インデックスファンドＴＳＰ
追加型投信／国内／株式／インデックス型

交付運用報告書第38期（決算日2024年2月13日）
作成対象期間（2023年2月14日～2024年2月13日）

第38期末（2024年2月13日）
基準価
額
13,614円
純 資 産 総 額
29,205百万円
第38期
騰
落
率
34.7％
分配金（税込み）合計260円（注）騰 落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容について
は、運用報告書（全体版）に記載しております。

受益者のみなさまへ

平素は格別のご愛顧を賜り、厚くお礼申し上げます。
さて、「インデックスファンドＴＳＰ」は、2024
年2月13日に第38期の決算を行ないました。
当ファンドは、わが国の長期成長と株式市場の動きをとらえることを目標に、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込みの動きに連動する投資成果をめざして運用を行なってまいりました。
ここに、当作成対象期間の運用経過等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、下記の手順にて閲覧・ダウンロードいただけます。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
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ァンドのページを表示 ⇒ 運用報告書タブを選択 ⇒ 該当す
る運用報告書をクリックしてPDFファイルを表示○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。

＜209050＞

東京都港区赤坂九丁目７番１号
www.nikkoam.com/
当運用報告書に関するお問い合わせ先

コ ー ル セ ン タ ー 
午前９時～午後５時

電話番号：0120－25－1404

土、日、祝・休日は除きます。

⃝お取引状況等についてはご購入された販売会社にお問い合わせください。

インデックスファンドＴＳＰ

運用経過
期中の基準価額等の推移（2023年2月14日～2024年2月13日）（円）
15,000（百万円）
50,00014,00045,00013,00040,00012,00035,00011,00030,00010,00025,0009,000

20,0008,000
2023/2/13

2023/3
基準価額（左軸）

2023/42023/52023/62023/7

分配金再投資基準価額（左軸）2023/82023/92023/10 2023/11

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込み（左軸）2023/1215,0002024/2/13

純資産総額（右軸）

期 首：10,301円
期 末：13,614円（既払分配金（税込み）：260円）
騰落率： 34.7％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンス
を示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額およびＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込みは、期首（2023年２月13日）の値が基準価額と同一となるように指数化
しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込みは当ファンドのベンチマークです。

○基準価額の主な変動要因
当ファンドは、わが国の長期成長と株式市場の動きをとらえることを目標に、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込みをモデルとして運用を行なっております。当作成期間中における基準価額の主な変動要
因は、以下の通りです。
＜値上がり要因＞
・日銀新総裁が就任会見において金融緩和政策を継続する考えを示したこと。
・国内企業の概ね堅調な決算内容を受けて投資家心理が改善したことに加え、国内株式市場の相対的な割安感を背景に海外投資家の買いが膨らんだこと。
・米国連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果を受けて米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が2024年に利下げに動くとの期待から米国株式市場が上昇したこと。
1インデックスファンドＴＳＰ＜値下がり要因＞
・欧米の金融機関の経営危機や破綻を契機とした欧米景気の悪化が警戒されたこと。
・米 国の堅調な経済指標の発表などを背景に米国の金融引き締めが長期化するとの見方が強まったこと。
・中東情勢の緊迫化で投資家のリスク回避姿勢が強まったこと。

１万口当たりの費用明細
項

目（a）信託報酬（2023年2月14日～2024年2月13日）

金

当

期

額

比

68

円

項

率
0.572

％

目

の

概

要

（a）信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率（投信会社）（29）（0.242） 委託した資金の運用の対価（販売会社）（26）（受託会社）（13）  

（0.220） 運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供などの対価（0.110） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価（b）売買委託手数料

0

（株式）

（ 0）

（先物・オプション）（ 0）（c）その他費用（監査費用）

1
  
（ 1）

（その他）

（ 0）

合

計

69  

0.001 （b）売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の  平均受益権口数（0.000） 売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料（0.001）
0.004（c） その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益
権口数（0.004） 監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用（0.000） その他は、信託事務の処理等に要するその他の諸費用
0.577  

