投稿論文

出典：日本慢性期医療協会誌（JMC）

地域包括ケア病棟におけるPoint of Careリハビリテーションの実施状況
ならびに導入病院と非導入病院間における患者転帰の検討
１）医療法人社団和楽仁

芳珠記念病院（石川県能美市）

２）京都大学大学院医学研究科薬剤疫学分野（京都府京都市左京区）
３）京都府立医科大学大学院医学研究科循環器内科学（京都府京都市上京区）
４）地域包括ケア病棟協会（東京都千代田区）
５）メディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区）
６）京都大学大学院医学研究科デジタルヘルス講座（京都府京都市左京区）
１）２）３）、仲井培雄１）４）、上田佳史１）、川上浩司２）４）

医師 関知嗣１）４）

事務職 西田径５）

会社員 中村正樹

２）６）

統計家 田中佐智子【和文抄録】
本研究ではDPC対象病院の地域包括ケア病棟におけるPoint of Careリハビリテーション（POCR）導入の有無ならびに退院時Barthel index（BI）効率（退院時BI–入院時BI/入院期間）、30日以内の予定外
再入院等について、多変量一般線形モデルおよびロジスティック回帰モデルを用いて解析した。2014
年４月から2018年３月の間に24病院に入院した患者20,178人のうち、10,056人（49.8％）がPOCR病院入院群に分類された。POCR病院入院群は非POCR病院入院群と比べてBI効率は良好であった（調整後
β：0.23, 95％信頼区間：0.08 to 0.40, P＝0.004）が、再入院に関しては有意なリスクの低下を認めなかった（調整オッズ比：0.88, 95％信頼区間：0.76 to 1.02, p＝0.08）。

【Key words】
地域包括ケアシステム

リハビリテーション
なっている事が挙げられる。手術、麻酔は当初包括【はじめに】

払いであったが 2016 年度診療報酬改定で出来高払

日本は世界で最も高齢者の割合が高い国であり、2019 年（令和元年）には 65 歳以上人口は 3,558
１）

いに変更となった。
地域包括ケア病棟では、スケジュールと提供量を万人（28.1％）に到達している 。厚生労働省は、管理されている疾患別・ガン患者リハビリテーショ

少子化・超高齢社会を見据えて、急性期治療を経過

ン（20 分 1 単位）以外の取り組みとして、包括算した患者及び在宅において療養を行っている患者等

定を活かして、時間・単位・場所に縛られない療養の受け入れ並びに患者の在宅復帰支援等を行い、地中の患者の状態や居場所に応じて効率よく提供する

域包括ケアシステムを支えるために、地域包括ケア

補完代替リハビリテーションを提唱している３）。こ病棟を 2014 年度に新設した２）。また、地域医療構のうち、患者の傍らで、個別に短時間、状況に応じ想の課題の一つとして病床の機能分化・連携、特にて「している ADL」を訓練するリハビリテーショ

急性期からの病床転換による回復期の充実が挙げらンを Point of care（POC）リハビリテーションと総れており、地域包括ケア病棟がその受け皿になるこ

称している３）４）。作業療法士は個別の ADL 訓練、理とも期待されている。地域包括ケア病棟入院料・入学療法士は個別の廃用・褥瘡予防と機能回復訓練４）

院医療管理料の特徴として、一部を除いて投薬や注を主に担当している。地域包括ケア病棟協会が地域

射、検査、リハビリテーションなどが包括支払いと包括ケア病棟をもつ病院を対象に 2019 年度に実施

78 ■ JMC136 号

2021 August投稿論文した調査では、回答が得られた病院の約 20％、協ておらず、本研究の調査期間において DPC データ、会に所属する病院の約 35％で POC リハビリテー

地域包括ケア病棟の機能等に関する調査のいずれに

５）

ションを導入していると報告されている 。しかしも個別の患者への POC リハビリテーション実施の施設における POC リハビリテーション導入の有無

有無および内容は含まれていない。そのため本研究が患者アウトカムに与える影響に関する調査は今までは入院患者を以下の様に定義した。本調査期間で存在せず、その有効性、安全性は不明である。

