【P01】東北地方の管理栄養士養成課程における歯科保健教育と格差
いぬいあきなり○ 乾 明成（青森県中南地域県民局地域健康福祉部保健総室弘前保健所）【緒言】口腔機能の低下による摂食嚥下障
害は，低栄養の発現と密接な関連性を有することが報告されている。日本老年歯科医学会は『歯科医師と管理栄養士が一緒に仕事をするために』学会の立場表明を行った。
一方で，これまで管理栄養士を養成する東北地方の大学において，歯科保健教育の実
施状況について報告はされていない。そこ
で，東北地方の管理栄養士を養成する大学を対象とし，歯科保健教育の実施状況を明らかにする。
【方法】本研究においては，全国栄養士養成施設協会に登録されている，東北地方の管理栄養士養成課程を有する大学を対象とし，公開されているシラバスを用いて歯科保健教育の実施状況について検討した。
シラバスの講義内容・計画内の，歯科保健
教育の用語である「歯科」，「う蝕」，「歯周病」，「口腔」，「咀嚼」，「摂食」，「嚥下」の有無を集計した。
【結果】シラバスが照会可能であった東北地方の管理栄養士養成大学は９大学であった。「歯科」は４大学(44.4%)，「う蝕」
は３大学(33.3%)，「歯周病」は１大学(11.1%)、「口腔」は６大学(66.7%)、「咀
嚼」は５大学(55.6%)、「摂食」は９大学(100.0%)、「嚥下」は８大学(88.9%)のシ
ラバスに含まれていた。「摂食」のみしか記載のない大学が見られたが、全ての用語が記載されている大学もあった。
【考察】学校健診で最も多い疾患はう蝕であり，間食習慣はう蝕と関係する。理栄養
士は，献立の立案や調理を担い，保護者からう蝕の質問を受ける可能性が高い。しかし，本研究の結果う蝕や歯周病，歯科に関する講義を実施している大学は半数以下であった。管理栄養士は国家資格の医療専門職であり，その養成課程においては食と関係するう蝕及び歯周病に関する教育の充実が望まれる。
わが国は人類未曾有の高齢化が進展している影響のためか，摂食及び嚥下はほとんどの大学で記載されていた。う蝕と歯周病の２大歯科疾患によって多数の歯を喪失し，咀嚼能力は低下する。食べ物は咀嚼
によって粉砕され唾液と混ざることで，嚥
下をすることができる。管理栄養士が歯科疾患の病態や疫学を認識し，高齢者への適切な食事提供や歯科受診（後期高齢者歯科健診等）の勧奨を行うことで，摂食嚥下機
能低下を予防することができると考えられる。今後は「摂食」及び「嚥下」とあわせ，「う蝕」，「歯周病」，「咀嚼」についての講義を充実させ，大学間で格差を解消することで高齢期における健康水準の向上に寄与できると思われた。また，学術団体等によって歯科保健教育を担える人
材を管理栄養士養成大学へ派遣する仕組
みの構築が，歯科と栄養の連携に貢献する可能性も考えられた。
【結論】東北地方の管理栄養士養成大学のシラバスには「摂食」及び「嚥下」はほとんど記載されているが，歯周病やう蝕の記
載は少なく，大学間で歯科保健教育の内容に格差が認められた。管理栄養士に求められる資質として，歯科保健教育を検討する必要であると考えられた。
【謝辞】共同研究者の相馬優樹（岩手県立大学盛岡短期大学部）に御礼申し上げます。

− 108 −

（E-mail；wenewwe777@yahoo.co.jp）

【P02】

沖縄県中学生における学校連結性と学力の関連性について
みやぎ

まさや

たかくら みのる○宮城 政也（琉球大学 教育学部），高倉 実 （琉球大学 医学部），
き ゃ ん

あきら

喜屋武 享 （沖縄女子短期大学 児童教育学科）【緒言】

本研究は,琉球大学疫学研究倫理審査委員
会の承認を得ている．

近年，社会経済状況（SES）が児童生徒【結果および考察】の学力に影響を与えているとの報告がな

性別を調整変数としたロジスティック回帰

されている．また，SESは学校連結性と相互に作用し，青少年の危険行動に関連する
社会的決定要因になるとされ，学校連結性を高めることが，SESの危険行動に対する学力に対する SES および学校連
分析により，
結性のオッズ比と 95％信頼区間を算出したところ，SES 高群は SES 低群に比べて 2.0
倍学力が高い傾向を示したが，学校連結性

負の影響を緩衝するとした知見も示され

高群は，学校連結性低群に比べ学力が高いている．

という結果は得られなかった。さらに，SES

一方，我々は小学校児童における学力をと学校連結性を組み合わせた 3 群（「高従属変数とし，その説明変数として学校連

SES・低学校連結性群」，「低 SES・高学校

結性が寄与するかについて，SES を含め検連結性群」，「高 SES・高学校連結性群」）

討を行った。その結果，小学校児童におけそれぞれを「低 SES・低学校連結性群」とる学校連結性は SES を考慮しても学力に影比較したところ，高 SES・低学校連結性群

響を与える可能性を示し，低い SES の児童

は 2.3 倍，高 SES・高学校連結性群は 1.7においても学校とのつながりを強化する

倍学力が高い傾向を示したが，低 SES・高ことの重要性を明らかにした。

学校連結性群は学力との関連性はみられそこで本研究では，これまでの研究を踏なかった。

まえ，その対象を中学生とした場合に，今回の結果は，多くの先行研究同様，中学生

同様の結果が得られるかについて検討の学力に SES が関連していることが示された．
一方，学校風土が，学力に対する SES のすることを目的としている。

【方法】

負の影響を緩和する可能性を指摘する報1.調査対象：沖縄県離島を含む全 6 地域よ告（Ruth Berkowitz，et al，2016）もあるが，り，各地区の児童生徒数比率に応じた 30

本結果は，学校連結性は中学生の学力と関連し中学校の 3 年生全学級 4361 名中，記入漏ない可能性を示すものとなった．小学生についれやデータの不備を除く 2815 名（有効回ては学校連結性が学力へ寄与する可能性が示

答率 64.5％）．2.調査期間：2015 年 4 月

されてはいるものの，本調査は中学 3 年生を対下旬～9 月上旬．3.調査内容：社会人口統

象としているため，学校連結性が学力へ与える

計学的変数，生活習慣，学校連結性，社会

影響は中学生になると弱まるか，もしくは全く経済状況（FASⅡ：Family Affluence Scale

寄与せず，低い SES を緩和する要因とはならな

ならびに両親の学歴），学力データ（平成い可能性が高いといえる．

27 年度全国学力・学習状況調査）．なお，− 109 −

（E-mail；masaya@edu.u-ryukyu.ac.jp）

【P03】

高校野球部選手に対する米提供を伴う栄養教育効果の検討
しゅどう

ゆ か

○首藤 由佳 1)、佐藤 愛 1,2) 、海老 久美子 1)
1)

立命館大学スポーツ健康科学研究科、 2) 園田学園女子大学人間健康学部【緒言】高校硬式野球部選手は、エネルギては、これらの食品に有意な差は認められ

ー消費量が多く、身体活動の主要なエネルなかった。体重は、両群とも4月から8月にギー源である糖質を多く摂取する必要がかけて有意に減少し、11月にかけて有意なある。一方で、先行研究では指導者がさら増加を示した（p < 0.001）。

なる体格・体力の向上を望み、増量のため【考察】4月と比較して8月において体重がに米飯摂取量にノルマを課す等、食事に対有意に減少したことは、8月は夏休み中のして強制的な指導を行っている場合があため練習時間が長く、消費量以上に摂取出ることが指摘されている。本研究では、個来ていない可能性が考えられた。米提供モ

人の必要量に合わせた食事量の理解や、日デル群において4月から8月にかけて、米の本型食生活についての栄養教育と共に米摂取量が減少せず維持することができた。

提供を行う栄養教育モデルを実施し、そのこのことは、栄養教育に加えて米提供を行効果を検討することを目的とした。

ったことにより米の摂取に対する意識が【方法】2018年4月から11月に、全国8校の公高まったことが要因として考えられる。ま

立高校に通う硬式野球部選手1年生計181名をた、米提供モデル群では、4月から11月にか対象に、身体計測（身長、体重、体脂肪率）、

けて大豆類や魚介類で有意な高値を示し

食物摂取頻度調査（FFQg.Ver5.0）を実施した。

た。このことは、主食として米を摂取する

4校を米提供モデル群とし米の提供を行い、5月

ことで、それに合う副食として大豆製品やに米の活用についての栄養教育を選手、保護

魚介類を使用した日本型食生活に合わせ者、マネージャー、指導者に対し実施した。そた選択をするようになった影響であるとの他の4校には、栄養教育のみを行った。

推察される。

【結果】米提供モデル群では4月から8月に【結論】米提供モデル群は、食欲が落ちやかけて、エネルギー摂取量で有意な増加がすい夏場において、米の摂取量を維持する認められたものの（p < 0.05）、対照群でことができた。また米だけでなく、大豆製は有意な差は認められなかった。また、米品や魚介類の摂取量が増加した。以上の結果より、日本型食生活に関する情報を取り提供モデル群では米の摂取量を維持していたのに対し、対照群では有意な減少が認められた（p < 0.05）。また、米提供モデル
群では、4月と比較して8月と11月において入れた栄養教育と共に米提供を行うこと
で、夏季の米飯量維持のみならず、副食の増加を促せる可能性が示唆された。
（E-mail；shudo410@gst.ritsumei.ac.jp）

大豆類で有意な高値を示し（p < 0.001）、
魚介類では4月と比較して11月で有意な高値を示したが（p < 0.05）、対照群におい− 110 −

【P04】

高校生硬式野球部における CAN フレームワークを活用した
栄養サポートの有効性
う え だ ゆ き こ○上田由喜子（大阪市立大学）、小林知未（帝塚山学院大学）【緒言】行動変容を可能にするための戦略のシウム・レチノール当量・食物繊維の摂取量が、枠組みとされる「CAN フレームワーク」に着目

対照群よりも有意に高値であった。食品群別摂し、特に食べ方を決まりごとにするアプローチ

取量は練習日・オフ日ともに、対照群よりも乳による栄養サポートが高校野球選手の体組成、類の摂取量が有意に増加した（p<0.05）。次に、パフォーマンス、食事摂取状況の変化に有効で3 回の集団栄養教育後のワークシートの記述内あるか検討した。

容は、学習目標と対応した記述が多くみられた。

【方法】対象を 2 群に分け、大阪府立 I 高校

行動目標のセルフモニタリング実施率は 100%

野球部の 1・2 年生(n=28)を介入群、大阪府立であったが、そのうちの目標達成率は 77.3％でＮ高校野球部の 1・2 年生(n=22)を対照群とし

あった。

た。
介入期間はアセスメントを含めて4 ヶ月間、【考察】栄養素等摂取量に変化がみられ、対期間中に 3 回の集団栄養教育と 1 回の個別栄養照群と比較し食事のバランスが向上したこと

教育を実施した。1 回目は、バランスの良い食は、目標を設定し食べ方を決まりごとにした事をとることはパフォーマンスの向上に繋が(Normative)栄養サポートが、食行動の変化にるという結果予期からの行動の動機づけ、2 回繋がったと推察される。さらに、体重が増加し目はアセスメントの結果から自身で課題と目たことによりスイングスピードの向上にも影標を考え、個別栄養教育にて目標を達成するた

響し、BMI が 21.0(kg/m2)以下の選手も減少した。

めの行動計画を決定した。3 回目は、弁当箱法

一方、除脂肪体重に変化は認められなかった。

を応用した体験活動を取り入れ弁当箱のサイレジスタンス運動後の食事によるたんぱく質

ズや盛り方を決まりごとにし、食品の選択方法、合成の刺激が、筋たんぱく合成速度を増大する

食べる種類や量を理解できる学習構成のプロことが示唆されている。トレーニング内容に加グラムとした。影響および結果評価として、写え、摂取タイミングにより骨格筋増量の効率が真法による食事調査、身体測定改善する可能性もある。今後はスタッフと連携（DC-430A,TANITA）およびパフォーマンスの測し、効果的な行動計画の立案とモニタリングの定をサポート前後に実施した。

実施、筋力アップに向けたトレーニングの強化【結果】介入群は、体重および体脂肪率が有により、チームの競技力向上に貢献できればと意に増加したが、対照群との比較では有意な差考える。

は認められなかった。学年別では、2 年生は体【結論】本研究は、食事調査結果やワークシ

重が対照群よりも有意に増加した（p<0.05）。

ートの記述内容から、「CAN フレームワーク」

パフォーマンスも、学年別では介入群の 2 年生を活用した栄養サポートの一定の効果が認めのスイングスピードが有意に向上したられた。しかし、体重は増加したものの除脂肪(p<0.01)。栄養素等摂取量は、サポート後に炭体重に変化は認められず、チームの目的を果た

水化物、カリウム、ビタミン C が増加し、2 群すための短期目標は達成できなかった。

間の比較ではエネルギー調整済カリウム・カル− 111 −

（E-mail；yueda@life.osaka-cu.ac.jp）

【P05】

アスリート学生の学業成績に及ぼす心理社会的要因
や ぎ たつお

谷木龍男（清和大学）【緒言】

かった（t(107)=2.53, p=.01）。

近年、アスリート学生を取り巻く環境は大き

居住形態、部活動の地位、生活習慣、アルバ

く変化している。2019 年に発足した大学スポー

イト総時間数、生活習慣と総取得単位数に有意ツ協会では、アスリート学生の学業とスポーツ

な関係はなかった。

の両立を促すため、対外試合に出場できる学業

総取得単位数とSOC 及び下位尺度得点との間

成績の基準を設ける制度を導入し、一定の基準に有意な相関はなかったが、グリット及び「努に満たない学生に出場停止の措置を取ること

力の粘り強さ」との間に有意な正の相関があっが提案されている。また、アスリート学生の学た（グリット: r=.26; 努力の粘り強さ: r=.26,

業成績不振は早期退学につながりうることか

共に p<.01）。

ら、学習に対して適切な支援を提供することがなお、アルバイトを行っていない学生は 2 名

大学の喫緊の課題となっている。そこで、本研であり、アルバイト時間は平均 5.1±7.6 時間

究ではアスリート学生の学業成績に及ぼす心／週であった。生活習慣の朝食摂取回数は 2.6

理社会的要因を明らかにすることを目的とし、±1.2 回／週、睡眠時間は 6.7±1.5 時間であっ

心理社会的要因と学業成績との関係を検討した。居住形態は一人暮らしが 75 名、寮・シェ

た。

アハウスは 31 名、実家暮らしが 6 名であった。

【方法】

【考察】

対象：千葉県の私立 A 大学のアスリート学生 1

卒業後の進路希望が「とくになし」のアスリ

年生 112 名（男性 92 名、女性 20 名、平均 18.0

ート学生は総取得単位数が有意に少なかった。

±0.1 歳）。全員がスポーツ推薦によって入学

アスリート学生のキャリア教育は多くの大学

し、部活動に所属していた。

で実施されている。「とくになし」の学生の参

測度：性別、競技名、競技歴、居住形態、部活

加率・利用率は低いと想定される。本研究の結動の地位、生活習慣、経済状況感、アルバイト

果からは、入学時に進路希望が「とくになし」の就労状況（アルバイトの有無及び総時間数）、の学生の学業成績が低くなることが示された

卒業後の進路希望を尋ねた。

ことから、このようなアスリート学生に対して、

首尾一貫感覚（有意味感、把握可能感、処理可

積極的に働きかけ、進路希望を明確にさせるこ能感）を SOC-13 によって測定した。グリットとが、学業成績の向上につながるものと考えら（「興味の一貫性」、「努力の粘り強さ」）をれる。
また、心理的要因では、グリットの「努力のグリット・スケールによって測定した。学業成績は 1 年次の総取得単位数とした。

粘り強さ」が総取得単位数と弱い正の相関があ

手続き：X 年 4 月の授業内において、Web アンった。このことから、入試において競技力に加ケートへの回答を求めた。

えて、努力の継続性などを評価対象とする、あデータ分析：t 検定、分散分析、相関分析

るいは、努力の継続性が低いアスリート学生に【結果】

は、グリットを高めるような心理教育が学業成

卒業後の進路希望が「とくになし」群がその績向上に有効であると考えられる。

ほかの群と比較して有意に取得単位数が少な− 112 −

（E-mail；yagi@seiwa-univ.ac.jp）

【P06】

大学生における生活習慣改善と自己管理スキルとの関連性
えとう

ゆうき

にしおか のぶき〇衞藤 佑喜（兵庫教育大学大学院）、西岡 伸紀（兵庫教育大学大学院）、
おかもと のぞみ

岡本 希（兵庫教育大学大学院）【緒言】大学生の生活習慣では、朝食欠食や性 28.4％、P=0.003）。IPAQ-SV は女性よりも身体活動量の低下、睡眠相の後退の問題が指摘

男性の方が有意に高かった（男性：されている。本研究の目的は、食事、運動、睡3406.7METs・分/週 vs 女性：2872.1METs・分/眠の各生活習慣改善の相互関連及び自己管理

週、P<0.01）。各生活習慣の改善経験と SMS

スキルとの関連性を明らかにすることである。

得点の関連は、男性では食習慣において、女性【方法】1）調査対象：本調査は 2018 年 10 月

では運動習慣において SMS 得点が改善群の方～11 月に、7 大学の大学生 580 人を対象とし、が有意に高得点であった（男性：改善群 27.7 点

無記名自記式質問紙調査を行った。欠損回答をvs 非改善群 26.2 点、女性：改善群 26.8 点 vs 非除いた 543 人（男性：327 人、女性：216 人、改善群 25.1 点）。男女とも各々の改善経験間で

年齢：19.6±1.1 歳）を分析対象とした（有効回有意な正の相関があり、食・運動・睡眠の改善

答率 93.6％）。

経験は相互に関連していることが示唆された。

2）調査内容：基本属性、自己管理スキル尺度

そのうち、男性では「食習慣」と「運動習慣」

得点（以下、SMS）（高橋ら、2000）、朝食摂（φ=0.430）において、女性では「食習慣」と取の有無（厚生労働省、2010）、食品摂取の多「睡眠習慣」（φ=0.377）において改善の関連様性評価票（熊谷ら、2003）、国際標準化身体が強かった。「食・運動・睡眠習慣のうち一つ

活動質問票（以下、IPAQ-SV）（村瀬ら、2002）

でも改善経験あり」を従属変数に、性別・居住

ピッツバーグ睡眠質問票日本語版（土井ら、

形態・部活参加・サークル参加・SMS 得点・身1998）を用いた。生活習慣改善については、食体活動量・睡眠障害・朝食欠食を独立変数とし

習慣と運動習慣と睡眠習慣の改善経験の有無

た二項ロジスティック回帰分析では、実家暮しを選択肢形式で尋ねた。

が有意な関連を示した。
実家暮し：オッズ比1.57,

3）分析方法：生活習慣の実態のカテゴリ変数

95％CI；1.02-2.41）。

の 2 群間の比較は χ2 検定、改善経験と SMS 得【考察と結論】

点の関連性については男女別で t 検定を行った。

生活習慣の改善経験が相互に有意に関連して

食習慣・運動習慣・睡眠習慣の改善経験の有無いることから、生活習慣改善のためには一つ取の相互関連については四分点相関係数を算出

り組みやすい生活習慣の改善を成功させて、次した。また、改善経験の有無に対して多変量調の生活習慣の改善に取り組むことが方策の一

整後も SMS 得点が関連するかを検証するため

つと考える。多変量解析では有意な関連はみらロジスティック回帰分析を行った。

れなかったが、単変量解析では、保健行動と【結果】朝食摂取頻度については、男性 51.2％

SMS 得点との間に有意な関連がみられたことに対して女性 60.5％で有意に摂取頻度が高くから、自己管理スキルを育成する支援が有効と（P=0.035）、魚介類及び牛乳では男性の方が有考える。

意に摂取頻度が高かった（魚介類:男性 31.6％vs
女性 21.9％、P=0.013、牛乳：男性 40.8％vs 女（E-mail；napa17y@gmail.com）− 113 −

【P07】

特別支援学校における食育の現状と課題―ベテラン栄養教諭への面接調査で明らかになったこと―
みつふじ ゆ り こ

う の ひろゆき

たかの み ゆ き

○光藤百合子、宇野宏幸、高野美由紀
兵庫教育大学大学院 連合学校教育学研究科【緒言】特別支援学校では知的障害のある子て献立を作成したりしていた。また、食物どもの食の問題が大きい。障害のある子どもがアレルギー等、個別指導が必要な子どもに

将来自立し、社会参加するための基盤として、は連携した食育を行っていたが、個別指導

望ましい食習慣を身に付けるため食育は重要が必要ない子どもの保護者には情報発信である。しかし、教員からは食育が分かりにくばかりで、反応が見えない現状があった。

いという意見も聞かれる。そこで、食育の中核

特別支援学校における食育の課題としを担うベテラン栄養教諭に直接話を聞き、特別ては、[栄養教諭の課題]、[連携の課題]、[授支援学校における食育の現状と課題を明らか

業の課題]、[教材の課題]、[学校の課題]、[子にし、食育推進のための示唆を得たい。

どもの課題]、[制度の課題]、[環境の課題]【方法】A 県の特別支援学校に勤務するベテラが抽出された。研修の機会が少ないという

ン栄養教諭4 人を対象に面接調査と追加面接調[栄養教諭の課題]は改善の動きに繋がった。

査を行った。調査方法は半構造化面接であった。

【考察】特別支援学校では子どもの食の問題

調査期間は、2017 年 7 月～2018 年 7 月であっが見られ、一人ひとりの子どもを理解し，実態た。分析方法は、継続的比較法と MAXqda2018に応じた食育を行う必要性が確認された。個別（VERBI Software）による質的な分析である。

の指導計画に食育の視点で目標を立て、食育の【結果】特別支援学校では、知的障害のある

実践・評価を行っていく必要性が見えた。また、子どもに、肥満が多いこと、偏食があること、子どもの障害特性をよく知る教員と栄養教諭

よく噛まない等食べ方の問題があること、食のが情報を共有し、連携・協働して食育に取組む

こだわりが顕著な子どもがいること等の食のことが有効であろう。食育の取組では、食物ア問題があり、対応の必要性が認識されていた。

レルギー等、個別指導が必要な子どもには連携

特別支援学校における食育の目的は、子した実践が行われていたが、それ以外の子どもどもが望ましい食べ方を身に付けること、は保護者の反応が見えず、可視化と連携に課題

自分で健康づくりができる子どもを育てが確認された。学校評価の中に食育評価を位置ること等であった。学校における食育推進

づけ、保護者や教員が評価することで評価の可体制は、中身を考え直したい学校もあった。

視化や連携に繋がるであろう。また、栄養教諭

学校における食育の取組として、給食にの専門性を高める研修の充実と共に、教員・保よる食育や調理・栽培等の体験による食育

護者に食育の理解を図ることも大切であろう。

等が行われていた。栄養教諭による食育授【結論】特別支援学校では特徴的な子どもの業や保護者が関わる食育を行う学校もあ

食の問題があり、子どもを理解して食育を行うった。しかし、教員が行う食育授業の実態を必要がある。情報共有と連携、食育評価の可視

栄養教諭が把握できていない現状もあった。

化、栄養教諭の研修充実と教員・保護者に食育

食育実践の支援のため、栄養教諭は教員にアドバイスを行ったり、生きた教材とし理解を図ることが、食育推進に繋がるであろう。
（E-mail；d17207h@hyogo-u.ac.jp）− 114 −

【P08】

大学生における精神的体力・SOC と健康習慣の関連性
みずのてつやとがり たいすけやぎ たつお○水野哲也（東京医科歯科大学）・戸ヶ里泰典（放送大学）谷木龍男（清和大学）【緒言】心身の健康づくりにおける重要などうかについて t 検定を行った。いずれも資質・能力のひとつに体力がある。我々は有意水準は 5%とした。また、各尺度得点

昨年の本学会に於いて、体力の精神的要素と健康習慣得点について性別を調整したのうち行動体力の特に健康に関連する包上で、偏相関係数を算出した。

括的な体力要素について身体的体力に倣【結果】「朝食は必ず食べる」では男性の肯った仮説モデルを提示し、大学生を対象に定的な向き合い方のみに有意差が見られた。

した調査結果を用いた分析結果から、その「間食はしない」では男性の自律性、肯定的な基準関連妥当性について報告した。今回は向き合い方、SOC-13 に有意差が見られた。
「栄

