修士論文概要 「環境情報からのメッセージ」人工環境専攻
名前

指導教員

論文題目

論文要約

閻 儲玥

遠藤

聡

中山間地域における家庭・交通 日本農山村地域は過疎高齢化が深刻化している。農山村地域
における環境への負荷を最小限にとどめ、社会・環境の諸課
部門エネルギー消費予測及び題を統合的に解決することを求めると考え、和歌山県日高川
低炭素化シナリオの構築
町を対象とし、散在過疎集落の集約化その移住対策、省エネ
改修、太陽光発電システム、電気自動車の導入などの省エネ対策を考慮した低炭素シナリオの構築により農山村地域家
庭と交通部門の CO2 排出量削減ポテンシャルを明らかにし
た。

張 紫薇

周佐喜和

中国ユニコーン企業の海外進 知識は経済発展の重要な資源であり、企業が競争優位を維持する重要な資源となっている。本稿では知識吸収能力、知識出に知識吸収力がもたらす影
吸収能力の影響要因、知識吸収能力と企業イノベーションの
響
成果との関係について、先行研究をまとめる。次に、従来の製造業を対象に、海外展開の特徴と知識吸収力の要素の役割をまとめる。インタビューを通じて今回の研究の情報収集を行い、海外進出の段階別要因が相応の役割を果たしているかどうかを分析する。結果によって海外展開の前・中・後期にインターネットユニコーン企業の知識吸収能力の影響要因
は主に企業の既存知識、社員のトレーニングと制度支援、組織構造、企業の変革姿勢、外部サポートという 5 つの影響要因から展開される。

会田卓矢

藤井麻樹子

青木優介

白石俊彦

阿部哲也

本藤祐樹

亜臨界流体処理を用いたポリ 本研究では、亜臨界流体処理を用いた機能性分子の化学構造
オールエステル油の化学構造 解析法を検討した。サンプルとして化学構造・組成が非開示であるポリオールエステル油を用いた。得られた質量スペク
解析
トルから、それらのポリオールエステルの合成の際に用いられた脂肪酸と多価アルコールの配合を特定することができた。加えて、モデルサンプルを構成する分子の化学構造を特定することができた。結果として、質量分析の前処理としての亜臨界流体処理により、精密な化学構造解析が可能となる
ことがわかった。
超音波治療のため音響ホログ 本研究では，超音波治療への応用を目指し，超音波振動子ア
ラフィによる水中での力場制 レイを用いた音響ホログラフィによる水中での所望の力場形成が可能な装置を設計・試作し，水中での二次元の力場制御に関する実験的研究
御の実現性を検証した。その結果，以下の結論を得た。(1)
試作した力場形成装置は，深部骨の骨折を想定して，水中で骨折治療に十分な音響強度の回転楕円体に類似した形状の力場を形成する。(2)力場制御手法により試作した力場制御
装置を制御することで，所望の長方形形状に近い二次元の音
響強度分布を形成した。
需要家・地域の違いが木質バイ 地球温暖化を背景に、熱部門の低炭素化に貢献しうるエネル
オマス熱供給システムの CO2 排 ギー源として木質バイオマスに期待が集まっている。本研究では、木質バイオマスを用いた地域熱供給と個別熱供給の出量に与える影響
CO2 排出量の比較・分析により技術選択に資する情報を提供することを目的としている。推計の結果、小規模な需要家の場合循環ポンプ消費電力のデメリットよりも、熱源機器集約によるメリットが大きいため、木質バイオマス地域熱供給の導入に適する可能性が示唆された。

伊五澤 樹

松宮正彦

石田美和

松本真哉

板垣和寿

熊崎美枝子

湿式精錬によるタングストリ 本研究では、タングストリン酸系廃触媒を対象として、溶ン酸系廃触媒からのタングス 出、沈殿分離、イオン液体系溶媒抽出、晶析剥離から構成される新規の湿式精錬プロセスを開発した。イオン液体系
テン化合物の回収溶媒抽出では Alamine336 とホスホニウム型イオン液体を抽出剤及び希釈剤として適用した。一連の湿式精錬プロセス
から廃触媒中の W(VI)は微量の PO43-と分離され、効率的にイオン液体相に抽出されることを明らかにした。また、イオン液体系抽出に関する熱力学的挙動を解析した結果、W(VI)抽出挙動では正のエンタルピー項を示し、吸熱特性であることを明らかにした。
ビスアゾメチン色素の晶癖変 有機色素 DE2 は、着色用途以外に記録材料や発光材料などの機能性材料として利用されている。DE2 は 430K で可逆的相化
転移挙動を示すことが見出され、細長い板状の単結晶の形状と結晶構造に関係があることが示唆されている。そこで、本研究では、結晶化条件と晶癖の関係、晶癖と結晶構造の違いの検討を行った。そこで、DE2 の晶癖は、角柱含め 10 種類析
出したが、結晶構造が全て同じであることが示された。
銅イオン共存下における過酸 過酸化水素は酸化剤として有用な物質であり、さまざまな分
化水素の分解反応に与えるア 野において用いられている。一方で、反応性の高さから過酸化水素に関する事故が発生している。過酸化水素の反応特性
ニオンの影響の解明は安全管理上重要な課題と言える。既往研究では塩化
第二銅、硝酸銅、硫酸銅混合時の反応挙動が調査され、アニオンにより反応挙動が異なることが分かった。しかし、その相違の原因は解明に至っていない。本研究では、生成物が反応中に凝集・溶解する過程と発熱挙動の関係に焦点を当て、原因の解明を検討した。

