マンスリーレポート

ＤＩＡＭ世界好配当株オープン(毎月決算コース)
愛称︓世界配当倶楽部
追加型投信／海外／株式
2024年8月30日基準

運用実績の推移

基準価額・純資産総額

基準価額（円）
70,000

純資産総額 (百万円)
210,000

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額

60,000基 準 価 額12,284 円

解 約 価 額12,247 円

純資産総額

14,174 百万円

180,000

50,000150,000

40,000120,000

30,000設

定日

90,000決算

日 原則として毎月26日

20,00060,000※基準価額および解約価額は1万口当たり

10,00030,000

ポートフォリオ構成

0
2005/5/31

2010/3/16

2014/12/30

02024/7/30

2019/10/15（設定日：2005年6月1日）
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

2005年6月1日

実質組入比率

98.0 ％

現物組入比率

98.0 ％

先物組入比率

0.0 ％

現金等比率

2.0 ％

組入銘柄数

70

※比率は純資産総額に対する実質組入比率です。

騰落率（税引前分配金再投資）
1ヵ月(2024/07/31)

3ヵ月(2024/05/31)-1.03%

6ヵ月(2024/02/29)-0.97%

1年(2023/08/31)

6.44%

2年
(2022/08/31)

16.09%

37.95%

3年(2021/08/31)
52.60%※1 騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。

分配金実績（税引前）
第194期
第195期
第196期
第197期
第198期
第199期
第200期
第201期
第202期
第203期
第204期
第205期

(2021.09.27)(2021.10.26)(2021.11.26)(2021.12.27)(2022.01.26)(2022.02.28)(2022.03.28)(2022.04.26)(2022.05.26)(2022.06.27)(2022.07.26)(2022.08.26)※直近3年分
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円

第206期
第207期
第208期
第209期
第210期
第211期
第212期
第213期
第214期
第215期
第216期
第217期

(2022.09.26)(2022.10.26)(2022.11.28)(2022.12.26)(2023.01.26)(2023.02.27)(2023.03.27)(2023.04.26)(2023.05.26)(2023.06.26)(2023.07.26)(2023.08.28)

20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円
20 円

第218期 (2023.09.26)
20 円
第219期 (2023.10.26)
20 円
第220期 (2023.11.27)
20 円
第221期 (2023.12.26)
20 円
第222期 (2024.01.26)
20 円
第223期 (2024.02.26)
20 円
第224期 (2024.03.26)
20 円
第225期 (2024.04.26)
20 円
第226期 (2024.05.27)
20 円
第227期 (2024.06.26)
20 円
第228期 (2024.07.26)
20 円
第229期 (2024.08.26)
20 円
設定来累計分配金
10,400 円※1 分配金は1万口当たり※2 上記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。

※ 当資料は8枚ものです。なお、別紙1も併せてご確認ください。
※ P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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国・地域別配分

