東海大学海洋研究所研究報告 第 40 号（2019）10 〜17 頁
Bull. Inst. Oceanic Res. & Develop., Tokai Univ.（2019）, 40, 10-17

原著論文（Original Article）

一般市民のための地震予測情報リテラシーに関する一考察
織原義明 1 ）A Study of Earthquake Forecast Information Literacy for the General
PublicYoshiaki Orihara 1）

Abstract
Although earthquake prediction has been scientiﬁcally impossible so far, information concerning
fake, sham, and uncertain earthquake prediction in Japan has been often spread by new media suchas the Internet and cellular phones and traditional media such as TV and magazines. In order toavoid being deceived by such information, we have to learn the science of earthquakes. However,
earth science education has been insuﬃcient for many years. Ordinary Japanese people do not study
earth science after a junior high school. Therefore, their literacy might be not enough to identify fakeearthquake forecast information. In this paper, the author proposes the literacy for earthquake
forecast information for the general public.

緒 言2017 年 11 月から気象庁は東海地震に着目した情報（東海地震に関連する情報）の発表を廃止し，それに代わって南海トラフ全域を対象とした「南海トラフ地震に関連する情報」を発表するように． 仮に，南海トなった（気象庁，2019/1/12 閲覧）
ラフ沿いで巨大地震の前触れの可能性がある地震や異常現象を観測した場合には，「南海トラフ地震に関連する情報（臨時）」が発表される． この南海トラフ地震に関連する「臨時情報」は東海地震の「警戒宣言」とは違い，住民や企業に拘束力のある指示は出さない．これは，政府の中央防災会議

が同会議の有識者会議により取りまとめられた“ 南海トラフ沿いの地震観測・評価に基づく防災対応のあり方について（報告）（ 2017 ）” のなかで，「現在の科学的知見からは，確度の高い地震の予測は難しい」（南海トラフ沿いの大規模地震の予測可能性に関する調査部会，2013 ）とされたことを受けての対応である．
地震の予知・予測とは，いつ（時間）・どこで（場所）
・どの程度の大きさ（規模）といった三要素を含む情報である．そして，地震予知と地震予測の違いについては一般的に，（ 1 ）警報につながる確度の高いもの（ deterministic prediction ）が，社会的に期待される直前の「地震予知」で，（ 2 ）確率で表現され日常的に公表可能なもの（ probabilis-

1 ）東海大学海洋研究所 〒 424−8610 静岡県静岡市清水区折戸 3−20−1
Institute of Oceanic Research and Development, Tokai University, 3−20−1 Orido, Shimizu-ku, Shizuoka, 424-8610 Japan（2019 年 1 月 15 日受付／ 2019 年 2 月 22 日受理）