さらに妥当性が確認された 4 つの精神的体

養のバランスを考えている」では男性の自律性、力評価尺度並びに首尾一貫感覚尺度得点

肯定的な向き合い方、柔軟性、SOC-13 と女性と健康習慣との関連性について検討した。

の自律性、肯定的な向き合い方に有意差が見ら【方法】 首都圏にある A 大学の 1 年生、れた。「定期的に運動している」では男女の全277 名（男性 122 名,女性 155 名,平均年齢ての尺度において有意差が見られた。「自覚的18.61±0.94 歳）を対象に、筆者らが作成しストレス量が多くない」では、男性の全ての尺た健康に関連する精神的体力評価尺度（①度と女性の自律性、柔軟性、メンタルヘルス、

自律性、②肯定的な向き合い方、③柔軟性、

SOC-13 に有意差が見られた。「勉学時間は 1④メンタルヘルスの 4 つの尺度）、首尾一

日 9 時間以内にしている」では男性のメンタル

貫感覚尺度（以下；SOC-13）並びに表 1

ヘルスと女性の柔軟性において有意差が見らに示した 9 つの健康習慣項目について「はれた。「生活は規則正しく、リズムがある」でい」・「いいえ」回答での調査を行った。

は、男性の全ての尺度において有意差が見られ

表１ 健康習慣調査項⽬た。なお、「適正体重を維持する」と「7、81. 朝⾷は必ず⾷べる

時間は眠る」では、男女の全ての尺度において

2. 間⾷はしない

有意な差は見られなかった。また、全ての心理的尺度と健康習慣得点との間に有意な相関関

3. 栄養のバランスを考えている係が認められた。

4. 定期的に運動している【考察】これらの結果から、精神的体力尺度

5. 適正体重を維持する

並びに SOC-13 の得点は、健康習慣得点が高い

6. 7、8 時間は眠るほど高くなり、男性の方が女性より多くの健康

7. ⾃覚的ストレス量は多くない

習慣項目で関連していた。また、性別に関わら

8. 勉学時間は 1 ⽇ 9 時間以内にしている

ず関連している健康習慣は「定期的に運動して

9. ⽣活は規則正しく、リズムがあるいる」であった。

調査は 2016 年 5 月に行われた。各尺度と健康習慣の関連性を明らかにするために、それぞれの尺度得点において男女別に
各健康習慣項目の有無による差があるか【結論】健康に関連する包括的な精神的体力
要素と定期的な運動実践を含む健康習慣得点との間には相関関係があることが示唆された。
（E-mail；mizuno.las@tmd.ac.jp）− 115 −

【P09】

特定保健指導継続支援における行動科学的アプローチの質的研究○五味 郁子（神奈川県立保健福祉大学栄養学科）
鳥羽 麻比（神奈川県立保健福祉大学大学院）【緒言】特定保健指導継続支援における行

実践（行動変容）した内容を承認し、その有動科学的アプローチについて質的に検討す用性について説明したものを「自己効力感を高ることを目的とした。

める支援」とし、これは行動変容ステージを問【方法】某企業健保組合において管理栄養士

わず全対象者のメール支援に含まれていた。無が初回面談を担当した積極的支援男性対象者

関心期、関心期の 1 か月後メールでは、具体的のうち、翌年健診で 3％体重減少した 9 名に対な目標設定、問題解決（逆戻り防止）、セルフ
モニタリングが含まれていた。反応妨害、行動するメール支援記録を分析対象とした。初回
面談後１か月後、および 6 か月後の 2 回分のメール文章のうち、プログラムのねらいや次回

置換は、6 か月後メールで見られ、対象者が支援期間中に実践した内容を振り返り、成功体験として説明したものであり、プランとして提案

面談の確認等の定型文を除き、個別の状況したものではなかった。

に応じて作成された文章についてセグメント【考察】行動変容ステージに関わらず自己効化、要約し、さらにコード化、サブカテゴリーを

力感を高める支援が必要であると考えられた。

作成し、行動科学技法カテゴリーに分類した。

6 か月後メール支援では、対象者が実践した内分類した行動科学技法カテゴリーは、オペラ

容を振り返り、それを行動科学的な意味に落と

ント強化法、認知的な働きかけ、自己効力感

し込むことで、対象者の成功体験をより深め、
セルフケアに向けて自己効力感を高めることを高める、問題解決、反応妨害、行動置換、
無理をしないとりくみ姿勢、ソーシャルスキルト
レーニング、セルフモニタリング、環境の再評につながると推測した。本研究では、行動変容の頻度（行動プランの実践状況）を直接評価していないが、個別の生活習慣改善のとりくみ状価であり、研究者複数名で行動科学技法カテ況に応じた支援について検討することができ

ゴリーの定義を整理しながら分類を繰り返し行

た。今回、分類に相当した行動科学技法が限定った。本研究は、神奈川県立保健福祉大学的であったことから、行動科学技法のメールあ研究倫理審査委員会の承認を得ている。

るいは面談における実際的な活用についてさ【結果】対象者の平均年齢は 46.1 歳、保健指らに検討していく必要がある。

導前の平均 BMI 26.2kg/m2、翌年健診での平均【結論】特定保健指導メール支援における行

体重減少率 4.1％であった。保健指導前（健診

動科学的技法の活用について質的に検討し、自時）の「標準的な質問票」による行動変容ステ

己効力感や成功体験を高める支援の実際を明ージは、無関心期 1 名、関心期 2 名、準備期 3らかにした。

名、実行期 2 名で、維持期の 1 名は支援途中脱落であった。支援終了時の行動変容ステージは、
全員実行期であった。

− 116 −

（E-mail；gomi-i@kuhs.ac.jp）

【P10】

宅配便ドライバーの食事内容の実態調査
う え だ ま り こ○上田茉莉子（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科），
あかまつ り え

赤松利恵 （お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【緒言】宅配便ドライバーは，仕事中のエの中央値（25，75％タイル値）は 874（507，

ネルギー消費量が高く，エネルギー必要量

1,194）kcal だった．1 食あたりの食塩相は約 3,000kcal／日である．しかし多くの当量（g／100kcal）の中央値（25，75％タ

ドライバーのエネルギー摂取量は不足しイル値）は 0.48（0.33，0.65）g／100kcalていた．エネルギー摂取量を増やすと，同だった．エネルギー量（kcal）の中央値を時に食塩摂取量も増えることから，栄養指基準に，計 148 食を高エネルギー群と低エ導の際には，エネルギー摂取量を増加させ

ネルギー群に分類した．同様に，食塩相当

つつ食塩摂取量を抑えるポイントを伝え量（g／100kcal）の中央値を基準とし，高る必要がある．そこで本研究は，エネルギ

食塩群と低食塩群に分類した．これらの分ー量と食塩相当量の両面から食事を分析

類を組み合わせ，各食事を 4 パターンに分し，栄養指導の際のポイントを探る．

類した結果，①高エネルギー・高食塩は 34【方法】2017 年 10 月～11 月，ある宅配運

食（27％）②高エネルギー・低食塩は 40

輸会社の男性ドライバー12 人を対象に，勤食（23％）③低エネルギー・高食塩は 34

務日 5 日間の食事調査を行った．対象者の食（27％）④低エネルギー・低食塩は 40

平均年齢（SD）は 36.2（6.9）歳，平均 BMI

食（23％）だった．④低エネルギー・低食（SD）は 22.2（1.9）kg/m²だった．食事記

塩パターンで最も多くみられる食事区分

録票に記載された朝食・昼食・夕食の計 180

は朝食で，26 食（65％）であったのに対し，食の栄養計算を 2 人の研究者が行った．さ①高エネルギー・高食塩パターンと②高エらに，食事バランスガイドと先行研究を参

ネルギー・低食塩パターンでは，夕食がそ考に，各食事の「主食」「主菜」「副菜」

れぞれ 18 食（52.9％），24 食（60.0％）「牛乳・乳製品」「果物」「菓子・嗜好飲と最も多かった．また，②高エネルギー・料」「アルコール」のサービング（SV）数低食塩パターンは主菜の SV 数が，①高エとその合計を算出した．
「アルコール」は，

ネルギー・高食塩パターンでは主食の SV

100kcal を 1 単位とした．合計サービング

数が 4 パターンのうち最も多かった．

数が 0.5SV 未満だった食事は「欠食」とし【考察】夕食内容を工夫すること，主食にた．1 食あたりのエネルギー量（kcal）と偏らない食事にすることで，エネルギーを

食塩相当量（g／100kcal）の中央値を基準確保しつつ，食塩摂取量を抑えることがでに，各食事を 4 パターンに分類した．4 パ

きる可能性がある．

ターンの食事区分（朝食・昼食・夕食）や【結論】高エネルギー・低食塩パターンの料理区分を比較し，記述統計で示した．

食事は，夕食に多くみられ，主菜のサービ【結果】エネルギー摂取量が極端に少なかング数がほかのパターンよりも多かった．

った 1 人を除く 11 人分の計 165 食のうち，（E-mail；g1840521@edu.cc.ocha.ac.jp）

欠食に該当した 17 食を除いた 148 食を解析した．1 食あたりのエネルギー量（kcal）− 117 −

【P11】

健幸なまちづくりに向けたコミュニテイデザインの検討－身体活動推進からのアプローチ－○梅木彰子（国際医療福祉大学福岡看護学部）、千場直美（神戸大学大学院）【緒言】本研究は、健康寿命の延伸並びにいる。特定健診の受診率は低く、40～50 代の受

健康増進・生活習慣病予防に向け、身体活診者が低い。健診結果よりメタボリックシンド

動の推進とともに健幸なまちづくり創成

ロームの割合が微増傾向にある。更に、高齢者につながるアプローチについて検討するの増加に伴い生活習慣病の罹患者数が増加しことを目的とした。対象地域の社会環境のている。このような状況から生活習慣病の予防

ハード面とステークホルダーのつながりへの取り組みの必要性が課題として挙げられというソフト面からのコミュニティをデる。３．身体活動に関する状況・ニーズ：就労

ザインし、身体活動の増加につながるアプ

者は職場への移動時は車を使用し、仕事以外もローチを明確にする。

車で移動をすることが多く、日常の運動習慣に【方法】20 歳以上 65 歳未満の地域住民や行ついては個人差がみられた。社会活動への参加

政関係者などステークホルダーにインタについては、仕事関連の研修や地域の行事に関ビューを実施した。また、対象地域においてわる活動に参加している者もいた。健康増進へ

地理・地形、人口、景観、交通アクセス、公の支援・サービスに対するニーズについて、経共施設・スペース、行政・団体における健済上買い物や食事の制限によって、栄養状態に

康増進に関する取り組み、健康に関する情報、影響が生じている住民がいることが語られた。

県民総幸福量（AKH）幸福などのデータをも【考察および今後の課題】とに地域特性と住民の健康課題を質的に分析

個人及びコミュニティの身体活動への参加

し、明らかにする。

に影響を及ぼすものとして、居住地域の自然環【結果】１．対象地域の特性：A 県 B 市は、境、経済状態や運動施設へのアクセスといった県の南部に位置し、全面積の約 75％が山間部、社会環境、ライフスタイル、動機など個人的と約 25％が平野部から成り、山、川、海、平野

いうさまざまな因子が挙げられる。そのため参など自然に恵まれ、全国有数の農業生産地であ加者に応じた身体活動推進を進めていくうえる。人口約 13 万人（H29 年）、県内比較ではでコミュニティデザインの視点が有用と考え

高齢化率が高く、第一次産業従事者が多いとる。地域特性を把握するために自然及び社会環いう特徴がみられる。A 県では「夢を持って境をより多面的に捉え、オープンデータを活用いる」「誇りがある」「経済的な安定」「将し情報を可視化・共有する必要がある。ソフト

来に不安がない」といった４つの幸福要因

面では、多様なステークホルダーとの対話を通について意識調査を実施した結果、対象地

して「人とのつながり」をつくり、各メンバー

域の AKH は 65.8 であり、県全体の 66.9 より間の支援の輪を築くことも重要な課題である。

低かった（H30）。２．健康増進に関する支援

ハード面とソフト面を有機的に結び付け、包括体制と健康課題：B 市の取り組みとしてはデー的なアプローチについて検討し、健幸なまちづ

タヘルス、交通、景観計画などが策定され、健くりの創造につなげる提案を行いたい。

康増進の推進を図っている。B 市の一人当たりの医療費は同規模市平均・国よりも高くなって− 118 −

（E-mail；s-umeki@iuhw.ac.jp）

【P12】

身体活動を周囲に推奨する高齢者の特徴と動機要因-ふじさわプラス・テンプロジェクト 地域高齢者グループにおける混合研究いとうともや○伊藤智也 1）、小熊祐子 1,2）、齋藤義信 1,2）、田島敬之 1,2,3）
1）慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科
2）慶應義塾大学スポーツ医学研究センター、3）首都大学東京健康福祉学部理学療法学科【緒言】住民同士の社会的ネットワークを介析には対応のある t 検定・Wilcoxon 順位和検定

した「クチコミ」による身体活動の波及効果がを用いた．

報告されているが（Kamada et al．2018），詳

質的研究では，量的研究の結果に基づき抽出

細なメカニズムは不明である．本研究は，グルした 6 名を対象に半構造化面接を実施し，逐語ープで行う主体的な運動（グループ運動）に着録から質的に分析した．

目し，身体活動を周囲に勧める推奨者の特徴と【結果】量的研究は，1 年後調査不参加 28 名

推奨動機を明らかにすることを目的とした．

を除いた 120 名を解析対象とした．2 ステップ

【方法】本研究は混合研究法の説明的デザイ

値（平均値（SD））は，インフルエンサー群はンを用い，神奈川県藤沢市で実施している身体介入前 1.37（0.18）1 年後 1.47（0.17），アド活動促進の地域介入「ふじさわプラス・テン」

ボケイツ群は介入前 1.35（0.17）1 年後 1.41

プロジェクトの参加者を対象とした．本プロジ（0.17）となり，介入前後で有意に増加した

ェクトでは，2015 年から高齢者地域コミュニテ（p<0.05）．非推奨群は介入前 1.25（0.17）

ィのグループ運動の継続支援と追跡調査を行

1 年後 1.28（0.17）であり，移動機能の低下がっている．身体活動の目標は，コミュニティで始まっているロコモ度 1 の基準値 1.3 未満とな

はグループ運動を週1 回以上，
個人では毎日「プっていた．一方，非推奨群の SDS スコア（中央ラス・テン（今より 10 分多くからだを動かす）」値（25-75%tile））は介入前 46.3（41.3-51.6）とした．定期的な健康調査，交流会，ニュース

1 年後 40.0（36.3-51.6）と有意に改善した．

レター，Web サイトによる介入を通じ，個人が質的研究では，“自身がグループ運動を始め

自主的にグループ運動やプラス･テンを実践・たきっかけ”，“グループ運動に備わる優れた普及していくことを啓発した．

特徴”，“実感したグループ運動の効果”，“推量的研究は，介入開始時から 1 年間グループ

奨対象に配慮した仲間作り・承認要求”，“グ運動を継続している8 グループ148 名 (女性97

ループ継続・発展への思い”の 5 カテゴリーが名，平均年齢 75.7 歳)を対象とした．健康調査

動機要因として抽出された．

は介入前，1 年後の 2 時点で実施した．評価項【考察・結論】推奨群は体力の改善が示唆さ

目は基本属性，身体活動量，心理的要因

れた．主観的にもグループ運動の効果を実感し，（Self-rating Depression Scale: SDS スコア），

グループ運動を総合的に「良いもの」として認体力測定（2 ステップテスト他）であった．推識していた．推奨動機は，良いと実感したグル

奨行動の有無は 1 年後質問紙の回答に基づき，ープ運動の特徴・効果を周囲の人に広げたい思

対象者を推奨群と非推奨群に 2 分した．さらにいであった．また，グループ内での相互支援は，推奨群のうち，グループのリーダーを兼ねる者

体力レベルの低い非推奨群の活動継続や精神をインフルエンサー群，リーダーを除く推奨者

的健康の改善に寄与している可能性がある．

をアドボケイツ群とし，計 3 群に分類した．解（E-mail；t.ito.0917@keio.jp）− 119 −

【P13】

地域在住高齢者を対象とした複合的認知機能低下予防プログラムの効果検証：無作為化比較対照試験
ね も と ゆう た

〇根本裕太1)、西中川まき 1)、藤原佳典 1)、佐藤慎一郎 2)、荒尾孝 3)1) 東京都健康長寿医療センター研究所
3) 明治安田厚生事業団

2) 人間総合科学大学、

体力医学研究所【緒言】近年、わが国の認知症患者数が急増

複合的動作能力(Timed Up and Go: TUG)を測定しており、その予防対策が喫緊の課題とされてした。統計解析において、群内での介入前後のいる。認知症発症には多様な要因が寄与するた

評価項目の変化を、対応のある t 検定により評め、複数の因子を標的とした介入プログラムの価した。介入効果は、性、年齢、目的変数の初開発が求められている。そこで本研究は、身体期値を調整した共分散分析により検証した。

活動と社会的交流を組み合わせた複合的介入【結果】介入プログラムならびに事後測定をプログラムによる認知機能への効果を無作為完了した研究参加者は、介入群 38 名（97.4%）、

化比較試験により検証することを目的とした。

対照群 27 名（84.4%）であった。事前測定時の【方法】山梨県都留市に居住する 65 歳以上の対象者特性に群間差は認められなかった。各群地域在住高齢者のうち、認知機能低下が示唆さの介入前後の変化において、介入群では注意・れる 68 名を介入群と対照群に無作為に割り付実行機能（P=0.02）、身体機能（握力：p=0.02，

けた。介入プログラムは、2018 年 9 月から 12

最大歩行速度：p=0.01，開眼片足立ち：p<0.01，

月まで 12 週間実施した。両群への共通プログ

TUG：p=0.01）において有意差が認められたのラムとして、60 分の認知症予防に関する健康講に対し、対照群では有意差は認められなかった。

座に加え、ノルディックウォーキング（以下、しかし、共分散分析の結果、いずれの項目におNW）インストラクターによる NW 講座（90 分

いても介入効果に群間差は認められなかった。

／1 回）を 2 回実施し、対象者が自宅で NW を【考察】ソーシャルサポートは、運動を一緒

自主的に実施できるように指導した。介入群にに実施するといった、運動継続における重要な対しては、週 1 回の介入プログラム（90 分）を要因となることから、介入群では、NW による

10 週間実施した。プログラム内容は、NW 講座

認知機能改善効果に加え、交流プログラムを通（50 分）と対象者間のソーシャルサポート醸成

じて、参加者同士のサポートの授受がなされ、を図る交流プログラム（40 分）により構成した。

運動継続意欲や実施頻度が高まり、体力や認知対照群には個別指導による NW 講座（1 時間×機能が向上する可能性が考えられた。

10 回）のみを実施した。

【結論】本研究では、主観的認知機能低下が主要評価項目として全般的認知機能と注認められる地域在住高齢者 68 名を対象に、身意・実行機能を測定した。全般的認知機能は

体活動と社会的交流を組み合わせた複合的介

Japanese version of the Montreal Cognitive

入プログラムの認知機能への効果を検証した。

Assessment (MoCA-J)、注意・実行機能は Trail

その結果、いずれの項目においても対照群と比Making Test (TMT) part A と part B により評価

較して有意な介入効果は認められなかったもした。副次評価項目として、身体機能を測定しのの、介入群においてのみ、身体機能および一た。身体機能は、利き手の握力(Smedley hand

部の認知機能が介入後に有意に向上した。

dynamometer)、最大歩行速度、開眼片足立ち、（E-mail；nemoto@tmig.or.jp）− 120 −

【P14】

摂取食品数・食品群数と栄養素等摂取量及び食費との関連
こ じ ま ゆい

○小島 唯，村山 伸子（新潟県立大学人間生活学部健康栄養学科）【緒言】食品の多様性は食事評価指標の 1 つ

朝食，間食は女性で多く，昼食は男性で多かっであり，摂取食品数や摂取食品群数の増加は食た（各々p< 0.0001）．1 日，夕食の食品数に有事の質を向上させることが示されている．同時

意差はみられなかった．摂取食品群数も同様にに，食品に多様性を持たせることで食費が高く

朝食，間食では女性が多く，昼食は男性が多かなることが示唆される。食品や食品群の多様性った（各々p< 0.0001）．また，1 日の摂取食品に焦点を当てた栄養教育の実施に向けて，摂取群数は女性が多かった（p< 0.0001）．

食品数・食品群数と栄養素等摂取量及び食費と次に，摂取食品数の四分位別の栄養素等摂取の関連について検討することを目的とした．

量の比較では，ナトリウム，ビタミン D，ビタ

【方法】平成 26 年国民健康・栄養調査より，

ミン B1 を除くすべての栄養素等で，群間差が栄養摂取状況調査の対象者 8,047 名のうち，20みられた．ほとんどの栄養素で，摂取食品数が～64 歳の男女 3,985 名のデータを用いた．

多い方が，1000kcal あたりの栄養素等摂取量が対象者の食物摂取状況より，摂取食品数，摂相対的に多かった（各々p< 0.0001）．炭水化物

取食品群数をカウントした．摂取食品数は 1 日

では，摂取食品数が少ない群で摂取量が相対的

または朝，昼，夕，間食それぞれで摂取した食に多かった（p< 0.0001）．

品の種類とし，1 日に同じ食品を複数回摂取し摂取食品群数の中央値で分類した2 群の栄養た場合も 1 食品と数えた．日本食品標準成分表

素等摂取量及び摂取食品数の比較では，炭水化2015 年版（七訂）の 18 食品群を用い，「砂糖物，ナトリウム，ビタミン D，ビタミン B1 を及び甘味料類」，「嗜好飲料類」，「調味料及除く栄養素で，摂取食品群数の多い群で相対的び香辛料類」，「調理加工食品類」は除外した．

に栄養素等摂取量が多かった．また，摂取食品

食品群数は，食品数のカウントで除外した 4 群

数も食品群数が多い群で多かった。

を除く 14 群について，各群に該当する食品を 1

1 日の食費の平均値（標準偏差）は，1013.8

食品以上摂取した場合 1 群と数えた．食費は，（409.0）円であった．1 日の食費は，摂取食品

平成 25 年小売物価統計調査の価格を用いて算

数，摂取食品群数ともに摂取数が多い群で高か出した．

った（各々p< 0.0001）．

摂取食品数を四分位に基づいて分類し，各群【結論】摂取食品数，摂取食品群数が多いほの栄養素等摂取量及び食費の平均値について，

ど，多くの栄養素等で摂取量が相対的に多く，一元配置分散分析（ANOVA），Tukey 検定を食費も高いことが示された．炭水化物は摂取食用いて比較した．摂取食品群数は中央値で 2 群

品数が少ない群で，摂取量が相対的に多かった。

に分類し，t 検定を用いて比較した．栄養素等

今後，食品数・食品群数の区分を細分化し，栄

摂取量は密度法により調整した値を用いた．

養素等摂取量が良好で，かつ食費が高額でない，【結果】1 日の摂取食品数，摂取食品群数の平

食品数や食品群数について検討していく。

均値（標準偏差）は，それぞれ 22.3（7.2）食品，
9.8（2.0）群であった．摂取食品数について，− 121 −

（E-mail；y_kojima@unii.ac.jp）

【P15】

30 歳代の食生活リテラシーと子どもの頃に家庭で受けた食教育との関連
たかいずみ か な え○ 髙 泉 佳苗（仙台青葉学院短期大学）【緒言】国民が栄養・食生活に関する情報を

田ら，2012）を調査した。現在の食生活リテラ

用いて，自らの食生活を管理したり，より健康

シー尺度と子どもの頃に家庭で受けた食教育的なものへと主体的に行動していくためには，との関連は，独立変数として子どもの頃に家庭

ライフコースの中で食生活リテラシーを獲得で受けた食教育を，従属変数として食生活リテ

し，十分な食生活リテラシーを形成することがラシー尺度を投入した。交絡因子として，最終必要である。食生活リテラシーの獲得や形成に

学歴，婚姻状況，フルタイムの有無，住んでい関わる要因を明らかにすることは，食生活リテる地域の規模，現在の食環境をとりあげた。

ラシーを高める支援方法を確立する一助とな【結果】食生活リテラシー尺度に好影響を示る。そこで，本研究は，ヘルスリテラシーに関した子どもの頃に家庭で受けた食教育は，男性

わる獲得・形成要因（Nutbeam & Kickbuch/

では「好き嫌いせずに食べるように言われてい

島内編訳，2017）をもとに，食生活リテラシ

た（β＝0.11，p＝0.015）」，「食事づくりをーの獲得要因として「家族」に着目した。その手伝っていた（β＝0.11，p＝0.008）」であっ理由は，家族は食生活リテラシーの獲得要因とた。女性では，「主食，主菜，副菜のそろったしての役割が大きいと考えたからである。ヘル

食事だった（β＝0.08，p＝0.047）」，「食事スリテラシーの形成に関わる個人的要因としづくりを手伝っていた（β＝0.11，p＝0.006）」て年齢があげられている。歳を重ねることはヘであった。