中に POC リハビリテーションを導入していた施設

本研究の目的は、DPC 対象病院に開設された地に入院した患者を POC リハビリテーション導入施

域包括ケア病棟入院患者において、施設における設患者群（以下 POCR 病院入院群）、POC リハビリ

POC リハビリテーション導入の有無と患者予後とテーションを導入していなかった施設に入院した患の関連を明らかにする事である。

者を POC リハビリテーション非導入施設患者群（以下非 POCR 病院入院群）にそれぞれ分類した。尚、【対象】

本調査期間中に POC リハビリテーションを導入開

１．セッティング

始した施設の場合は、POC リハビリテーション導

本研究では医療機関が厚生労働省に提出する入開始月１日以降に入院した患者を POCR 病院入院

DPC データならびに、一般社団法人地域包括ケア群に分類して検討した。本研究では BI 効率を主要病棟協会（以下地域包括ケア病棟協会）にて実施さ評価項目とし、退院時 BI、入院期間、BI 利得、退れたアンケート調査の結果を使用した。本研究では

院後 30 日以内の予定外再入院を副次的評価項目と地域包括ケア病棟協会に所属する施設のうち本研究した。BI 利得は退院時 BI– 入院時 BI、BI 効率は BI

への参加を書面で同意した 24 施設のデータを使用

利得 / 入院日数として計算した７）。

した。本研究では地域包括ケア病棟協会が 2017 年、2018 年に実施したアンケート調査「地域包括ケア

２．統計解析

病棟の機能等に関する調査」の結果のうち、許可病カテゴリー変数と順序変数は数（％）で要約し、

床 数（199 床 以 下、200-399 床、400 床 以 上 の 3

連続変数は中央値（25％ , 75％）で要約した。地

分類）、POC リハビリテーション導入の有無、施設

域包括ケア病棟では、入退院時の ADL（Activity ofとして POC リハビリテーションに取り組み始めた

daily living）スコアの測定とデータ提出加算の届出

６）

時期を使用した 。

は施設基準として必須である。DPC の様式 1 に則り、入退院時の ADL スコアは Functional Independent

２．患者適格基準

Measure（FIM）ではなく BI（0-100）で表される

本研究では、2014 年 4 月から 2018 年 3 月の間ため、
本研究では BI を使用した。退院時 BI、BI 利得、に、DPC 対象病院に開設されている地域包括ケア

BI 効率、入院日数を結果変数として、それぞれ未病棟に入院した 18 歳以上の患者を対象とした。一

調整および年齢、性別、Body mass index、喫煙歴

方、地域包括ケア病棟の機能等に関する調査においの有無、入院時 BI、Charlson 併存症指数、病床規て POC リハビリテーション導入施設か否か記載の模（199 床以下、200-399 床、400 床以上の 3 分ない施設、入院時または退院時の Barthel index
（BI）
、

類）
、入院年度、医療資源を最も投入した傷病名お喫煙歴、Body mass index のいずれかに欠測を含む

よびポストアキュート（同院他病棟からの転棟または患者および入院中に死亡した患者を除外した。

他院からの転院）を共変量とした多変量一般線形モ【方法】
１．曝露及びアウトカム
POC リハビリテーションは診療報酬上評価され2021 August

デルを作成し、β係数、95％信頼区間および P 値を算出した。また副次的評価項目として、退院後 30 日以内の予定外再入院について上記の共変量を用いた
多変量ロジスティック回帰モデルを作成し、オッズ比、JMC136 号■ 79投稿論文
95％信頼区間および p 値を算出した。BI 利得、BIが喫煙歴の欠測のため、99 人が入院中の死亡のた

