里子

氏

ＡＧＣは1907年の設立以来、時代の変化に合わせ、独自の無機・有機・バイオ素材関連技術により社会課題の解決に貢献しています。
コア事業の大きな成長が見込めなくなる中、2015年から戦略として「両利きの経営」を推進し、事業ポートフォリオの変革を進めてきました。
「両利きの経営」にある背景、およびその実践を支える開発戦略についてご紹介いただきます。
また、「先端半導体プロセス部材」
や「バイオCDMO」
等、新規事業創出の取り組みについてもご紹介いただきます。

9月17日
（火）

ゲスト： ダイキン工業株式会社 執行役員
テクノロジー・イノベーションセンター 産官学連携担当副センター長

特別視察

ダイキン工業（株）
テクノロジー･イノベーションセンター
（摂津市）

第４回

会場
大阪科学技術センタービル

第５回

11月8日
（金）
13:30～18:30
会場
大阪科学技術センタービル

15:20 質疑応答
15:50 討議とまとめ※指導講師、参加者の間で討議と意見交流

河原克己

15:05 小休憩
15:20 グループ討議
15:50 質疑応答とまとめ※ゲスト、指導講師、参加者の間で討議と意見交流
17：00 終了

13:30 開会氏

ダイキン工業は今年100周年を迎える空調事業90％、フッ素化学事業7％のものづくり企業です。
IEA（国際エネルギー機関）によると、空調市場は2050年までにグローバルサウスを中心に3倍に成長します。
一方で、カーボンニュートラルの達成など環境課題も多いですが、これをチャンスと捉え、顧客と繋がるソリューション事業や、空気の価値化事業などのイノベーション事業創造にも挑戦しています。
そのためには、自前主義のみではスピードが追い付かず、win-winで 共に価値創造を行う協創イノベーションが必須です。
この度は、これらの実行を支える技術経営戦略について、ご紹介いただきます。

「ブラザー工業の新規事業とオープンイノベーション」

13:40 研究所見学
15:00 河原氏ご講話
16:30 質疑応答とまとめ
17：00 終了

13:30 開会
13:35 安井氏ご講話

10月23日（水）
13:30～17:00

15:05 小休憩

13:30 開会
「ＡＧＣの『両利きの経営』の実践を支える開発戦略と新規事業創出への挑戦」 13:35 海田氏ご講話「ダイキン工業の協創イノベーションを推進する技術経営戦略」

会場

13:35 講話

17:00 ～ 18:30

第３回
13:30～17:00

13:30 開会

講師： ブラザー工業株式会社
新規事業推進部長

15:05 小休憩

安井邦博

氏

ブラザー工業は、ミシンの修理業からスタートし、現在は電機・機械メーカーとして多種多様な事業を展開しています。創業から100年を越える老舗企業ではありますが、これまでの事業ポートフォリオの変遷を振り返りつつ、未来の事業ポートフォリオの変革に向けた新規事業の取り組みについて、2020年頃から売上が上がり始めている複数のプロジェクトについて触れつつ、オープンイノベーションの活動も含めてご講演いただきます。

「経営を支えるデジタルイノベーション」

昭博

15:50 質疑応答とまとめ※ゲスト、指導講師、参加者の間で討議と意見交流
17：00 終了

13:30 開会

ゲスト： マツダ株式会社
常務執行役員兼CIO（最高情報責任者）
業務イノベーション担当

木谷

15:20 グループ討議

13:35 木谷氏ご講話

氏

15:05 小休憩
15:20 グループ討議

デジタルイノベーションによる経営革新の事例を紹介し、実際の商品開発現場でデジタル化を推進したリーダーの経験も踏まえ、革新のポイントについてご紹介いただきます。さらに、今後の自動車産業を取り巻く課題と2030年に向けたマツダの経営方針について説明いただき、デジタル技術の革新の方向性についてご考察いただきます。