一般市民のための地震予測情報リテラシー

tic forecast ）が長期予測などの「地震予測」と区．政府の中央防災
別される（日本地震学会，2009 ）会議は，確度の高い地震予測といえる地震予知は，現時点では困難との認識を示したことになる．
一方，民間からは「地震は予知できる」として，有料の地震予測情報を配信している会社等がある．これらの情報の多くは「予知」ではなく「予測」を用いているが，実質的には予知情報に近い．しかし，予測情報として配信しているので，
本稿では地震予測情報といった文言に統一する．
こうした地震予測情報については，織原・長尾（ 2015 ）や川崎・加藤（ 2016 ）などが批判的に論じている．また，Web 上では，例えば 2016 年熊本地震（マグニチュード：M7.3 ）について，配信された予測情報では予測されていなかったこと（予測失敗）を指摘したものがある（例えば，togetter,
2019/1/12 閲覧）．それでも予測情報の配信側は，事後に「異常はあった」などのいわゆる後予知（あとよち）で弁明している（村井，2019/1/12 閲覧 ;．また，こうしBusiness Jornal，2019/1/12 閲覧）
た地震予測情報の配信会社に対して，社会的に信頼 の あ る 大 手 企 業 に よ る 支 援（ NTT docomo，
2019/1/12 閲覧）や，シンクタンクによる好意的な
発 言 が あ る（ DIAMOND online，2019/1/12 閲
覧）．ではなぜ，社会的に信頼のある大手企業やシンクタンクがこのような地震予測情報を信頼してしまうのか．その理由のひとつとして，配信会
社を代表する人物の肩書きに影響されている可能性が考えられる．日本は一般的に肩書きを重視する傾向がある．これは，日頃のニュースなかでも大臣や政党の役職についた人物を紹介する際に，現職でなくても元大臣や元幹事長など，必ずと言っていいほど肩書きをつけていることから推測できる．
こうした現状に対して，尾池他（ 2018 ）では地
震火山予報士の制度化を提唱している．気象については，平成 6 年度の気象業務法の改正によって気象予報士以外が予報してはいけないと定められた．これと同様に地震動，火山現象及び津波についても，地震火山予報士以外は予報してはいけな
いと制度化するというものである．これは誰でも
地震予測情報を商売にできる現状を変える手段としてかなりの効果が期待できる．しかし，制度化するまでには地震や火山研究のコミュニティのなかでの議論や政治的な働きかけなどが必要であり，時間を要すると考えられる．それでも，こうした議論を公的な機関が始めれば，そして，議論を始めたことを世間にアピールすれば，少なくとも現時点で予測情報による商売を支援している企業やシンクタンクなどに再考を促すことが期待される．
しかし，これから起こる危険を事前に知って，それから逃れたいと思う気持ちは人間の本能的なものではないであろうか．したがって，地震火山
予報士が制度化されたとしても，占いや予言などの偽りの地震予測情報がなくなることはないであろう．また，大地震発生のうわさ（ニセ情報）が不特定多数に広まる地震流言がなくなることもないであろう．南海トラフ巨大地震の想定ケースとして考えられている想定震源域で M7 クラス地震，
または想定震源域の東側半分で M8 クラス地震が起きた際にも，間違いなく次なる大地震発生のニセ情報が出て，地震流言となって世間の不安を煽ることが予想される．しかし，こうした偽りの地
震予測情報に惑わされない市民がある一定数になれば，流言化する前に拡散を封じ込めることができるかもしれない．
現時点で地震予知は不可能とされているにもかかわらず，民間が配信する地震予測情報が商売として成り立っている現状や，地震流言が全国各地で時折発生していることの背景には，情報を受け取る一般市民のリテラシーが不足していることが考えられる．そこで，本稿では一般市民のリテラ
シー不足について議論し，偽りの地震予測情報に惑わされないようになるための，一般市民のための地震予測情報リテラシーを提案する．なお，本稿ではリテラシーを，知識を身につけそれに関する情報を自ら判断し活用できる能力とする．

一般市民の地震に関するリテラシー不足についての検討
1. 地学教育を取り巻く構造的欠陥

日本は自然災害が多いにも関わらず，高等学校
において気象や地象などを扱う理科の地学分野を学ぶ生徒が極端に少ないことはこれまで多くの指摘がなされてきた（例えば，田村，2008; 藤林他，
2010 ）．2011 年度以前の指導要領での地学Ⅰの履
修率は 7.0%しかなかった．一方，生物Ⅰは 63.4%，

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織原義明

Fig. 1. Percentage of science course " Ⅱ subjects" open for high school ordinary course.
White parts denote that " Ⅱ subjects" opened, dark parts denote that " Ⅱ subjects" did not open. Results of2008 survey（ N = 649 ）from Japan Science and Technology Agency（ 2010 ）.