岩本千咲喜

岡

上田凌平

白石俊彦

矩形断面形状と発熱速度を考 トンネル火災時に発生する天井流の常流域の開始点である
慮した跳水位置予測式および 跳水位置は既往研究の予測式のように矩形トンネルの縦横
煙層温度の簡易予測式の提案 比だけでなく、火災規模にも依存することが考えられる。そこで跳水位置は発熱速度の影響を受けると仮定し、さらに従来通り縦横比の影響も考慮できる予測式を立てるために模型実験を行い、妥当な結果が得られた。またこの予測式を簡
易温度減衰式の参照位置として導入することでこの減衰式を閉じた方程式系とした。
培養骨芽細胞の運動に対する 細胞が持つ動的な感知機構の中身は不明である。骨芽細胞も機械的振動の影響に関する研 同様で、機械的刺激に反応して骨形成を促進する機構が不明である。先行研究では、振動を与えると通常の単層増殖とは究異なり多層化し、大量に培養できる。そのメカニズム解明のために、細胞の移動に着目し、Wound healing assay を 1 回行い、振動を与えた群の移動速度が対照群より遅いことがわかった。本研究では、再現性を検討したが、それは見られず、両群で速度に差は見られなかった。今後、振動条件や注目する運動指標を変える必要がある。

薄木響志朗

熊崎美枝子

難燃剤構造を付加したフェロ 高齢化の進む我が国においては火災死者数の増加が危惧さ

泰資

セン誘導体の合成とその燃焼 れ、初期消火の達成に資する高性能な消火器用消火剤が求め抑制効果の評価られている。本研究では高い燃焼抑制効果を持つことが明らかになっている金属錯体であるフェロセンに、難燃剤構造を付加することで抑制効果の向上を目指した。分析機器を用いて目的物質の合成を確認した後、ろ紙燃焼法およびカップバーナ法を用いて性能を評価した。その結果生成物は燃焼抑制効果を持たないことが明らかとなった。

梅堀美好

伊藤暁彦

化学気相析出法による AlCrN AlCrN の立方晶相 (c-AlCrN) は、優れた機械的特性と耐酸
硬質コーティングの合成化性を有し、工具コーティング材料として好適である。cAlCrN コーティングを超硬工具に被覆することで、工具に耐環境特性を付与し、工具性能の向上と母材資源の節約が実現される。本研究では、高硬度で密着力の強い膜を、省エネルギーに合成できるコーティング手法として、化学気相析出
(CVD) 法に着目した。CVD 法によって AlCrN 系膜を合成し、その機械的特性を評価した。

大久保裕樹

澁谷忠弘

深層学習の画像認識を用いた 破面解析は、破損事故の調査や破壊力学の発展に寄与してき
疲労き裂の発生及び進展段階 たが、人間が破面を観察し結論を下すという従来手法についの推定ては、解析結果が実施者の主観に依存するなど、いくつかの問題点が指摘されている。それらを解決するために、近年脚光を浴びている深層学習を、破面解析に利用しようという試みがある。本研究では、疲労き裂伝播の履歴を推定するための新規手法として、深層学習を用いた疲労の段階ごとの破面画像の分類を実施した。

大倉泰誠

笠井尚哉

ひずみ測定に基づいた大気腐 ひずみゲージを用いた大気腐食モニタリングセンサのデー
食モニタリングセンサデータ タには、腐食生成物や温度変化による誤差が含まれていた。
への機械学習の適用

本研究では、Neural network や Support vector machine といった機械学習モデル、時系列データに強い深層学習モデル
である LSTM を用いることで、これらの誤差要因を取り除く
ことができ、参照試験片の減肉量との誤差スコアは従来のデータと比べて小さくなり、精度が向上した。

岡村 陸

白石俊彦

河村有香

大矢

北谷星斗

田中良巳

勝

磁気粘性グリースを用いた正 外部からの磁場の大きさによって，見かけの粘度が変化する
および負剛性を実現する可変 磁気粘性グリースを用いて可変剛性型振動制御を実現する
剛性型振動制御に関する研究 ことを目的とする。可変剛性装置によって，構造物の固有振
動数を振動状態に応じて変化させることで振動抑制が可能となる。本研究では非常に広いダイナミックレンジを有する
せん断型装置を使用し，可変剛性を実現するための制御則を提案した。その提案制御則を用い，可変剛性の中でも特に負剛性に関して，1 自由度小型構造模型を使用した実験的検証を行った。
泡ハンドソープにおける触感 近年、身体洗浄料は泡の触感などの使用感に対するニーズもの良さと物理化学的特性の影 高まってきているため、それらの泡を正しく評価することが必要である。そこで本研究では「泡立ち」が良いものを比較響した際にどのような使用感が人に好まれるのか探るため、泡ハンドソープに着目して泡の定量的な評価法を確立するための実験を行った。泡の触感の複雑な構成因子を明らかにし、さらに物理化学的試験の測定値との相互関連性を探索するために共分散構造分析を用いた。
ハイドロゲルを用いた円管流 プラスチックやゴム、エラストマーなどドライな素材を用い
路中を滑る金属線の摩擦力測 たソフトなチューブは広く実用品として利用されている。一方、ウェットな素材としてのハイドロゲルチューブは、ドラ
定
イな素材と比較してはるかに低摩擦を実現できることが知られている。本研究では、様々なゲル化条件で作製した円管
ハイドロゲルの複雑な形状の流路中を滑る金属線の線接触
による摩擦力を測定し、ゲル化条件と摩擦力の関係を明らかにすることを目的とした。

