東海大学海洋研究所研究報告第 28 号（2007）49 − 54 頁

Bull. Inst. Oceanic Res. & Develop., Tokai Univ.（2007）, 28, 49 − 54

緊急地震速報を用いた
東海大学清水キャンパス内防災システムの開発
川 上 貴 之 1）・長 尾 年 恭 2）

Development of a Disaster Prevention System addressed to the Tokai University
Shimizu Campus by using Earthquake Early Warning Information
Takayuki Kawakami 1）and Toshiyasu Nagao 2）

Abstract
We are developing new earthquake warning system named Maebure Network System that notiﬁes
us before arrival of the S wave which is the most destructive seismic wave. This new warning system isbased on the information of earthquake early warning information developed by the Japan Meteorological
Agency which immediately released just after the occurrence of the earthquake. In this paper we make abrief introduction of JMA s earthquake early warning systems. Then we introduce our Maebure Network
System, which is specially designed to Tokai University Shimizu campus. Because Shimizu campus is locatedjust above the epicentral area of impending great Tokai earthquake which means very short leading time ofthis warning system. It is very difﬁcult to solve how to utilize the information of earthquake early warning
information epicental area of great earthquake. Therefore, our Maebure Network System is designed very
simple and quick respond system. Near future, we are going to add the capability to warn all students
through the broadcasting at once.

緒言

とんど何もすることは出来ないと言われている．
1995 年 に 発 生 し た 兵 庫 県 南 部 地 震 で は， 死 者 は

地震の揺れは，これまでは当然の事ながら突然やっ6,400 人を超え，自然災害による被害としては戦後最てきた．小学校などで行われる地震を対象とした避大の規模になった．注目すべきは，直接被害による難訓練では，教室が揺れ始めてからすぐに机の下に入死者約 5,500 人のうち，77％が窒息・圧死によるもの

る ように指示される（静岡県教育委員会，2004）．しで亡くなったことである（厚生省大臣官房統計情報

かし，実際に強い揺れが続いているときに，人間はほ部 ,1995）．たとえ，数十秒から数秒前であっても地震

1） 東海大学海洋学部海洋資源学科〒 424-8610 静岡市清水区折戸 3-20-1

Department of Marine Mineral Resources, School of Marine Science and Technology, Tokai University. 3-20-1 Orido,Shimizu-ku, Shizuoka 424-8610, Japan2） 東海大学海洋研究所〒 424-8610 静岡市清水区折戸 3-20-1

Institute of Oceanic Research and Development, Tokai University. 3-20-1 Orido, Shimizu-ku, Shizuoka 424-8610, Japan（2006 年 9 月 19 日受付／ 2007 年 1 月 19 日受理）

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川上貴之・長尾年恭の揺れを前もって知る事ができれば，建物の外に避難

将来どのように緊急地震速報を活用していくかについすることや，机などの下に移動することで身を守るても議論を行う．

ことができ，人的被害を大きく減らすことが可能と『緊急地震速報』とは考えられる．このような地震発生直後に情報を発し，地震動被害の軽減を目指した取り組みは，1868 年に緊急地震速報とは，気象庁が 2004 年 2 月に試験運発生したサンフランシスコ地震を契機にアメリカで用を開始した地震災害の被害軽減を目指し試験配信提唱され，海外ではアメリカの CUBE プロジェクトされている新しいタイプの地震情報である（気象庁，（Kanamori et al, 1991）や地震被害早期評価システム

2006 a；横田ほか，2002，2003）．この緊急地震速報（EPEDAT）や，メキシコの地震警報システム（SAS）

は，企業の工場や一般住宅での活用など，様々な場面などが開発されている（例えば 翠川，1999）．

での用途を想定している．既に実用化されているリア

一方，国内で実用化されたシステムとしては，旧国

ルタイム地震防災システムが，鉄道の運行やガスの供鉄が開発し，1992 年から東海道新幹線で稼動してい給を制御する等，特定のユーザ向けのものであった．

るユレダス（Nakamura，2004；林，2006）や 1994 年か

また気象庁が発表する震源情報はこれまでは地震発ら稼動を開始した川崎市の震災対策支援システム，東生の約 2 〜 4 分後に配信されるものであったのに対し，京ガスの地震時導管網警報システム（SIGNAL）などが緊急地震速報は，地震発生直後に震源近傍の地震計である（山崎，1999）．また，兵庫県南部地震発生以後，観測された地震波を用いて，震源位置やマグニチュー面的な被害状況を早期に評価するシステムとして，内ドを瞬時（1−2 秒程度）に解析し，およそ 2 〜 7 秒で第閣府の地震被害早期評価システム（EES），横浜市高密一報の地震情報が発表される．この緊急地震速報を受度強震計ネットワークシステムなども開発された（内信することで，地震の強い揺れが来る前に，あらかじ閣府，2001；横浜市防災会議，2005）．そして現在でめ推定震度や余裕時間を知ることが可能となる．