効率については、ヒストグラムにて分布が正規分布しめ、615 人が入院時または退院時の BI が欠測してている事を確認した上で一般線形モデルを適用した。

いたため除外された。最終的に解析対象となった

さらに主要アウトカムである BI 効率について、

20,178 人のうち、POCR 病院入院群は 10,056 人

ポストアキュートか否か、病床規模（199 床以下、（49.8％）であった。
（図１）200-399 床、400 床の 3 分類）、疾患別リハビリテー

患者背景では POCR 病院入院群で男性、喫煙者、ションの有無についてサブグループ解析を行った。

入院時 BI の良好な患者が多かった。また施設背景

また患者の除外による選択バイアスの評価のたとしては POCR 病院入院群で病床規模の大きな病

め、適格患者および除外患者における患者・施設背院が多く、疾患別リハビリテーションの実施および景をそれぞれ記述した。

ポストアキュート入院は非 POCR 病院入院群で多統計解析には SAS9.4 を使用し、有意水準は両側5％とした。

い傾向を認めた。
（表１）
表１

患者および施設背景
POCR病院入院群 非POCR病院入院群（n＝10,056）（n＝10,122）

３．倫理的配慮
本研究は京都大学医の倫理委員会にて承認を受

男性, n（％）

4,495（44.7）

4,164（41.1）

けて実 施された（R1752）。 本 研 究は Medical Data

喫煙歴, n（％）

2,747（27.3）

1,888（18.7）

76（65, 84）

78（68, 85）

Body Mass Index, kg/m

22.4（19.9, 25.2）

22（19.5, 24.8）

入院時Barthel Index,

85（25, 100）70（15, 100）

2,277（22.6）

2,552（25.2）

Vision 社によって匿名化された既存データを利用し、対象者からの同意取得はオプトアウトにより行った。８）【結果】
１．患者・病院背景

年齢, years
2

最も医療資源を投入した病名
損傷，中毒及びその他の外因の影響2014 年 4 月 か ら 2018 年 3 月 の 間 に 対 象 病 院

筋骨格系及び結合組織の疾患

1,643（16.3）

1,828（18.1）

循環器系の疾患

1,087（10.8）

1,268（12.5）の地域包括ケア病棟に入院した 18 歳以上の患者

呼吸器系の疾患881（8.8）992（9.8）

新生物＜腫瘍＞

873（8.7）904（8.9）

内分泌，栄養及び代謝疾患

1259（12.5）

424（4.2）

ション導入施設か否かの記載がない施設であったた

消化器系の疾患

728（7.2）

852（8.4）

その他

1,308（13）1,302（12.9）

め、また 1,721 人は BMI の欠測のため、1,522 人

Charlson併存症指数7,197（71.6）

7,061（69.8）

25,381 人 の う ち 1,246 人 は、 地 域 包 括 ケ ア 病 棟の機能等に関する調査において POC リハビリテー

01

649（6.5）566（5.6）

2

1,437（14.3）

1,663（16.4）

773（7.7）

832（8.2）

2,801（27.9）

4,647（45.9）≥3
病床規模
199床以下
200床-399床

3,855（38.3）

3,825（37.8）

400床以上3,400（33.8）

1,650（16.3）

疾患別リハビリテーション算定

5,506（54.8）

5,851（57.8）

ポストアキュート

7,269（72.3）

8,426（83.2）

Calendar Year

図１

Study Flow Chart

POC, Point of care; BMI, Body mass index; POCR, Point of care rehabilitation.

80 ■ JMC136 号

2014

489（4.9）

1,120（11.1）

2015724（7.2）

2,238（22.1）

2016

3,022（30.1）

3,838（37.9）

20175,821（57.9）

2,926（28.9）

連続値は中央値（25％, 75％）、
カテゴリー変数は数（％）
を用いて要約した。
POCR, Point of care rehabilitation.

2021 August投稿論文
４．サブグループ解析

２．BI 効率および関連アウトカム
主要アウトカムである BI 効率の中央値（25％ ,ポストアキュート群（同院他病棟からの転棟また75％）は POCR 病院入院群で 0（0, 1.3）
、非 POCRは他院からの転院）、疾患別リハビリテーションあ

病院入院群で 0（0, 1.3）だった。一般線形回帰分

りおよびなしの群、ならびに病床数 200 床以上の析では、調整前、調整後のいずれも POCR 病院入院群では主解析と同様に POCR 病院入院群で有意な群は非 POCR 病院入院群と比べて BI 効率は有意にBI 効率の改善を認めたが、病床数 199 床以下の群、

高値であった（調整前β：0.24, 95％信頼区間：0.09

非ポストアキュート群では統計学的有意差は認めら

to 0.39, P ＜ 0.001; 調整後β：0.23, 95％信頼区間：れなかった。
（表３）

0.08 to 0.40, P ＝ 0.004）。
副次的アウトカムである退院時 BI、入院日数、BI 利得についても、調整後の一般線形回帰分析において、POCR 病院入院群は非 POCR 病院入院群と比べて良好であった。
（表２）

BI 効率をアウトカムとしたサブグループ解析結果
調整後β（95％信頼区間）* P value全体

0.23（0.08 to 0.40）

0.004

ポストアキュート

0.46（0.29, 0.63）＜0.001

非ポストアキュート-0.09（-0.52, 0.34）

0.69

199床以下-0.14（-0.39, 0.11）

0.27

200床-399床

0.38（0.10, 0.66）

0.007

400床以上0.43（0.00, 0.86）

0.049

あり

0.39（0.24, 0.55）＜0.001なし

0.43（0.12, 0.74）

0.006

病床規模

３．予定外再入院
副次的アウトカムである退院後 30 日以内の予定外再入院について、POCR 病院入院群で 420 人（4.49％）、非 POCR 病院入院群で 552 人（5.84％）に認められた。未調整オッズ比 0.76
（95％信頼区間：
0.67 to 0.86, p ＜ 0.001）、
多変量調整オッズ比 0.88
（95％信頼区間： 0.76 to 1.02, p ＝ 0.08）と、調整
後は POCR 病院入院群で有意ではないものの予定
外再入院のリスクは低い傾向を認めた。予定外再入院時の病名は、呼吸器系の疾患 20.7％、新生物（腫瘍）17.5％、循環器系の疾患 15.8％の順に多かった。