化学Ⅰは 53.0%，物理Ⅰは 27.4%であり，地学Ⅰの履修率は極端に低かった．これが 2016 年度には新たな指導要領での地学基礎の履修率が 26.7%と向上した．しかし，生 物 基 礎 85.2 %，化 学 基 礎
81.0%，物理基礎 57.0% であること（宮嶋，2016 ）を考慮すれば，相対的に低いことに変わりはな
い．また，2008 年度の高等学校理科教員実態調査によれば，普通科で地学Ⅱを開講していた学校は
わ ず か 8.3 % だ っ た（ 理 科 教 育 支 援 セ ン タ ー，2010 ）．物理Ⅱの 90.6%，化学Ⅱの 96.2%，そして生物Ⅱの 95.8%と比べてあまりにも低い割合であ．
る（ Fig. 1 ）ではなぜ，高等学校において地学履修率が低いのか．その背景として，地学が極めて悠遠な事物・現象までも扱う様々な分野の集合体であること，また，多岐にわたる内容の複雑さや地学 “ 領域 ”
全体としての系統立てた指導・学習の難しさ，大学での関係学部・学科設置の少なさなどが挙げら．ナレッジ
れる（旺文社教育情報センター，2012 ）ステーションのホームページにある日本の大学のサイトで，地球科学系統の学部等を有する大学を検索すると 40 大学がヒットする（ナレッジステー．一方，全国の大学数はション，2019/1/12 閲覧）
780 である（文部科学省，2019/1/12 閲覧）．したがって，地球科学系統の学部等を設置している大学は全体のわずか 5.1%に過ぎない．そして，①地学の履修生徒の減少，②高校での地学 “ 領域 ” の開設・開講の縮小，③地学専門担当教員の寡少といった，“ 負のスパイラル ” に陥っているのが地
学教育の実情である（旺文社教育情報センター，
2012 ）．これこそがまさに日本の地学教育を取り巻く構造的な欠陥である．

2. 一般市民の地震に関する知識
この高等学校における地学分野の履修状況から，本稿では多くの国民（一般市民）の地震に関する知識は中学までに学ぶ内容で止まっていると推測する．では，中学校では地震について何を学ぶのか．教科書 4 社の年間指導計画を調べたとこ，ろ，地震動，p 波，s 波，マグニチュード（ M ）震度，プレート，断層，震源，震央，地震による災害（津波，液状化など），隆起・沈降，震源からの距離と震度，地盤の影響，などの文言が登場する（ 教 育 出 版 a，b，2018/9/9 閲 覧； 啓 林 館，
2018/9/9 閲覧；大日本図書，2018/9/9 閲覧；東京．また，マグニチュードが 1
書籍，2018/9/9 閲覧）
大きくなるとエネルギーはおよそ 32 倍になることも学ぶ．しかし，グーテンベルグ・リヒター則は見当たらなかった．そして，地震は中学 1 年次に取り上げられ，それ以降は教科として学習する機
会がないようである．
次に，地震調査研究推進本部による一般市民を対象にしたアンケート結果を眺めてみる．調査は調査実施会社の登録モニターによるインターネッ
ト調査で 2,000 人から回答を得ている．地震用語の知識に関する調査では中学理科で学ぶ用語について，他人に説明できるくらい知っていると答えた割合は，活断層 16.0%，マグニチュード 20.7%，
プレート境界 14.5%であった．一方，中学理科では学ばない用語について，他人に説明できるくらい 知 っ て い ると 答 え た 割 合 は，海 溝 型 地 震 が7.6%，地震発生確率 6.0%，強震動 4.5%，長周期
地震動 7.7%と上記用語の半分以下であった（地震．中学で学ぶ
調査研究推進本部，2019/1/12 閲覧）一般市民のための地震予測情報リテラシー

用語と学ばない用語で差が見られたことは，学校教育によってある程度の成果が現れることが示されたといえる．この結果のみで結論を出すことは無理があるが，あえて，この結果から中学理科で学ぶ地震について十分に理解している一般市民の割合を推定するならば，1 〜 2 割程度となる．逆に言えば，一般市民の 8 〜 9 割程度は中学理科で学
ぶ地震について十分理解しているとは言えず，イ
ンターネットや一部の週刊誌，テレビ番組で持ち上げられる地震予測情報が，本当に価値あるのかどうかを自ら判断できるリテラシーを持ち得ていない可能性が考えられる．ただし，これはあくま
でもひとつの調査からの推定であって，実際の一般市民の中学理科で学ぶ地震についての理解度を知るには，さらなる調査が必要である．しかし，日本人の大半は中学校での学習を最後に教科として「地震」を学ぶことはない．したがって，一般成人にみる中学理科の地震用語に関する理解度は低く，多くの一般市民は地震予測情報に関するリ
テラシーが不足していると考えても差し支えないであろう．