木下了磨

松宮正彦

久保田悠斗

三宅淳巳

小泉勝洋

荒牧賢治

NTAamide(C6)抽出剤による塩 本研究では NTAamide(C6)抽出剤を用いて、20 種類の多価金酸溶液中における様々な金属 属イオンを対象として、イオン対抽出機構のモデル化に関すイオンのイオン対抽出機構の る研究を行った。酸媒体比較では HNO3 よりも HCl に対して、
高 い 分 配 比 :D(M) が 算出 さ れ た 。 ま た 、 slope 解 析 か ら
モデル化に関する研究
NTAamide に対して 1:1 の化学量論比で抽出錯体を形成する
ことが示唆された。さらに、Zn2+, Cd2+, Hg2+に対して、イオン対抽出モデルに基づく DFT 計算から会合定数を評価した。
その結果、理論計算から算出された会合定数と抽出実験により得られた分配比の間には、同様の傾向が見受けられることが明らかとなった。
電圧印加条件下におけるアン 本研究室では新たな高エネルギー物質としてアンモニウム
モニウムジニトラミド系イオ ジニトラミドを主剤としたイオン液体 (ADN 系 IL)に注目している。ADN 系 IL は、エネルギー密度が高く、取扱い性に優ン液体の反応機構れるが、取扱い性に関する特性により熱的な着火制御が困難となる。そこで、本研究室では電圧印加による着火手法に注目した。今後、電圧印加条件下において ADN 系 IL を使用する為に、本研究では電圧印加条件下における分解・着火現象の段階分け及び反応機構を解析した。
界面活性剤媒介ゲル化法にお 先行研究にて、界面活性剤分子集合体と低分子オルガノゲル
けるファイバー形成への媒体 化剤を用いて、ハイドロゲルを形成できたと報告されている。本研究では、ゲルの媒体を変化させた際に起こるファイ効果
バーの変化を調べることを目的とした。結果として、ゲルフ
ァイバーの形成過程やファイバーの長さ、太さ、多さといったファイバーの特徴に違いが確認できた。またキュービック
相を媒体としたゲルでは、ゾルゲル転移温度の相関性が反転する現象が確認された。

小菅翔南

伊藤暁彦

化学気相析出法による MgWO4 膜 タングステンの複酸化物は、放射線誘起蛍光体として利用さの合成と蛍光特性評価れる。現在、高い発光量などを理由に CdWO4 が実用されているが、Cd は有害物質である。MgWO4 は、有害物質を含まない
タングステン複酸化物材料として期待されるが、文献に報告される発光量は、想定よりも小さい。この理由として、MgWO4
単結晶の結晶育成プロセスにおける高温での相転移や不純物元素の混入が指摘されている。本研究では、CVD 法を用いて MgWO4 膜を合成し、蛍光特性の評価を行った。

近藤祐平

澁谷忠弘

原子力配管の地震荷重下にお 原子力システムの安全性は今後さらに高めていく必要があ
ける破壊挙動の解析る。事故リスクの要因となるものが多くある中でも原子力配管に着目し、設計限界を超える終局事象までを正確に評価するために破断直前までの材料特性の精緻化を行う。そのために、配管から切り出した試験片を用いた引張試験を行い、破断までの真応力－真ひずみ線図を解析に適用するといったアプローチで配管系の解析における精度の向上を目指す。

佐伯彩花

大矢

勝

泥、ワイン、カレー汚れの除去 「しみ抜き」として汚れを除去する方法は家庭的に広く用いメカニズムと洗浄力評価

られている。しかし、どの洗浄方法が最適であるのか数値的
また化学的に調査された例は少ない。本研究では泥、赤ワイ
ン、カレー汚れの３種類の落としにくい汚れについて、洗浄前後の汚れを付着させた布（汚染布）から、洗浄率を算出することによってデータを数値化し、各条件について洗浄力の評価を行った。さらに、各汚れに対して汚れが落ちるメカニ
ズムの解明及び有効的な洗浄方法を調査した。

佐藤広一

岡

泰資

佐藤雅也

三宅淳巳

繁村 周

遠藤 聡

物体周囲に形成される渦領域 火災安全評価では多数のシナリオを考慮した煙流動予測をを幾何学的情報で表現する代 行う必要がある。低負荷かつ合理的精度で空間内の速度場が予測できる手法として MASCON というものを研究してきた。
数モデルの開発
MASCON は障害物周りに発生する渦などを再現することが出来ないため Röckle モデルを組み込むことで渦の再現してきた。しかしこのモデルは半閉鎖空間、立方体以外の障害物での適用性が不明であるため、本研究では新規代数モデルの開発を目指す。
機械学習によって算定したグ 本研究ではクロロシランの生成熱推算に向けて加成性則にループ加算値に基づくクロロ 基づく推算手法に着目した。加成性則において分子の生成熱
はその分子の原子団からの寄与で成るとされ、グループ加算
シランの生成熱推算
値を足し合わせることで生成熱を推算することができる。本
研究では量子化学計算を用いて算出した低分子のシラン化合物の生成熱を教師データとした教師あり学習によって、
Si, H, O, Cl を含むシラン化合物を対象とした加成性則に基づく生成熱推算手法の構築を行った。
日本の県庁所在地が周辺地域 グローバル化や知識経済化を背景に、知識経済拠点の整備がの技術的多角化に与える影響： 求められている。大都市が有力都市として注目される一方
特許データを用いた定量的分 で、中小都市における地域経済の自律的発展も課題である。
日本を事例に、重層的拠点間における技術的多角化への影響
析について、特許データを用いた定量的な分析を行ったところ、広域的な知識経済拠点からの知識スピルオーバーや技術移転が、ローカルな拠点における技術的多角化を支えている
可能性が示唆された。