ルスリテラシーの形成に関わっているため，人【考察】現在の食生活リテラシー尺度に好影

生の中で一番長く関わる家族は，食生活リテラ

響を示していた 2 つの食教育（「好き嫌いせず

シーの獲得要因としての役割も大きいであろに食べるように言われていた」，「主食，主菜，う。家族に関わる食生活リテラシーの形成要因

副菜のそろった食事だった」）は，言葉と目かとして，「子どもの頃に家庭で受けた食教育」

らの情報でバランスのよい食べ方の知識を伝をとりあげた。その理由は，子ども頃の家庭内えている。子どもの頃に得られたバランスのよでの食育が食生活リテラシーを形成する基盤

い食べ方の知識が，将来の食生活リテラシーのになっていると考えたからである。以上から，形成に影響している可能性が示唆された。さら本研究は，30 歳代を対象に子どもの頃に家庭でに,「食事づくりを手伝っていた」（男女共）

受けた食教育を回想法によって調査し，現在のが現在の食生活リテラシー尺度に好影響を示

食生活リテラシー尺度と子どもの頃に家庭でしており，子どもの頃の食事づくりの手伝いが受けた食教育との関連を検討することを目的

成人期の食生活リテラシーの形成に影響してとした。

いる可能性が示された。

【方法】社会調査会社のモニター（30～39 歳）【結論】子どもの頃の家庭における「バラン9356 人を対象に，2017 年 1 月 27 日～29 日の 3

スのよい食べ方の知識」および「食事の手伝い」

日間でウェブ調査を実施した。分析対象は 2000

が，30 歳代の食生活リテラシーを形成する要因

人（男性 1018 人，女性 982 人）であった。調になった可能性が示唆された。

査項目は，食生活リテラシー尺度（髙泉ら，（E-mail；2012）と子どもの頃に家庭で受けた食教育（木k_takaizumi@seiyogakuin.ac.jp）− 122 −

【P16】

市町村国保の特定健診受診者におけるultra-processed foods の利用と食行動との関連
こ い わ い かおり〇小岩井 馨 1)、武見ゆかり1)、林芙美1)、緒方裕光1)、
坂口景子1)、嶋田雅子2)、川畑輝子2)、中村正和2)1）女子栄養大学
2）公益社団法人 地域医療振興協会ヘルスプロモーション研究センター【緒言】国外では，調理加工食品類，菓子類，食行動とし，χ2 検定を用いて，割合の比較を嗜好飲料といった，より高度に加工された食品行った。なお，欠損値があった場合は，項目ご（ultra-processed foods：UPF）の利用と食事とに除外して，解析を行った。

の質，健康状態との関連が多数報告されている。

【結果】対象者の平均年齢（SD）は，男性

報告者らは，野菜の惣菜やバランスを考えた弁65.1(8.8)，66.8(7.3) 歳であった。3 群間で食当など多様なUPF が出現している日本において行動を比較した結果，女性は，UPF エネルギー

も，UPF の利用が多い者ほど，飽和脂肪酸エネ

割合と外食の利用頻度に有意差が見られた(P =ルギー比率が高いなど，望ましくない栄養素等

0.008)。女性の UPF エネルギー割合高群は，外摂取状況あることを示した（Koiwai K，Takemi

食の頻度が週2 回以上と外食頻度が高い者の割

Y et al.2019）。栄養素摂取状況との関連がわ合が 22.7 %で，最も多かった。さらに，UPF

かっても，具体的な食行動として問題となる行エネルギー割合と総エネルギー摂取量に占め動が明らかにならないと，一般の人には行動変る外食からのエネルギー割合（外食エネルギー容の目標につながらない。そこで UPF の利用と割合:%）の相関係数も確認したところ，女性は食行動との関連を検討することを目的とした。

0.328 と，弱い正の相関が見られた（P < 0.001）。

【方法】神奈川県 A 町の特定健診受診者を対男性では有意差が見られた項目はなかった。

象に，質問紙調査（属性，食行動）と 3 日間の【考察】本研究では，女性でのみ，UPF の利用

食事調査を実施した。食行動は，食事づくり頻と外食の利用頻度，及び外食エネルギー割合に度，外食頻度等を尋ねた。協力者は 259 名（協有意な関連が見られ，女性の UPF の利用が多い

力率 52 %）であった。UPF の利用状況を把握

者は，食の外部化がより進んでいる可能性が示するために，3 日間に摂取していた全ての食唆された。本研究では UPF の利用及び外食利用品・料理を，NOVA システム（Monteiro C,etの多いことの背景要因までは検討できなかっal.2018）の分類と定義に基づき，UPF を含む 4たが，我が国は，今後ますます食の外部化が進グループに分類した。UPF の利用状況は，先行展することが予測されている。しがたって，UPF

研究同様，外食とアルコールを除く 1 日平均のや外食の利用の背景要因を検討すると同時に，エネルギー摂取量に占めるUPF からのエネルギ

UPF や外食の上手な利用方法について，情報提ー摂取量の割合（UPF エネルギー割合:%）とし供や栄養教育が必要である。

た。解析対象は食事調査日数が不足していた者【結論】女性の UPF 利用高群は，外食の利用等を除外した 213 名（男性 78 名，女性 135 名）も多かった。このような食の外部化が進んでいとし，UPF エネルギー割合 3 分位で群分けを行る人々に対する栄養教育の必要性が示唆されった（低群 21.9 %未満，高群 34.7 %以上，そた。

の間が中群）。その後，男女別に，従属変数を− 123 −

（E-mail；koiwai.kaori@eiyo.ac.jp）

【P17】

乳がん検診の選好の構造に影響を及ぼす要因の検討
たぐち

りょうこ

田口 良子（鎌倉女子大学）【目的】乳がんの罹患率が高く、高濃度乳

ンダムパラメータと考えられた。つまり、房の割合の高い40歳代女性を対象として、「検診を受けるまでの待ち期間」、「検診

乳がん検診（マンモグラフィ検診と超音波を担当するスタッフの性別（女性）」、「が検診の併用）の選好について、選択型実験

んがある時にがんが正しく見つかる確率」

を用いて検診に関する各属性への選好のの選好の程度には個人間でばらつきがあ

多様性（個人差）、および関連要因を検討ることを示している。対数尤度の値はランすることを目的とする。

ダムパラメータロジットモデルにおいて【方法】40歳代女性の乳がん非経験者を対より高い値であった。さらに、選好に影響

象としてインターネットによる自記式質を及ぼす要因を検討するため、乳がんに関問紙調査により選択型実験を実施し、「検する主観的リスク認知、社会経済的要因と診を受けるまでの待ち期間」、「検診を受して仕事の有無、健康保険の加入者（本けるためにかかる合計時間」、「検診を担人・家族）、学歴、世帯年収について群別

当するスタッフの性別」、「がんがある時に分析を行った。主観的リスク認知低群でにがんが正しく見つかる確率」、「検診をは、高群で有意であった「検診を受けるま受けるためにかかる合計費用」の5属性かでの待ち期間」の係数が有意とはならなから構成される仮想的な検診を2つ1組としった。社会経済的要因については結果の傾て提示し、どちらの検診であれば受けよう

向の違いはみられなかった。

と思うかを尋ねた。検診属性を独立変数、【考察】がん検診に関する「検診を受ける

いずれかの検診を受ける・受けないの選択

までの待ち期間」、「検診を担当するスタを従属変数として条件付きロジットモデッフの性別（女性）」のような検診プロセ
スや、「がんがある時にがんが正しく見つ

ルとランダムパラメータロジットモデル

かる確率」のような検診精度に関する属性

によりパラメータを推定し、2つのモデルに対する人々の選好には多様性が存在すの結果を比較した。

る可能性が示された。主観的なリスク認知【結果】最終的な有効回答数は5814であった。ランダムパラメータロジットモデルをが選好の構造に影響を及ぼす可能性が示唆された。

用いた分析では、検討した全ての属性の係数に対する検定は有意であり、当初予想した係数の符号の向きと同様の傾向であった。また、「検診を受けるまでの待ち期間」、「検診を担当するスタッフの性別（女性）」、「がんがある時にがんが正しく見つかる確率」の標準偏差は有意であり、ラ− 124 −

（E-mail：rtaguchi@kamakura-u.ac.jp）

【P18】

シニア健康教育参加意志と生活の質ドメインの関係に関する基礎研究
す ー で ぃ かんざき か ず よ○スーディ神崎和代（いわき明星大学），太田和代（なごみテクノロジー））

【緒言】地域包括ケアシステム促進の一環と 。 Q ）は家族とのつなして、人々の自己健康管理への意識向上が求めがりが ～ 番目に重要であると答え（平均られる中、自己健康管理を目的とする ,&7 関連％）た。次いで  Q  は社会・の学習機会にボランティアとして参加したシ地域交流が ～ 番目に重要だと答えた（平均

ニア（ 歳以上）を対象に 6FKHGXOHIRUWKH）。 名が経済的安定は ～ 番目に(YDOXDWLRQRI,QGLYLGXDO4XDOLW\RI/LIH 以

重要（Q 平均 ，）だと答えた。全下、6(,4R/ を用いて、積極的に健康関連の学員が 種の服薬をしながらも地域で開催され習機会に参加するシニアが考える生活の質をる体操教室やパソコン講座などの地域活動に決定する要因を明らかにする基礎的研究を行

定期的に参加していた。

った。これらの要因の明確化によって、シニア【考察】「健康であること」が生活の質の維持を対象とする健康教育企画実施への示唆を得に最も重要であるとの結果から、地域で開催さることを目的とした。

れる学習機会に自主的、且、日常的に参加して【方法】,&7 を用いた健康管理ツールに関するいるシニアは健康管理・維持に高い関心を持っ学習に自主的に参加した関西地域在住のシニていると推測される。高齢者の不安要因トップ

ア  名（ 歳，女性  名平均  歳

は【健康・病気】であるとする内閣府調査と同6'）を対象に個別の半構造化インタビュ

様の傾向を示している  。従って、健康に関すーを実施し（平均  分 [  回）、自分らしいる教育機会に対するシニアのニーズが高いこ

生活の質を維持するために大切だと感じていとが推測される。次に、健康関連の学習機会へる項目を五つ挙げてもらい、それらの各項目にの積極的な参加背景には良好な家族関係の維対して重みづけをしてもらい数値化した持が出来ており、且、日常的に社会・地域交流（6(,4R/）。倫理的配慮：文書及び口頭で研究活動をしているシニアは健康関連の学習にも内容・目的などを疫学研究倫理のガイドライン

参加をする傾向が示唆された。又、経済的項目に沿って説明し、研究結果を学会などで公表すの重みづけが低いことから、経済的に概ね安定

る際には個人情報を記号化した上で連結不可

していることも参加要因と考えられる。服薬数とすること、協力を断っても不利益が生じないから対象者は平均的な地域在住のシニアの状ことを説明し、同意を書面にて得た。

況を反映していると推測できる。

【結果】生活の質を決定する要因の  番目は健

【結論】健康課題を有しながらも積極的に健康

康・健康維持（） 番目は家族とのつなが関連の学習に参加するシニアは健康維持・管理、り（） 番目は社会・地域との交流や活動

良好な家族関係、社会活動・地域交流が生活の（）に続いて趣味活動、経済的安定（で質の維持に大切なトップ  項目であり、且、重あった。次に、 項目を全部で と考え、各要であると考えており、不安定な経済状況にい項目に重要と考える度合いをで重みづけしてると学習参加が困難になる可能性がある。

もらった結果、（Q ）は健康維持・管 KWWSVZZZFDJRMSNRXUHLZKLWHSDSHUZ

理が第  に重要と考えて おり、 平均（(PDLO；NVRRXGL#VFXDFMS）− 125 −

【P19】

I 市における低い子宮頸がん検診率の要因の検討〇小池朝子（医療創生大学）、鈴木久美子（医療創生大学）、柴崎真澄（無所属）、
中村かおり（東京武蔵野病院）、スーディ‐神﨑和代（医療創生大学）【緒言】東北地方の I 市は、人口約 34 万人の検診率の変動も少なかった。

中核市である。県内で最多の人口を有し、子宮【考察】

頸がん検診対象となる女性人口は約 15 万人で1.無料クーポン券の配布

あるが、この I 市の子宮頸がん検診受診率は、一時的な受診率向上に寄与したが、受診率の2015 年時点で県内最低の 11.84％だった。早期維持には繋がっていなかった。また I 市だけに発見により完治率の高くなる子宮頸がんは、そみられる特徴ではなく、この要因の受診率へのの検診率が重要であることから、関連要因を明影響は低いことが推察された。

らかにすることで、子宮頸がんによる死亡率軽2.市の啓発活動減に貢献することを目的とした。

年に 2 回の提供であり、十分に情報が伝達さ【方法】

れ対象者が認知できるとは言い難い。今後は子県とI 市のホームページやがん登録の資料、

宮頸がん検診対象者が、どのくらい子宮頸がん

広報誌などから、がん対策推進事業（無料クー

検診の重要性を認知できているかなどの調査

ポン券配布）後の子宮頸がん受診率と啓発活動、が必要である。

各地区における受診可能施設へのアクセス状

3.各地区における受診可能施設へのアクセス
I 市は人口約 34 万であるが面積が約 12 万

況、東日本大震災による人口の増減に関する検討を行った。

km２と広域であり、中核市の中で人口密度は全【結果】

国で 2 番目に低い。この環境は郡部の市民の受

1.無料クーポン券配布

診行動を消極的にすることに繋がったと推測

無料クーポン券が配布された2009 年から受診される。

率の上昇はみられたが、一時的であり、その後

4．東日本大震災による人口の増減は下降していた。特に 20 歳代の受診率は低く

東日本大震災により、子どものいる女性など

この傾向は県全体の特徴であり、I 市に限ったの減少による子宮頸がん検診受診率の影響を傾向ではなかった。

推測したが、その影響は確認できなかった。

2.市の啓発活動【結論】

I 市では子宮頚がん検診の啓発活動として、

1.無料クーポン券配布は、一時的な受診率の上公開講座や検診情報を広報誌または、ホームペ

昇には寄与したが、I 市の子宮頸がん検診の受ージで提供している。広報誌での情報提供は年

診率への影響は低い。

2 回であった。

2.I 市における啓発活動体制は未整備であり、

3.各地域における受診可能施設へのアクセス

今後広域であるI 市の特徴に合わせた活動の検

郡部の受診者は身近に受診施設がなく、市の討が必要である。3.広域で人口密度の低い環境

中心部まで移動しなければならない。最遠ででは、集団検診の役割が重要である。

28km 離れていた。

4.東日本大震災による人口の増減は、子宮頸が4.東日本大震災による人口の増減

ん検診受診率への影響は低い。

震災前後を比較すると、人の移動はあったが人口の増減は大幅な変化はなく、子宮頸がん− 126 −

（E-mail；asako.koike@isu.ac.jp）

【P20】

高齢者が「互助」としての地域活動に主体的に取り組むまでのプロセスとその促進要因の探索
ば ばあや○馬場 文（滋賀県立大学人間看護学部）、小林 孝子（滋賀県立大学人間看護学部）【緒言】地域包括ケアシステムの構築や地域る[学びの場への参加]につながり、その学びの共生社会の実現に向けて住民の参画と協働が場を起点として具体的な地域活動に発展して推進される中、高齢者自身も、サービスの受けいた。このような定年退職層が身近な地域で活手の立場だけではなく、互助の担い手としての動展開できる場や情報提供が必要である。また、活躍が期待されている。平成 29 年度から「高[地域への思いが地域活動の実践につながる]

齢者健康生きがいづくりボランティア活動支

ものや、[わが事としての地域への関心]があり援事業」に取り組む A 市では、高齢者自身が相地域課題への対処行動につながったものもあ

互支援活動の担い手として活躍できる効果的った。地元への思いの醸成や、地域住民同士でな仕組みの構築を目指していた。そこで、高齢地域課題を検討する場の必要性が示唆された。

者が「互助」としての地域活動に主体的に取組

次に、取組み始めた地域活動が定着する過程

むまでのプロセスとその促進要因を明らかにには、コアな仲間や協力者など[活動開始の共することを目的に、本研究を実施した。

同体がある]ことが明らかになった。また、地【方法】A 市で既に地域活動を実践、またはそ域活動の波及効果や活動の拡がりの実感、顔のの準備段階にある高齢者で研究の同意を得た見える関係の形成、地域の強みの発見も、地域

25 名を対象とした。4 グループに編成し、それ活動の定着に関わっていた。

ぞれフォーカスグループインタビュー（以下さらに、地域活動の継続を促進する要因とし

FGI とする）を実施した。FGI は録音・逐語録ては、[仲間の存在がある][外部からの反応や作成の後、質的帰納的に分析を行った。

評価が励みになる][自己効力感を実感できる]【結果】逐語録から 220 のコードが抽出されという体験があった。住民からの反応や感謝、た。このコードから、対象者が地域活動に取組

肯定的評価などから自己効力感・喜び・楽しさ

んだ契機と経緯、活動継続の要因と課題としてを仲間と共に実感し、それらが継続の意欲につ

96 のサブカテゴリーと 58 のカテゴリーが生成

ながっていることが明らかになった。

された。以下カテゴリーは[ ]で表す。

【結論】高齢者が互助としての地域活動に主【考察】地域活動に主体的に取組むまでのプ

体的に取り組むプロセスの中で、契機や動機づ

ロセスのうち、契機や動機づけとして、壮年期

けについては、[地域の中で何らかの役割を持から自治会活動や祭祀行事などの活動経験がつことに馴染みがある] [自分自身の老後につあり、[地域の中で何らかの役割を持つことにいての危機感]等の５カテゴリーが見出された。

馴染みがある]というものが A 市の特徴として活動の定着過程には[活動開始の共同体があ見出された。一方で前例踏襲の慣習もあり、よる]ことがわかった。地域活動の継続のためにり主体的に取組むための工夫は必要である。まは、[仲間の存在がある][外部からの反応や評

た、企業等の勤務を経て定年退職時に感じた価が励みになる][自己効力感を実感できる]と[自分自身の老後についての危機感]という動いう体験が促進要因となっていた。

機づけもあった。それが、今まで培った技量をなお、本研究は A 市からの受託研究として実活かす、あるいは新しい技能や趣味を身につけ施した。（E-mail；baba.a@nurse.usp.ac.jp）− 127 −

【P21】

高齢外来患者における食物アクセスと食生活の関係に関する質的検討― 都内 T 病院リハビリテーション科外来患者の事例 ―す ず き あや か

たけ み

はやしふ み○鈴木彩香（元女子栄養大学大学院），武見ゆかり，林芙美（女子栄養大学），
かわばた て る こ

なかむらまさかず

川畑輝子，中村正和（地域医療振興協会ヘルスプロモーション研究センター）【背景】地域在住高齢者における食物アクセス【結果】
食品摂取の多様性得点では，
高群6 名，と食生活の関連を量的に検討した先行研究は

低群 4 名であった。概念は全体で合計 34 個生あるが，認知や思いなどの個人内要因，買い物成し，高群は概念 27 個とカテゴリー14 個，低先などの環境要因，ソーシャルサポートなどの群は概念 14 個とカテゴリー6 個となった。内容

社会的要因の相互関係の中で食物アクセスを分析から得た両群の特徴は以下の通り。

検討したものはない。本研究では，都市部在住

高群：身体機能の障害等により【自分自身だ

高齢外来患者のうち，日常生活動作に困難があ

けでの買い物は不便な状況】があったが，【買る者の食物アクセスの課題とその要因を質的

い物をしやすい地域特性】等により【買い物にに探索し，食事内容との関連を検討した。

対する困難感なし】で，＜自分自身で買い物の【方法】1.患者調査 都内 T 病院リハビリテー

補完＞をしていた。【家庭外の者との食の共

ション科外来に通う 60 歳以上男女各 5 名，計有】もみられ，【他者とのつながりを持った食10 名を対象に，食事調査（不連続 2 日の 24 時

物入手】であった。食事づくりも，【配偶者に間思い出し法+食品摂取の多様性）と，半構造よる対象者に合わせた食事内容の調整】等に支化個別インタビュー（買い物や食事づくり等）

えられていた。しかし，食事づくり主担当者にを行った。熊谷らの食品摂取の多様性得点（10は負担があり，【弁当・惣菜による家庭全体の点満点）で 4 点以上を高群，3 点以下を低群と食生活の支え】もみられた。食物摂取も一部良し，群別にカテゴリーの生成・比較，及び食物

好な状況があり【食生活の満足感】があった。

摂取状況等を比較した。量的検討の検定には，

低群：身体機能の障害等はあるが，【買い物

名義尺度は Fisher の正確確率検定，順序尺度・をしやすい地域特性】により【買い物に対する連続変数は Mann-Whitney の U 検定を用いた。

困難感なし】であった。家庭内では調理をせず

質的検討では，インタビュー内容を修正版グラ

＜持ち帰りの弁当・惣菜が食生活の中心＞の者

ウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）が多かった。これは，【食事に対する後ろ向きの手法を参考に多様性得点群別に概念生成し，な思い】につながり，それらが【食事に対する内容分析を行った。

前向きな思い】を阻害していたことで，食物摂2.食料品店調査 患者調査の対象者が利用す取でも一部課題が見られた。だが，＜食生活へる T 区内 12 店舗で，弁当・惣菜の種類数や買の不満は「仕方がない」と自己納得＞しながらい物のしやすさ等を観察調査し，店舗形態別に【食生活の満足感】は得ていた。

分析した。

【結論】両群で【買い物をしやすい地域特性】

3.全体像の結果図作成 結果の全体像を示す

が【買い物に対する困難感なし】につながり，

ためエコロジカルモデルを用いて群別に結果

日常的に弁当・惣菜を利用していた。対象者個図を作成し，インタビュー調査，食事調査，食人への介入に加え，地域特性に合わせた食環境

料品店調査の結果を統合した。概念は＜ ＞，

整備による食生活改善の可能性が示唆された。

カテゴリーは【 】で示した。

（E-mail；saa171@eiyo.ac.jp）− 128 −

【P22】

A decay-of-impact pattern of change after health education:
occurrence, onset, and size
○MJ Park1, Hun Sik Jung2 , Sung Baek Kim3
１Department of Nursing, College of Nursing, Konyang University
２Department of Global Business Administration, Konyang University
3 College of Humanity, Konyang University【Background】

depression and anxiety the size of the

Health education for self-management of

decay was approximately one SD (achronic illnesses can improve mental

median of four on a 21-point sale). The

health. However, those benefits may not

size of the effect was also large enough toendure. Efforts toward minimizing or

be considered important according to at

preventing that “decay of impact” should

least two different clinical indices ofbe consistent with knowledge about its

anxiety and depression.
【Conclusions】
This demonstrates how the sizes of intra-

characteristics. Focusing on two important
aspects of mental health – anxiety anddepression – we quantified that decay’s
onset, occurrence, and size.
【Methods】
The participants were adults in a 6-weekhealth-education program designed toteach self-management of chronic diseases.
Anxiety and depression were measured
before the program, and again three times
over the following year. For eachparticipant, decay of impact was defined asa deterioration by ≥ 0.5 SD that followed
an improvement of the same size or
greater.
【Results】
Onset: In approximately a third of theparticipants who had decay, its onset was
12 weeks after the pre-program baseline.
Occurrence: Decay occurred on depressionin 24% of the participants, and on anxiety

individual changes can be used to identify
and also to quantify the decay of impact
after health education. In the present study,
that decay began not long after the healtheducation program ended, and it was foundin approximately one-fifth-to-one-fourth ofthe people who participated in the
program. The decay was of a standardized
size (approximately one SD) that is
generally considered to be “large.” It wasalso large enough to be important from aclinical perspective. Possible applicationsof these findings include new methods forevaluating educational programs that are
useful to people with chronic medical
conditions, and also the planning ofinterventions designed to sustain the longterm benefits of health education.
（E-mail；mjpark.kyu95@gmail.com）

it occurred in 19%. Size: On both

− 129 −

【P23】

中・高所得国における農林漁業体験と食・健康との関連：レビュー論文のシステマティックレビュー
まち だ だいすけ○町田大輔（高崎健康福祉大学），串田 修（静岡県立大学）【緒言】第 3 次食育推進基本計画では，目標

スクの評価を行った．レビューの計画は，の一つとして農林漁業体験を経験した国民を

PROSPERO に 登 録 し た （ 登 録 番 号 ：増やすことを掲げている．そこで今回，農林漁CRD42019115149）．

業体験と食・健康との関連について，中・高所【結果】検索された延べ 258 件の論文のうち，得国を対象とした近年のレビュー論文を抽

一次スクリーニングで 229 件，二次スクリーニ

出・整理し，その研究動向を把握することを目

ングで 15 件の論文を除外し，最終的に 14 件の的にシステマティックレビューを実施した．

論文を採択した．レビューのデザインは，メタ【方法】PubMed と Web of Science を用い，2018

アナリシス 1 件，システマティックレビュー4

年 10 月 28 日に検索した．本研究の目的から

件，ナラティブレビュー9 件，であった．介入

PICO を，P（patient）中・高所得国民，I（暴露）には，アーバンガーデニング，コミュ（intervention）農林漁業体験を行うこと，Cニティガーデン，スクールガーデン，ガーデン（comparison）農林漁業体験を行わないこと，を拠点とした栄養教育，などがあった．アウト

O（outcome）食知識・食態度・食行動・身体活カムとしては，野菜・果物摂取量，食意識，食動・健康状態，と設定した． PICO に基づき各

知識，健康，などとの関連を検討していた．そデータベースで用いる検索式を作成した．論文のうち，最も多かったのが野菜・果物摂取とのの採択基準（除外基準）は，①査読のある学術関連であった．また，食意識・食知識・食行動・誌掲載論文，②本文の記載が日本語または英語，

健康への影響について，ほとんどの論文でポジ③レビュー論文，④幼児以上の健常者が主な対ティブな影響があると結論付けていた．しかし，

象（傷病者や障碍者を主な対象としているもの

詳細に内容を読むと，有意な関連が見られていは除く），⑤中・高所得国を主な対象としていない論文もあり，その結果は一貫していなかっる（低所得国・地域・少数民族等を主な対象とた．また，質的な評価を行った報告を根拠としした論文は除く）⑥主に農林漁業体験と食知たものも多かった．

識・食態度・食行動，身体活動，あるいは健康【考察】多くの論文で農林漁業体験と食・健との関連が検討されている（農家を対象とした康とのポジティブな関連を結論付けていた．しものや食料以外の栽培は除く），⑦発行年がかし，全体としてランダム化比較試験や縦断的2000 年1 月1 日から2018 年9 月30 日，とした．

な観察研究は少なく，前後比較研究や横断研究

これらの採択基準に基づき，表題および抄録のが多い傾向が見られた．また，対象者のライフ精査（一次スクリーニング）をし，そこで採択

ステージや扱っている介入（暴露）には様々なされた文献の本文の精読（二次スクリーニン

ものがあり，その対象や内容によっても効果がグ）を行った．また，National Institute of

違うと思われる．

Health National Heart, Lung, and Blood【結論】農林漁業体験と食・健康とのポジテ

Institute の Study Quality Assessment Tools

ィブな関連が示唆された．しかし，結果には一の Quality Assessment of Systematic Reviews

貫していない部分もあることが伺えた．

and Meta-Analyses（8 項目）によるバイアスリ（E-mail；mahcidad0619@gmail.com）− 130 −

【P24】

日本人における農林漁業体験と食・健康との関連：システマティックレビュー
くし だ おさむ○串田 修 （静岡県立大学）、町田大輔（高崎健康福祉大学）【緒言】第 3 次食育推進基本計画では，目標の Study Quality Assessment Tools によるバの一つとして農林漁業体験を経験した国民を

イアスリスクの評価を行った．レビューの計画

増やすことを掲げている．本報告では，体験に

は ， PROSPERO に 登 録 し た （ 登 録 番 号 ：取り組むメリットをエビデンスに基づき整理

CRD42019117163）．

することを目的に，日本人の農林漁業体験と【結果】データベースで検索された延べ 3304

食・健康との関連を検討した近年の研究報告を

件の文献のうち，一次スクリーニングで 3163

対象としたシステマティックレビューを実施

件，二次スクリーニングで 123 件を除外した.