身につけるべき最低限のリテラシーに関する考察
1. 地震に関する専門知識がなくても可能な方法

インターネットや週刊誌などで「当たる」とされる地震予測情報が本当に「当たっている」と言えるのかどうかを見分けることは，実はそれほど難しくない．菊池（ 1998 ）による予言を的中させる方法を用いれば，地震に関する専門的な知識がなくともある程度は可能である．菊池（ 1998 ）によれば，予言を的中させる方法として，1 ）できるだけ多くの予言をする，2 ）できるだけ曖昧な予言をする，の 2 つを挙げている．なお，菊池（ 1998 ）によれば，予言とは「現在の科学的常識や法則からは信用できない情報を根拠とした未来の明言」としている．つまり，予言はニセ科学，またはUFO や超能力などの存在を信じるオカルトに相当する．
1 ）については，その予測情報が年間にどれだけの警戒や注意情報を出しているかをチェックする．あるときに配信された情報を日本地図全体で眺めてみると，日本の大半が対象エリアになっている予測情報がある．これなどは面的に「できるだけ多くの予言」をしたと判断できる．また，エリアを絞ってみると，例えば東北地方太平洋岸などでは，ほぼ 1 年中対象エリアになっている予測情報がある．この場合はあるエリアにおいて時間
的に「できるだけ多くの予言」をしたと判断できる．したがって，こうした予測情報はニセ科学，
オカルトに相当する「予言」と判断できる．また，菊池（ 1998 ）は，的中例は強く印象に残るがハズ
レは印象に残らないため，その予言が当たっていると思い込んでしまう人間の心理を指摘している．当たった予言ではなく，はずれた予言に常に注意を向けると，単に数多くの予言をしていたに過ぎないことに気づく．当たっている事例だけを誇張し，全部でどれだけ予測しているのかを公表
していなければ，はずれた予測がどれだけあるのかわからないが，公表していない時点で「信用に値しない情報」と判断すればよい．
2 ）できるだけ曖昧な予言をする，については，
以前ある有名な占い師がテレビ番組の中で「世界の大国で大地震が起きる」，「（日本の）川がある側
で大地震が起きる」と予言していた．これは曖昧な予言の典型である．世界の大国とは経済大国なのか，面積の大きい国なのか，それとも軍事力の大きい国なのか，いろいろ当てはまる．また「川がある」については，日本ではどこでも大小の川があり，日本中すべてがこれに当てはまってしまう．こうした一見しただけで「曖昧」とわかってしまう予言もあるが，地震発生の危険度をレベル分けした巧妙な曖昧表現もある．例えば，「危険，度 1：震度 5 以上の地震が発生する可能性がある」「危険度 2：震度 5 以上の地震が発生する可能性が高い」，「危険度 3：震度 5 以上の地震が発生する
可能性が非常に高い」，と場合分けされていたとしよう．この場合，どの危険度エリアであっても震度 5 以上の地震があれば「当たり」になる．こうした場合分けは，単に当たりになる場合を増やしている（言い換えるなら，多くの予言をしている）だけである．ここでも情報の受け手となる一般市民は，当たりの裏に隠れている「はずれ」情報に注目することが大切である．
「空振り（予測したが地震は発生せず）を恐れる
より，見逃し（予測なしに地震発生）を恐れるべき」と，予測の乱発を肯定する意見がある．そうした姿勢の地震予測情報配信会社も確かにある．

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織原義明

Fig. 2. Annual earthquake activities around Osaka from 1991 to 2000.
Grey circles denote earthquakes（ M  5.0, depth  100 km ）一見もっともらしい主張に見えるが，これは，前述した 1 ）できるだけ多くの予言をする，に相当する．したがって，ニセ科学，オカルトと判断すべきである．
2. 専門知識がなければ判断できない場合について