階戸智也

白石俊彦

島 朋輝

小林

剛

清水早詠

大矢

勝

超音波治療のための音響ホロ 超音波治療機器の機能向上のため，本研究では音響ホログラ
グラフィによる力場制御手法 フィによる力場制御を提案します。制御点数が多い条件に対応した音響ホログラフィの制御手法を新たに開発し，従来のに関する研究手法との比較を行いました。また，超音波治療を想定した力
場評価手法を開発し，評価を行いました。これらの結果は，本研究で提案する制御手法が多数の制御点を用いた音場再
現性能が高いこと，音響ホログラフィを治療に応用できる可能性を示唆しています。
粘性土中に浸潤した高濃度有 揮発性有機塩素化合物(CVOC)による土壌・地下水汚染は全国
機塩素化合物の加熱などによ で数万ヶ所潜在している。高濃度の CVOC が土壌深くにある
粘土層にまで浸潤すると、浄化が非常に困難になる。またる実質安全な浄化促進技術のCVOC 汚染した粘性土層に接した帯水層を環境基準値以下ま開発
で浄化しても、リバウンドにより、再度汚染が発覚するサイ
トが顕在化おり、浄化終了判断が難しいことが課題となっている。本研究では高温加熱による浄化促進手法について検討した。また、リバウンドが生じても周辺環境に汚染を拡散させない、実質安全な浄化終了判定の考え方について検討・提案した。
確率密度関数法を用いた変性 タンパク質を高温、酸性、アルカリ性に放置したり、他物質
タンパク質汚れに対する酵素 を加えると変性する。変性とはタンパク質の規則正しい立体構造を保つのに必要な非共有結合が壊れて不規則な構造にの有効性の解析変化することを言う。界面活性剤では洗浄が困難な変性タン
パク質汚れに対し、タンパク質分解酵素が有効である。しかし、どの程度汚れ除去に寄与するかは明確にされていない。
そこで、本研究では確率密度関数法を用いて変性タンパク質
汚れに対する酵素の有効性について解析し、酵素の洗浄性の数量化を試みた。

下迫紳平

澁谷忠弘

春原拓実

白石俊彦

髙田峻吾

藤井麻樹子

高 弾 性 炭 素 繊 維 を 用 い た 、 Type-3 容器は、金属容器の周方向及び軸方向に炭素繊維を巻き付け強化した構造をとる。軽くて強いといった特徴を持Type-3 容器の軽量化、及び安つが、さらなる軽量化と過分な安全率が課題としてある。本
全率の適正化の検討
研究では、炭素繊維の弾性率に着目した新材料の選定を行う。その後、容器の試作と有限要素法による応力解析とを行った。その結果の検討の中で、容器の設計に最適な材料の選定を行い、容器の軽量化の達成及び安全率の適正化の可否について検討を行う。
ニューラルネットワークによ 従来の騒音制御系は，騒音だけでなく会話等の必要音も低減する欠点が存在する。そこで本研究では，各音を分離する音
る混合音中の騒音の分離およ源分離系を統合することで選択的に騒音のみを低減し，騒音び制御に関する研究
環境下での必要音の明瞭化を目指している。本稿では，新たに音源分離系と騒音制御系のそれぞれにニューラルネット
ワーク（NN）を導入し，評価点の移動に追従して騒音のみを低減する NN による音源分離・騒音制御系を提案した。無響室での実験を通してその性能を検証した結果，正弦波やバン
ドノイズで構成される騒音と必要音の混合音を制御対象として，評価点が固定された条件では必要音成分を残しつつ騒音成分を 10 dB 以上，移動する条件では 5 dB 程度低減する
ことを示した。
DIP-IA/MS によるフタル酸エ フタル酸エステル類の一部は RoHS 指令により、EU 加盟国内
での電気・電子機器への使用が制限されている。フタル酸エ
ステル類の移行性評価
ステルは接触によって成分が移行する性質を持つ。本研究では、移行時間や移行温度が異なるフィルムを DIP-IA/MS で測定し、移行性の違いを評価した。その結果、試料の形状によってマスクロマトグラムのピーク形状が変化することが明らかになった。また、本研究の方法により、フィルム中のフタル酸エステルを定性・定量的に評価することが可能であると考えられる。

田口 潤

本藤祐樹

田中佑樹

荒牧賢治

谷口 誼

中野

健

次世代施設園芸のライフサイ 現在、安定的かつ高生産性で再生可能エネルギー（再エネ）
クル CO2 排出量の推計と削減可 を活用した次世代施設園芸が注目されているが、そのライフサイクルでの CO2 排出量に関して十分に評価が行われていな能性の分析い。そこで本研究では、次世代施設園芸の LC-CO2 排出量とその削減可能性を明らかにすることを目的とした。トマト生産
システムを例として、積み上げ法と産業連関法により LC-CO2
排出量の推計を行い、暖房における木質チップ活用拡大に伴うその排出削減効果について分析を行った。
ナノエマルション媒介ゲル化 ミセルの代わりにナノエマルション中に低分子オルガノゲ
ル化剤を溶解させハイドロゲルを形成するナノエマルショ
法によるハイドロゲル形成
ン媒介ゲル化（NMG）法は分子サイズに関わらずさまざまな物質を使用可能である。本研究では NMG 法におけるゲルの形
成条件の最適化とゲルのミクロ構造の解明を目的とする。目
視観察、光学顕微鏡観察、粒度分布測定の結果より、最適な攪拌時間、攪拌速度、冷却速度が確立された。またゲル化剤と油が溶けにくいものを選択することで、均一なゲルが形成される可能性が示唆された。
ゴムの摩擦における粘弾性成 タイヤやオイルシール、靴底など、摩擦と密接な関係にある製品には、ゴムが多く使われている。ゴム製品では、ヒステ分の実験的抽出法
リシス摩擦を制御することが非常に重要である。そこで、ヒステリシス摩擦を力学的に理解し制御するために、潤滑下での摩擦試験を行い、ファンデーション理論と潤滑理論を用いてゴム摩擦からヒステリシス摩擦を抽出する方法を開発した。さらに、抽出方法を理論と比較することで、その妥当性を検証した。

中島宏太

中野

健

乾き際のブレーキ材に生じる 自動車の静音化には水の乾き際で生じる摩擦力上昇のメカ
摩擦力上昇のメカニズム

ニズムの理解が重要である。そのために，本研究では全反射法を用いた摩擦面観察と摩擦力の計測を同時に行った。本試
験より，乾き際で摩擦面内部にクラスタ化した粒子が引き込
まれ，摩擦面の中心に集まり，摩擦力が上昇することが観察できた。乾き際で生じる摩擦力上昇は，摩擦面内部に粒子のクラスタが引き込まれ，摩擦する二面の間に挟まることで発生した抗力が原因であると予想する。