した．

また，マニュアルサーチにより 1 件を加え，最【方法】 データベースは PubMed，Web of

終的に 19 件の文献を採択した．研究デザイン

Science，ERIC，CiNii，医学中央雑誌，J-STAGE

は，横断研究 11 件，前後比較研究 8 件，非ラを用い，2018 年 10 月 28 日～12 月 19 日に文献

ンダム化比較試験 3 件であった．なお，複数の検索を行った．本研究の目的から PICO を，P

研究デザインを組み合わせた文献が2 件あった．

（patient）日本人，I（intervention）農林漁

幼児を対象とした研究は 3 件あり，食意識・食業体験を行うこと，C（comparison）農林漁業

嗜好・食行動とのポジティブな関連が報告され体験を行わないこと，O（outcome）食知識・食ていた．小・中学生を対象とした研究は 9 件あ態度・食行動・身体活動・健康状態と設定した．

り，食知識・食意識・食嗜好・味覚・食行動・

PICO に基づき，各データベースで用いる検索式

精神的健康とのポジティブな関連が報告されを作成した．論文の採択基準（除外基準）は，ていた．大学生を対象とした研究は 3 件あり，

①査読のある学術誌掲載論文（学術団体以外の食知識・食行動・精神的健康とのポジティブな発行雑誌を除く），②本文の記載が日本語また関連が報告されていた．成人・高齢者を対象とは英語，③観察研究または介入研究，④幼児以した研究は 4 件あり，食意識・食行動・身体活

上の健常な日本人が対象（傷病者や障碍者を主

動・主観的健康・精神的健康・社会的健康とのな対象としているものは除く），⑤農林漁業体

ポジティブな関連が報告されていたが，結果に験と食知識・食態度・食行動，身体活動，あるは一貫していない部分もあった．

いは健康との統計的な関連が検討されている【考察】多くの論文で農林漁業体験とアウト（農家を対象としたものや食料以外の栽培は

カムとのポジティブな関連が示されていたが，除く），⑥発行年が 2000 年 1 月 1 日から 2018

ランダム化比較試験や縦断的な観察研究の報

年 9 月 30 日とした．これらの採択基準に基づ

告はなく，研究の質も全体として高くなかった．

き，表題および抄録を精査（一次スクリーニン【結論】日本人における農林漁業体験と食知グ）し，採択された文献の本文を精読（二次ス

識，食意識，食嗜好，食行動，精神的健康など

クリーニング）した．その後，参考文献のマニとのポジティブな関連を示す研究が見られた．

ュアルサーチにより採択基準を満たす文献を

今後はランダム化比較試験や縦断的な観察研加えた．また，National Institute of Health

究によるさらなる検証が必要である．

National Heart, Lung, and Blood Institute（E-mail；kushida@u-shizuoka-ken.ac.jp）− 131 −

【P25】

ネパール歯科医療協力会の母子保健活動 30 年の歩み
おおのひでお○大野秀夫（ネパール歯科医療協力会）、深井穫博（ネパール歯科医療協力会）
矢野裕子（ネパール歯科医療協力会）蒲池世史郎（ネパール歯科医療協力会）
白田千代子（ネパール歯科医療協力会）山田信也（ネパール歯科医療協力会）
奥野ひろみ（ネパール歯科医療協力会）仙波伊知郎（ネパール歯科医療協力会）
松岡奈保子（ネパール歯科医療協力会）中村修一（ネパール歯科医療協力会）
Ⅰ.緒言

ので、家庭や地域で幼児・就学前小児の保ネパール歯科医療協力会 (以下ADCN )健指導はできない。」と報告があった。そは、30 年前からカトマンズ近郊のラリトの年の夏から、ADCN は現状調査し、村のプール郡(現ゴダワリ市)で母子保健活動

複数の保育園で、保育園の担当者と協力しを実施してきた。その紆余曲折の 30 年間活動を実施した。

の活動状況について報告する。

Ⅲ. ADCNの母子保健活動の現在

Ⅱ.ADCNの母子保健活動30年の歴史

マザーボランティアは保育園を定期的に

1.はじまり

訪問し、病気の予防法、身体を清潔にする

30 年前の活動開始時、村のヘルスポスト

ことの大切さ、食事の摂取の仕方等につい( 保健所 ) や役場に出向き、地域の母子て、手洗い、口腔清掃、口腔機能の訓練な保健情報を収集した。1989 年、活動地域

ど体験教育をしている。また、身長・体重の村でヘルスポストの仕事を手伝っていを測定、記録し経過を追っている。

るマザーボランティアの存在を把握した。

Ⅳ.保育園の調査

マザーボランティアが、ADCN の活動に関2017年12月～2018年1月(ADCN30次隊)、ADC心を寄せたため、個々の家庭訪問( 訪問保Nが活動しているラリトプール郡の3村の健 ) や村の辻での保健指導 ( 巡回歯科

保育園児合計143名(A:テチョー村、St.Pou

保健 ) の協力をしてもらうことで、マザl保育園児48名、B:スナコチ村、William保ーボランティアの母子保健のヘルスプロ

育園児55名、C:レレ村、CangaJamura保育

モーションが始まった。

園児40名)について体重および齲蝕罹患率

２.経過の調査を行った。

毎年テーマを決め、母子保健の推進のた

Ⅵ.考察およびまとめ

め、マザーボランティアと学び、情報を共ADCNは母子保健活動において、毎年その有した上で、地域の幼児・就学前小児の定時々の問題を取り上げ、マザーボランティ

期的な口腔保健指導と体重測定・身長測定

アと共に学んでいる。そして、マザーボラを継続実施した。一定の成果を上げたが、ンティアは学んだ事を村の中で実践して識字率が低いため、苦労を強いられた。20いる。今後もADCNはマザーボランティアの12 年マザーボランティアから「地域の子自立を目指し活動を継続していく。

どものほとんどが、保育園に通園している− 132 −

【P26】

口腔の補助的清掃用具の使用行動に対する Transtheoretical Model の適用
あまざきみつひろ○尼崎光洋（愛知大学 1），煙山千尋（岐阜聖徳学園大学 2）【緒言】口腔の健康保持が，健康寿命の延伸【結果】変容段階尺度の併存的妥当性を検討にも寄与することが示唆されているが（深井，するために変容段階尺度を独立変数，口腔保健2014），口腔の健康保持に寄与するデンタルフ

行動，自己効力感をそれぞれ従属変数とする対ロスや歯間ブラシなどの補助的清掃用具の使

応のない 1 要因分散分析を行った．その結果，用は，歯ブラシの使用と比較して，低率である

口腔保健行動（F = 117.6, df = 4, p < .001,（厚生労働省，2017）．一般的に，口腔保η² = 0.22），自己効力感（F = 111.9, df =健行動をはじめとした健康行動に対して

4, p < .001, η² = 0.21）において主効果が有行動理論を用いた介入では行動変容が認意であり，Tukey 法による多重比較の結果，口められている（e.g.尼崎・煙山，2019）．

腔保健行動おいて，実行期と維持期（p = 0.75）

そこで，本研究では行動変容を促す行動理の間に有意な差は認められなかったが，他の群論の 1 つである Transtheoretical Model

間おいては変容ステージが後期に移行するに（TTM）（Prochaska et al., 1992）に基従って口腔保健行動が有意に高くなることがづき，補助的清掃用具の使用行動に対して示された．また，自己効力感において，熟考期

TTM を用いることが可能であるか検討する．

と準備期，準備期と実行期の間に有意な差は認そのためにまず本発表では，補助的清掃用

められなかったが，他の群間においては変容ス

具の使用行動に対して未開発であった変テージが後期に移行するに従って自己効力感

容段階尺度の開発を報告する．

が有意に高くなることが示された．最後に，本【方法】
本尺度の妥当性の検討をするために，尺度の回答の一致性を検討するために重み付

18－29 歳の調査モニターを対象にインターネ

けのκ係数を算出した結果，Weightedκ= 0.76

ット調査を行い，1679 名の回答を得た．また，（p < 0.001, 95%CI [0.67 - .88]）であった．

本尺度の信頼性の検討をするために，質問紙法【考察】変容行動段階尺度は，口腔保健行動による集合調査を 1 週間の間隔を置き 2 度行い，や自己効力感を外的基準として用い，変容ステ

大学生 165 名の回答を得た．調査内容は複数のージが後期に移行するに伴って，口腔保健行動

健康行動の変容段階尺度（e.g.岡，2003；柴・や自己効力感が増えることが確認され，先行研

森，2009）を参考に，過去および現在の補助的究の結果と同等の結果であった（Taymoori et

清掃用具の使用とその使用行動に対する動機

al., 2011）．これらのことから本尺度には併づけの準備性を測定する 5 項目（前熟考期・熟存的妥当性が十分にあると判断できる．また，考期・準備期・実行期・維持期）を原案として本尺度の再テスト法による尺度の信頼性の値

準備した．回答法は，5 項目の中で，現在の自からも本尺度には一定の信頼性があると判断

身の考えや行動に最も適した1 項目を選択するできる．

方法を採用した．その他に，本尺度の妥当性を【結論】本研究の口腔の補助的清掃用具の使検討するために口腔保健行動チェックリスト

用行動に対する変容段階尺度は，対象者の補助（以下，口腔保健行動）（尼崎・煙山，2017），

的清掃用具の使用に対する動機づけの準備性

口腔保健行動に対する自己効力感尺度（以下，によって弁別することが可能な尺度である．

自己効力感）（尼崎・煙山，2015）を用いた．

− 133 −

（E-mail；amazaki@vega.aichi-u.ac.jp）

【P27】

定食を提供する飲食店責任者は利用者の健康をどのように考えているか
しんぽ○新保みさ（長野県立大学健康発達学部食健康学科），
齋木美果（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科），
赤松利恵（お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【緒言】
健康寿命の延伸を実現するためには，

一語では意味をなさない感動詞等（まあ，な

食環境の整備が必要である．食環境の 1 つであんか）を除いた出現回数の上位 20 語を表 1 にる飲食店では，健康的な食事を提供することが示す．出現回数上位 3 語の抽出語及びその出現

推進されているが，飲食店を対象とした研究は

回数は，「健康」21 回，「野菜」20 回，「食少ない．本研究では，定食を提供する飲食店のべる」19 回だった．

責任者等にインタビューを行い，飲食店の責任共起ネットワークの結果，
「野菜」，
「小鉢」，

者が利用者の健康についてどのように考えて「入れる」などの料理に野菜を入れることに関いるかを質的に分析することを目的とした．

する語がまとまった（発言例「野菜をとってい【方法】東京都内及び都内近郊の飲食店 25 店

ただけるので小鉢は付けてる．あと 3 種類以上

舗のメニューの決定に携わる責任者等25 名（各の野菜を入れたお味噌汁を作るようにしてい店舗 1 名）を対象とした．飲食店は，米飯とそますね」）．その他に，「バランス」，「高齢の他2 品以上の料理を含む定食を提供している者」，「量」などの量やバランスに関する語がことを条件とした．対象者には半構造化インタ

まとまった（発言例「バランスよくとは思いま

ビューを行い，利用者の健康についてどのようすけれど」，「量を少なくするとかさ．女性のに考えているかや年齢をたずねた．インタビュ

場合はね．高齢者も来るから」）．

ーの内容は IC レコーダーを用いて録音し，逐【結論】定食を提供する飲食店では利用者の語録を作成した．逐語録から利用者の健康に関

健康を考える時に，料理に野菜を入れることやする回答を抜き出し，KH Coder を用いて，計量やバランスを考えていることが示された．

量テキスト分析を行った．分析は，抽出語の出
現回数と出現文書数（店舗ごとの発言回数）を

表 1 抽出語とその出現回数

数え，出現回数及び出現文書数 3 回以上かつ一抽出語語で意味をなす抽出語で共起ネットワークを

健康

21 人

8

作成した．「お客さん」，「お客様」は「お客野菜20 考える7様」，「おばあちゃん」，「おばあさん」，「お食べる

19 高齢者

7

じいさん」，「ご老人」，「年配の方」は「高

思う

18 肉

7

齢者」に変換し，統一した．逐語録からの抽出，

サラダ

13 バランス

6

語の変換は 2 名の研究者で確認して行った．

言う

12 女性

6

【結果】対象者の年齢の中央値（25，75 パー

付ける

12 小鉢

6

センタイル値）は 39（33，46）歳で，男性 19

多い

11 入れる6

名（76％），女性 6 名（24％）だった．

結構

9 付く

6

使う

9 味

6

抽出語の異なり語数は 338 語で，出現回数の

出現回数

抽出語

出現回数

平均（標準偏差）は 2.8（4.8）回だった．出現
回数 3 回以上の抽出語が 79 語（23％）だった．

（E-mail；shimpo.misa@u-nagano.ac.jp）− 134 −

【P28】

保健協力員の活動満足感・負担感の現状と影響要因
ち ば あつこ

おおにしもとき○千葉敦子、大西基喜（青森県立保健大学健康科学部）【緒言】保健協力員は市町村長の委嘱を受けて（承認番号 1753）を得て実施し、対象者には、地域の健康づくり活動を行う住民組織集団で研究の目的、意義、倫理的配慮等を記述した依あり、A 県では短命県返上に向けてその活動が頼文書を配布し、回答をもって同意を得たこと期待されている。しかし、保健協力員は担い手とした。

不足による固定化や高齢化が課題とされてお【結果】回答者の年齢は 60 歳以上が 1,867 人

り、活動の活性化に向けた方策が求められてい（77.1％）であり、9 割が女性であった。経験る。そこで、本研究では保健協力員の活動満足

年数は 5 年以上が 1,290 人（53.7％）であった。

感・負担感の実態を調査し、影響要因を明らか

活動満足感に相当する項目の平均値は5 点満にすることで、活動活性化への示唆を得ること

点で 3.47（SD＝0.85）であり、活動負担感の平を目的とする。

均値は 2.22（SD＝0.74）であり、活動満足感の【方法】無記名自記式質問紙を用いた横断研究

方が有意に高かった。活動満足感と活動負担感による観察研究デザインとした。対象は A 県内

は有意な負の相関を示した。活動満足感・負担

全市町村の保健協力員全員（5,414 人）であり、感の下位尺度の Cronbach's α は.788～.927

回答が得られた 2,441 人（回収率 45.1％）のうであり、内的整合性は十分な値であった。活動

ち、2,422 人（有効回答率 44.7％）を分析対象

満足感の合計得点を従属変数とした重回帰分とした。質問紙は各市町村から対象者に配布し、析の結果、R２＝.492、ｐ<0.01 であった。活動

回収は返信用封筒にて研究者が行った。調査項

負担感下位尺度の活動量負担、ソーシャルキャ

目は、村山らの活動満足感・負担感尺度など 29

ピタル、ヘルスリテラシー、行政支援の認知、項目、石川らのヘルスリテラシー尺度、生活習

住民理解の認知、経験年数などは正の影響、活慣行動、ソーシャルキャピタル、基本属性とし動負担感下位尺度の精神的負担、日常生活負担た。活動満足感は「地域愛着」、「自己利益」

は負の影響であった。活動負担感を従属変数との 2 つの下位尺度からなり、活動負担感は「活した結果では、R２＝.150、ｐ<0.01 であった。

動量負担」、「精神的負担」、「日常生活負担」

ソーシャルキャピタル、ヘルスリテラシー、行の3 つの下位尺度から構成されている。
解析は、政支援の認知、住民理解の認知、年齢、健康状

活動満足感・負担感尺度の基本統計量を算出し、態、経験年数などは負の影響であった。

それぞれの下位尺度の内的整合性を確認した。

【考察】A 県保健協力員は活動の負担感より満数値が高いほど満足感・負担感が強いことを示

足感を強く感じていることがわかった。活動のす。次に、活動満足感、負担感の合計得点をそ

満足感・負担感には、ソーシャルキャピタル、れぞれ従属変数とし、独立変数を他方の下位尺

ヘルスリテラシー、行政支援の認知、住民理解度得点、生活習慣合計得点、ソーシャルキャピ

の認知など、多元的な要因が関連していた。活タル、ヘルスリテラシー、年齢・性別等の基本動を活性化するためには、これらの要因を考慮属性とし、ダミー変数を用いた重回帰分析（強し、満足感を高めるような、具体的できめ細や制投入法）を行った。調査実施期間は 2018 年 7

かな方策の検討が必要であることが示唆され月～12 月であった。

た。

本研究は、所属機関研究倫理委員会の承認（E-mail；a_chiba@auhw.ac.jp）− 135 −

【P29】

触覚を用いた健康教育の理論学習の試み
もりやま ま さ き○守山正樹（日本赤十字九州国際看護大学、NPO 法人ウェルビーイング）【緒言】健康の教育・学習は健康に生きる上
理論は 20 世紀前半の KAP モデルなどを経て複2_ 課題開発の結果： 学生たちにﾌﾟﾁﾌﾟﾁを配布するとすぐに生じる自発的な行動はﾌﾟﾁﾌﾟ
ﾁ潰しである。「ﾌﾟﾁﾌﾟﾁ潰しで自分の中にある雑に発展してきた。理論発展は重要であるが、衝動に気づくこと」を出発点として以下の段階

日常的に求められる分かりやすい健康教育・学の学習を設計した。①自分の衝動を意識する、

習と、それを支える高度難解な理論とが、乖離②ﾌﾟﾁﾌﾟﾁを生命と意識すると潰せなくなる場

することは問題である。そこで日常的な身体感合が多いことから生存権を意識する、③「指で覚、特に触覚を用いて複雑な健康教育の理論を押す≒刺激／変形≒生体の行動変容」と捉えて身体的直感的に学習する方法の開発を試みた。

行動科学の発想を意識する、④各プチを人と捉【方法】 閉眼し様々な物体に触れ、感じ考

え対話を試みることから構成主義の発想を意

で年代を超えて必要である。他方、健康教育の1）

えたことを語る Wify カフェの試み を NPO ｳｪﾙ

識する、⑤ﾌﾟﾁﾌﾟﾁのｼｰﾄを低開発や災害 etc.のﾋﾞｰｲﾝｸﾞで続けて来た。貝殻等の自然物に比べ、社会的ストレス下にある人間集団と捉え、プラ

単純な人工物（折った紙片）の場合は、触れる

イマリケアの発想を身体化する、⑥プチの中にことへの関心が長続きせず、対象の認識ととも自分が入り込み、周囲に働きかけるイメージかに指先による探索は終わることが多い。しかしら、ヘルスプロモーションの発想を身体化する。

「この平面の不連続をどう感じるか？」「こう3_ 授業試行の結果： 2019 年１から 4 月にした段差が日常生活で気になるか？」と問いかかけて A 看護大学修士課程４名、B 看護大学 2

けると、新たな関心が誘発され「行為：触れる」

年生 36 名、C 医科大学 3 年生 96 名を対象に上2)が「思考」と融合する形で理解が進む 。そこ

記の方法で授業を試行した。通常の授業に比較でこのような Embodied Cognition3)の特徴を生して、行動科学やヘルスプロモーション等の概かし理論学習の段階を設計した。

念を直感的に理解できた etc.の反応を得た。

【結果】 1_ 触知物開発の結果： 課題を変化させることで多様な探索や思考を誘発できる「単純な人工物」として Wify カフ
ェで取り上げた物体は紙片(上述)と紙コップである。紙コップは内と外とが区別できるため「中に入り込んだらどうなるか」など空間的な状況への問題提起が可能であった。しかし健康教育の問題提起では個や集団概念のイメージ化が欠かせない。より適切な物体を求めた結果、気泡緩衝材（通称ﾌﾟﾁﾌﾟﾁ Bubble Wrap）に行き着いた。
ﾌﾟﾁﾌﾟﾁには以下の特徴が認められる；①内【考察】ﾌﾟﾁﾌﾟﾁを介する触覚的な学習はActive Learning の一形態と位置付けられる。
PowerPoint や教科書による学習との違いを解明し最適な組み合わせ方を見出す必要がある。
健康教育/Health Promotion の関連概念をどこまで触知化･身体化できるか検討が必要である。

【結論】ﾌﾟﾁﾌﾟﾁを介し触覚から感じ考えることは健康教育の考え方を学ぶ上で有効である。
（E-mail；masakimoriyama@gmail.com）
1) https://sites.google.com/a/wifywimy.com/practice/2) 守山 et al.: 触覚から生活や感情を振り返る；リフレクションの演習方法開発と試行．感と外の意識化、②個と多数の意識化、③押すと性と対話 1(2),7-22 (2018)

変形できる、④潰したいという衝動の意識化。

3) https://plato.stanford.edu/entries/embodied-cognition/− 136 −

【P30】

Network Development through Dementia Supporters Training among
Japanese American Communities in the East Coast of US.
○ Keiko Sakagami, RDH, Ed.D., MCHESNew York City Department of Health and Mental Hygiene