15:50 質疑応答とまとめ＜懇親交流会＞ 同ビル内で実施予定

17:00 ～ 18:30※ゲスト、指導講師、参加者の間で討議と意見交流※ 上記の時間帯については、当日の進行状況により、多少変更させていただきます。また、各回の討議の進行については、当日の状況にあわせて指導講師がコーディネートします。
※ 諸事情により、日程・講師・内容等に変更が生じる場合がございます。

企画委員（50音順） 本研究会の発足にあたり、主旨へのご賛同や企画へのご協力をいただいた方々
飯塚
請川菊野栗木後藤憲央 氏 東洋紡株式会社 経営企画部長

佐々木幹雄 氏 住友ファーマ株式会社 技術研究統括部長

信 氏 パナソニックオペレーショナルエクセレンス株式会社
組織・人材開発センター 研修開発部 部長

智教 氏 ダイキン工業株式会社

テクノロジー・イノベーションセンター
テクノロジー・イノベーション戦略室 担当課長

隆 氏 江崎グリコ株式会社 取締役

佐藤夏樹 氏 ミズノ株式会社 グローバル研究開発部 部長

鳥越泰光 氏 シスメックス株式会社 技術戦略本部
R&D 企画部長

藤田優 氏 日立造船株式会社 開発本部 業務部長

森田哲司 氏 大阪ガス株式会社 理事 エネルギー技術研究所長

洋明 氏 株式会社ノーリツ プロダクツ統括本部

研究開発本部 技術戦略推進室 室長

実施要領・申込要領（水）～ 11月8日（金）
期 ： 2024年7月24日◇会
場 ： 大阪科学技術センタービル会議室（大阪市西区靱本町１－８－４）◇会
催 ： 一般社団法人 日本経営協会◇主◇ 受 講 登 録 ： １社につき２名様までのお申込が可能です。※登録者以外の方の代理出席も可能です。
員 ： 30名◇定◇ 参 加 料 ：（1社あたり 税込み）

参加料
本 会 会 員一般

１名登録の場合
99,000円
143,000円

２名登録の場合
165,000円
209,000円◇ 申 込 方 法 ： 下記参加申込書に必要事項をご記入のうえ、下記事務局までＦＡＸまたは郵送でお申込みください。折り返し参加券を送付いたします。
◇ 申込締切日 ： 2024年7月12日（金）◇ お支払方法 ： お申込到着後、本会から請求書を送付いたしますので、開講日までに請求書に記載の指定口座にお振り込みください。振込み手数料は貴社にてご負担ください。
◇ そ の 他 ： お振込みいただいた参加料は原則として返金いたしかねますので、ご都合が悪くなられた場合は代わりの方のご登録をお願いいたします。
新型コロナウイルス感染拡大防止の状況により、Zoomを使用して例会を開催する場合や、中止・延期・日程変更となる場合があります。何卒ご了承下さい。

お申込・お問合せ先

関西本部「MOT研究会」事務局（担当 ： 浅川）〒550-0004 大阪市西区靭本町１－８－４ 大阪科学技術センタービル５階
ＴＥＬ：０６-６４４３-６９６2 ＦＡＸ：０６-６４４１-４３１９ E-Mail ： ksosaka@noma.or.jp

031A-2024（4.5）
2024年月日

ＮＯＭＡ「第16期 MOT 研究会」参加申込書□（一社）
日本経営協会会員□一般（1） 会社（団体）名：（2） 住所：〒（3） 連絡担当者氏名：

所属役職名（請求書送付）◆登録者
氏名（フリガナ）

所属・役職名

勤務先住所

フリガナ

〒

フリガナ

〒

参加申込書にご記入いただいた情報は、以下の目的に使用させていただきます。
①参加券や請求書の発送などの事務処理 ②セミナー・イベントなど本会事業のご案内
なお、②がご不要の場合は□にチェックしてください。
̶̶̶ □ 不要

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本コースは、運営において参加者各位の氏名、勤務先名、所属、役職名を記載した参加者名簿を本講座の参加者全員に配布することが必要ですので、このことを同意のうえお申し込みください。