中嶋航平

伊藤暁彦

化学気相析出法による Lu2O3 – Lu2O3–MgO 材料は共晶型の平衡状態図を持つことや、相分離
MgO 複合膜の合成構造を形成することが推測されている。一方で、Lu2O3–MgO 材
料の先行研究は少なく、その実態は分かっていない。本研究グループでは、レーザーを援用した化学気相析出 法を用いることで、相分離構造を有する複合膜を合成してきた。本研
究では本手法を用いて Lu2O3–MgO 膜を合成し、実験条件に対する構成相および微細組織変化を明らかにした。

仲田佳祐

三宅淳巳

複合物理領域モデリングを用 化学反応プロセスは目的の成果物を得る反応が起きるよういた化学プロセスモデルによ に設計される。だが温度変化等により暴走反応といった異常る異常反応発生時の動的挙動 反応や予期しない事象が発生し事故に至る可能性がある。そ予測のため様々な物理領域を持つ化学反応プロセスをモデル化
し、事故シナリオを予測することが重要である。本研究では構築した複合物理領域モデルに、反応速度論解析や量子化学計算によって得た化学反応情報を取り入れ、異常反応発生時の動的挙動予測に貢献する。

中村美紅

熊崎美枝子

中村勇貴

遠藤

聡

西口陽喜

中野

健

硝酸アンモニウムを支持電解 3-アミノ-1,2,4-トリアゾールに対して硝酸アンモニウムを質として利用したトリアゾー 支持電解質として用いた電解酸化を行い、得られた結晶を同定した結果、3-アミノ-1,2,4-トリアゾール硝酸塩の合成及ル類の電解酸化びその結晶構造解明に成功した。したがって、より低環境負荷なエネルギー物質の合成及びその構造解明に、硝酸アンモ
ニウムを支持電解質として用いた電解酸化が有効であるということが示唆された。本研究の知見を利用することで、エネルギー物質利用の更なる発展が可能となると考えられる。
都市ヒートアイランド対策の 昨今、都市域を中心とした気温上昇（ヒートアイランド現象）
費用対効果に関する地域特性 が顕著になってきている。本論文では、ヒートアイランド対と対策導入状況の関連性につ 策のエネルギー削減効果と対策導入費用から費用便益分析を行うとともに、気象条件や地理的特性の異なる地点間（大いての検討
阪府とロサンゼルス）の費用便益分析の差異から、ヒートア
イランド対策の地域特性を検討する。結果として、大阪府の方が都市全体の費用対効果は大きいものの、ロサンゼルスの方がヒートアイランド対策の効果が表れやすいことが明らかとなった。
動的固着理論に基づくメカニ メカニカルシールが回転した際に発生する異音のメカニズ
ムを解明するために、メカニカルシールの物理モデルを作成
カルシールの異音の解析し、数値解析を実施して、振動の特徴を把握した。動的固着理論の考え方により、そのモデルにはオフセットが考慮されている。本研究では、オフセット方向とは反対方向に大きく振動し、摩擦振動の波形には速度特性があることがわかった。また、振動を抑制できるパラメータの条件を獲得した。

西田雅貴

雨宮

隆

平山寛治

遠藤

聡

深澤 栞

遠藤

聡

解糖系振動におけるミトコン 従来、がん細胞で観察される解糖系振動ではミトコンドリアの働きが停止し、解糖系のみで生じる反応であると考えられドリアの役割てきた。しかし、近年の研究ではがん細胞もミトコンドリアを駆動していることがわかってきており、ミトコンドリアで生じている代謝が解糖系振動にどのような影響を及ぼしているのかを実験により考察し、ミトコンドリア内膜上の NADH
シャトルが解糖系振動に対して寄与をしていることが示唆された。
大阪府を対象とした都市ヒー 環境省や地方自治体でヒートアイランド対策を推進する動トアイランド対策の費用便益 きが強まり，ヒートアイランド対策の効果を評価することが求められている。屋上高反射，屋上緑化，屋上散水を評価対分析
象として気温低減効果によるエネルギー消費と人間健康被害の削減効果を評価するとともに，室内環境の変化によるエネルギー消費の削減効果を評価した。結果として屋上散水で最も便益が得られ，年間 313 億円の便益が得られた。エネル
ギー消費は間接影響で 10.6PJ，直接影響で 1.5PJ の削減効果が得られた。人間健康被害は 2,440DALY の削減効果が得ら
れ，費用対効果としては 11.1%となった。
シュタットベルケ型ビジネス 地産地消型の電力会社であるドイツのシュタットベルケをモデルへの切替意向調査なら 日本に導入した際の住民の受け入れと実現可能性を考察しびに実現可能性に関する電力 た。まず、全国的な調査を行い新電力会社への切り替え要因
や理由を聞いた。その後岡山県真庭市を対象とし、地域電力
需給分析
会社や環境問題に関連する住民への調査と家庭を対象とした電力需給分析を行い、実現可能性を考察した。その結果地域への満足度、環境意識と受容度での相関がみられ、範囲を絞ることで実現可能性が高いという結果となった。