表２

表３

疾患別リハビリテーション

β係数および 95％信頼区間は非 POCR 病院入院群を対象として算出した。
* 共 変量として、年齢、性別、Body mass index、喫煙歴の有
無、入院時 BI、Charlson 併存症指数、病床規模（199 床以下、
200-399 床、400 床以上の 3 分類）、入院年度、医療資源を最も投入した傷病名およびポストアキュート（同院他病棟からの転棟または他院からの転院）をモデルに含めた。
BI, Barthel Index; POCR, Point of care rehabilitation.

主要アウトカムに関する一般線形回帰分析
POCR病院入院群

非POCR病院入院群

中央値（25％, 75％） 中央値（25％, 75％）

調整前

調整後*

β（95％信頼区間） P value

β（95％信頼区間） P value

BI効率（/日）

0（0, 1.3）0（0, 1.3）

0.24（0.09 to 0.39） ＜.001

0.23（0.08 to 0.40）

BI利得

0（0, 25）0（0, 30）0.16（-0.68 to 1.00）

1.51（0.80 to 2.22） ＜.001

退院時BI

100（70, 100）

95（50, 100）5.01（4.10 to 5.92） ＜.001

13（6, 25）

16（7, 32）

-5.87（-6.89 to -4.84） ＜.001 -2.34（-3.45 to -1.22） ＜.001

入院期間（日）

0.7

0.004

1.51（0.80 to 2.22） ＜.001

BI 利得は退院時 BI– 入院時 BI として算出した。
BI 効率は BI 利得 / 入院期間として算出した。
β係数および 95％信頼区間は非 POCR 病院入院群を対象として算出した。
*共変量として、年齢、性別、Body mass index、喫煙歴の有無、入院時 BI、Charlson 併存症指数、病床規模（199 床以下、200-399 床、400 床以上の 3 分類）、入院年度、医療資源を最も投入した傷病名およびポストアキュート（同院他病棟からの転棟または他院からの転院）をモデルに含めた。
BI, Barthel Index; POCR, Point of care rehabilitation.

2021 August

JMC136 号■ 81投稿論文などの急性期を経過した患者への在宅復帰に向け【考察】た医療やリハビリテーションを提供しているので、本研究では、多施設の DPC データおよびアンケー

POC リハビリテーションの効果や疾患別リハビリ

トの結果を用いて、病院ごとの POC リハビリテー

テーションとの相乗効果が発揮しやすいと考えられ

ション導入の有無と BI 効率と関連アウトカム、30

る。POC リハビリテーションは急性期の状態や回日以内の予定外再入院について検討を行った。多変

復期の状態に応じた適応の見極めが重要である事な量一般線形回帰モデルおよびロジスティック回帰モ

どが示唆された。

デルを用いて交絡因子を調整した結果、POC リハ

本研究の強みとして 20,000 人を超える大規模

ビリテーション導入病院への入院は良好な BI 効率

データを用いた解析であることが挙げられる。岩井と有意な関連を認めた。

らの研究では、原疾患や入院時の ADL によって自仲井によれば、POC リハビリテーションの長所

宅退院が困難になる事が示されているが、対象患者

として時間・回数に縛られないオンデマンドで効率が自宅から入院した患者に限られていた９）。施設か的な介入が出来る、早期からリスクに対応しながら、らの入院患者も含めた幅広い入院適応の患者群につ患者の能動的にしている ADL へ介入できる、短時いて検討していることも本研究の強みであると考え間、頻回に介入できる、疾患別リハビリテーションられる。

を補完・代替することで、患者・家族の安心・安全

一方で副次的評価項目である 30 日以内の予定外と QOL の向上につながることなどを挙げている２）。

再入院において、POCR 病院入院群においてリスク

我々の知る限り今まで POC リハビリテーションのの低下傾向は認められたが統計学的有意差は見られ効果を検証した研究は存在せず、本研究は上記を裏なかった。詳しい原因については不明であるが、誤付ける初めての報告である。本研究において POC