期中の平均基準価額は、11,885円です。
（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）売買委託手数料およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

2

インデックスファンドＴＳＰ（参考情報）○総経費率
期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 0.57％です。
その他費用
0.00％

運用管理費用
（受託会社）
0.11％

総経費率
0.57％

運用管理費用
（投信会社）
0.24％

当ファンド
0.57％
運用管理費用（販売会社）
0.22％（注）当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）「その他費用」には保管費用が含まれる場合があります。なお、「その他費用」の内訳は「１万口当たりの費用明細」にてご確認いただけますが、期中の費用の総額と年率換算した値は一致しないことがあります。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）当ファンドの費用は、親投資信託が支払った費用を含みます。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

3インデックスファンドＴＳＰ

最近５年間の基準価額等の推移（2019年2月12日～2024年2月13日）（円）
18,000（百万円）
140,000

16,000120,000

14,000100,000

12,00080,00010,00060,0008,000

40,0006,000

20,0004,000
2019/2

2020/2
基準価額（左軸）

2021/22022/2

分配金再投資基準価額（左軸）02024/22023/2

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込み（左軸）

純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンス
を示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額およびＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込みは、2019年２月12日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

2019年2月12日 2020年2月12日 2021年2月12日 2022年2月14日 2023年2月13日 2024年2月13日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日

基準価額

（円）

8,132

8,920

10,041

10,03910,301

期間分配金合計（税込み）

（円）

―

140

180

140

200

260

分配金再投資基準価額騰落率

（％）

―

11.4

14.6

1.4

4.6

34.7

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込み騰落率

（％）

―

12.1

15.2

2.0

5.2

35.4

（百万円）

21,72521,99322,391

21,93222,80829,205

純資産総額（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。
（注）ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込みは当ファンドのベンチマークです。

4

13,614

インデックスファンドＴＳＰ

投資環境（2023年2月14日～2024年2月13日）（株式市況）
国内株式市場では、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）配当込みは、期間の初めと比べて上昇しました。
欧米の金融機関の経営危機や破綻を契機とした欧米景気の悪化が警戒されたことや、米国の堅調な経済指標の発表などを背景に米国の金融引き締めが長期化するとの見方が強まったこと、中東情勢の緊迫化で投資家のリスク回避姿勢が強まったことなどが株価の重しとなりました。しかし、米国の金融当局による預金者保護の表明や主要中央銀行による流動性供給などを受けて金融システムへの警戒感が和らいだこと、日銀新総裁が就任会見において金融緩和政策を継続する考えを示したこと、国内企業の概ね堅調な決算内容を受けて投資家心理が改善したこと、国内株式市場の相対的な割安感を背景に海外投資家の買いが膨らんだこと、米国の消費者物価指数（ＣＰＩ）が市場予想を下回り、米国の追加利上げ観測が後退したこと、ＦＯＭＣの結果を受けてＦＲＢが2024年に利下げに動くとの期待から米国株式市場が上昇したこと、日銀が金融政策決定会合において現行の金融緩和政策の維持を決めたこと、人工知能（ＡＩ）関連の需要を背景に半導体産業の成長が期待されたことなどが支援材料となり、ＴＯＰＩＸ
は上昇しました。

当ファンドのポートフォリオ（2023年2月14日～2024年2月13日）（当ファンド）当ファンドは、「インデックス マザーファンド ＴＯＰＩＸ」受益証券を高位に組み入れて運用を行ないました。
（インデックス マザーファンド ＴＯＰＩＸ）
原則として「バーラ日本株式モデル」を使用して構築したポートフォリオにより、株式先物取引を含めた実質の株式組入比率を高位に保ち、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込みとの連動をめざす運用を行ないました。

5

インデックスファンドＴＳＰ

当ファンドのベンチマークとの差異（2023年2月14日～2024年2月13日）

期間中における基準価額は、34.7％（分配金再投資ベース）の値上がりとなり、ベンチマークである「ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込み」の上昇率
35.4％を概ね0.7％下回りました。
ベンチマークとの差異における主な要因は以下の通りです。
＜マイナス要因＞
・売買委託手数料などの諸費用を支払ったこと。