After a caravan mate training managed by
the Community Care Policy Network, under
the Ministry of Health, Labor and Welfare,
was implemented in New York in 2010, withsponsorship of the Japanese American
Association of New York (JAANY) and theConsulate General of Japan (CGJ), those who
became a caravan mate have offered dementia
supporter training seminars every year atcommunity health fair in NYC. During thepast several years, this training was requested
in other states having large Japanese
populations: Boston, MA (2017);
Philadelphia, PA (2015); and Princeton, NJ(2019). As a result, the coverage areas in the
East Coast have been expanded from NH/VM(north) to VA (south). The elderly population
has been increasing in all these states. But
there were no discussion and activities copingwith the elderly population, except New York.
The brief demographic data of the training
seminar and major results of the survey
analyses are following:
Boston: The number of participants ofdementia supporter training seminar was 100;More than 50% of them were under 50 years
old; top 3 methods to obtain information
about dementia: 1) Internet (46%), 2)
newspapers/ magazines (20%), 3) do not
obtain (14%); the main reason thatparticipated in this seminar: I want to prepare
for myself because I may have dementia in
future (26.2%); top 3 suggestions to thecommunity: 1) network- ing events (n=8), 2)
community cafe (n=5), 3) increase dementia
supporters (n=3).
Princeton: The number of participants ofdementia supporter training seminar was 18;
About 50% of them were over 70 years old;
top 3 methods to obtain information about
dementia: 1) Internet (73%), 2) newspapers/
magazines (33%), 3) Books (20%); the main
reason that participated in this seminar: I
want to prepare for myself because I may
have dementia in future (40%); suggestions tothe community: 1) increase dementia
supporters (n=1), 2) care of a person living
alone (n=1), 3) meetings to exchange
information among families caring a personwith dementia (n=1).
New York: The number of participants ofdementia supporter training seminar was 22;
50% of them were over 70 years old; top 3
methods to obtain information about
dementia: 1) Internet (64%), 2) newspapers/
magazines (59%), 3) Books (36%); the main
reason that participated in this seminar: I
want to prepare for myself because I may
have dementia in future (32%); suggestions tothe community: 1) patient-family interaction
meeting (n=1), 2) interpretation at clinics andhospitals (n=1), 3) talking partners (as avolunteer) of dementia patients (n=1).
Expanding the network among Japanesecommunities in the East Coast of the US is on
going and has been facilitated by dementia
supporter training seminars. In this year, webbased meetings will be scheduled to discuss
issues and concerns from each state andcollaboration strategies. The Committee forAging Issues under JAANY will also be able
to support growth of the network.
○ Keiko Sakagami− 137 −

(Email: keiko8101@verizon.net)

【P31】

大学１年生におけるロコモ度と心の健康度の関連についての検討〇新野弘美（帝塚山学院大学 人間科学部）【緒言】大学生は、心理的発達段階において【考察】大学に入学するまでの期間は、運動は青年期後期にあたり、自我同一性の確立の部等で活動していても引退してからの期間

点からみても大きな問題が出現しやすい時があり、受験期間中も身体活動量の低下が考期ともいえる。大学生活に目標や意義を見いえられる。本学においては、3 月に入学前教

だせず、無気力状態に陥ってしまう可能性や育の期間や入学予定対象者のスクーリング

コミュニケーションスキルが低いことから、等で入学前からいくつかの取り組みがなさ

友人関係の構築が困難であることも考えら

れ、上回生や入学予定生同士のコミュニケーれる。高齢者のロコモティブシンドローム

ションづくりや学習支援、また大学の環境に（以下ロコモ）度と老年期うつの評価尺度

慣れる期間を設けている。ただ、遠方からの（GDS）に相関があるという報告がある。現入学生については、入学式に近い時期に引越在のところ、大学生の年代の運動器と心の健しをすることから、入学までの準備期間にも康度を検討した報告は少ない。そこで本研究差がみられる。今回の検討では、立ち上がりは、大学生 1 年生のロコモ度と心の健康度のテストの片脚の値と Kessler10 との間に相関関連について検討した。

関係を認めなかった。高齢者においては、ロ【方法】対象者は、T 大学の前期開講の共通

コモ度と GDS に相関がみられる報告がある科目である健康スポーツという授業の履修が、大学生の年代においては、ロコモ度と心者で、喫煙歴のない健常な大学 1 年生（年齢の健康度の指標に関連性が認められなかっ18.0±0.2 歳・26 名）とした。測定項目は、た。しかしながら、立ち上がりテストの片脚

身長、体重、BMI、握力、長座体前屈、ロコの値と IPAQ に 5％水準で有意な相関が認め

モ度（立ち上がり・2 ステップ）テストと心られたことから、履修科目が確定し、大学生の健康度は精神健康状態の評価質問紙

としての生活に慣れ、時間の有意義な使い方

Kessler10、活動量は国際標準化身体活動質問や行動範囲の広がりから、日常的な活動量も票（IPAQ）で自記式にて記入した。 4 月の増加したことが関係していると考えられる。

初回授業時と 7 月の 15 回目の授業時の 2 回【結論】大学生１年生の前期におけるロコモの各測定と質問紙への記入を実施した。

度と心の健康度との関連について検討した【結果】初回授業時と 15 回目の授業時では、

結果、立ち上がりテストの片脚の値と立ち上がりテストの右側、左側片脚の値とKessler10 おいて、半期終了時に有意な改善

Kessler10 おいて、有意な改善を認めた。しを認めた。しかしながら、立ち上がりテスト

かしながら、これらの項目間に有意な相関をの片脚の値と Kessler10 との間に相関関係を認めなかった。また、右側、左側片脚の値と認めなかったIPAQ に 5％水準で有意な相関が認められた。

（E-mail；h-shinno@tezuka-gu.ac.jp ）− 138 −

【P32】

女子大学生のスマートフォンの使用時間と食事時間との関連性
み さわ あけ み

ひぐち

よ し こ

やまだ

まさこ

○三澤 朱実（所属1） 樋口 誉誌子（所属1） 山田 正子（所属1）
東京家政学院大学【緒言】若年女性では痩せ願望から不必要な世代以上（自分と両親、祖父母）11.1％、そのダイエットを行い、食事を適切に摂取しない者

他 0％、以上群では単身 12.0％、夫婦 0.0％、も少なくない。一方、昨今では若年層の殆どの親子二世代 60.0％、三世代以上 16.0％、その者がスマートフォンを頻繁に利用している。情他 12.0％で、有意差は無かった。生活時間とし報発信や情報収集のツールとして便利であるて、睡眠時間は、未満群では 5.9（SD 1.2）時

反面、食生活にも何らかの影響を与えている可間、以上群では 5.8（SD 0.9）時間、通学時間

能性が考えられる。そこで本研究では、女子大

は、未満群では 2.5（SD 1.4）時間、以上群で学生のスマートフォンの使用時間と食生活状

は 1.9（SD 1.1）時間、勉強時間は、未満群で況との関連性について検証した。

は 1.3（SD 0.7）時間、以上群では 1.1（SD 0.9）

【方法】2018 年 7 月、栄養士養成 A 女子大学

時間で、2 群間にいずれも有意差は無かった。

1 年次学生 75 人に対し、記名自記式質問紙調査

食事の摂取時間として、朝食時間は、未満群を実施した。調査内容として、①スマートフォ

では 28.3（SD 29.3）分、以上群では 15.2（SDン利用状況調査では、平均使用時間、使用場所、

8.7）分で、未満群の方が有意に長かった（p =②食生活状況調査では、年齢、BMI、家族構成、

0.048）。昼食時間では、未満群では 23.6（SD

生活（睡眠、通学、勉強）時間、食事（朝食、9.3）分、以上群では 38.3（SD 38.6）分で、未昼食、夕食、間食）の摂取時間について質問し満群の方が長い傾向がみられた（p = 0.079）。

た。調査票の回収数は①34 人、②34 人であっ夕食時間は、同順に 56.1（SD 58.6）分、33.0

た。①②の両方に回答した有効回答者 34 人（有（SD 12.2）分で、未満群の方が長い傾向がみ

効回答率 45.3％）の結果を今回報告する。本調られた（p = 0.065）。間食時間では、未満群

査は、2018 年 7 月、A 女子大学倫理審査員会のでは 12.8（SD 22.2）分、以上群では 8.0（SD

承認を得てから実施した。

6.3）分で、有意差は無かった。

【結果】①の調査から、スマートフォンの平【考察】スマートフォンは食情報へのアクセ

均使用時間は 5.4（SD 3.0）時間、中央値は 4.0

スが簡易にできる一方で、女子大学生では、ス

時間であった。今回は、スマートフォンの平均

マートフォンを長時間使用する者の食事時間

使用時間が 4 時間未満の者（以下、未満群)（nは短い傾向が示され、特に朝食で短いことが明= 9）と、4 時間以上の者（以下、以上群）（nらかとなった。食事時間が短いことによる早食= 25）で群分けし、食生活状況を比較解析した。

いだけでなく、「ながら食い」等も懸念される

年齢は、未満群では 18.6（SD 0.7）歳、以上群ことから、そのほかの食生活状況との関連性をでは 18.4（0.5）歳、BMI は、未満群では 21.2

さらに深く追求していく必要性が示された。

（SD 4.7）歳、以上群では 21.6（SD 3.8）歳で【結論】スマートフォンを長時間使用する者あり、有意差は無かった。家族構成の割合は、

は食事時間が短く、食生活スタイルへの影響が未満群では単身（一人暮らし）11.1％、夫婦懸念される。

0.0％、親子二世代（自分と両親）77.8％、三（E-mail；misawa@kasei-gakuin.ac.jp）− 139 −

【P33】

中高の保健教科書における意思決定課題の特性－遅・速，選択肢，結果予想等の分析－にしおかのぶ き○西岡伸紀（兵庫教育大学大学院）【緒言】保健学習においても意思決定は重要

高校では， 意思決定課題は，C，D に共通し視されており，その学習が散見されるものの明て，健康に関する意思決定や行動選択，交通事

示されてはいない。本研究では，熟慮型意思決

故の現状，交通社会で必要な資質と責任，応急定の視点から，中高の保健教科書における意思手当の意義，結婚生活と健康，地域の保健医療決定の具体的課題，学習内容を明らかにする。

機関の活用等において認められた。意思決定課【方法】中学校保健教科書（A,B：2 社），同

題数は，中学校に比べて少なかった。

高校（C,D：1 社）を取り上げ，小単元別に，意【考察】中学校では，意思決定課題は様々な思決定の課題，決定の遅（熟慮型）・速（直感

小単元において認められたが，傷害防止におい型），決定の選択肢数，選択肢想起の有無，選て特に多かった。傷害防止では直感型の傾向も

択肢実行の結果の予想等の学習の有無を分析

強く，熟慮型と異なる特性がある。従って，バした。分析は，学校心理・健康教育・発達支援

イアスや情動を扱うなど，学習の特徴を図る必を専門とする大学院生 3 人が独立に分析し，相要があるかもしれない。熟慮型においても，プ違する場合，教員を含めて協議し共通理解した。

ラス，マイナスの両面の結果予想は稀であった。

【結果】中学校では，意思決定課題は，傷害

学習において，想起した選択肢や結果予想に関の防止（応急手当を含む）で最多であった。まする意見交換は明示されていなかったが，学習

た，A では健康な生活と疾病の予防が，B では

時間確保を図り実施を進める必要である。

心身の機能の発達と心の健康が続いた。遅・速本研究は科研費基盤(C)(16K07758)の支援を得た。

については，傷害の防止では速（直感型），そ（E-mail；nobnishi@hyogo-u.ac.jp）

れ以外では遅（熟慮型）が主であった（表）。
表 中学校保健教科書における意思決定課題の遅・速，選択肢，結果予想等（教科書別）
意思決定課題を含む小単元

遅－ 速＋
Ａ１）
Ｂ２）

選択肢数: 2 or≧3
ＡＢ

選択肢想起:有＋無Ａ
Ｂ

－,－

3, 3

＋, ＋

生殖に関わる機能の成熟
精神機能の発達と自己形成欲求やストレスへの対処と
心の健康

－
－,－

飲料水や空気の衛生的管理

－

3
3, 3

－,－

3

＋
＋, ＋

2, 2

＋

＋, －

＋, ＋

＋, ＋

交通事故などによる傷害の
防止

＋, ＋

＋, ＋,
－, ＋

3, 3

3, 3,
3, 3

＋

＋, ＋,
＋, －

＋

－, ＋,
－

自然災害による傷害の防止

＋, ＋,
＋

＋

3, 3, 3

3

＋, ＋,
＋

＋

＋

＋

応急手当

＋, ＋

＋

3, 3

3

＋, ＋

－,－

喫煙，飲酒，薬物乱用と健康－, －感染症の予防－, －１） A 社作成

２） B 社作成；

－

＋, ＋

＋, ＋

傷害の発生要因

生活行動・生活習慣と健康3, 3

結果予想：有＋無－
Ａ
Ｂ

3, 3
3, 3
3, 3

3

＋, －

＋
＋, ＋

＋

＋

＋, ＋

※各セル中の記号や数字の個数は，各小単元における意思決定課題の個数に相当する。

− 140 −

【P34】

大学生における医療機関受診の先延ばしに関する実態
あ ら い のぶなり

○荒井信成（白鷗大学）【緒言】

医療機関への受診状況は，発熱や腹痛，頭痛，

発熱や腹痛，頭痛，めまい，下痢などの症状のどの痛み，めまい，下痢，吐き気，嘔吐，吐の発現は，様々な疾患の可能性を示唆している

血の9 種類それぞれの症状がどの程度続いた場（森若・田代，1995；稲福，2013；岡，2018）。

合に医療機関へ受診するのかを尋ねた。回答は，これらの症状が発現した際の医療機関受診の「すぐに受診する」「3 日程度」「1 週間程度」

先延ばしは，大病に罹った可能性を見過ごすこ「2 週間程度」「1 ヵ月程度」「医療機関は受とになり，危険が伴う。

診しない」の 6 件法にて求めた。

先延ばしは「何かしらやらなければいけない

課題先延ばし行動傾向尺度（藤田，2005）は，ことを行わず，完了が遅れること」（小浜，2012）

13 項目 2 因子で構成されており，課題等への先であり，大学生は先延ばし傾向が強く，その結延ばしの程度や，約束事へ遅延する傾向の程度

果，失敗行動につながるという報告がある（藤を測るものである。

田，2005）。

【結果】

本研究では，大学生における医療機関受診の嘔吐や吐血を発症してすぐ，または 3 日程度

先延ばし実態を明らかにすることを目的としで受診する学生の割合が 70％以上であった。腹た。

痛や頭痛，のどの痛み，めまい，下痢が発現し【方法】ても，受診しない学生は 25％前後存在した。

本研究は大学生 423 名（男性 153 名，女性 270

腹痛や頭痛が2 週間程度続いてから受診する名）を対象に，Google フォームを用いた web

学生は，すぐに受診する学生より課題先延ばし

アンケートを行なった。作成した web アンケー

行動傾向尺度得点が有意に高かった。

トページの URL 情報を調査者の知人等へ SNS で【考察】

拡散し，回答を得た。調査期間は 2018 年 12 月

大学生は医療機関受診を先延ばしにする傾

5 日-12 日であった。質問項目は，基本属性（年向にあり，症状によってその程度に差異があっ

齢，性別，居住形態）や医療機関への受診状況，

た。誤った自己診断をしないよう，より一層の課題先延ばし行動傾向尺度（藤田，2005）で構

健康教育の充実が求められる。

成した。

（E-mail；nobuarai@fc.hakuoh.ac.jp）
表 症状ごとの医療機関受診の先延ばし実態
すぐに
受診する
n
%

症状
発熱
腹痛
頭痛
のどの痛み
めまい
下痢
吐き気
嘔吐
吐血

91
20
19
33
64
21
73
157
348

23.1
5.1
4.8
8.4
16.2
5.3
18.5
39.8
88.3

3日程度

1週間程度

2週間程度

n

%

n

%

n

183
165
131
86
142
124
182
172
30

46.4
41.9
33.2
21.8
36.0
31.5
46.2
43.7
7.6

69
85
83
102
67
97
54
32
7

17.5
21.6
21.1
25.9
17.0
24.6
13.7
8.1
1.8

13
3.3
21
5.3
38
9.6
44 11.2
12
3.0
33
8.4
15
3.8
3
0.8
2
0.5

− 141 −

%

1か月程度
n

%

5
7
15
28
21
8
8
6
3

1.3
1.8
3.8
7.1
5.3
2.0
2.0
1.5
0.8

医療機関は
受診しない
n
%
33
96
108
101
88
111
62
24
4

8.4
24.4
27.4
25.6
22.3
28.2
15.7
6.1
1.0

【P35】「保健師に求められる実践能力と卒業時の到達目標と到達度」を用いた
看護系大学生の地域診断の実践能力に関する検討
なかした

ゆ み こ

○仲下 祐美子1)、河野 益美 2)1)大阪医科大学、2)滋賀県立大学【緒言】保健師は個人・家族のみならず地域

は「地域の人々の生活と健康の多角的・継続的

全体の健康課題を把握し、その原因や背景を明なアセスメント」であり、その到達割合は概ね

らかにしながら解決方法を見出しており、これ8 割以上であった。「地域の顕在的、潜在的なを地域診断という。2013 年改定の保健師活動指健康課題の抽出」について「集団や地域の人々

針で、改めて保健師が行う地域診断の重要性がの潜在する健康課題の抽出と今後の健康課題

位置づけられた。本研究は、今後の保健師基礎の予測」は到達割合が 100％であった一方「健教育への示唆を得るために、厚生労働省の評価

康課題を認識していない・表出しない・表出で指標を用いて、地域診断の実践能力を学生の自きない個人や家族を見出す」は到達割合が己評価から把握することを目的とした。

50.0％と最も低かった。「地域の健康課題に対【方法】対象は、Ａ大学看護学部看護学科のする支援の立案・計画」は総じて到達割合が低

保健師教育課程を選択し（定員 15 名）最終学

かった。

年に配置された公衆衛生看護学実習を 2015 年【考察】各項目の到達レベルは、厚生労働省

度および 2016 年度に履修した学生で、本研究が卒業前の時点で 80％以上の学生が到達できの同意が得られた 26 名とした。調査項目は厚るとの想定で設定したものであるが、クリアで生労働省の保健師基礎教育における卒業時のきたのは保健活動の対象別に4～5 割であった。

到達目標とその到達度の評価指標のうち、地域

学生は多方面から情報収集し、情報の整理や分診断に関する「実践能力Ⅰ．地域の健康課題の析により地域の特性と顕在・潜在する健康課題

明確化と計画・立案する能力」の 16 項目であを抽出できるものの、集団から個を看る視点やる。実習終了後に自記式質問紙を用いて到達度

健康課題を支援に結びつける実践能力は不十を把握した。分析は、各項目に定められている分であった。地域の健康課題は、個別支援から到達度レベルに達した者の割合（以下、到達割得られた情報や個々のデータの集合体から健合）を保健活動の対象者別に算出した。本研究

康課題の共通性を見出したものであり、個別のはＡ大学の疫学研究倫理審査委員会の承認を特有性にも目を向けるよう演習や実習で教員得た。

が意図的に教授する必要があると考える。健康【結果】到達割合は 100～57.7％（平均値

課題に対する支援の立案は、情報を統合して思77.9％、中央値 76.9％）であった。個人や家族

考することが求められるため、その遂行を困難と対象とした保健活動では、到達割合は 80％以と感じた学生が多かったことが推察された。

上～100％が 8 項目、60％以上～80％未満が 6【結論】地域診断において集団から個を看る

項目、40％以上～60％未満が 2 項目であった。

視点や健康課題を支援に結びつける実践能力

集団や地域の人々を対象とした保健活動では、の向上を図る教育の必要性が示唆された。

到達割合は 80％以上～100％未満が 6 項目、60％以上～80％未満が 9 項目、40％以上～60％未満が 1 項目であった。到達割合が高かったの− 142 −

（E-mail；fon162@osaka-med.ac.jp）

【P36】

運動量・性差とレジリエンスの関係―医療系専門学校生を対象とした調査―
うぶかた

○生方

つよし

剛 （上尾中央医療専門学校）【緒言】医療職を目指す者は，対人援助業
務として様々なストレスの中での業務遂行とともに，そのストレスを自身でコントロールし健康を保つことも求められている。昨今，ストレス対処の考え方の一つに「レジリエンス」がある。
レジリエンスとは「ストレス下においても自身が適応できるように変化する力」である。本研究では平野（2010）の二次元レジリエンス尺度の「資質的レジリエンス」と「獲得的レジリエンス」に焦点を当てた。
資質的レジリエンスとは，ストレスや傷つきをもたらす状況下で感情的に振り回されず，ポジティブにストレスを打破するよ
うな新たな目標に気持ちを切り替え，周囲のサポートを得ながらそれを達成できるような回復力である。そして，生まれ持った気質と関連があり，
「楽観性」
「統御力」
「社交性」
「行動力」の 4 つの因子がある。
もう一つの獲得的レジリエンスは，自分の気持ちや考えを把握することによって，ス
トレス状況をどう改善したいのかという意志を持ち，自分と他者の双方の心理への理解を深めながら，その理解を解決につなげ，立ち直っていく力である。これは，パーソナリティの発達において，生得的な特徴に影響を受けにくく，意図的かつ後天的に身につけやすく「問題解決志向」「自己理解」「他者心理の理解」の 3 つの因子があり，この資質的レジリエンスと獲得的レジリエンスには中等度の相関がある。
本研究はこれら 2 つのレジリエンス要因
が作業療法士，理学療法士を目指す医療系

専門学校生でどうなのかを調査分析した。
【方法】レジリエンスへの運動の量と頻度，性差の関係を，医療系専門学校生 67名を対象とした。分析は従属変数を二次元レジリエンス尺度の資質的レジリ
エンスおよび獲得的レジリエンスとし，独立変数を運動の量と頻度とした重回
帰分析を，また，男女差は 2 サンプル t
検定を実施した。本研究は筆者所属の
上尾中央医療専門学校による倫理審査
にて許可を得て実施した （承認番号16-0009/16-0014）。
【結果】運動の量と頻度に有意な関連性は無かった。また，資質的レジリエ
ンスは女性に，獲得的レジリエンスは
男性にやや高い傾向が認められた。
男女の性差では，有意差はないものの，資質的レジリエンスは女性が，獲得的レジリエンスは男性がそれぞれやや高めを示し，標準偏差をみると女性よりも男性のほうが大きかった。
【考察】男性は問題解決傾向，自己理解，他社心理の理解が，女性は楽観
性，統御性，社交性，行動力がそれぞれ強みとしての存在が示唆された。
【結論】
レジリエンスの特性には性差が存在しうるということ，そして，その特性を知ることは，より細やかな支援につながることが示唆された。

− 143 −

（E-mail；t_ubukata@acmc.ac.jp）

【P37】

健康リスク認知方略への気づき～健康リスクイベント発生確率推測値の調査～
た け だ りゅういちろう○武田 龍 一 郎
１）宮崎大学１）２）

安全衛生保健センター

２）医療法人慈光会【目的】本実践報告では、医療従事者（看護師）を対象に、健康に関する有害な可能性のある事象（以下、健康リスクイベント）
に対する認知特性を調査し、その結果をフィードバックすることで、効果的な医療コ
ミュニケーションに資する気づきを得ることを目的とする。
【活動内容】健康リスク認知に関する先行研究では、低い生起確率の死亡イベントは実際以上の高い確率に予想する認知特性が知られている（Lichtenstein, et al.
1978）。そこで本研究では、演者が属する医療機関の看護師に対して「10 万人対で結核患者は何人？」等と、クイズのような形
式で健康リスク認知についてアンケートを実施した。調査内容として、結核やがん、肥満等の古典的な項目に加え、インターネ
ット依存、エイズといった計 13 項目の多様な健康リスクイベントを設定し、それらの生起確率予測値と実測値との差異を調査した。次にその結果を同じ医療機関の看護師に提示した上で、医療コミュニケーシ
ョンの視点から振り返りを行った。尚、本実践報告に係る調査は、所属医療機関の研究倫理委員会の了承を得て行った。また本調査は文科省JSPS 科研費 JP18K10424 の助成を受けた。
【活動評価１～調査内容と結果～】調査は無記名かつ自由提出のアンケート方式で行った。その結果、40-44 歳の層をピークとする合計 76 名（男性 41 名、女性 35 名）のデータが回収された。健康リスクイベン

宮崎若久病院ト項目では、＜肥満＞で予測値平均が最も高く（10 万人対で約 3 万人）、かつ予測値/実測値の比率が最小（約 1.1 倍）であった。それ以外の 12 項目は予測値が実測値を大きく超過（7 倍～5000 倍）しており、実際よりも過大に評価する認知方略の傾向を示唆した。
【活動評価２～振り返り～】振り返り作業に応じた 8 名に、本研究結果についてフィードバックし、医療コミュニケーション上の気づきについて、実臨床場面を踏まえて振り返りを行った。その結果、「昔の知識のままの自分が怖くなった。」と述べ医療情報の積極的なアップデートの必要性を痛感したとの例や、「専門職といえども自分自身に置き換えられないことでは認識に大きな違いがある」と医療コミュニケー
ションの難しさを再認識した例等、多様な気づきが得られた。
【今後の課題】我々は医療従事者であっても、現実には利用者と同様に「滅多にない
重大な健康リスクイベントは過大に見積もる」という認知特性を有し、その強い影
響下にあることを示唆した。またそのことをフィードバックして個々の振り返りを促すことで、医療コミュニケーションに資する個別性の高い有意義な気づきが得られる可能性があるものと考えた。今後も健康に係る認知特性について調査し、医療コ
ミュニケーションやヘルスリテラシーに資する知見やツールを提供したい。