前述した一般市民に対する地震用語の理解度調
査からは，中学理科で学ぶ内容であっても他人に説明できるほど理解している市民の割合は 1 〜 2
割程度と推定された．地震予測情報のリテラシーには，こうした基礎知識を身につけることが当然必要となるが，ここでは，それ以外に最低限必要な地震に関する専門知識，予測情報を読み解くリ
テラシーは何かについて，地震予測の三要素（いつ・どこで・どの程度）から考察する．
＜いつ＞
特にインターネットで散見される地震発生のう
わさ（これが不特定多数に広まったものが地震流
言）は，その多くが地震発生日を指定している．
なかには時間まで指定しているものがある（織原・．月日が指定された情報のほうが予測
長尾，2015 ）としてはより明確な情報ではあるが，地震は複雑系の現象であり，いつ破壊が始まるか月日レベルで示すことは少なくとも現在の科学ではできな

い．月日や時間まで指定したものは，予測ではな
くオカルト的な予言であると判断すべきである．
このことを理解していれば，月日を指定した情報はそれだけでニセ情報と判断できる．
2018 年北海道胆振東部地震の後にも北海道地方
で地震流言が広まった．織原・長尾（ 2015 ）では
地震流言の共通項として，1 ）地震発生の月日を（場合によっては時間まで）指定している以外に，
2 ）もっともらしい権威を情報の出所としている，
3 ）不安を煽る出来事がある，を挙げている．北海道胆振東部地震のあとに広まったうわさ（のちに流言化）の一例を示すと，「苫小牧の海上保安庁から，苫小牧に地響きあり，約 9 時頃本震が来る可能性があるそうです．十分注意してください．
2018/09/08 18:28 」である（ SBAPP，2019/1/12 閲
覧）．情報の出所である海上保安庁が自衛隊になったり，約 9 時頃が 5 時間後になったりと，ツイートが広がるところで内容が一部変化している
ところはあるが，1 ）月日（時間）を指定はその情報に含まれる．また，2 ）もっともらしい権威として「海上保安庁」や「自衛隊」が使われている．さらに，3 ）不安を煽る出来事として，この流言では，実際にはなかった「地鳴り」が使われている．また，北海道胆振東部地震自体が不安を煽る出来事である．このように，このうわさは地震流言の 3

一般市民のための地震予測情報リテラシー

Fig. 3. Map of earthquake activity around Japan.
Grey circles denote earthquakes（ M  5.0, depth  100 km ）. Left and right panels show 1991-2000 and 20012010 activities respectively.

つの共通項に当てはまっている．非常時に冷静な判断をすることは確かに難しいが，仮にこのような地震流言の特徴を認識している人が多数いれば，自らニセ情報を拡散することはなく，流言として広まらなかったかもしれない．
地震はいつ発生するのか．ある地域における地震活動度は常に一定ではない．顕著な地震が多い
期間と少ない期間がある．Fig. 2 は，1991 年から2000 年までの 10 年間に，大阪周辺で発生したマ
グニチュード 5 以上の地震（深さ 100 km 以浅）を年ごとに示している．兵庫県南部地震（ M7.3 ）が発生した 1995 年には多くの地震が発生しているが，他の年は地震が少ないことがわかる．1992 年と 1996 〜 1998 年の 4 年間は対象となる地震がひ
とつも発生していない．このように地震が多く発生する期間とそうでない期間があり，地震は時間的に偏って発生していることがわかる．
＜どこで＞日本ではどこでも地震が発生する可能性があるが，地震が発生しやすいエリアとそうでないエリアがある．Fig. 3 は，東北地方太平洋沖地震が発生する前の 1991 年から 2000 年までと 2001 年から 2010 年までのそれそれ 10 年間に日本周辺で発生した地震（ M5.0，depth100 km ）を示している . これを見ると，地震の起こりやすい場所とそうでない場所があることがわかる．いずれの 10 年
間でもプレート境界の海溝沿いで多くの地震が発生している．一方，北海道の内陸部などではいず
れも地震が少ない．このように，地震は発生しやすい場所とそうでない場所があり，空間的に偏って発生している．プレートについては中学理科で学習するので，世界的に見て地震はプレート境界で多く発生していることは学ぶであろう．さらに，日本国内に限った場合のことも付け加えると，地震発生の空間的な偏りについてより理解が深まる．
また，Fig. 3 からは，例えば北海道南西沖の奥尻島周辺では 1991 年から 2000 年に多くの地震が記録されているが，2001 年から 2010 年までには少ないといった時間的な偏りも確認できる．
＜どの程度＞
マグニチュード別の地震発生頻度の違い（グーテンベルグ・リヒター則）は，中学理科の教科書では言及していない．大切なことは，「M が 1 小
さくなると地震の数は桁違いに多くなる」ということである．先に地震に関する専門的な知識がな
くでも見分けられる方法を紹介したが，巷で見ら