は，高速化した情報処理技術や発達したＩＴインフラ

緊急地震速報の原理と特徴を用いることで，地震により地面が揺れる前に 地震を知る ことが可能となりつつある．それが気象庁の『緊急地震速報』である．

地震波には，速度が速く揺れ幅の小さい P 波（縦波）と速度が遅く揺れ幅の大きな S 波（横波）があり，地著者（川上）は，東海地域における地震被害の軽減

殻の浅いところでは，P 波は毎秒約 6 km の速度で，を目的として，気象庁から NPO 法人リアルタイム地

S 波は毎秒約 3.5 km の速度で伝わる．地震による被震情報利用協議会（REIC）を通じて配信されている緊害は主に S 波による揺れ（Ｓ波主要動）が原因であり，急地震速報を用いて，地面が揺れる前に 予測震度 とP 波だけを用いて，瞬時に震源の位置と地震の規模被害をもたらす 地震波の到達までの時間 を表示し警（マグニチュード）を計算することにより，S 波が建物告するシステム『マエブレネットワークシステム』の等に到達する前に警告を促すことが可能となる（菊地，開発を行っている．なお，このシステムは財団法人

2003；束田ほか，2004 ）．Fig. 1 は，地震波の伝播とソフトピアジャパンが支援する研究開発型ベンチャー

緊急地震速報の伝達を模式的に表したものである．地創出事業に採用され，平成 19 年 1 月に開始する予定

震発生直後に震源に最も近い一点ないし数点の地震計の試験運用に向けてシステムの開発を進めている．なが P 波を検知すると，気象庁は震源情報を配信する．

お大学組織において緊急地震速報を利活用する動きとその後，地震波を検知した地震計が増えるごとに震源しては，名古屋大学の即時地震情報システム（林ほか，情報は更新され，より精度の高い震源情報が配信され2005）や愛知工業大学の緊急地震速報を用いた避難計る．

画（愛知工業大学地域防災研究センター，2006；愛知

平成 17 年 4 月の時点で，緊急地震速報は気象庁の地工業大学地震防災コンソシアム，2006）などがある．

震計 203 点（気象庁，2006 b）と，防災科学技術研究所

本報告では，緊急地震速報についての概念を示すとの全国約 800 点の高感度地震観測網（堀内，2005）の情ともに，『マエブレネットワークシステム』についてシ報を併せて発信されている．このようなシステムを用ステムのアーキテクチャを述べ，東海大学，特に想定い地震観測を行うことにより，想定東海震源域の南端東海地震震源域直上に位置する清水キャンパスの中でを震源とした場合，地震発生後約 7 秒で速報が発表さ緊急地震速報を用いたリアルタイム防災システムの開発

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Fig. 1 Seismic wave propagation and concept of earthquake early warning system.
（after Japan Meteorological Agency, 2006 e）
れ，約 17 秒後に静岡に大きな揺れが到達することがした小規模の地震と混同し実際の震源よりも離れた場予測され，速報発表から約 10 秒間の猶予時間を作り所を震源と判断したことの二つの原因により実際よりだすことが可能となる（気象庁，2006 c）．

も大きな震度を算出したことが判明した．緊急地震速

また，平成 13 年に静岡県がまとめた第３次被害想報は，震度を震源距離・マグニチュード・地盤増幅度定結果（静岡県，2001）に対して，東京大学生産研究所等の値から経験式を用いて算出しており，震源の情報のグループは，緊急地震速報を活用した場合の被害自体も少数の観測点を用いて簡易的に求めたものであ軽減効果について検討した（目黒ほか，2004）．その試る．緊急地震速報が示す情報には大きな誤差を含む場