− 144 −

（E-mail；mhstkd@cc.miyazaki-u.ac.jp）

【P38】

学校メールを用いた中学生保護者向け食育情報伝達‐２年間の評価‐
きたぐち ま ほ

はやみなおみ○北口真穂（大阪市立大学）、早見直美（大阪市立大学）【緒言】学校における食育推進を進めるにあ査 3 では 96.6％と，未登録群の 77.4％よりもたり，家庭との連携は欠かせない．しかし，中高かった(p<0.001)．長期休暇中の食事作りの学生保護者は主に 30～40 代と生活習慣病予防

課題を支援した者は登録群において高い割合が必要な年代であるものの，野菜を 350ｇ以上を維持し，調査 3 では 77.9％と，未登録群の摂取している 40 代成人は 2 割程度と，良好な48.4％よりも高かった(p<0.001)．情報伝達を

食生活を実践している者は少ないのが現状で受けてやってみようと思ったことは「栄養バラある．子どもの食生活は保護者の影響を受ける

ンスに気を付ける」が 52.3％と最も多かった．

ため，保護者への栄養教育も必要となるものの，情報伝達の食生活改善への効果を検討する

保護者向けの講座や講演会は参加や協力が限ため，登録群の食生活に関わる項目について前定的であることが課題となっている．

後比較を行った．調査 2 から 3 にかけて，朝食本研究では全学年で食育を実施している中の副菜量に変化はなかったが，昼食の副菜量は学校において，学校メールを活用し，学校の食

0 皿から 1 皿，または 1 皿から 2 皿へ増加，夕育に関する情報ならびに家庭全体の課題であ

食は 1 皿から 2 皿へ増加した者が多かった（いる副菜摂取について，行動変容段階モデルに基ずれも p<0.001）．子どもの食生活改善に対すづいた情報伝達を実施し，その効果を評価した．

る行動変容段階は調査 1 から 2 にかけては変化【方法】平成 29 年 6 月から 30 年 12 月に大阪がなかったが，調査 2 から 3 にかけて関心期が府東大阪市立中学校2 校の協力を得て実施した．

減少し，維持期が 7.9％から 12.8％に増加した

中学生保護者には調査 1～3，計 3 回の質問紙調(p=0.005)．

査，メールを用いた食育情報の伝達を 26 回行【考察】学校メールは，食育の認知・課題のった．調査 1 にて，保護者の約 90％が食生活改支援を促し，子どもの学びを家庭へつなぐツー

善について無関心期から準備期であったこと

ルとして有効と考える．また，行動科学理論をを受け，知識提供・態度形成・スキル提供の 3

用いた情報伝達は，保護者および家庭全体の食段階から成るメールを配信した．評価項目は，生活改善に対しても有効となる可能性が示唆

食育の認知，食育課題の認知・支援，食生活改された．とりわけ今回の結果は，長期にわたる

善の行動変容段階（子ども/保護者自身），食配信を行ったこと，関心期の保護者は子どもの知識，食態度，副菜摂取（朝食・昼食・夕食）

食育支援には関心があるため，保護者の関心のとした．調査 1～3 の回答がすべて揃った保護ある情報を通じて改善を促したことが保護者

者 330 名（有効回答率 44.3％）の結果を用いての態度形成に寄与したものと考えられる．

評価を行った．

【結論】学校メールによる食育情報伝達は，【結果】 学校メールに登録している者は保護者の食育支援を促すとともに，生活習慣病

90.2％であり，登録している者を登録群，登録予防が必要な世代への栄養教育ともなる可能していない者を未登録群として解析した．中学性が示唆された．

校での食育を知っている者は登録群で調査1 から 2 にかけて 71.7％から 96.2％に増加し，調− 145 −

（E-mail；jjjmaho1108@gmail.com）

【P39】

助産師による中学生への性教育実践報告―公立中学校 3 年生へのアンケートの分析結果より－
たなかせいこ○田中成子（たなかや助産院）

鬼頭英明（法政大学）【目的】助産師が行う性教育の実践が中学生にどの「はい」1～2 割から 8 割以上へと増加。〇『性ように受け止められたのか、事前事後にアンケート

感染症から不妊症になることがある』も、同様に調査を実施し、今後の指導へ生かす。

7 割以上へ増加。〇『自分自身がいのちを生み出【活動内容】2018 年 11 月に外部講師である助産

すカラダをもっている自覚がある』について「は師が、公立中学 3 年生 4 クラスを対象に、45 分 2い」女子 24%→57％、男子 27%→39%。「いいえ」

コマの性教育を実施。以下に指導テーマと学習の女子 29%→6%、男子 24%→12%。〇『自分のことと目標を示す。（図 1）事前打ち合わせ時、本調査のして考えることができた』は、男女とも 5 割以上依頼を行い、学校長の許可を得て実施した。

の肯定的回答であった。［考察］『いのちを生み出すカラダの自覚』を肯定する女子が男子より多いのは、総じて二次性徴発現が早い傾向があるためと考えられた。さらに『自分のこととして考えることができた』についても、「妊娠・中絶・出産・性感染症」というテーマそのものが、女子のボディイメージに直接結びつく具体的変化であるため女子に強いインパクトがあったと推察した。一方、事後における『自分を大切にしていく行動』については、男女とも「自分の行動に責任を持つ/考えて行動する」に関した記述が最も多く、次いで男子は「気軽に性交しない」が、多か（図 1）指導のテーマ、ねらいと学習目標

った。『予防の理由』は、「将来のため」「自分［調査項目］事前「〇性感染症の知識〇性行為への（体）のため」と女子は、自分が主体となる記の意識〇『いのちを生み出すカラダ』への意識〇

述が多いが、男子は「自分と大切な人のため」と相談者の有無〇行動責任への意識〇自尊感情へ

他者を意識した内容や『一番印象に残ったこと』の意識」について３件法。〇助産師への質問を自では、性感染症の理解と恐ろしさといった「メン由記述とした。事後は、〇『自分のこととして考タルに響いた」内容が多く、受け止め方の違いもえること』への意識を加え、自由記述にて〇一番示唆された。

印象に残ったこと〇性感染症を予防する理由〇【今後の課題】助産師による性教育は、新鮮か『自分を大切にしていくとは、実際にどのようなつインパクトある内容に触れることができる貴行動と思うか』をたずねた。

重な機会である。将来に役立つ内容を専門家とし【活動評価】［対象内訳］n=138（事前:男 67/女 66/ても精練し、事前に学校現場との綿密な打ち合わ

性別不明 5）(事後：男 69/女 68 /不明 1）※今回、せが重要なキーとなるため、今後、学内との連不明者は除外し検討。［結果］〇『性感染にはどの携・評価のあり方についても検討していきたい。

ようなものがあるか知っている』は、男女とも（E-mail: hba39150 @ gmail.com）− 146 −

【P40】

児童向けがん予防を含む生活習慣病予防のための栄養教育教材の検討～質問紙調査より
え び は ら やすよ○海老原泰代（千葉県立保健医療大学）、加藤理津子（東京家政学院大学）、
千歳はるか（国立がん研究センター東病院栄養管理室）【目的】がん対策基本法に基づく「がん対策69 組(19.3％)。児童のリーフレットへの評価は、推進基本計画」においては、がんの教育・普及「内容はわかりやすい」32.0％、「なるほどとに関して子どものころからの健康教育の重要思ったことや面白いと思ったことはある」

性を指摘している。学校における健康教育は、

29.3％、「がんに対して興味がわいた」25.3％

まさに発育発達途上にある児童を対象としてと約 3 割で肯定的な回答が得られ、リーフレッ

おり、生涯にわたっての健康づくりに重要な役

トによる栄養教育の有用性が明らかとなった。

割を持っている。しかしながら、児童を対象と児童のがんの知識について、「「タバコ」はした「がん教育」教材は喫煙防止などがあるもがんの原因になると思う」90.7％、に対し、のの、がん予防の食生活改善のための具体的な「「塩分の摂りすぎ」はがんの原因になると思

教材はほとんど見られない。児童向けのがん予う」は 46.7％であった。がんの原因について塩防を含めた生活習慣病予防のための教材開発

分過剰摂取はタバコより低い認識であった。

が急務となっている。
教育のためのリーフレットを開発し、栄養教育【今後の課題】がん予防に科学的根拠の得られている、減塩についての知識が不足していた。減塩を含むがん予防の食生活改善にを実施した。さらに質問紙調査により、児童とついて、正しい知識を普及する必要性が明らか

保護者のがん予防を含めた生活習慣病に関すとなった。さらに、がんの二次予防については

る知識と理解についての把握を目的とした。

検診対象年齢である児童の親世代への教育が【事業内容】
1．リーフレットによるがん予防教育の実施重要である。児童向けに開発する栄養教育教材

児童向けのがん予防を含む生活習慣病予防

を家庭に持ち帰ることで、親世代の生活習慣の千葉県 T 市内の全小学校 11 校の小学 5 年生

見直しの機会となることが期待される。今後はへ、がん予防教育リーフレット「今から始めよ

児童向けの栄養教育教材(リーフレット)「今かう！がん予防」を学校を通じて配布した。

ら始めよう！がん予防」を改善し、児童と家族

2．質問紙調査の実施のがん予防を含む生活習慣病予防に取り組み

対象者：千葉県 T 市内の小学 5 年生 357 名とそたい。

の保護者 357 名の合計 714 名。

【倫理的配慮】本研究は、千葉県立保健医療

調査内容：食意識、がんについての知識、健康

大学研究等倫理委員会の承認(承認番号：

態度、リーフレットの評価について無記名・自2018-13)を受けて実施した。

記式の質問紙調査を行った。T 市教育委員会を【謝辞】調査にご協力いただきました対象者

通じて各小学校へ質問紙の配布を依頼し、各家

様、データ収集にご協力いただきました千葉県

庭でアンケートにご回答いただき、郵送によりT 市教育委員会および関係者の皆様には深く感大学で回収した。

謝申し上げます。この研究は、（公財）日本健【事業評価】質問紙調査の回収率は児童

康アカデミーの助成を受けています。

21.6％、保護者 21.0％であった。有効回答数は（E-mail；yasuyo.ebihara@cpuhs.ac.jp）− 147 −

【P41】「1日の計は朝にあり」にから始まる多様な力をもつ大学生の育成支援～朝食プログラムの試み（アンケート調査からの評価）～かわきた く み こ○川北久美子、山内美智子、長友多恵子、杉尾直子（南九州大学 管理栄養学科）【目的】大学生の朝食欠食については多くの【活動評価】講座前後のアンケート調査から報告がある。我々は先行研究において、朝食頻・朝食摂取の必要性を教える食育や食事バ度、朝食への考え方、朝食準備に使える時間・

ランスガイドを用いた朝食レシピ中の食金額、所有する調理器具とその使用頻度などの材の分類から、「栄養バランスを考える」

調査から一人暮らしの学生への朝食摂取プロ

ことや「朝食摂取習慣と栄養バランス、生グラム案のアウトライン（朝食レシピの提案と活リズム、心の健康、学力や体力との関係」

して準備時間 10 分、金額 200 円程度、時短調

について理解が深まった。

理につながる調理器具の利用）を見出した（栄・朝食欠食のある学生は朝食で摂取する食養学雑誌 76(5)pp.295(2018)）。今回そのプロ

材の種類が増えた。特に講座で作ったレシグラム案を活用して、体験活動を含め朝食の必ピで使用した牛乳・乳製品の摂取が増えた。

要性などの栄養教育を行い、朝食摂取の推進と・一人暮らしの学生で講座で使用した調理

心身共に健全な学生生活を送れるよう支援す

器具、調味料の使用・所有が増えた。

ることを目的に講座を実施したので報告する。

【今後の展開】今回学生が考案したキッチン

4 回実施した講座は本学管理栄養学科 4 教員にバサミや電子レンジだけで簡単、美味しい、安よるそれぞれの専門領域からのミニ講義と朝

価な朝食メニューでレシピ集を作成した（図 1）。

食摂取プログラム案に基づいて学生が考案しこのレシピ集を活用して継続的に体験型朝食

た朝食レシピを実際に作って食べる実践を交作りを実施し、習慣化につなげていく。

えた構成とした。講座前後の朝食に関するアン【謝辞】本研究は平成 30 年度南九州大学

ケート調査から、朝食摂取に対する意識や調理

学長裁量経費による支援で行われた。

器具の使用頻度等がどのように変化したかに（E-mail；kawakita@nankyudai.ac.jp）

ついても併せて報告する。

【活動内容】対象は本学環境園芸学科 1 年生
19 名（男性 15 名、女性 4 名）。講座は 7 月に
表 1 の内容で実施した。また実践では 1 食当た
り 86～280 円に設定した 12 種類のレシピを調理した。
表 1 ミニ講義の内容
第1回

自分を知って賢く食べて朝から心も体も元気

第2回

今使っている器具を見直して簡単朝食を作ろう

第3回

1日分の野菜350gを朝食で…栄養バランスも満点

第4回

栄養の事を知って食べると超お得図1 作り方はオリジナルの絵をそえて、
1 食当たりの金額を表記したレシピ集（1 例）− 148 −

【P42】

保健医療福祉系大学新入生の地域演習と社会的スキル、コミュニティ意識
こ が わ てる み

○古川照美（青森県立保健大学 1）),千葉敦子 1）,吉池信男 1),【緒言・目的】単一学部 4 学科(看護、理学療

社会的スキル合計、下位尺度の初歩的スキル、法、社会福祉、栄養)で構成される本学では、攻撃に代わるスキル、ストレス処理スキル、計

地域住民のヘルスリテラシーの向上を支援す

画のスキルおよびコミュニティ意識について、る人材育成を目指し、全学科必修の「ヘルスリ

新カリの 2018 年度が他の年度より低かった。

テラシー科目群」を設けた新カリキュラム（新演習の前後の比較では、2016、2018 年度では、カリ）を 2018 年度より開始した。本研究では、

コミュニティ意識以外の全ての項目で演習後

新カリにおける入学直後の演習科目が、学生のの方が高く、2017 年度では、高度のスキル、感社会的スキル、コミュニティ意識の向上に寄与

情のスキル以外の項目で、演習後の方が高かっしているかを確認するために、旧カリキュラム

た。

（旧カリ）との比較を行った。

【考察】新旧カリキュラムともに、演習後で【方法】演習科目（「ヘルスプロモーション

は、社会的スキルが向上していると考えられ、演習」）では、新旧カリキュラムともに、8～

これは入学後比較的早い時期から学科混合グ

10 人程度の 4 学科混合のグループワークを主ループによるワークや住民との接点をもつ体とし、実際に住民と接して地域の人々の生活や験をしたためと推察された。しかし、地域に出健康の考え方にふれるフィールドワーク（5 月ての演習であるにもかかわらず、コミュニティ

中旬）を行う。旧カリは演習の前に 1 単位の関意識については向上が認められず、本尺度が大連する講義科目があり、新カリでは、本演習科

学一年生の評価に適したものかどうか疑義が目の前後に講義科目（２単位）を配当し、演習生じた。また、新カリでは、演習及びその後１後の学びを深めるようにした。

か月程度にわたる講義の後に実施した調査（旧演習の前後に、無記名自記式質問紙調査（社カリでは、フィールドワークの発表直後に実会的スキル（KiSS-18）、コミュニティ意識尺施）結果は、旧カリよりも低く、仮説と逆の結度(短縮版)、ボランティア活動経験、授業への果となった。その理由として、アンケート調査

関心）を実施した（本学研究倫理委員会の承認を行う直前の状況や時期などが異なり、単純な済み）。2016～2018 年度の 3 年間（旧２年、新比較が困難であったと推察された。

カリ１年）について、性別、学年、学科、ボラ【結論】対人関係を主とする専門職の教育にンティア活動経験の有無、授業への関心により、

おいて、多職種の学科混合グループワークや住

社会的スキルの下位項目、コミュニティ意識を民との接点を持つような授業が、社会的スキル検討した。さらにこれらを調整変数とし、演習向上につながる可能性が示唆された。一方、コ

科目前後の得点について、共分散分析を行った。

ミュニティ意識については、尺度の適合性の課【結果】年度間の比較では、新カリ開始の 2018

題が考えられ、教育評価のためには、データの年度は特に男子の割合が少なく、授業に対して比較可能性の検討や、他の学修内容との関連をの関心が「非常にある」が少なかった。演習前考慮した縦断的評価がさらに必要である。

では、社会的スキル、コミュニティ意識につい（E-mail；t_kogawa@auhw.ac.jp）て、有意差はなかったが、演習後での比較では、− 149 −

【P43】

学生同士の支え合いをテーマとした Peer education の効果
おおしまのりひと○大島紀人 （東京大学）、小木曽由佳、河合輝久、細野正人、高野明【目的】

加意欲の変化については、B グループで評価がピアサポート活動とは、同じ立場にある者同高い傾向にあり、特に参加意欲は統計的有意差

士が支えあう活動であり、医療・保健分野でもを認めた（p = 0.025）。自由記述で参加者か広く活用されている。
我が国では1990 年代に、らは、「学生同士支え合おうという企画がない

仲間同士支え合うための知識・スキルを学び、ため、新鮮だった」、「ピアサポート活動の理

実践する活動として教育現場に導入され、現在、解が深まり、普及していきたい」といった感想

国立大学の 8 割にピアサポート活動がある。本

が、講義を担当したピアサポーターからは、研究では、このうち Peer education に注目し、「参加者がワークを楽しんでいる姿に元気をピアサポート活動を行う大学生が、普段の実践もらった」などの感想が得られた。

経験をいかした講義･ワークショップを通じて、【考察と今後の課題】「学生同士の支え合い」を他の大学生に広げる

本研究では Peer education の効果を検証し試みを行い、その効果を検証した。

た。本プログラムに対する参加者の理解度、満【活動内容】

足度評価は良好で、多くの参加者がプログラム

大学生を対象に、無作為に A グループ（21を通じて、学生同士の支え合いに関心を持った

名：学生ピアサポーターが講師）、B グループ

ことから、「ピアサポート活動を大学生に広げ（22 名：ピアサポート担当教員が講師）に分ける」という今回の Peer education の目的を果て、「学生同士の支え合い」をテーマとした同

たせたといえる。一方で「ピアサポーターにな

一のプログラム（80 分間）を受講した。
受講後、ってみたい」という質問への回答は消極的なも自記式のアンケートを行い、プログラムの理解のが多かった。この結果は、ピアサポート活動

度･満足度･有用性、学生同士の支え合い（ピアを行う多くの大学で、ピアサポーターのリクル

サポート活動）への興味･関心の変化について 6

ートに難渋している（日本学生支援機構,2015）

件法で調査した。χ2 検定を用いてグループ間

現状と一致しており、学生の help seeking にで比較を行い、p < 0.05 を統計的有意差ありと呼応する資源としてもピアサポートは注目さした。なお、実施にあたりアンケートの回答はれていることから、関心をいかに行動につなげ自由であることを説明し、無記名で行った。本

ていくかは今後の課題である。

研究は、所属組織の倫理審査で承認を受けて実

【結論】

施した。

学生教育の手段として Peer education の効果【活動評価】

を検証した。今後、学校における健康教育の手プログラムの理解度、満足度、大学生活での段として活用が期待できる。

有用性について、両グループとも否定的な回答はなく評価は良好で、グループ間の有意差はなかった。卒業後の社会生活における有用性については、B グループで評価が高かった（p =0.027）。ピアサポート活動への関心、活動参− 150 −

（E-mail；rxg01737@qg8.so-net.ne.jp）

【P44】

スポーツ合宿所におけるミルキーみそを活用したセットメニューの作成および評価
やまうち みちこ

山内美智子、川北久美子、長友多恵子、木村志緒、杉尾直子
南九州大学 管理栄養学科【目的】本学と宮崎県K町は、平成28年度

いては、大まかな量を個人に示し、計量をに包括連携を結んでいる。スポーツ合宿施

行って自分が食べる量を把握させた。

設は、廃校になった小学校を改築し運営さ【活動評価】各項目５点満点で実施した食れている。調理を担当しているのは、集落

事セットメニューの評価の結果を表１にの主婦層である。管理者は、合宿者に対し示す。

て「どのような食事内容でどれくらい食事

表１

7月14日(弁当）
献立名量 味 彩りもち麦
3.7 ／ ／
から揚げ他★
3.6 4.1 4.1
きゅうりの和え 4.0 3.6 4.1
やきそば★
3.8 4.2 3.9
ココア味★
3.8 3.8 ／ｸﾞﾚｰﾌﾟﾌﾙｰﾂ
3.7 3.8 4.1

7月14日（夕食・カレー）
献立名量 味 彩り 平均
主食 麦ごはん4.5 ／ ／ ／主菜 カレー★
4.6 4.5 4.2 4.4
副菜 ツナサラダ3.9 2.7 3.9 3.5
汁物 豆乳スープ4.2 3.8 4.1 4.0
果物等ﾌﾙｰﾂﾖｰｸﾞﾙﾄ
4.4 4.4 4.4 4.4

7月15日（朝食）
献立名
量
味 彩り
主食 麦ごはん4.3 ／／主菜 卵焼き4.1 4.2 4.3
副菜 きんぴら★
4.0 3.8 3.7
汁物 みそ汁★
4.6 4.6 4.4
果物 バナナ
4.1 4.6 4.4
その他 納豆4.4 4.6 4.2

7月15日(弁当）
献立名
量
味 彩り
主食 もち麦4.3 ／／主菜 厚揚げと豚肉★
4.2 4.0 4.4
副菜 ピーナツ和え
3.9 3.8 3.9
麺類 ﾏｶﾛﾆｸﾞﾗﾀﾝ★
4.0 4.0 4.2
団子 あんこ味★
3.4 3.3 ／果物 みかん缶他
4.3 4.7 4.7を提供すればよいのか分からない」という現状であった。そこで、本学管理栄養学科
教員が「食事のパターン化」からセットメ
ニューを作りあげた。調理指導は、管理栄養士を目指している学生養成の目的からも本学科学生が行った。この施設の食事の特徴として本学教員が考案した、大豆と牛

食事のセットメニュー及び評価

主食
主菜
副菜
麺類
団子
果物

成分、麹・塩で熟成させた機能性のある「★：木城ミルキーみそを使用した食事

木城ミルキーみそ」を使用していることで弁当を含め4回の食事提供であったが、アある。宮崎市内の中学校男子テニス部１年

ンケート実施から、量・味・彩の平均点が生から3年生、21名が合宿で弁当を含めた一番高かったのは、ミルキーみそを使用し食事評価を行ったので報告する。又、５名

たみそ汁の4.5、次がカレー4.4であり、概の栄養教諭が参加して学校現場でスポー

ね高評価であったが、ツナサラダについてツをする生徒の個別指導の在り方を体験

は、小松菜を使用していることで味の面でする目的もあった。

2.7点と不評に繋がった。

【活動内容】7月土曜日9時から日曜日14時【今後の課題】EERから個別対応を行えるまで一泊二日で合宿を行った。宿泊前に、合宿所であるために今後も事前に身長・体

身長・体重を栄養教諭から提供してもらい

重の把握や食べる量の把握をしておく必合宿中の活動量（PAL）は、小中学校のス

要があると考えた。また、自分の適量が分ポーツ栄養ガイド（女子栄養大学出版部）

かったことで栄養教諭が保護者等と連携から2.0とし食事摂取基準を用い、推定エ

しながら個別指導を行っていく必要があ

ネルギー必要量（EER）を算出した。

ると思われた。

データーをもとにパターン化した献立の（E-mail:ymichiko@nankyudai.ac.jp）

提供量を提示した。体験型宿泊という観点から、夕食と朝食の主食（麦ごはん）につ− 151 −

【P45】

地域に貢献できる管理栄養士の育成～「地元とつながる人材育成支援事業」の取組～
すぎおなおこ○杉尾直子、山内美智子、長友多恵子、川北久美子、木村志緒
南九州大学 管理栄養学科【目的】

でアンケートを５段階で実施し、点数化し本学管理栄養学科は、宮崎県内出身者がた。そして表１に示す５項目について解析

約9割を占め、宮崎県内で就職したいといを行ったところ有意差がみられたことかう学生多い。また、卒業生就職希望者の約ら講演により学生の関心・知識等が向上

9割が医療・福祉・教育施設関連での専門したと思われる。

職として就職し、「人」を対象に「食」の表1

学生の関心・知識等の変化
講演前(7月）
講演後(11月）
25％ 75％
25％ 75％
中央値
ﾀｲﾙ値 ﾀｲﾙ値
ﾀｲﾙ値 ﾀｲﾙ値

ｐ値1)