（％）
50.0

基準価額とベンチマークの対比（期別騰落率）

40.0
30.0
20.0
10.0
0.0
-10.0

第38期
2024/2/13
基準価額

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込み（注）基準価額の騰落率は分配金（税込み）込みです。
（注）ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込みは当ファンドのベンチ
マークです。

分配金（2023年2月14日～2024年2月13日）

分配金は、基準価額水準、市況動向などを勘案し、以下のとおりといたしました。なお、分配金に充当しなかった収益につきましては、信託財産内に留保し、運用の基本方針に基づいて運用いたします。
○分配原資の内訳（単位：円、１万口当たり、税込み）

項

目

当期分配金
（対基準価額比率）
当期の収益

第38期

2023年２月14日～2024年２月13日
260

1.874％
260

当期の収益以外―

翌期繰越分配対象額

11,589（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

6

インデックスファンドＴＳＰ

今後の運用方針（当ファンド）引き続き、ファンドの基本方針に則り、「インデックス マザーファンド ＴＯＰＩＸ」受益証券を原則として高位に組み入れて運用を行ないます。
（インデックス マザーファンド ＴＯＰＩＸ）
引き続き、原則として「バーラ日本株式モデル」を利用して一定期間ごとにポートフォリオの見直しなどを行なうとともに、株式先物取引も含めた実質の株式組入比率を高位に保ち、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込みとの連動性を維持するように努めます。
将来の市場環境の変動などにより、当該運用方針が変更される場合があります。
今後ともご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申しあげます。

お知らせ
2023年２月14日から2024年２月13日までの期間に実施いたしました約款変更は以下の通りです。
当ファンドについて、2023年５月13日付けにて運用目標とするベンチマークを「東証株価指数」か
ら「ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込み」に変更いたしました。
当ファンドに関して、実際の運用においては保有資産から配当を受け取るため、当ファンドの基準価額は「配当込み」の値動きとなる一方で、運用目標とするベンチマークを構成する指数については、一般に広く認知されている指数が配当を含まないものであったことなどを理由として、「配当抜き」の値動きとなる指数を採用して参りました。こうしたことが要因の一つとなって、当ファンドの基準価額とベンチマークの値動きに乖離が生じておりました。このたび、当該乖離を是正することが受益者にとってより適切な投資判断につながるとの考えから、運用実態に則して当ファンドのベンチマークを「配当込み」の指数へ変更いたしました。（付表）当ファンドについて、新ＮＩＳＡ制度における成長投資枠の要件に適合させるため、当該ファンドにて行なうデリバティブ取引の利用目的を明確化するべく、2023年11月14日付けにて信託約款の一部に
所要の変更を行ないました。（付表、第20条の２、第20条の６）

7

インデックスファンドＴＳＰ

当ファンドの概要
商品

分

類 追加型投信／国内／株式／インデックス型

信

託

期

間 1986年２月13日から原則無期限です。

運

用

方

針

主要投資対象わが国の長期成長と株式市場の動きをとらえることを目標に、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）配当込みをモデ
ルとして運用を行ないます。
インデックスファンドＴＳＰ「インデックス マザーファンド ＴＯＰＩＸ」受益証券ならびにわが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。

イ ン デ ッ ク ス
わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
マザーファンド ＴＯＰＩＸ
主として、「インデックス マザーファンド ＴＯＰＩＸ」受益証券への投資を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式に投資を行ない、日本株式市場全体の動きをとらえ、TOPIX（東証株価指数）配当込みの動きに連動する投資成果をめざして運用を行ないます。原則として「バーラ日本株式モデル」にしたがい、ポート
フォリオ管理を行ないます。

運

用

方

法

分

配

方

毎決算時、原則として分配対象額のなかから、基準価額水準、市況動向などを勘案して分配を行なう方針で針 す。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。

8インデックスファンドＴＳＰ（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2019年2月末～2024年1月末）