吹春 輝

大矢

勝

前田優太朗

本藤祐樹

三浦里佳

中井里史

HPLC を利用した洗浄試験シス 本研究では、HPLC の流路上にあらかじめ汚染の対象となるテムによる油性汚れの除去挙 試料を付着させた汚染布をセットし界面活性剤による汚れの脱離挙動を観察できる新たな洗浄試験システムを構築し動の解析た。このシステムでは、洗浄における汚れの脱離過程を機械
力要因、化学的要因に分けて評価することが可能である。また、脱離挙動の波形は洗浄過程を連続的に得られるものであり、この洗浄試験は洗浄の速度論的な解析に用いることができると考えられる。
脱炭素地域づくりに向けたナ 将来の脱炭素地域づくりに向けて市民主体による議論の場
ラティブ・ワークショップの評 が求められているが、物語の効果を利用してこれらワークシ
価 -発言内容に着目した質的 ョップを開発・評価した事例は見当たらない。本研究では、大学生が参加したナラティブ・ワークショップの効果を参加
分析を用いて者の発言内容に着目して検討することを目的としている。分析では、コーディングを利用して発言内容を解釈するとともに、コードを整理することによってワークショップの目標とする地域の物語型シナリオの完成に至るまでの効果的な要因や相互作用を示していく。
コロナ禍での感染対策製品か 家庭で使用する製品は VOC など環境汚染物質の発生源のひとつであるが、コロナ禍で使用が増えている感染対策用製品
らの化学物質曝露評価
もまた空気汚染につながりうる。本研究では、新たな製品使
用習慣のもとでの曝露を把握するため、感染対策用製品からのエタノール曝露量の評価を目的とした。現在の製品使用状
況と生活のしかたの調査を通して、実際の製品の使い方を想定した曝露シナリオを設定し、シナリオに沿ってエタノール
曝露濃度を調べた。

三沢真未

笠井尚哉

宮﨑晴脩

笠井尚哉

宮田大翔

田中良巳

応力ひずみ線図を用いた GTN 本研究では、最大荷重点以降の応力とひずみの関係について、損傷を含まない領域で決めるために、dσ ⁄ dεを一定モデルのパラメータ同定として最大荷重点以降の値を外挿した。GTN モデルのボイドの発生に関するパラメータセット fn, εn, Sn について、それぞれのパラメータの応力ひずみ線図への影響をみて値を同定した。その後、ボイドの成長・合体に関するパラメータfc, ff を公称応力-公称ひずみ線図の引張試験の結果と、FEM解析の結果を比較し同定した。
シミュレーションを用いた渦 本研究では有限要素法を用いたプローブの開発を目指す。ま電流プローブ及びきず評価手 ず、回転一様渦電流プローブにフェライトコアを導入し、誘導電流を強くする事で SN 比を改善したプローブを開発し法の検討た。加えて、高い導電性と非磁性特性を持つカッパーコアを用いたプローブの開発を行った。
また、超音波探傷で用いられる開口合成法に着目して内部きずの探傷を目標とした。そのため複数の検知コイルを用い、信号を積算して統合することできずの再構成を目指す。
接触拘束下における弾性薄膜 弾性薄膜に初期亀裂を入れ水平方向に変位を与えると紙の中央付近が山のように跳ね上がる。この構造を高さ一定の狭の座屈と破壊空間に閉じ込め，亀裂を進展させるために水平方向に変位を与えると，亀裂先端の領域で破壊の臨界条件を満たし，亀裂が進展していく。本研究では，この亀裂先端部の領域での破壊の臨界条件に焦点をあてて，2 枚の剛体板による面外変形の拘束が及ぼす引き裂き強度と亀裂近傍の局所的性質との関係を実験やシミュレーションを通じて系統的に調査した。

室笠有香

荒牧賢治

本宮淳弘

中井里史

矢木健登

本藤祐樹

界面活性剤媒介ゲル化法にお 界面活性剤媒介ゲル化法は界面活性剤を利用し、オルガノゲ
ル化剤を可溶化させてハイドロゲルを形成する手法だ。粘度ける水系増粘剤のゲルファイを高めることで急速なファイバー成長が妨げられ、均一に形
バー成長促進効果
成されると考えた。よって、増粘剤のファイバー成長促進効
果を調べることを目的とした。増粘剤の効果として、ファイ
バーがゆっくりと均一に成長すること、長さや量、体積率が上昇することがわかった。さらにゾル-ゲル転移温度は上昇
し、最低ゲル化濃度は低下した。
近年市場が拡大している加熱式たばこや電子たばこは販
家庭内喫煙を想定した加熱式
売されてから歴史が浅く、健康影響に関しても科学的な根拠
たばこおよび電子たばこの環 の蓄積が少ない。そこで、本研究では家庭内における曝露量を推定する上で必要となる各種物質の環境たばこ煙濃度に境たばこ煙の測定
関するたばこ別の平均濃度や濃度の時間変動の情報を得る事を目的として、家庭内喫煙を想定した加熱式たばこ・電子
たばこの環境たばこ煙の測定を行った。比較の為に紙巻きたばこの測定も行った。
洋上風力発電は、海洋国家である我が国において導入ポテンシャルが非常

洋上風力発電の導入によるラ に大きく、2050 年のカーボンニュートラル達成に向け、期待されている再イフサイクルでの経済波及効 生可能エネルギー技術の一つである。同時にこの技術は裾野が広いという果の分析特徴があり、設置・運用にあたって大きな経済効果が見込まれている。そのため今後の導入促進にあたっては、どういった産業にどの程度の経済効
果を与え得るのかという定量的な情報が求められる。
本研究ではこうした情報を明らかにするために、日本において今後導入が想定される一般的なウィンドファームを対象として、ライフサイクルにわたる経済波及効果を評価することを目的としている。分析には 2015 年産
業連関表を利用した産業連関分析を実施している。また、複数の文献情報やヒアリング情報をもとに自ら建設・運用に関する最終需要ベクトルを作成した。これにより、国内で洋上風力発電を実装する際の技術特有のコスト構造を反映した分析が可能となっている。分析の結果、ライフサイクル
での経済波及効果は約 1 兆 207 億円となった。そのうち直接的な投資額は
約 6605 億円であり、約 3603 億円は間接的に誘発される生産額であることが示された。特に製造・建設段階においては、約 1769 億円の投資に対して約 2270 億円が上流部分で誘発されており、これは関連産業が多岐にわたるという技術の特徴を定量的に示す結果となった。