4.00

4.0

4.00

5.00

＊

3.00

4.00

4.0

3.25

4.00

ｎｓ

2.0

2.00

3.00

3.0

3.00

4.00

＊＊＊

1.87±1.03 3.18±0.79

1.0

1.00

3.00

3.0

3.00

4.00

＊＊＊

1.74±0.84 2.58±0.79

1.5

1.00

2.00

3.0

2.00

3.00

＊＊＊

講演前(7月）講演後(11月）

面からサポート業務に従事している現状項目

平均値±標準偏差

中央値

3.89±0.80 4.13±0.67

4.0

3.00

3.48±0.53 3.71±0.42

4.0

問6①宮崎市域で推進しているﾌｰﾄﾞﾋﾞ
ｼﾞﾈｽについて知っていますか

2.23±0.69 3.34±0.83

問6②宮崎市域で推進している六次産業化について知っていますか
問6③宮崎市域で推進しているｱｸﾞﾘﾋ
ﾞｼﾞﾈｽについて
知っていますかがある。しかし、宮崎県の農畜産物や食品

問４. 県内の企業に興味・関心があり
ますか

産業・流通を理解している学生は少ない。

問５ 宮崎県の農産物について知っていますか

今回のような事業を通して管理栄養士
としての就職の選択肢を広げるためにもこのような取組を行い地元への就職に繋げたいと思う。
【活動内容】

1)

ウィルコクソンの符号順位和検定（１）人材育成事業による講演会の実施
管理栄養学科の正課授業と連動した育成*：P<0.05 **：P<0.01 ***：P<0.001

２．宮崎県のお土産菓子としての販売活動では、宮崎県における食品産業や

平成29年度のレシピから管理栄養学科

食品技術に関する最新の情報等の講話かの学生考案レシピが、平成30年度宮崎県のら食に携わる地域に根差した栄養士(管理お菓子として空港や栄養士）の育成ができ、少しでも地元へのアンテナショップ等で就職と繋がる。

販売となった。

（２）地元特産品を使用した土産菓子開発【今後の課題】

プロジェクト「宮崎県で就職したいと思っているの

みやPEC推進機構の主催による「スイーツでたくさんの情報を知ることができよか

プロジェクト」に健康栄養学部生（管理栄った」という多くの感想からこのような

養学科、食品開発科学科）が参加し、地元取組をすることで医療や福祉のみを就職

特産品（野菜･果実など）を使い、宮崎の先と考えていた学生が、食品産業分野でも土産菓子開発を目指す。

管理栄養士として活躍でき、地元への就職【活動評価】に繋がることから選択肢が広がるのでこ

１. 人材育成事業による講演会の実施のような機会を増やしていきたい。

講演会前7月と講演会後11月に同じ内容（E-mail:sugio@nankyudai.ac.jp）− 152 −

【P46】

132法人日本健康教育士養成機構年度サマーセミナー
「学校・職域・地域におけるこころの健康づくり」実践報告
の だ ともこやなぎだ よ し こ

きたみ ゆ なえんどう け い こ

かまたひさこ○野田智子 柳田美子 北見由奈、遠藤圭子 鎌田尚子
しみずようこかわぐちたけし

お お つ かずよし

みやぎしげじかわた ち え こ

清水洋子 川口 毅 、大津一義、宮城重二 川田智恵子
（132 法人日本健康教育士養成機構）
【緒言】132法人日本健康教育士養成機構

事例をグループで一つ選択する。

は年に設立され、これまでに名の 選択した事例について、どうしてこのよ

健康教育士を養成した。これら健康教育士

うなことが生じたのか、原因として考えらのブラッシュアップと健康教育士を広めれる問題点と対策について話し合う。

ることを趣旨に、サマーセミナーを開催し このようなことが起こらないようにすている。世紀は心の時代と言われ、ここ

るには普段からどのような「こころの健康

ろの健康づくりの重要性が問われている。

づくり」を進めていけばよいか話し合う。

そこで、年は「こころの健康づくりに 話し合いの内容を発表し、共有する。

つながるストレス対処方法を身につけ、こ

終了後はアンケートの提出を依頼した。

ころの健康づくりに関する理解を深める」

なお、アンケートとセミナー報告書等の発を目的にサマーセミナーを開催した。

表については、文書と口頭で説明し、承諾【内容】講演・実践→シンポジウム→グルを得た。開示すべき&2,はない。

ープワーク（以下*:）で構成した。講演及【評価】*: は  グループ ～ 名の  グルび実践では「こころの健康づくり」の現状ープで行った。アンケート回収数は  部と課題を、シンポジウムでは学校・職域・であった。参加者は健康運動指導士が最も地域における「こころの健康づくり」の取り組みについての実践報告を内容とした。
その後の*:では、実生活における身近なス
トレスとその対処方法について話し合い、多かった。*: の評価について、「ストレス対処方法とこころの健康づくりについて」理解ができた人は 、*: 内容は今後の生活で役に立つは であった。また、*: 感想からは「グループワークを行うこと

命の大切さや人権の尊重にかかわる「ここでストレスに対する様々な捉え方と対応

ろの健康づくり」について理解を深める内

策のあることを知ることができた」「社会容とした。*:の具体的な進め方は下記の通全体に対する取り組みの必要性を認識しりである。

た」などの評価を得た。

 メンバーそれぞれが日常生活の中で最【今後の課題】健康教育士として「こころの健康づくり」をどのように具体的に進めも強く感じたストレス またはストレッサていくか、その役割と可能性を明確にする

ー を一つあげ、それに対してどのようにことが課題である。ラウンドテーブルにて対処 コーピング したかを発表し合う。

検討する。
（(PDLO；QRGD#VDLWDPDPHGDFMS）
 発表したストレス事例のうち、一般的な− 153 −

【P47】

保育者養成校の学生に対する動作法プログラムの実践○島袋桂（沖縄国際大学）【緒言】動作法は成瀬ら（2014）によって発理解することと、痛みへの対処等の動作ス

展してきた動作を通して行う心理療法で、心理キルの獲得がねらいとなっている。内容と的な改善の他、痛み等の身体的不調にも有用でしては、腕あげ、前まげ、肩あげ、三点まあることが報告されている。また、近年では臨げ等の動作課題の他、動作法を応用したス

床場面だけではなく、からだとこころに対するトレッチが実施された。

理解を深めるための教育プログラムとしての【結果】動作法プログラムによる介入の結果活用も報告されている。

を表１に示す。分析の結果、いくつかの項目に保育者はその業務の特性上、ストレス等の心
理的不調の他、腰痛等の身体的不調を抱えやすいことが報告されている。よって、保育者が動作法によって痛みへの対処スキルを獲得する

有意差がみられたものの、痛みやからだのコントロールについてスキルが定着したとはいえない結果であった。
一方、プログラムの各回におけるねらいの達
成度は、どの講義においても「よくあてはまる」

こと、からだとこころへの理解を深めることの「ややあてはまる」が 9 割を超えていた。加え意義は大きい。そこで本研究では、保育者養成て、対象者の 9 割以上が動作法による学びが保校の学生に対して動作法プログラムによる介育の現場で役に立つと回答していた。その他、入を行い、そのプロセス評価を行った。

対象者が興味を持った内容として、「からだが【方法】調査対象はA短期大学保育者養成

柔らかくなる」、「姿勢がすぐに変わる」の回

学科1年次で、2017年度後期総合教育系科

答が多く挙げられていた。

目「体育理論」を受講した学生のうち3回

表１動作法プログラムによる変化
事前

事後

フォロー

P値

3.78
(0.79)

3.89(0.86)

3.92(0.86)

0.271

首
肩

2.03
1.95

2.04
1.95

1.94
2.09

0.555 ††
0.368 ††

背中
腰

2.02
1.87

1.92
1.97

2.06
2.16

0.439 ††
0.044 ††

痛の調査全てに参加した81名とした。

膝
みをやわらげる自信

1.97
1.85

2.02
2.17

2.01
1.98

0.833 ††
0.016 ††

姿勢が気になる
姿勢を整える意識

1.86
2.03

2.21
2.09

1.93
1.88

0.001 ††
0.097 ††

柔軟性の自己評価

1.78

2.39

1.84

p<0.001 ††主観的健康観

調査内容は、主観的健康感尺度、からだ痛の痛み（1とてもある〜4全くない）や痛み

みをやわらげる自信（1全くない〜4とてもある）、等について質問紙による回答を求めた。調査は、動作法によるプログラム実施† 分散分析

前、実施後、そしてフォローとして5ヶ月††† Friedman検定

後に調査を行った。事後調査では、動作法【考察】動作法プログラムの実施により、保プログラムに対する感想等についても聞育者を目指す学生のからだへの理解を深める

き取りを行った他、プログラムの各回のね

ことは出来た。一方で、4回の実施では動作ス

らいに対する理解度についても評価を行

キルの定着は充分ではなかった。実施回数と受った。検定は項目により、パラメトリック

講者の人数については検討課題となる。

検定とノンパラメトリック検定を用いた。

（E-mail；kshimabukuro@okiu.ac.jp）

プログラムは全4回で構成されており、動作を通してからだと心の関係について− 154 −

【P48】

2019年におけるネパールでの健康観調査
うえむらさきこ○上村沙紀子（ADCN・富士ゼロックス株式会社）、松岡奈保子（ADCN・松岡歯科医院）、
中村修一（ADCN・WBL）、仙波伊知郎（ADCN・鹿児島大学大学院医歯学総合研究科）、守山正樹（ADCN・日本赤十字国際看護大学）、深井穫博（ADCN・深井保健科学研究所）、山田信也（ADCN・国立リハビリテーションセンター）【目的】ネパールの首都カトマンズの近郊

55,000R：１名、60,000R：１名にある ADCN の活動現場である村落は、地■ 健康のために必要なこと、の質問に対震による被災後の復興と都市化の影響をし最も多い回答は「体と家を綺麗に保つ」、

受け、村人の生活も大きく変容していることが伺われる。健康観調査は過去にも 1993
年、2003 年および 2008 年に実施した。今回（2019 年）の調査結果を過去の結果と比較検討し、ネパールの健康観や価値観の変

２番目は「衛生的な食品と水」、３番目は「歩くなどの運動」、次いで「十分な睡眠と休養、気に病まないこと」が続いた。
■ 現在欲しいもの、の質問に対しては、化を確認し、今後の活動に役立てたい。

１番欲しいものは「仕事」、次は「教育」、【方法】前回使用した調査票の項目を簡略

３番目は「心地よい家」、以下「薬」、「お化したアンケート調査票を作成し、対面に金」と続き「特に欲しいものはない」といよる聞き取り調査を実施した。

う回答は０名であった。

■ 調査対象数■ 現在健康か、の質問に対しては「健康」

91名、男女比は９：68（不は64名（70％）、「健康でない」は12名

明14名）
80歳代１名、70歳代２名、60歳（13%）、「回答なし」は15名であり、健代10名、50歳代８名、40歳代24名、30歳代

康の理由は「仕事ができている、活動でき

28名、20歳代12名、10歳代２名、不明４名ている、薬を飲んでいない」などであった。

■ 村別聞き取り数

テチョー村28名、ス

また、健康でない理由は「痛いところがあ

ナコチ村19名、ダパケル村16名、チャパゴ

る、手術をする予定がある、薬を飲んでいン村11名、ジャルワラシ村３名、レレ村３る」などであった。

名、他11名■ 貴方は幸せですか、の質問対しては「幸■ 民族

ネワール33名、チェトリ８名、せ」が89名（99％）とほとんどであった。

ブラマン６名、ヒンドゥー５名、タマン３

その理由は「家族と暮らしている、健康で名、ライ１名、他６名、不明29名

ある、仲間がいる、楽しみがある」などで

【結果】

あった。

■ TV：有75名、無５名、不明11名【今後の課題】過去の調査と比較して「欲■ 収入（ルピー／月） 5,000R以下３名、

しいもの」などに大きな変化が見られる事

5,000R：３名、10,000R：10名、15,000R：から、今後、ネパールの社会変化、人々の８名、20,000R：15名、25,000R：２名、意識の変化を踏まえた支援を考えたい。

■ 年齢30,000R：９名、35,000R：２名、40,000R：
６名、45,000R：０名、50,000R：３名、（E-mail:上村沙紀子 kinoko1027@gmail.com）− 155 −

【P49】

ネパール における口腔保健人材育成の推移
か ま ち せい し ろ う

西本美恵子1〇蒲池世史郎１ 矢野裕子１

深井穫博1 2 中村修一1（1ネパール歯科医療協力会 2深井保健医療研究所）【目的】

な知識を習得するための研修コースであり、上地域保健開発を進めるうえで、その担い手であ級コースは学校や地域で健康教育活動を展開

る現地の人材の育成は重要である。演者らはするための能力、技術を養うことを目的に

1989 年より 30 年にわたり、ネパールの首都、設定されている。

カトマンズ近郊の村で地域歯科保健開発に関

3 口腔保健専門家組織（Committee of Oral

わってきた。その間 1994 年より主に地域の学

Health Worker（以下、COHW）が 2001 年に設立

校の教師を対象に口腔保健専門家の養成を行され学校歯科保健、フッ化物洗口等に関する諸い現在、彼らが中心となって学校歯科保健活動

問題、学校間の較差の是正、近隣の地域への働を展開している。今回、養成の推移について報きかけ等がここで進められてきた。OHW の養成

告し、急速に進む都市化による生活環境の変化

プログラムは以後ネパール人主体で進められと、これに伴う乳幼児の齲蝕の増加、および高ている。

齢者の口腔保健対策等の地域保健活動に彼ら

4 口腔保健専門家の在籍調査がどう関わっていけるか検討する。

学校歯科保健、フッ化物洗口の活動状況は OHW【対象および方法】の在籍人数によって左右される面が大きい。

対象地域はネパールの首都カトマンズの近郊

2014 年に活動中、休止した学校あわせ 50 校をラリトプール郡の 8 村である。口腔保健専門家

対象に在籍調査を行った。これまでコースを受

Oral Health Worker 以下（OHW）の養成の経緯講した OHW262 名のうち在籍者は 101 名、退転とその過程で生じた諸問題と対処について述

職者 103 名、残りは未確認であった。この結果

べ今後の活動の可能性を検討する。

からみて口腔保健専門家の養成は今後も継続【結果ならびに考察】を要するプログラムである。

現地の人が自ら健康教育を行えるシステムの5 グループワークの実施(2017 年)構築を目指して口腔保健専門家の養成は 1994

1)学校歯科保健を考える 2)学校歯科保健計画

年から始められた。

の立案をテーマに COHW と上級コース参加の１誰を対象に養成するか これまでに養成さOHW で実施した。
学校歯科保健を中心としたOHW

れた OHW390 人中 312 人が学校の教師である。

の活動からライフステージを通した歯科保健

受講後の活動の場を持ち、地域のローカルリー

計画が立案されたことは注目に値する。

ダーとして村人に影響力をもつ学校の教師を【結論】対象に養成がなされた。

これまで学校歯科保健が中心であったOHW の活

2 口腔保健専門家養成プログラム 開設当初は動が乳幼児の齲蝕対策、さらに高齢者の口腔保日本人の講師により始められたが、後にはこれ健へと目が向けられつつあることが歯科保健らのコースを卒業し学校歯科保健の現場で経計画の策定から窺えた。

験を積んだネパールのOHW が講師を務めるよう（連絡先） 蒲池世史郎（ネパール歯科医療協力会）になった。初級コースは健康教育を学校や地域で進めていくために必要な口腔がもつ基礎的〒690-0862 島根県松江市比津が丘 4-2-2
Tel0852-21-0703 Email:kamachi@sx.miracle.ne.jp− 156 −

【P50】

ネパールにおけるフッ化物洗口の推移と現状
や の ひ ろ こ

○矢野裕子(1)、深井穫博(1,2)、蒲池世史郎(1)、中村修一(1)(1:ネパ-ル歯科医療協力会 2:深井保健科学研究所)【目的】ネパール歯科医療協力会(ADCN)は1994年より、ネパール連邦民主共和国の首都近郊の学校において、う蝕予防を目的にフッ化物洗口を行ってきた。
途上国において、フッ化物洗口はう蝕予防が高いだけでなく、健康教育課題となり、現地の人が実施できる自立につながる有効なプログラムと言える。今回は、本プ
ログラムの25年の経過を報告し、今後の課題も検討した。
【方法】0.2% フッ化ナトリウム液を使用する週一法を実施している。毎年、12 月から
1 月にかけてのネパールでの活動において、
学校訪問、健診を行い、年間の活動記録などを記載した管理台帳を担当者と協議している。
【結果】1.対象地域、対象人数の推移
1994 年は一つの村の一校から開始され、現在では、9 つの地域の 44 校 7846 人を対象としている。地域や対象人数の拡大には、
ADCN が行ってきた口腔保健専門家養成プ
ログラムや、教師間の情報の交換、転校などがあった。一方、校長、担当教師の交代、地震などで、中断することもあった。
2. 薬剤の配布、管理について
活動当初は、NaF 試薬を計量し、作成した
0.2%NaF 洗口液を各校へ一月ごとに配布していた。現在は、対象人数の増加により、一月分の試薬を配布する形態を取っている。
当初は管理の記録は、日本に定期的に送っていたが、現在は現地の人主体となっており、記載についても再度確認の必要がある
ことが判明した。

3. フッ化物洗口の効果
ADCNは、フッ化物洗口の他に、学校健診や教師を対象とした研修プログラムを実施してきた。2009年に、学校歯科保健プロ
グラムを実施している村と実施していない村との比較を行った。その結果、10〜14
歳の学童の一人平均う蝕歯数が、本プ
ログラムを実施している学校では0.72本であったのに対し、行っていない学校では1.25本であり、このプログラムが有効であることがわかった。
4. 継続への課題
25年間の経過から、本プログラムの継続を妨げる問題点として(1)洗口器材の管理、(
2)2003年のフッ素に関する新聞報道、(3)
各校のFMR担当者の転勤、退職、(4)学校長の理解や支援体制が得られない、(5)器材の現地調達、(6)地震による災害による中断、などが生じてきた。しかし、そのたびに対策を検討してきた。
一方、25 年が経ち、一部の学校では、管理簿の不記載や、洗口法の間違いも見られた。
【考察】
安定したプログラムの継続には、定期的な管理、評価を現地の人々と共に行う必要があると思われる。現在は、現地の口腔保健専門家が活動主体となり、日本人が評価を行う体制が続いている。将来は現地の歯科医師による支援体制が整うことが自立への課題である。

− 157 −

（E-mail；yanoh@mx51.tiki.ne.jp）

【P51】

ネパール歯科医療協力会（ADCN）こどものこころプロジェクト
ま つ お か な お こ○松岡奈保子（ADCN・松岡歯科医院）、中村修一（ADCN・WBL）、仙波伊知郎（ADCN・
鹿児島大学大学院医歯学総合研究科）、上村沙紀子（ADCN・富士ゼロックス株式会社）、
守山正樹（ADCN・日本赤十字国際看護大学）、山田信也（ADCN・国立リハビリテーション
センター）【目的】2015年４月のネパール大地震はAD

は「地震後の生活」である。TDMの最適化

CNの活動地域にも大きな影響を与えた。地

の中心は、現地の子供たちが震災の中でど震後９月に先遣隊を派遣し「村人が子供ののような経験をしたのかを理解した上で、心のケアを求めている」ことが分かった。

子供たちの経験を映し出すのに必要なイ「ネパール人の自立と持続」に沿ったプ

メージ要素や座標軸を準備することであロジェクトを模索するなかで、現地の人々る。

が自らの気持ちや心の有様に関心を持ち、

ネパール在住歯科医師Dr.アミットがネ語る活動の重要性が指摘され、「二次元イパールから持参した子供たちの作文を検メージマッピング法（TDM）による対話の討する作業を2015年11月に行い、イメージ

支援」を中核とする「こどものこころプロ

要素として16枚の絵カードを開発した。絵ジェクト」が発案された。

カードを配列する座標軸の台紙の横軸と【活動方法】TDMとは①特定の話者（対象

縦軸についても検討し「まず、＜ナラム

者・当事者）が関わりを持つ「ある複雑な

ロ；Bad＞な思いでラベルを横に並べ、次事象」からイメージ要素を抽出し、②要素

いで＜ラムロ；Good＞な思いでラベルを縦を二次元的に配列し、展開してマップ（散に動かす」という作製手順を決定した。

布図）として視覚化し、③マップを介して【活動内容】2015年末のカトマンズ郊外、対話する中で、④当初の事象を話者なりにウィリアムズ校とセントポール校でTDMを捉え直す（構成・構造化）ことを支援する実施した。実施中の子供達の様子は賑やか方法である。

で「癒し」というより「カオス」だと感じ

生活の質の改善を、専門家主導ではなくられた。2016年ウィリアム校とセントポール校で２回目を実施した。

地域住民との対話の中で行うことを目指し、最初の開発と応用は食を題材として192017年にはウィリアム校で2015年から89年に行われた。以後、生活習慣から心のこのプロジエクトに毎年参加している17問題まで様々な課題に適用され、子どもた

名の子供達に３回目の二次元イメージマ

ちに被災体験を語ってもらう試みは、雲仙

ッピング法（TDM）を実施し、さらにイン

普賢岳噴火災害／阪神淡路大震災／中越タビュアーと１対１で行う聞き取り調査

地震被災に際して行われている。

を実施することにより、地震を語る言葉の今回、ネパールでの実施を視野に入れた増加を確認した。

手順の最適化は福岡で行った。「話者」はネパールの子供たちであり「複雑な事象」

松岡奈保子：rh8n-mtok@asahi-net.or.jp− 158 −

【P52】

従業員食堂における健康づくり活動のプロセス評価
すずきともこ○鈴木朋子（大阪樟蔭女子大学健康栄養学部健康栄養学科）
田上成美（大阪樟蔭女子大学大学院人間科学研究科人間栄養学専攻）
山下晶子（株式会社阪急阪神百貨店福利厚生部安全衛生担当）【緒言】職場は，働く世代が 1 日の大半を上は僅かであった．雇用形態は，取引先従業員過ごす場である．近年，「健康経営」が推(43%)が最も多く，社員（36%），派遣・アルバ進されるなど，健康づくりの場としても重イト（21%）の順であった．食堂利用頻度は，要性が指摘されている．本発表の対象職域「ほぼ毎日」が大半であった（73%）．自身のでは，従業員食堂を活用した健康づくり活

食生活を健康的と評価した者は 60%で，普段か動を行ってきた．しかし，当該職域の従業ら健康的な食事をこころがけていると回答し員食堂は，取引先等，多種多様な人材が利た者は 70%であった．健康的な食事をこころが用するという特性をもつこともあり，これけている者のうち，71%が食堂メニューは健康までサービスは提供しても評価活動は行づくりに役立っていると回答した．

われてこなかった．そこで本研究では，従食堂の取組みの認知では，「栄養成分と野菜

業員食堂の利用者の特性を把握するとと量の表示」は比較的認知されていた（65%）が，もに，健康づくり活動をプロセス評価の視

野菜たっぷりメニューを表す「V100 マーク」は点から検討することを目的とする．

認知度が低かった（28%）．食堂で 2 カ月に 1【方法】調査は，自記入式の質問紙調査と回の頻度で実施している「健康相談会」についした．調査内容は，利用者の特性を把握すては，ポスターの認知は 66%，実施場面の認知るための質問（性別，雇用形態，利用頻度，

は 59%で，回答者の 72%がポスターか実施場面

健康的な食事に対する自己評価や意欲），のいずれかを認知していた．

食堂における健康づくり活動の認知等を【考察】食堂利用者は，同職域の社員よりも把握するための質問（表示，健康相談会）

取引先の従業員に利用されていた．この点から，であった．

幅広い人材を対象に，健康づくり活動が提供さ調査方法は，食堂の営業時間内に，調査れていることが明らかになった．また，従業員

日を 1 日設定し，食堂の出入り口を食堂側

食堂は，健康的な食生活を実践するために活用

から廊下側へ通過した者に，調査員が可能

されている様子が窺われた．

な限り声掛けを行い，趣旨を説明し協力を

健康づくり活動では，毎日行っているメニュ

得るというものであった．調査員は 1118

ーに対する「表示」や「マーク」よりも，頻度

名に声掛けを行い，そのうち 261 名が調査の低い「健康相談会」の方が，高く認知されてに協力した（回答率：23%）．分析対象は，

いた．今後，日々の取組みについても改良を加

食堂利用頻度が「ほぼ毎日」「時々」と回え，活動を発展させていきたい．

答した 247 名とし，「はじめて」および無【結論】本研究を通して，食堂利用者の特性回答であった 14 名は除外した．

および健康づくり活動の認知のされ方が明ら【結果】回答者の特性は，女性（86%）が多く，かにされた．今後の活動の基礎資料となり得る．

年代は 20～50 歳代が 9 割以上を占め，60 歳以（E-mail；suzuki.tomoko@osaka-shoin.ac.jp）− 159 −

【P53】

総合健保と加入事業所におけるコラボ健康教育の実践例
まつばらいくみとみやまきよみ○松原郁実（デパート健康保険組合）、冨山紀代美（デパート健康保険組合）、
はるやまやすお