算結果によると，震源決定まで 12 秒要したと仮定し，合があり，震源と地震の規模を高精度で推定できたと

緊急地震速報により主要動到達前に警告があった場合しても，経験式には誤差が内在しており，予測震度にと警告がなく東海地震が発生した場合とを比較した被は計測震度と比べ± 0.5−0.6 程度の誤差が生じる（気象

害の軽減率として，『死者 81 ％，重傷者 73 ％，中傷等庁，2006 e）．また，一観測点のみを使用した地震情72％』の軽減が可能であることが報告されている．以報には，付近での工事や落雷などに起因する誤報が含上のように緊急地震速報は，地震被害の軽減に非常にまれる可能性がある．

有効ではあるが，兵庫県南部地震や新潟県中越地震のような内陸の震源が浅い地震や，静岡における東海地EPRC における取り組み

震のように，想定される震源域の中の地域では，S 波

東海大学海洋研究所地震予知研究センター（EPRC）

主要動到達までに数秒しかない場合や緊急地震速報のでは，2005 年度第三四半期より，猶予時間の少ない通報が間に合わないなどの技術的限界が存在する．さ想定震源域直上での緊急地震情報の活用法を検討するらに，2006 年 4 月 21 日に伊豆東方沖で発生した地震ため，リアルタイム地震情報利用協議会（REIC）からに伴い通知された緊急地震速報では，実際には最大震緊急地震速報を受信している．EPRC では，この緊急度４であったのに対し，最大震度７と予測した（気象地震速報を用いたキャンパス内および，東海地域での庁，2006 d）．気象庁が原因を調査した結果，震度を減災を目的としたシステムの研究開発およびネット推定するプログラムに誤りがあったこと，直前に発生ワークの構築等の作業を 2006 年度より開始した．ま52

川上貴之・長尾年恭Table 1 Requirements Speciﬁcation（Maebure Network System）

して配信するサーバシステムである（Fig. 2）．この緊
急地震速報配信システムでは，GUI を採用することで現在接続中のクライアントユーザ数・データサーバとの通信ログ・送信された緊急地震速報の内容を個別のウィンドウで表示し，システム稼動状況の可視化，管理面での操作性向上を目指している（Fig. 3）．
緊急地震速報配信システムは，動作環境として現在最も広く普及している Microsoft 社の Windows（Windows XP を推奨）を採用した．なおシステムの推奨動作環境の詳細については，Table 1 にまとめた．また，システム内部で XML を解析するためのモジュールとして，MSXML 3.0 を採用したため，
Microsoft 社が提供する Internet Explorer 6.0 以上をFig. 2 The ﬂow-chart of Earthquake Early Warning
Information system.

インストールする必要がある．REIC 内のデータサー
バ並びにキャンパス内のクライアント PC との通信は，TCP/IP Socket を利用しており，クラアント PC

た，著者（川上）は，財団法人ソフトピアジャパンの支が増加するようであれば，同報が可能なマルチキャ援を受け，キャンパス内に緊急地震速報を配信するシストでの情報送信に切り替える予定である．なお，緊ステム（マエブレネットワークシステム）を開発中であ

急地震速報配信システムの一連のシステム開発には，る．マエブレネットワークシステムは，学内にいくつBorland 社の Delphi 6.0（Personal）を使用した．

か設けたクライアント PC へ二次配信するためのサーバシステム（緊急地震速報配信システム）と，PC 上で緊急地震情報を表示し，警告するクライアントソフト（緊急地震速報表示ソフトウエア）からなる．

緊急地震速報表示ソフトウエアの開発
緊急地震速報表示ソフトウエアは，緊急地震速報配信システムからもたらされた震源情報と地震の規模か緊急地震速報配信システム
緊急地震速報は，気象庁から専用回線を通じて REIC に配信され，XML 形式に変換されて，インターネット回線を通じて EPRCに配信される．緊急地震速報配信システム
は，REIC から送信された緊急地震情報をキャンパス内のイントラネットを用いて，専用クライアントソフト（次節で述べる緊急地震速報表示ソフト）を使用するエンドユーザに対

Fig. 3 Graphical User Interface on the Maebure Network
System being developed at present.