山井大誠

伊藤暁彦

山口拓見

荒牧賢治

山下真央

熊崎美枝子

化 学 気 相 析 出 法 に よ る Mg2Hf5O12 は、高い相対密度、大きなバンドギャップおよび高Mg2Hf5O12 膜の合成と蛍光特性 い実効原子番号を有することから、放射線誘起蛍光体への応用が期待できる。しかし、Mg2Hf5O12 は不一致溶融化合物であ評価
り融液成長が困難なため、単結晶育成や蛍光体応用の報告はない。本研究では、レーザーを援用した化学気相析出法を用いて、c 面サファイア基板上に希土類添加 Mg2Hf5O12 膜をエピ
タキシャル成長させ、その蛍光特性を評価した。
カチオン性高分子と低分子オ ゲルは医薬品、化粧品など様々な分野で利用される。低分子
ルガノゲル化剤の複合体を利 オルガノゲル化剤 12-ヒドロキシオクタデカン酸（12-HOA）は水に不溶である。しかし、水への溶解性を上げれば、ハイ用したハイドロゲル形成
ドロゲルを形成できる。そこで本研究では、12-HOA とイオン複合体を形成するカチオン性高分子ポリエチレンイミン（PEI）を用いて、高分子媒介ゲル化（PMG）法を提案する。
ゲルファイバーの構造は中空ナノチューブだとわかり、ファイバーと PEI が架橋した複合ネットワークの形成が示唆された。
反応熱量測定の精度向上に対 反応熱量計は、化学反応に伴い発生する熱量を経時的に測定する数値指標付時定数補正方 する装置であり、装置や試料内の熱伝導を原因とする伝熱遅れを伴う。現在、時定数補正という、時間の単位を持つ時定法の検討数を利用した伝熱遅れの補正式が利用されている。既往の時定数補正方法の、化学反応中の時定数が把握できない課題に対して、既往の研究では数値指標付時定数補正理論が提案されている。本理論は、理想的な伝熱条件の下でシミュレーシ
ョンした場合に成立することが示された。本研究は、本理論の実反応への適用条件の検討を目的とした。

山田大雅

大谷裕之

任 宗涵

伊藤暁彦

渡邉航太

三宅淳巳

二層型環状ビトロポノイド二 代表的な七員環非ベンゼノイド芳香族化合物である 2-アミノトロポンは、その分極構造の共鳴寄与により分子安定化さ
価遷移金属イオン錯体類の合れる。10-ドデシル-1,8-ビス[(2-N-ドデシルアミノトロポン
成、構造、および性質-5-イル)エチニル]アントラセンと 2 価の遷移金属イオンから調製したダブルデッカー型二核錯体 1 と 2 の合成、構造、性質を調べた。1 を 1.0 または 2.0 当量の AgSbF6 で酸化す
ると、ラジカルカチオンとジカチオンが近赤外領域に吸収帯を示した。二核錯体 1 および 2 の光学的および電子的性質
を、単核錯体 3 および 4 と比較して述べる。
化学気相析出法による HfO2 – HfO2-Lu2O3 系材料は、放射線誘起蛍光体への応用が期待されている。本系の化合物は、蛍石関連構造を有することが知ら
Lu2O3 および ZrO2–Lu2O3 系膜のれているが、合成例が少なく、Lu 組成に対する結晶相変化の合成
様子は十分に解明されていない。本研究では、化学気相析出
法によって Eu3+:HfO2-Lu2O3 系膜を合成し、Lu 組成に対する
格子定数変化および蛍光発光スペクトル変化を確認した。そしてこれらの変化の様子を、蛍石関連構造の変化と対応付けた。
硝酸アンモニウム/塩化物混合 硝酸アンモニウムの発熱分解反応が塩化物によって促進されることは良く知られているが、その詳細な反応機構につい系の詳細熱分解反応機構ては、統一的な理解に至っていない。本研究では詳細反応モ
デル化手法を用いた、硝酸アンモニウム/塩化物混合系の反応機構解明を目的とした。反応経路の特定には量子化学計算を用いた。凝縮相の詳細反応モデル構築において、既往手法で課題であった溶融塩等の濃厚系における速度パラメータ付与方法に着目し、分子動力学法を用いたパラメータ算出に取り組んだ。その結果、実験で取得されたマクロな特性を良く再現するモデルを構築した。このモデルを用いて、塩化物
混合時特有の NH2Cl を経由して N2H4 を生成する反応経路が
詳細反応モデル/塩化物混合系の反応機構の中で重要な役割を果たすことを明らかにした。

渡辺大雅

伊藤 暁彦

渡邊大河

中野

渡部裕太

大谷裕之

健

化学気相析出法による希土類 Y2O3 は、光学材料としての応用が期待されている材料である。
添加 Y2O3 系膜の合成と発光特 また、Y2O3 は Al2O3 と複合酸化物を形成することも知られており、中でも YAG は優れた光学特性を示す。Y2O3–Al2O3 系で性評価
は、YAG–Al2O3 共晶材料も研究されている。本研究では、化学気相析出法に着目し、希土類元素を添加した Y2O3 および YAG–
Al2O3 の蛍光膜を合成し、蛍光特性を評価した。
回転自由度を有する滑り摩擦 回転自由度を有する滑り摩擦システムの安定化設計指針を得るために、システムの物理モデルを作成し、数値シミュレ
システムの安定化
ーションおよび実証実験を行った。物理モデルにはミスアラ
イメントを用いた制振方法を取り入れた。その結果、接触点
が 1 点の場合、駆動方向と接触点の位置によるずれの和を小さく設定することにより、制振効果が得られることがわかった。また，並進運動を加えたシステムでは、駆動方向と接触点の位置の組み合わせを考慮することが重要であるとわかった。
新規フェニル置換π拡張環状 π拡張環状チオフェンは内部空孔を持ち固有の固体構造を
チオフェン 6 量体の合成、構 示す。McMurry カップリングによりフェニル置換π拡張環状
チオフェン 4 量体(4T2A-Ph と 4T-Ph)と 6 量体(6T3A-Ph)を合造、および性質成した。4 量体は不安定であり性質を調査することは困難であった。6 量体は内部空孔に濃縮溶媒を内包することで色調と形状変化を示した。また、6 量体は結晶化する際に、ペンタンのような炭化水素を強固に取込むことがわかった。さらに、ビニレン結合の数が異なる 6T3A-Ph と 6T4A-Ph の結晶構造を比較し、結合様式の違いによる構造の差異を調査した。