組入上位10業種
国・地域

北米

中南米
欧州

ｱｼﾞｱ･ｵｾｱﾆｱ

組入比率

米国

45.66%

カナダ

5.14%

計

50.79%

ケイマン

2.64%

計

2.64%

フィンランド

0.49%

フランス

6.41%

ドイツ

11.94%

アイルランド

2.15%

オランダ

2.60%

スペイン

1.24%

デンマーク

1.74%

スウェーデン

1.01%

スイス

3.37%

英国

10.26%

計

41.20%

オーストラリア

0.83%

香港

1.40%

シンガポール

1.13%

計

№

業種

1

医薬品・バイオテクノロジー・ライ
フサイエンス12.77%

2

資本財

11.66%

3

銀行

9.80%

4

ソフトウェア・サービス

8.80%

5

公益事業

8.33%

6

半導体・半導体製造装置

6.97%

7

金融サービス

6.12%

8

食品・飲料・タバコ

5.81%

9

電気通信サービス

5.54%

10

エネルギー

5.27%

組入比率

3.37%

株式計

98.00%

現金など
合計

2.00%
100.00%※1 組入比率は純資産総額に対する実質組入比率です。
※2 業種はGICS（世界産業分類基準）によるものです。

※ 組入比率は純資産総額に対する実質組入比率です。

組入上位10銘柄
№

銘柄

国・地域

業種

組入比率(%) 配当利回り

1 ブロードコム

アメリカ

半導体・半導体製造装置

5.33

1.29%

2 マイクロソフト

アメリカ

ソフトウェア

4.52

0.72%

3 アップルアメリカ

コンピュータ・周辺機器

3.63

0.44%

4 フィリップモリスインターナショナル

アメリカ

タバコ

2.98

4.22%

5 ドイツ・テレコム

ドイツ

各種電気通信サービス

2.80

3.00%

6 ノバルティス

スイス

医薬品

2.73

3.23%

7 SAP

ドイツ

ソフトウェア

2.71

1.11%

8 CMEグループ

アメリカ

資本市場

2.71

2.13%

9 JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー

アメリカ

銀行

2.42

2.05%

10 シーメンス

ドイツ

コングロマリット

2.40

2.76%

※1 組入比率は純資産総額に対する実質組入比率です。
※2 配当利回りは、過去1年の発表済み配当金額を基に表示しています。将来の運用成果等を保証するものではありません。
※当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入して表示しています。

※ 当資料は8枚ものです。なお、別紙1も併せてご確認ください。
※ P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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8月のマーケット動向と当ファンドの動き
8月の株式市場は上昇しました。上旬は、米国における雇用関連の経済指標が市場予想を下回ったことなどを背景に、景気後退懸念が高まり、株価は下落しました。中旬は、比較的堅調な企業決算やFRB(米連邦準備理事会）による利下げ観測が強まったことなどを背景に、株価は上昇しました。下旬は、主要ハイテク企業の決算発表を控える中、市場の様子見姿勢が強まり、概ね横這いで推移しました。
業種別では、一般消費財・サービスやエネルギーが下落しました。日本円に対して米ドルやユーロが下落したため、日本円ベースで上昇した業種はありませんでした。
保有している銘柄では、ブロードコム（米国/情報技術）やドイツテレコム（ドイツ/コミュニケーション・サービス）の保有がプラス寄与す
る一方、マイクロソフト（米国/情報技術）やシェブロン （米国/エネルギー）などの保有がマイナスとなりました。
8月の基準価額は下落しました。
当ファンドで保有している銘柄の平均配当利回りは月末時点で3.45%（現地源泉税控除前）となっています。

今後のマーケットの見通しと運用方針
今後の株式市場は、各国中央銀行の利上げ打ち止め期待や世界景気が深刻な後退局面を回避するとの見方が支えになる一方、利上げ影響の顕在化に対する警戒感や企業業績を巡る不透明感が重しとなり、短期的には不安定な相場展開が続くことを予想します。
運用方針としては、配当利回りが市場平均以上であり、利益及びキャッシュフローの成長性が高く、将来的にも十分な配当が期待できる銘柄への選別投資を継続します。株式組入比率については、高位を維持する方針です。

※1 上記の平均配当利回りは、各組入銘柄の配当利回りを基準日の組入有価証券評価額に対する割合で加重平均したものです。
※2 上記のマーケット動向と当ファンドの動きは、過去の実績であり将来の運用成果等をお約束するものではありません。また、見通しと運用方針は、作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等により当該運用方針が変更される場合があります。

※ 当資料は8枚ものです。なお、別紙1も併せてご確認ください。
※ P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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2024年8月30日基準

ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
ＤＩＡＭ世界好配当株オープン・マザーファンドへの投資を通じ、実質的に世界各国の株式（日本を除く）へ投資し、信託財産の中長期的な成長をめざします。
○ 主として世界各国（日本を除く）の好配当株式に投資し、安定的な配当収入およびキャピタルゲインを享受することをめざします。
○ 世界各国（日本を除く）の様々な業種に分散投資を行います。
・ マザーファンドの組入銘柄の選定に当たり、欧米の株式についてはアセットマネジメントOne U.S.A.・インクの投資助言を受けます。
○ 毎月決算を行い、原則として配当等収益を中心に分配を行うことをめざします。
・ 毎月26日（休業日の場合は翌営業日。）に決算を行い、原則として配当等収益を中心に安定した分配を継続的に行うことをめざします。また、毎年3月・6月・9月・12月の決算時には、原則として配当等収益に売買益（評価益を含みます。）等を加えた額から分配をめざします。
※ 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
※ 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。
○ 株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。ただし、市況動向の急激な変化が生じたとき等には、実質組入比率を引き下げる場合があります。
○ 実質組入外貨建資産の為替ヘッジは、原則として行いません。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 株価変動リスク………… 当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。
○ 個別銘柄選択リスク…… 当ファンドは、実質的に個別銘柄の選択による投資を行いますので、株式市場全体の動向から乖離することがあります。個別銘柄選択リスクとは、投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場が上昇する場合でも当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があるリスクをいいます。
○ 為替リスク……………… 当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影
響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には、当ファン
ドの基準価額が下がる要因となります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。
○ 信用リスク……………… 当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
○ 流動性リスク…………… 当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
○ カントリーリスク………… 実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、もしくは取引に対する規制が変更となる場合または新たな規制が設けられた場合には、運用上の制約を受ける可能性があり、基準価額が下がる要因となります。
当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※ 当資料は8枚ものです。なお、別紙1も併せてご確認ください。
※ P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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お申込みメモ(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月5日より午後3時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間は販売会社によって異なる場合があります。

購入・換金
申込不可日

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ロンドン証券取引所の休業日

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信託期間

無期限（2005年6月1日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。

決算日

毎月26日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年12回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金自動けいぞく投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。

換金手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
その他の費用・手数料

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.21％（税抜1.10％)
その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※ 当資料は8枚ものです。なお、別紙1も併せてご確認ください。
※ P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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投資信託ご購入の注意
投資信託は、① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証
券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点（2024年9月10日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください＜投資顧問会社＞アセットマネジメントOne U.S.A.・インク◆委託会社の照会先 ◆アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/

世界産業分類基準（GICS）は、MSCI Inc.（MSCI）およびStandard & Poor’s Financial Services LLC（S&P）により開発された、MSCIおよびS&Pの独占的権利およびサービスマークであり、アセットマネジメントＯｎｅ株式会社に対し、その使用が許諾されたものです。MSCI、S&P、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者のいずれも、かかる基準および分類（並びにこれらの使用から得られる結果）に関し、明示黙示を問わず、一切の表明保証をなさず、これらの当事者は、かかる基準および分類に関し、その新規性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性についての一切の保証を、ここに明示的に排除します。
上記のいずれをも制限することなく、MSCI、S&P、それらの関係会社、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者は、いかなる場合においても、直接、間接、特別、懲罰的、派生的損害その他一切の損害（逸失利益を含みます。）につき、かかる損害の可能性を通知されていた場合であっても、一切の責任を負うものではありません。

※ 当資料は8枚ものです。なお、別紙1も併せてご確認ください。

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販売会社(お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください)2024年9月10日現在○印は協会への加入を意味します。

商号

一般社団
一般社団 一般社団
法人第二日本証券 法人日本 法人金融種金融商業協会 投資顧問 先物取引
品取引業
業協会
業協会
協会

登録番号等

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第624号○○

ソニー銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第578号○○

株式会社足利銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第43号○○

株式会社第四北越銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第47号○○

株式会社滋賀銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第11号○○

株式会社京葉銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第56号○

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関 四国財務局長（登金）第10号○

第一生命保険株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第657号○○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○○