春山康夫（獨協医科大学医学部公衆衛生学講座）【目的】デパート健康保険組合は中小の小売た。菓子パンやアイスクリームやスナック菓子業が約 300 事業所加入する総合健保で、千葉県のカロリーをおにぎりの個数に置き換え、個数のY 事業所をモデル事業所のひとつと位置付け、の多い順に並べた。カップ麺や加工食品の塩分健保と事業所のコラボ健康づくりをすすめて量を惣菜用醤油の小袋の個数に置き換え、個数いる。データヘルス計画により Y 事業所の健康の多い順に並べた。適正な飲酒量を各種アルコ

課題を分析したところ、血圧と血糖値が課題でールごとに示した。最大の特徴は清涼飲料水、あり、改善する必要性を強く感じた。また、生菓子パン、カップ麺、アルコールを手に取って活習慣の分析では、朝食欠食、遅い時間の夕食、見える化できるよう、実物の市販商品をコーナ

運動習慣の低さ、喫煙率の高さが課題であり、ーに配置した点である。

将来の特定保健指導対象者の増加が危惧され《運動》スクワットやウォーキングの実演と資た。そこで、Y 事業所の衛生委員会にて健康教

料配布をした。

育の導入を検討し、話し合いを繰り返した結果、《喫煙》たばこが喫煙者と周囲に与える影響に

定期健康診査時の健康啓発活動の実施を決定

ついてのポスターを掲示した。禁煙外来の情報した。事業所の定期健診の場は、総合健保とし提供、禁煙補助薬の展示、加熱式たばこの実物て多くの従業員と接触できる数少ない機会でも配置した。喫煙者だけでなく非喫煙者にも加あり、そのタイミングで健康啓発活動を実施す

熱式たばこの正しい情報提供を行った。

れば、若年層や特定保健指導非該当者に介入で【事業評価】2 年目から対象者にヒアリングしきる。また、健診当日は自分の身体への意識がた結果、「前年、健康相談コーナーで聞いたこ向きやすい時という利点もある。そこで、定期とで甘いドリンクをやめ、減量しました」「菓

健診のタイミングで若年層からシニア層まで子パンをやめました」「朝食を摂るようになり

広く行動変容を促すこと、および将来の特定保ました」などの声が挙がった。

健指導対象者の減少を目的とし、総合健保と Y【まとめ】健診のタイミングで食生活や喫煙事業所とのコラボ健康づくりを開始した。

を見える化することにより、行動変容を促した【事業内容】健康啓発活動は 2015 年〜2019と考えられる。またヒアリングの中で、若年層

年の 5 年間行った。
対象者は Y 事業所従業員（約は行動変容が早く、取り組みの効果が大きいと1000 名/年）。定期健康診査会場の一角に健康感じた。一方で、若年層は生活習慣の乱れが多相談コーナーを設け、保健師・管理栄養士を終様であったため、いかに若年層からの介入が必日 3〜4 名配置した（約 10 日間/年）。全対象

要であるかを強く感じた。今後はブラッシュア

者がコーナーを通過する際に、一対一でヒアリップを重ねながら本事業を継続し、次年度以降

ングと簡易保健指導をし、会場には《食事》《運は量的データの評価をしていきたい。
（E-mail；matsubara@depaken.info）

動》《喫煙》のオリジナル媒体を掲示した。
《食事》清涼飲料水のカロリーをスティックシ
ュガーの本数に置き換え、本数の多い順に並べ− 160 −

【P54】

社会福祉施設版避難所運営ゲーム試行の評価
きたむら や よ い

北村弥生（国立障害者リハビリテーションセンター研究所）【緒言】阪神淡路大震災後に、健康上のニーた」47.1%、「何が起こるのかのイメージ

ズのある人を対象とした福祉避難所の概念がができた」19.6%であった。④改善すると提起され、自治体は地域防災計画で福祉避難所

よいことについて、「時間が不足した」

に関して記載するようになった。災害発生の度

17.7%、「振り返りをもっとしたかった」に、少しずつ進歩はあるものの、福祉避難所の13.73%、「役割分担をすればよかった」

準備には多様な不足が指摘されている。その中「障害者の役割は要検討」5.9%、「準備情の一つは、災害発生直後の初動期に、どのよう報が必要」3.9%であった。⑤災害時に職務に福祉避難所の開設・運営を行えばいいかの具上心配なことについて、「家族」「指示が体的な方法論がないことがある。

出せるか」「判断ができるか」7.8%、「職そこで、福祉避難所の準備に資することを目

員が集まれるか」「職場施設と割当て避難的として、静岡県に商標登録されている社会福所のどちらに行くか」「HUG と違う設定

祉版避難所運営ゲーム(HUG)を試行し、参加者

時」5.9%であった。19 項目中 14 項目が運から評価を得たので報告する。社会福祉施設版

営に関する準備に関する内容で、3 項目は

HUG は、一次避難所開設訓練として定評のある

職員参集に関する内容であった。⑥個人的HUG の新版で 2018 年に公表された。

に心配なことは、「家族の安否」13.7%、【方法】首都圏の自治体において、参加者 60「避難行動」9.8%（すべて当事者）、「避名中 51 名から、
社会福祉施設版 HUG 実施後に、難所での判断」3.9%であった。この設問で質問紙法（A４用紙両面１枚）による評価を得新たに出たのは、当事者の避難行動と避難た。HUG の進行は開発者に依頼し、説明・ゲー

生活に関する話題であった。

ム・振り返り合わせて２時間15 分で実施した。

【考察】①社会福祉施設版 HUG は福祉避難所

参加者は、福祉避難所職員、当事者・家族、行の初動訓練として、何が起こるかのイメージを政職員であった。

職員が得るのに有効と考えられた。さらに、各調査項目は、４段階評価（説明、ゲーム、振施設および各家庭での計画を立てることが望り返り）、災害への備え 19 項目、自由記述３

まれる。また、障害者がどのように福祉避難所

項目（よかったこと、改善するとよいこと、災の準備に関わるかは今後の課題である。②障害害時に職務で心配なこと、災害時に個人として者群が他の群に比べて災害への備えが少なか

心配なこと）とした。

ったことの理由と対策の解明も次の課題であ【結果】①説明・ゲーム・振り返り共に、４る。

種類の所属のすべてで、３以上であった【結論】社会福祉施設版 HUG は福祉避難所の（４段階評価）。福祉避難所職員からの評価

初動訓練の第一段階として有効であることをが最も高く、当事者・家族からの評価が最も低示した。

かった。②災害への備えは、19 項目中 11 項
目で、当事者・家族の準備が最も悪かった。
③HUG でよかったことは、「臨場感があっ（E-mail;kitamura-yayoi01@rehab.go.jp）− 161 −

【P55】

職域における重症化予防の取組み～血圧治療を開始した事例の行動要因を探る試み～
しまむら ひ ろ み○嶋村弘美 1）、瀬戸美才 1）、田澤美香代 1) 、福田洋 2）1)ライオン株式会社

2) 順天堂大学医学部総合診療科【目的】生活習慣病の重症化予防を目的に、談等の働きかけを行う）3)普段から「かかりつ勤務地の異なる産業看護職４名がチームとなけ医を持つこと」を推奨 4)早期治療のメリッ

り、情報共有や実務向上の為の活動を行った。

トの産業医・看護職からの説明強化の 4 つが挙重症化予防には、生活習慣の改善とともに、適げられた。

切な治療の開始と継続が重要である。我々は、先行研究によると、受療行動に繋がる要因は高血圧の治療を開始した社員にヒアリングを「経営者の理解」や「ヘルスリテラシー」が重行い、受療行動に到った要因を探ると共に、対要とされるが、当該事業所における健康管理体

象者の経年的な血圧の変化や、これまでの支援

制や保健活動の歴史から、受診の背景には「社の振り返りも含め、「早期治療（重症化予防）員と医療職との距離の近さ（毎年の面談での健に結び付ける為の支援活動」として、何が重要

診結果説明や受診勧奨、医療機関の紹介など）」であるのかを検討した。

があり、弊社のこれまでの産業保健活動が影響【活動内容】2018 年 4-5 月に健康診断を受診していると考えられる。また、既に受診しやす

して、血圧治療が必要と判定された社員のうち、

い環境（上司や同僚の理解、フレックス勤務な受療して内服治療を開始した５名に対して、どの働き方）が整っていることも考えられた。

各々の担当看護職が個別面談とアンケート調【今後の課題】事例と看護職の議論から、個査を行い、受療要因の詳細をヒアリングした。

別面談がヘルスリテラシー向上や自己保健義アンケートでは、高血圧の治療開始に到った要務の意識醸成に寄与した可能性を確認できた。

因（６項目）について事例毎に 10 点満点で認

人生 100 年時代を踏まえ、今後は、これまで

識のレベルを確認し、項目毎の合計得点を算出の活動を継続すると共に、各自が、自己健康管した（表１）。また、各事例の発言と過去の健理を考えるきっかけとなるよう、ヘルスリテラ

診データ及び支援内容を看護職間で共有し、議シーを高めていく必要がある。そのため、自己論を行った。

保健義務の周知の強化（必要な治療を開始、継【活動評価】ヒアリング対象者は研究・スタ

続して「安全に働く」という意識）や、かかりッフ職の男性５名(平均年齢53.4 歳）であった。

つけ医」を持つことの重要性、健康に働く事が受診の要因として高得点だったのは「医療職企業の生産性を上げ、健康保険組合の財政健全の働きかけ」（45 点）、次いで「予防意識」（26

化に繋がるのだという考えを啓発していく必点）、「命令・強制」（18 点）の順であった。

要があると考えられた。

産業看護職間の議論の結果から、「早期治療に結び付ける為の支援活動」のポイントとして、
1)自己保健義務（健康管理に関する労働者自身の義務）の周知 2)対象者の価値観を大切にした上での粘り強い働きかけ（治療に拒否的な場
合でも行動変容レベルに合わせた、継続的な面− 162 −

（E-mail；hiromisi@lion.co.jp）

【P56】

職域から地域へ帰っていく年齢層にある対象者への健康支援に関する検討た な か の り こ○田中格子(デパート健康保険組合)、楠本真理(三井化学株式会社)、
原田若奈(聖路加国際大学大学院)、白田千佳子(株式会社リンケージ)、
金森悟(東京女子医科大学看護学部、東京医科大学公衆衛生学分野)、
冨山紀代美(デパート健康保険組合)【緒言】昨今、地域・職域連携による住民や【地域での生活を見据えて退職後の自己の健就業者への生涯を通じた継続的な健康支援が康管理についてどんなことが必要か】を就労期求められている(地域・職域連携推進事業ガイ間中に知っておくことを期待していた。

ドライン改訂版,2007)。一方、支援者側は具体

テーマ 2)の産業保健の立場では、労働者が的な支援活動内容がわからない、どのような方【会社生活から地域生活へと移行する】ことを法で連携を進めたら良いかがイメージできな

意識した健康教育の実施や、【キャリア教育】

い等の理由から、地域・職域連携の実践は十分の中へ対策を盛り込む意見等があがった。また、とはいえない状況にある(三橋ら,2010)。そこ【本人が困った時に必要な情報に手が届くよ

で、今回は職域から地域へ移行していく退職前

うにする】ために、【事前に行政窓口へ問い合の労働者への支援について、地域・職域双方のわせて情報収集する】ことがあがった。行政の現場の実態や課題を共有し、今後互いの立場で立場では、【地域包括と企業とコラボする動き

取り組むこと等について検討した。

を進める】、【すでにある「場」に行政側から【方法】2019年1月、日本公衆衛生看護学会学

出向いていって、情報を提供する】という意見

術集会にて我々はワークショップを開催した。

があった。そして、両者連携の視点からは、日導入では、退職前の労働者を取り巻く社会的背頃から【保健師同士が顔見知り】になることや、景等について講義し、次いで各領域の事例紹介

退職後に健康リスクが悪化する可能性の高い
対象者については、【看護職間で連絡を取り合を行った。地域の事例では、東京都A区の保健師より区内の活動内容を、職域からは、総合健康保険組合の保健師より前期高齢者向けの保う】ことがあげられた。

【考察】労働者へのセルフケア支援について
は、企業内では、生活習慣病予防等に関する保健事業を紹介した。最後に、1)退職者が、その健指導や健康相談、健康教育といった様々な機後も元気に過ごし活躍するために、働いている会を通じて実践されている。今回のワークショ

うちに対象者に「知っておいてほしいこと」やップの中で、改めて労働者のセルフケアの習得「取り組んでおいてほしいこと」、2)「それぞについて意見があがった背景には、職域側の視れの立場でできること」、「地域と職域で連携点から考えると、労働者が「退職後、地域でどすることによりできること」についてグループのような生活を送るのか」や「地域で健康的に生活するために必要な情報や資源は何か」等、別に討議した。

【結果】当日の参加者は計 24 名(行政分野 12
名、産業分野 3 名、教員・研究機関 6 名、学部生 2 名、その他 1 名)であった。
テーマ 1）では、参加者は、退職前の労働者
が【健康教育】の機会を通じて、【若年のうちから規則正しい生活習慣】を身につけることや、労働者の地域生活を意識した支援が十分に行われていない可能性があると考えられた。
現状では、労働者の退職後の生活を見据えた
セルフケアについては明らかになっていない
ため、今後も地域・職域間で連携しながら、具体的な内容を検討していくことを課題とする。
(Email；tanaka@depaken.info)− 163 −

【P57】

A 県地域高齢者に対するフレイル予防に向けた栄養プログラムの実践報告
もりやま ひ ろ み

ち ば あやのやまがみじゅん や

ぞう た りょうこ

かまたあけみ○森山洋美1），千葉綾乃1），山上 順 矢2），造田亮子2），鎌田明美2）1）青森中央短期大学食物栄養学科，2）青森中央学院大学看護学部【目的】高齢者白書によると 65 歳以上が総人

フレイル予防講座の延べ参加総数は 67 名、各口の約 1/４を占め、高齢化率は 27.7％となっ回の参加者数は平均 13 名であった。栄養講座ており、高齢者人口は今後も増加する見込みでのねらいとして参加者が低栄養について知り、ある。また、要介護状態に陥る要因として高齢

フレイル予防のための食事の必要性を理解すによる虚弱が上位となっている。そこで高齢者ることとした。そのため、高齢期の特徴及び、の健康づくりには、食事、身体活動に加えて、筋肉や体の状態を維持するための食事内容や生活状況も踏まえた視点が重要であるとされ栄養素の必要性について講義を行った。さらに、ている。フレイル予防には栄養だけではなく筋

今回はフレイル予防のために日常の食事を意

力維持の運動を含めた介入が望ましく、他県で識し、自分に必要な食品等が理解できるようにの報告はあるが、青森県での調査や介入研究になることを期待して、多品目の食品摂取に重点ついての報告は見当たらない。そこで、高齢化を置いた内容とした。さらに、熊谷らの食品摂率が全国平均よりも高い青森県において地域

取の多様性得点（DVS）を用い、講座の前後で高齢者を対象に、運動や食事面に介入するフレ

得点を比較した。

イル予防のプログラムを作成・実施することで【活動結果】今回のプログラム内容について

参加者へどのような影響を与えるのかを評価

は概ね好評を得ることができた。また、筋力やすることを目的にフレイル予防講座を実施し、握力など講座の前後で差はなく、本プログラムその一部である栄養講座（全 2 回）についてのが参加者の体力維持に貢献できたと推察する。

報告をする。

しかし、本講座の前後での多様性得点に差はな【活動内容】対象者はフレイル予防教室が行

く、他の項目との関連も見られなかったことか

われておらず、対象者が集まれる範囲に運動・ら、多品目摂取の必要性についての理解につな調理を行う施設を有しているA 地区住民とした。

がるよう講座内容を見直し検討していく必要

プログラムは日常に取り入れやすい身体活動であると考える。

と多様な食品摂取の実践指導に焦点を当て、知【今後の課題】本プログラムを通して、参加

識と実践の両面からアプローチする内容とし者自身が食事や栄養について知識を身につけ、た（表 1）。

実践していくことはもちろん、外出の機会を増

表1フレイル予防講座プログラム
回 数

内

やし、他者との交流の場になることで、地域の容輪が広がり、地域の健康を強化していくことが開始時フレイル測定、身体計測、問診
フレイルとは？
第1回「貯筋でいきいきライフ－講話と筋力体操」
第2回「貯筋を増やそう－スクワット」【実践編】「さあにぎやかにいただく－たくさんの種類を
第3回
食べるコツ」【講義編】「さあにぎやかにいただく－たくさんの種類を
第4回
食べるおかず（調理実習）」【実践編】「貯筋を増やそう－ミュージックで貯筋ダンス
第5回＆ウォーキング」【講義編・実践編】
測定会
終了時フレイル測定、身体計測、問診
結果説明会と修了式
測定会期待される。さらに、１回限りで終わるのではなく、このような活動が継続され、いずれは地域の住人自らの活動として行われることが望まれる。今後は本プログラムを改善し、効果的な内容を検討したうえで開催地区広げ、青森市
高齢者のフレイル予防に寄与していきたい。

− 164 −

（E-mail:hiromi-moriyama@chutan.ac.jp）

【P58】

離島在住高齢者を対象とした映像による運動の効果
まるやま

ゆうじ

丸山 裕司

（東海学園大学 スポーツ健康科学部）【緒言】離島は、高齢化が顕著な地域である

実施率の高い者は、98.9％であった。運動介入にも関わらず、交通の不便により高齢者へ自治前後で対象者の開眼片足立ちにおいて、統計学

体のサービスが届きにくいのが現状である。研的有意な変化が認められた（p<0.01）。インタ

究においても離島在住高齢者を対象とした健ビュー調査の結果、運動プログラムについては、

康に関する報告は少なく、運動の介入研究はほ「DVD で運動を行うことを家族が応援してくれ、

とんど行われていない。本研究対象地の離島は、孫と一緒に行っていた」、「友達と一緒に家で瀬戸内海に面した松山市中島町（以下、中島）

行った」など、DVD を観ながら運動することにである。島内の病院は一か所のみで、多数の高

肯定的な感想が多く聞かれた。また、「運動開齢者がフェリーに１時間乗船して、松山市街地

始前よりも脚が丈夫になったように感じる」、まで通院している。このような背景から、地域「脚が軽くなったように感じる」と運動の効果

在住高齢者には日頃の運動習慣の形成が重要についての回答が多かった。

であると考えられる。しかし、定期的に対人指【考察】３ヵ月間、特別な介入は行わなかっ

導による運動指導を行うことは難しい。そこで、たが、運動実施率はある程度高い結果であった

本研究は、映像による運動プログラムを地域在と思われた。運動プログラムの作成前に、運動住高齢者に提供し、自宅で行ってもらい、その時間を対象者に相談し、短めにしたことや、対効果について検討することを目的とした。

象地域に所縁のある運動をプログラムに取り【方法】調査期間は、平成 30 年６月～同年 10入れたことなどが、運動実施率に影響を及ぼし月までであった。対象者は、中島在住の女性高ていると推察された。高い運動実施率が、開眼齢者９名であった。対象者の年齢は、67～81

片足立ちの記録を統計学的有意に改善させた

歳（71.7±3.77 歳）であった。下肢を中心としものと考えらえた。インタビュー調査の結果かた約 13 分の運動プログラムを作成し、映像にらは、自宅において独りで運動するのではなく、編集し、DVD の作成を行った。対象者に DVD を

友人や家族に支えられて運動を継続できたと配布した。対象者への運動介入期間は、約３ヵ推察された。これらの結果から、映像による運月間であった。自宅で運動を毎日継続して行っ動実践であっても、運動習慣の形成が期待でき、てもらえるように、セルフモニタリングとして、

身体的機能の改善にも寄与できると考えらえ運動実施カレンダーを対象者に配布し、記録した。

てもらった。調査内容は、運動介入前後に身体【結論】対人指導による運動指導が難しい環

機能の効果測定として、握力、10ｍ障害物歩行、境の離島においても映像による運動の実践は、開眼片足立ちの３項目の測定を行った。また、住民の運動習慣形成と身体機能改善に有効で

運動介入後に、６名を対象に運動プログラムやあると考えられた。

生活習慣についての半構造化インタビュー調

本研究は、「健康・体力づくり事業財団健康運査を実施した。

動指導研究助成事業」の助成金を受けて実施して【結果】約３ヵ月間の映像による対象者の運います。

動実施平均率は、78.0％であった。また、一番（E-mail；maruyama-y@tokaigakuen-u.ac.jp）− 165 −

【P59】

神奈川県厚木児童相談所一時保護所の児童への歯科保健教育実施の評価
わたなべ こ う こ

渡辺晃子

神奈川県厚木保健福祉事務所【緒言】当所では、平成 29 年 6 月より、厚木
児童相談所の一時保護所に入所している幼児、児童生徒の健康意識を高めるため、歯科健康教育を実施しているが、その評価として、児童相
談所一時保護所に関わる職員を対象に、保護所にいる幼児、児童生徒と職員の歯科保健に係る変化についてアンケート調査を実施したので、その結果について報告する。
【歯科健康教育内容とアンケート方法】○健康教育内容（対象の幼児、児童生徒数と職員数は平成 29 年 6 月〜の 9 か月の延べ人数）
幼児（46 人）対 象 児童生徒(99 人)
幼児に関わる職員（15人）
月1回
実 施 月1回
初回と 2 回目以降 (平均2〜3回/人)
回数の人に分けて実施(平均 2〜3 回/人)
内 容 初回：う蝕・歯周 ・口腔内観察（う蝕
疾患予防の講話 等疾患やブラッシン
グの際の注意点等を口腔内観察
2回目以降：磨けて 含む口腔内状況の伝
いないところの 達）
確認(染め出し) ・職員へのブラッシ
ブラッシング指 ング指導や口腔管理
導（スタッフの のためのアドバイス・4・5・6歳児へのブ
口腔内観察）
ラッシング指導
健口体操○アンケート方法
対象：A 児童相談所一時保護所で幼児に関わる
職員 5 名、B 児童・生徒に関わる職員 5 名
実施期間：平成 30 年 3 月 16 日〜26 日
アンケート内容：A幼児に関わる職員へは①幼児への関わりの変化について②関わっている
幼児の変化について③当所が関わってよかったと思うことについて B児童・生徒に関わっている職員へは①職員の歯科保健への意識や行動等の変化について②児童・生徒の歯科保健への意識」や行動やその他の変化について【結果】幼児に関わっている職員の関わりの変化としては、「幼児のむし歯等を気にするようになった」「幼児への歯磨きが楽になった」は4/5人だった。また、幼児の変化においては職員全員が「歯磨きを嫌がらなくなった」「自分の歯に関心を持つよ
うになった」「歯磨きは大切と意識が出てきた」「自分で歯磨きができるようになった」等の変化を感じていた。当所が関わってよかったと思うことは、「幼児の口腔の状況が把握できるようになった」「口腔の発達状況と全身の発達との関係が理解でき、役立っている」「子供が自信をもてる
よい機会となった」等だった。児童・生徒に関わる職員においては、自分自身が「以前より歯や歯ぐきを気にするようになった」「歯磨きも丁寧にするようになった」との回答が全員からあった。また、児童・生徒が「以前より歯や歯ぐきを気にするよ
うになった」「以前より丁寧に歯磨きをするようになった」と職員全員が回答していた。児童・生徒のその他の変化として、「磨き方や磨く時間を気にするようになった」「口腔内の心配ごとを話すようになった」「健康に関心ある発言が増えた」等との回答があった。
【考察】これらの結果より、今回実施した
歯科健康教育は、保護所職員及び、幼児、児童・生徒の歯科保健への興味や意識を高めることができたと思われる。特に幼児においては、職員へのアプローチの重要を再確認できた。また、アンケート結果にはな
いが、新しく保護所に入所した児童が先輩に習って、しっかり歯磨きをしている等の職員の話からも、歯科健康教育が一時保護
所施設全体への変化を引き起こしているのではないかと思われた。歯科保健には結果がすぐに現れるという特徴があるが、今回の歯科健康教育の実施において、副次効果として、初回机に伏せていた児童生徒が回を重ねるごとに笑顔が見られ、事前に丁寧に歯磨きをして参加するようになり、自己肯定感も高くなったと感じられた。
【結論】以上のことから、今回、歯科保健の健康教育は、保護所の幼児や児童・生徒への必要性を示唆した。
（E-mail；kouko.90k3@pref.kanagawa.jp）− 166 −