嚥性肺炎を含む呼吸器疾患、悪性新生物、心不全をリハビリテーションが良好な BI 効率と関連してい含む循環器疾患が予定外再入院全体の 50％以上をた機序については不明な部分も多いが、POC リハ

占めていた。福田らは血清アルブミンや食事形態な

ビリテーションが行われる事で、POCR 病院入院群

どが再入院の独立した予後因子である事を報告してにおいてリハビリテーションの提供量が増加した、

いるが、本研究ではそれらの情報は含まれておらず

または疾患別リハビリテーションと POCR を組み調整が不十分であった点等は今後の課題であると考合わせる事による相乗効果によって BI 効率が改善

える 10）。

した可能性がある。

一方、本研究にはいくつかの限界がある。第一に、一方で、サブグループ解析における非ポストア

POC リハビリテーションは診療報酬上の評価はさキュート群では有意な BI 効率の改善が見られなれていないため、本研究で用いたデータには、各患かった。非ポストアキュート群は家庭や介護・福祉者に対する POC リハビリテーションの実施の有無

施設等から地域包括ケア病棟に直接緊急入院又は直および、リハビリテーションの内容は含まれていな

接予定入院した患者群であり、状態の早期安定に向い。そこで本研究では、各施設における POC リハ

けて医療を提供する軽症急性期の治療が主となる。

ビリテーション開始月 1 日以降に入院した患者を白内障や糖尿病教育入院等のリハビリテーションが

POCR 病院入院群と定義した。そのため例えば POC

必要ない場合や意思決定支援により十分に回復しな

リハビリテーション導入施設であっても、患者の臨い状態でも在宅復帰する場合

２）があり、POC リハ

床症状、医師の治療方針、患者の希望等によってビリテーションの必要のないケースや効果が現れに

POC リハビリテーションを実施されていない患者

くいケースが一定程度存在する。一方、ポストア

が POCR 病院入院群に混在している可能性がある。

キュート群は脳卒中や大腿骨近位部骨折後のいわゆ

さらに、病院が POC リハビリテーションを開始以る回復期リハビリテーション機能と、肺炎や心不全

降は POCR 病院入院群に分類されることから、研82 ■ JMC136 号

2021 August投稿論文
究期間中に POC リハビリテーション以外に診療のない 16）。また、地域包括ケア病棟の届出要件にも質に影響する取り組みが行われていた場合や、POCなっている意思決定支援が進んでいる施設では、治リハビリテーション導入後に重症者の入院が減少

療やケアに対する対処方法が千差万別であり、生活していた場合等、それらの影響によって見かけ上回復の場として入院療養より在宅療養を優先する場

POCR 病院入院群の 30 日以内の予定外再入院リス合もある。上記のような未測定の交絡因子、また測クが低下傾向となった可能性は否定できない。その定されている交絡因子についても十分な調整が出来

他に、POC リハビリテーションに必要なアセスメていない場合の残存交絡が POC リハビリテーショ

ントや短時間のリハビリテーションがケアと誤認さンの効果を実際よりも良く見せている可能性があ

れやすいこと、教育に必要なプロトコルが現時点でる。

は検討中のために質の標準化がされていないこと等

第三に、本研究において同一病院内の患者はクラも POC リハビリテーションの課題であると考えら

スタリングを起こしていることが想定され、病院内れる。

のクラスタリングを調整する目的で施設を変量効果

第二に、ADL の評価に FIM を用いた先行研究でとして組み入れた一般化推定方程式を用いる事が適は運動項目、認知項目別の検討や介護度別の検討な切であると考えられる。しかし本研究においては施どについても考慮されているものがあるが、本研究設 ID を用いる事ができなかったため固定効果モデで用いた ADL のデータには認知機能や介護度等にルを用いた多変量回帰分析を行った。今後の研究に関する項目は含まれておらず、また BI の各項目（食おいては施設情報を考慮した解析が必要であると考事、整容、移乗等）に関する検討は行っていないため、えられる。

今後さらに詳細な検討が必要である

11）。FIM につさらに、POCR 病院入院群では入院が長期化する

いては間隔尺度としてみなし、客観的な ADL 評価、と予想される患者を地域包括ケア病棟ではなく療養

12）、病棟に入院させ、非 POCR 病院ではそのような患今回用いた BI について同様の報告は見当たらない。

者も地域包括ケア病棟に入院させるといった判断がそのため本研究においても FIM を用いる事が適切行われる傾向があった場合、POCR 病院入院群の効ではあるが、本邦では地域包括ケア病棟において果を過大評価している可能性は否定できないが、本FIM の報告は義務付けられていないため、地域包括研究のデータから判断することはできない。