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第370号○

ＰＷＭ日本証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第50号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号

○

備考

○

○
○
○

○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第188号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号

○

○

○

○

○

東武証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第120号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長（金商）第75号○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

株式会社証券ジャパン

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第170号○○

野村證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号

○

○

○

○

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1977号○

ばんせい証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第148号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

三木証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第172号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号○

山和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第190号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第8号○

株式会社秋田銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第2号○※1

株式会社富山銀行

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第1号○※1

株式会社トマト銀行

登録金融機関 中国財務局長（登金）第11号○※1

株式会社香川銀行

登録金融機関 四国財務局長（登金）第7号○※1

ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第24号

○

※1

○
○
○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。
（原則、金融機関コード順）※ 当資料は8枚ものです。なお、別紙1も併せてご確認ください。
※ P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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マンスリーレポート

ＤＩＡＭ世界好配当株オープン(毎月決算コース)
愛称︓世界配当倶楽部
2024年8月30日基準

販売会社(お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください)
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。

商号

2024年9月10日現在

一般社団
一般社団 一般社団
法人第二日本証券 法人日本 法人金融種金融商業協会 投資顧問 先物取引
品取引業
業協会
業協会
協会

登録番号等

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品
登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
引業者 マネックス証券株式会社）○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品
登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
取引業者 マネックス証券株式会社）

○

備考

○

○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。
（原則、金融機関コード順）※ 当資料は8枚ものです。なお、別紙1も併せてご確認ください。
※ P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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収益分配金に関する留意事項

別紙1

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。
分配金

投資信託から分配金が支払われるイメージ

投資信託の純資産

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場
合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
分配金額と基準価額の関係（イメージ）
分配金は、分配方針に基づき、以下の分配対象額から支払われます。
①配当等収益（経費控除後）、②有価証券売買益・評価益（経費控除後）、③分配準備積立金、④収益調整金
計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合

計算期間中に発生した収益の中から支払われる場合

ケースC

ケースB

ケースA

＜前期決算日から基準価額が上昇した場合＞ ＜前期決算日から基準価額が下落した場合＞

10,600円
期中収益（①+②）

分配金100円

100円

10,500円

10,500円

基準価額

*500円
（③+④）

*500円
（③+④）

10,550円
期中収益

10,500円
*500円
（③+④）

分配金100円(①+②)50円＊50円

10,450円
*450円
（③+④）

10,500円
10,400円
*500円
（③+④）

配当等収益

分配金100円(①)20円＊80円

10,300円* 420円
（③+④）

前期決算日

当期決算日
分配前

＊分配対象額

500円

当期決算日
分配後
＊分配対象額
500円

前期決算日

当期決算日
分配前
＊分配対象額 ＊50円を
500円
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額
450円

前期決算日

当期決算日
分配前
＊分配対象額 ＊80円を
500円
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額420円

上図のそれぞれのケースにおいて、前期決算日から当期決算日まで保有した場合の損益を見ると、次の通りとなります。
ケースA:分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差0円＝100円
ケースB:分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲50円＝50円
ケースC:分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲200円＝▲100円★A、B、Cのケースにおいては、分配金受取額はすべて同額ですが、基準価額の増減により、投資信託の損益状況はそれぞれ異なった結果となっています。このように、投資信託の収益については、分配金だけに注目するのではなく、「分配金の受取額」と「投資信託の基準価額の増減額」の合計額でご判断ください。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではないのでご留意ください。

投資者（受益者）のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場
合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金
元本払戻金
（特別分配金）投資者(受益者）の購入価額分配金支払後
基準価額(当初個別元本)(個別元本)※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）
部分は、非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

元本払戻金（特別分配金）投資者(受益者）の購入価額分配金支払後
基準価額(当初個別元本)(個別元本)

普通分配金：個別元本(投資者（受益者）のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者（受益者）の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。