緊急地震速報を用いたリアルタイム防災システムの開発

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ら，予め設定しておいた位置情報（たとえば清水キャンパス）データや当該地域の地盤増幅率を用いて，予測震度と地震波の到達までの時間を計算し，表示するソフトウエアである．本ソフトウエアは，事務などの用途で使用されている一般的な PC 上での稼動を想定しており，情報の受信にあたり新規に専用の設備を導入する必要がないので，緊急地震情報の受信がローコストで実現可能となる．また，本ソフトウエアの特徴
は，運用フィールドが Fig. 4 に示すように東海地震の想定震源域の直上に位置することである（中央防災会議，2001）．
本来，緊急地震情報は地震波と情報伝達の速度差により，揺れを前もって知ることが可能となる．しかし，Fig. 4

先述したように震源が運用フィールドの近くに存在

The Predicted source region of the TokaiEarthquake.
（Central Disaster Prevention Council, 2001）

した場合，主要動の到達までに震源情報の計算が間に合わない 技術的限界 が存在する．緊急地震情報は，時間の経過と伴に確度の高い情報が得られるが，揺れかし，先に述べたように想定される東海地震のようなはじめまでの時間的余裕がない場合では 第一報 が震源が近傍に存在するような地震では，主要動到達ま非常に重要となる．第一報を いかに各ユーザに伝えでの時間が非常に短いこと考えられ，短時間に多くのることが出来るか が想定震源域直上での運用の鍵とユーザへ情報を伝達することが求められる．今後，大なる．

学キャンパスでのシステム運用を検討する場合，学内

本ソフトウエアでは，想定震源域内もしくはその近の放送機器を用いた緊急警報や廊下等に設置されてい傍で発生した地震について，特に他の地震と警告のパるモニターによる警告などの機能をシステムにインプターンを替えるなどして，東海地震に特化したシステリメントする必要があると思われる．なお，このよムの作製を検討している．さらに本ソフトウエアは校

うな学内への一斉配信に関しては，大学キャンパスと内放送設備と直結し，一斉放送できる能力を有するが，いう不特定多数の人が集まる場所での運用のため，緊この機能を使用するためには学生や教職員へ，緊急地急地震速報による警告によって「パニック」を引き起こ

震速報に対する啓発活動が十分行われている必要があ

す恐れが多分にある．そのため，気象庁が定めている

り，これはハードというより，いわゆる ソフト の緊急地震速報を提供する範囲内に，不特定多数の人へ確立が大きな問題であり，唯一の解決方法は正しい知の配信は含まれていない（気象庁，2006 f）．今後，校識を繰り返し講義やガイダンスを通じて啓発していく

内放送や校内に設置されたモニターを用いた警告等を事であろう．このためには大学当局の協力も必要であ検討する場合，その利用方法についてのマニュアル作る．換言すれはマエブレネットワークの最終の完成形

成や緊急地震速報に関しての事前周知を行う必要があは本論で述べた配信システムおよび受信ソフトウエアる．

だけでなく，教職員や学生の知識レベルの向上まで含めて考える必要があると考えている．

まとめと今後の展開

現在，マエブレネットワークシステムは平成 19 年 4月に予定されている試験運用開始に向けて開発を行っている．なお，試験運用では海洋学部内のいくつかの研究室に協力を求め，各研究室内で緊急地震速報表示

緊急地震情報は， 人命を守る情報 である．たとソフトウエアを一定期間稼動し，緊急地震情報の活用

え，揺れが伝わる数秒前でも，机の下に避難するなどについて各ユーザからアンケート調査を行い，ソフト地震から身を守ることは可能である．また，数十秒のウエアの改善点や地震速報の活用に関する情報を収集余裕がある場合では，火の元の確認や避難路の確保なし，今後のシステム全体の改良に向けて，より具体的ど，地震に備える時間を十分に作ることができる．しな指針を作成する予定である．

54

川上貴之・長尾年恭謝辞本システムの開発は，財団法人ソフトピアジャンが支援する研究開発型ベンチャー創出事業に採択され，50 万円の研究補助金の交付を受けた．また，リアル会（第五回）参考資料，1p.
気象庁（2006 e）「緊急地震速報の本運用開始に係る検討会」中間報告，3-7.
気象庁（2006 f）緊急地震速報の先行的な利活用に関する手引き，2-3 ．

タイム地震情報利用協議会の野田洋一氏には，緊急地

厚生省大臣官房統計情報部（1995）人口動態統計から震速報の配信・ネットワーク構築等に格別のご配慮をみた阪神・淡路大震災による死亡の状況．厚生統計

頂いた．ここに記して感謝します．

協会，3-4.

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