統計的検討を行っても良いという報告があるがケア病棟の施設基準であるデータ提出加算の届出により報告が義務付けられている BI を使用した。BI

【結論】の信頼性は FIM と同等であるという報告もあり 13）、

DPC 対象病院における地域包括ケア病棟においまた少数ではあるが BI を用いて統計的検討を行って POC リハビリテーション導入病院への入院は良た報告も存在することから 14）、アウトカムとして好な BI 効率と関連していた可能性がある一方で、BI を用いたことによる影響は限定的であると考え

予定外再入院リスクは統計学的に有意な関連を認める。回復期リハビリテーション病棟における検討でなかった。しかし本研究では個人レベルでの POC

は看護必要度が在宅退院に関連するという先行研究

リハビリテーションの実施の有無が不明である事をもあるが、本研究で H ファイルは収集対象外とし始めとした多くの交絡が残存しており、結果の解釈たため含まれていない。看護必要度 B 項目についについては注意が必要であると考える。POC リハては入院時 BI である程度代替可能と考えられるが、ビリテーションの効果を明らかにするには更なる研A 項目については可能な限りの変数で調整を試みて究が必要である。

いるものの、調整が不十分である可能性は否定できない 15）。さらに同居家族の人数が在宅退院に関連するという報告もあるが、本研究では考慮できてい2021 August

JMC136 号■ 83

投稿論文
【謝辞】
本研究は公益財団法人大樹生命厚生財団医学研究助成を受けて実施された。

【COI 開示】

８）文 部科学省、厚生労働省：人を対象とする医学系研究に関する倫理指針（平成 29 年 2 月 28 日
一部改正）
、https：//www.mhlw.go.jp/file/06Seisakujouhou-12600000-Seisakutoukatsukan/
0000168764.pdf. 2020 年 9 月 7 日アクセス９）岩井信彦、村尾浩、三浦利之、他：地域包括ケ

川上浩司：新日本科学、JMDC、LEBER、リアルワー

ア病棟からの転帰先が自宅以外であった患者のルドデータ株式会社、大日本住友製薬、ファイザー

特徴、理学療法科学 32：573-576、2017

製薬、ステラファーマ、シミック、サントリー食品

10）福 田浩巳、石橋雄介、西田宗幹、他：地域包

インターナショナル、エーザイ、協和キリン、三菱

括ケア病棟から介護老人福祉施設へ退院した

商事

患者の再入院に影響を及ぼす因子の検討、理

田中佐智子：リアルワールドデータ株式会社、協和学療法科学 33：647-651、2018キリン
その他の著者において申告すべき COI はなし。

【参考文献】

11）島 崎功一、吉村日沙：急性期病棟から地域包括ケア病棟へ転棟した骨折患者の転棟前 FIM
は自宅退院の可否を予測できるか？、理学療法科学 33：389-393、2018

１）内 閣府：令和元年版高齢社会白書、https：//12）辻 哲也、園田茂、千野直一：入院・退院時にwww8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2019/

おける脳血管障害患者の ADL 構造の分析—機

zenbun/01pdf_index.html. 2020 年 9 月 7 日ア

能的自立度評価法（FIM）を用いて—、リハビ

クセス

リテーション医学 33：301-309、1996

２）仲井培雄：【地域包括ケア病棟におけるリハビ

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ン、日本慢性期医療協会誌 24：6-14、2016

Neurosurg Psychiatry 66：480-484, 1999４）西村一志、仲井培雄：地域包括ケア病棟の概要．

14）公 益社団法人全日本病院協会：退院からの通久保俊一、三上靖夫（編）：回復期のリハビリテー

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クセス

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題、病院 75：30-35、201616）大 森美保、江守陽子、日高紀久江：回復期リ
ハビリ病棟における運動器系疾患患者の日常

７）中村公則、若林昌司、永井道明、他：心不全患

生 活 機 能 評 価 得 点 と 退 院 先 と の 関 連、 日 本者に対する急性期病棟専従理学療法士の介入効

プライマリ・ケア連合学会誌 36：186-190、

果―ADL 維持向上等体制加算導入前後の比較

2013―、理学療法の臨床と研究 27：41-45、2018
84 ■ JMC136 号

2021 August