和智史佳

松本真哉

長谷川璃乃

松本真哉

リアズ ア イ ー シ 中井里史ャ

N 位にプロピル基を導入した 先行研究では、N 位にプロピル基を導入した塩素化ジケトピ
塩素化ジケトピロロピロール ロロピロール誘導体において、結晶状態で色調及び物性の異なる三つの結晶多形の発現が確認された。本研究では表題色誘導体の結晶性薄膜の作製
素を真空蒸着法を用いて薄膜化し、薄膜状態での基本物性の検討や、薄膜に外部刺激を与えることによる物性及び結晶構造の変化について検討を行った。結果として、薄膜を様々な溶媒蒸気に晒すことや薄膜を加熱することで色調及び結晶構造に変化が見られた。
２つの N 位に異なるアルキル 著名な顔料である Pigment Red 254 の 2 つのアミノ基にエチ基を導入した塩素化ジケトピ ル基とプロピル基を導入して PR2-3 を合成し、その多形性とロロピロール誘導体の多形探 熱挙動を検討した。結晶化の結果、色や形が異なる様々な結晶が得られ、X 線分析の結果、オレンジと赤の結晶は結晶多索形であることがわかった。また、赤色結晶は加熱や水蒸気暴
露により橙色結晶に変化することが確認された。エチル基とブチル基を導入した PR2-4 についても同様に実験を行った。
2018 年から 2021 年までのラ この作業は、2018 年から 2021 年の 4 年間、ラホールで選ホールにおける大気汚染物質 択された大気汚染物質の時間的および季節的変動を分析すの時間変動とその濃度に対す ることを目的としています。 特に都市レベルでは、この方向の研究はほとんどないため、これが必要です。 現在の研る気象学的影響究は、都市の特定の部分に関連し、降水量の影響も考慮しているため、汚染の傾向と季節/環境条件に応じてそれらがどのように変化するかについて、より深い洞察と理解を提供できます。 また、降水効果とともに異なる期間中の以前の研究で提示された、気象条件に対する汚染物質の季節変動の依存性を検証します。

尹 梦

中井里史

呉 童

大矢

孫 旭輝

澁谷忠弘

勝

SOMO35 に基づいた横浜市にお Ox に長期間さらされると肺機能が損なわれる可能性がある。
ける Ox 長期曝露の健康影響評 現在日本の Ox 環境基準は 1 時間値が 0.06ppm 以下と定められ、達成状況は依然として極めて低い水準となっている。本価研究は SOMO35 を基づき、将来汚染防止対策を策定するための基礎的情報を提供することを目的として、SOMO35 年平均
値が健康への影響がないとされる 70 ㎍/㎥（35 ppb）を達成した場合に低減可能な年間死亡者数つまり推定過剰死亡者
数とその割合つまり寄与割合を推定した。
UV-Vis 画像解析による効率的 洗浄は生活分野を始め，広い分野で必要とされる。洗浄対象
物の汚れをどの程度除去したかを定量的に知るために洗浄な洗浄性評価システムの開発性評価が重要である。本研究は画像解析を用いてより効率的な洗浄性評価を実現するとともに，画像解析による洗浄性評
価の適応範囲の拡大を目指す。そのため，画像解析を先行研
究で開発されたミニスケール洗浄試験方法との組み合わせを考えたと同時に，紫外画像解析による定量的洗浄性評価を行うために最適な実験条件等を検討した。
有限要素法を用いた EV 用バッ 環境汚染やエネルギー不足が深刻化する中、従来のガソリン
車から電気自動車への置き換えが進んでいる。電気自動車のテリートレイの寿命予測構造において、バッテリーパックは電気自動車の心臓部と言われている。車両走行中、バッテリーパックは常に路面からのランダム振動を受け、長時間のランダム振動は構造体の疲
労損傷につながる可能性があるので、バッテリーパックの開発段階で信頼性評価を行う必要がある。
従来、開発段階のバッテリーパックの信頼性評価は振動試験機の上で実施する。振動試験機は任意に設定した振動数、加速度の強制振動を発生させ、様々な振動試験を行う装置である。耐久性評価において、振動試験機は自動車走行中の状態を十分に模擬できる。しかしながら、製品寿命を測定するまで試験を実施するための時間とコストが製品開発のボトル
ネックとなっている。本研究では、先行研究に基づき、開発
時間短縮コスト削減という目的を実現するため、有限要素法を用いた寿命予測可能になる手法を提案する。

万 晟吉

小林

剛

鉛表層土壌汚染地におけるサ 鉛による表層土壌汚染地での詳細な土壌調査結果を用いて、ステナブルレメディエーショ 単に基準値と比較して評価するだけではなく、多様な曝露経ンの適用方法と対策の検討

路を想定したリスク評価とともに、各対策手法がもたらす環
境・経済・社会への悪影響を定量的に把握できる評価パラメ
ータをそれぞれ環境面 14 項目、経済面 4 項目、社会面 3 項目を設定し、算出方法を決定した。更に対策手法別のサステ
ナブルレメディエーション(SR)評価例を作成し、適用事例を基に、表層土壌汚染地での SR 手法を提案した。