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織原義明

れる地震予測情報のなかには対象とする地震のマ
グニチュードを，例えば M5 以上から M4 以上に変更して，予測が当たったと自己評価しているものがある．ここで，「 M が 1 小さくなると地震の数は桁違いに多くなる」ことを知っていれば，当たりの裏に外した地震が多数あることが推測できる．それによって，「信用に値しない情報」と判断できる．例えば，2001 年から 2010 年までのデータを用いると，日本周辺で発生する M7 以上の地
震は年間 2 個程度，M6 以上の地震は 15 個程度だ，が，M4 以上になると約 900 個（ 1 日に 2 個以上）
M3 以上では約 4800 個（ 1 日に 13 個程度）にもな
る．こうした地震の性質は非常に重要なことなので，是非とも中学理科に組み入れてほしい．
さらに，偽りの情報に惑わされないようになる
ために必要なリテラシーとして，統計と心理学に関する事項も加えたい．これについては「 1. 地震に関する専門知識がなくても可能な方法」でもある程度触れているが，あらためて整理する．特に有料の地震予測情報は，購入してもらいたいがた
めに，自らの予測が当たっていることを誇張している場合が多い．前述したように，1 ）できるだけ多くの予測をする，または，2 ）できるだけ曖昧な予測をすれば，当たりは増える．そこで，何らかの地震予測情報に触れたときには，「全部で予測はどれだけあるのか」と「全部で地震はどれだけあるのか」に注意することを心がけてほしい．
「当たった」と宣伝される情報にはこの 2 つの情報が欠落している場合がある．異常（予測）あり・なしと，地震あり・なし，を組み合わせた 4 つの窓による検証（例えば，織原・長尾，2015 ）が，身につけてほしい最低限の統計的知識のひとつである．
さらに，相関関係があっても因果関係にあるとは必ずしも言えないことや，擬似相関についても理解していることが望ましい．例えば，「コンビニが多いまちはクリーニング店も多い」ことから，コンビニの店舗数とクリーニング店の店舗数には正の相関がある，となる．しかし，両者に因果関係はなく，いずれも人口が多いといったこと（交絡因子）が原因と考えられる．このような場合，コンビニ店舗数とクリーニング店舗数の相関は擬似相関となる．また，心理学については，「確証バイ
アス」と「相関の錯覚」が最低限の知識として挙げられる．確証バイアスとは，人には自分に都合の良いデータだけを無意識に集めて，自己の考えの正しさを強固にしようとする傾向があることである．また，相関の錯覚とは，実際には相関がな
いかもしれない 2 つの出来事に強い関連性を見出．
してしまうことである（例えば，菊池，1998 ）まとめ
偽りの地震予測情報に一般市民が惑わされる背景のひとつとして，地震に関する理解不足が考えられるが，その要因としては地学教育が，物理や化学，生物と比較して長年にわたって履修率が極端に低い状態にあったことが挙げられる．この現状を変えることは一朝一夕にはいかないが，本稿では中学理科で学ぶ内容に加え，地震は複雑系の現象であること，地震発生には時空間的な偏りがあること，そして，グーテンベルグ・リヒター則を学ぶ必要がある内容とした．そして，統計学と心理学の知識も加えた内容が最低限の地震予測情報に関するリテラシーとして提案した．

謝 辞
本研究は，東京大学地震研究所共同利用ならびに奈良機械製作所研究助成の援助をうけました．
また，鴨川仁東京学芸大学准教授から貴重な助言をいただきました．地震のデータについては気象庁一元化震源カタログを使用しました．
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