80
60
40
20
0
-20
-40

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

新興国株

最大値

日本国債

最小値（当ファンド）

先進国債
最小値

新興国債

平均値

（単位：％）

最大値
最小値
平均値

当ファンド
41.4
△11.9
8.5

日本株
42.1
△11.4
9.1

先進国株
59.8
△12.4
16.8

新興国株
62.7
△19.4
7.6

日本国債
5.4
△5.5
△0.7

先進国債
14.8
△6.1
3.9

新興国債
21.5
△8.8
5.2

（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2019年２月から2024年１月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

《各資産クラスの指数》

日 本 株：東証株価指数（TOPIX、配当込）
先進国株：MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込、円ベース）
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込、円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI国債
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ヘッジなし、円ベース）（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

指数について●東証株価指数（TOPIX、配当込）は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。●MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。●MSCIエマージング・マーケット・イン
デックス（配当込、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。●NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティ
ング株式会社が公表している指数で、その知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、対象インデック
スを用いて行われる日興アセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。●FTSE世界国債インデックス（除く日本、
円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、
当指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。●JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイ
ド（円ヘッジなし、円ベース）は、J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、
当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

9

インデックスファンドＴＳＰ

当ファンドのデータ
組入資産の内容（2024年2月13日現在）○組入上位10銘柄
銘
１
２
３
４
５
６
７
８
９
10

ＴＯＰＩＸ先物
―
―
―
―
―
―
―
―
―

柄

名

組入銘柄数

業種／種別等

通貨

国（地域）

比率

株式先物（買建）
―
―
―
―
―
―
―
―
―

円
―
―
―
―
―
―
―
―
―

日本
―
―
―
―
―
―
―
―
―

1.4
―
―
―
―
―
―
―
―
―

（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

1銘柄○組入上位ファンド
銘

柄

名

第38期末

％
100.0
1銘柄

インデックス マザーファンド ＴＯＰＩＸ
組入銘柄数（注）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

○資産別配分

○国別配分○通貨別配分

国内株式先物
1.4％

親投資信託受益証券
100.0％

日本
101.4％（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

純資産等
第38期末
2024年2月13日
純資産
総額 29,205,051,678円
受 益 権 総 口 数 21,452,155,194口
１万口当たり基準価額
13,614円
項目（注）期中における追加設定元本額は2,345,566,222円、同解約元本額は3,035,685,603円です。

10円
101.4％％

インデックスファンドＴＳＰ

組入上位ファンドの概要
インデックス マザーファンド ＴＯＰＩＸ【基準価額の推移】（円）
40,000【１万口当たりの費用明細】（2023年２月14日～2024年２月13日）（2023年２月14日～2024年２月13日）

当 期
額
比 率
円
％
（a）売 買 委 託 手 数 料
0
0.000
（株
式）
（0） （0.000）（先 物 ・ オ プ シ ョ ン）
（0） （0.000）
（b）そ
の
他
費
用
0
0.000
（そ
の
他）
（0） （0.000）
合
計
0
0.000
期中の平均基準価額は、31,030円です。
項

38,00036,00034,00032,00030,00028,00026,00024,0002023/32023/52023/72023/92023/11目

金（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）をご参照く
ださい。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。
2024/1【組入上位10銘柄】
銘
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

柄

名

トヨタ自動車ソニーグループ
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
東京エレクトロン
キーエンス
三菱商事
日立製作所
任天堂
信越化学工業
日本電信電話
組入銘柄数

業種／種別等

通貨

国（地域）

輸送用機器
電気機器
銀行業
電気機器
電気機器
卸売業
電気機器
その他製品
化学
情報・通信業

円
円
円
円
円
円
円
円
円
円

日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本

（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

2,099銘柄（2024年２月13日現在）

5.1
2.8
2.3
1.9
1.8
1.6
1.6
1.5
1.5
1.5

【資産別配分】【国別配分】【通貨別配分】

国内株式
99.8％

日本
100.0％

円
100.0％

国内株式先物
0.2％（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

11比率％