ジェンダー論
堀口 悦子∗

1 はじめに1792 年にイギリスのメアリー・ウルストン・クラーフトが、ルソーの女性差別主義を批判した『女性の権利の擁護』を著わして以来、女性の権利が人々に明確に意識され始めたといえよう。イギリスは世界で一番最初に女性参政権運動が始まった国でもある。アーサー・コナン・ドイルのシャーロック・ホームズ・シリーズに、イギリスの女性が参政権を求めて演説会を催している場面が出てくる。実際に女性参政権を世界最初に実現した国は、英連邦のニュージーランドで 1892 年のことである。また、フランス革命のときに、フランスのオランプ・ドゥ・グージュが『女性の権利宣言』（1791 年）を書いて、この著作によりグージュは断頭台で死刑となった。
このことからわかるように、フランスの人権宣言やアメリカの独立宣言で言われていた「人」という概念には、実は女性は含まれていなかったということをフェミニズムは人々に気づかせることになった。
このように、女性の権利、いわゆるフェミニズムは、女性参政権運動に見られるように、論理と運動が一緒に進んできたのである。
ここでは、フェミニズム、女性学／男性学、ジェンダー論という学問の流れを、概論的に追っていきたい。
∗ ほりぐち・えつこ／短期大学兼任講師／法女性学. ジェンダー論

2 第 1 波フェミニズム
フェミニズムは通常二つの時期に分けられる。第 1 波フェミニズムは、男性と平等の市民権を求める運動で、19 世紀にアメリカやイギリスで行なわれた奴隷解放運動に携わった女性の間から生まれ、1848 年、アメリカ東部のセネカ・フォールズで開かれた集会では女性参政権を求める宣言が出され、「女の独立宣言」と呼ばれる。イギリスでも女性の参政権や財産権を求める運動が展開され、日本やその他の国でも同様の運動が起こった。これらの先駆的な運動は、大衆の支持を必ずしも得られなかったが、提起された問題は確実に 20 世紀初頭の女性参政権の獲得へと結びついていった。
日本の女性参政権運動は、実は明治時代（1870 年代）から、高知県の楠瀬喜多が夫の死亡により女戸主となっても選挙権がないことにより、「女性の参政権」に果敢に挑んだ。その活躍ぶりは「民権婆さん」として浪曲や講談にもなった。女性の政治活動を禁じた治安警察法第 5 条の改正運動が起こり、その後、「婦人参政権運動」として、市川房枝、山高しげりなどにより進められた。市川の「婦選は鍵なり」という言葉が有名である。
日本での女性の参政権が実現したのは、第 2 次世界大戦（太平洋戦争）が終わってから、GHQ による五大改革司令によるものだったが、その基盤には市川らの婦選運動があったことを忘れてはならない。
また、第 2 次世界大戦以前に、平塚らいてうと与謝野晶子との間で「母性保護論争」が起きた。論争は、与謝野が勝利したといわれているが、平塚の提唱した「主婦年金」は現在、税制や社会保障制度の中で、配偶者控除、配偶者特別控除、国民年金第 3 号被保険者といった形で実質的に実現されてしまっている。これらの制度に対して、不平等ではないかという批判がある。両者を批判した、山川菊栄は戦後初の旧労働省婦人局長となり、「山川菊栄研究奨励金」は女性による女性問題の優れた著作に贈られるもので、女性研究者の励みの一助となっている。だまされてアメリカの娼館に売られ売春婦から女性運動家となった山田わかも、「母性保護」の立場から論争に加わった。

23 第 2 波フェミニズム
第 2 波フェミニズムは、1960 年代以降のアメリカの白人中産階級の女性の中から生まれた。アメリカでは、1950〜60 年代前半にかけて黒人（アフリカ系アメリカ人）による「公民権運動」が起きた。指導者は暗殺されたマーチン・ルーサー・キング牧師やマルコム X が有名である。黒人たちは自分たちは白人とは違う「二流市民」であるということに疑問を持って運動を始めた。この運動は 1964 年に制定された公民権法第七編（タイトル 7）に結実した。この公民権法には思わぬ副産物があり、黒人に対する公民権を与えることを快く思わなかった南部の州選出の連邦議会議員たちは、差別の禁止事項に人種や民族とともに「性」を入れた。「性」を入れれば、反対する議員が増えると期待したからだった。ところが、現実は反対に公民権法は賛成多数で成立してしまった。アメリカの女性たちにはタイトル 7 は今でも大いなる味方であり、セクシュアル・ハラスメントの裁判などにも有効である。このような黒人による公民権運動の流れを見ていた白人の女性たちは、自分たちも、「レディ・ファースト」などと言われながら、実は「二流市民」に過ぎなかったのではないかと気づき出したのであった。アメリカの公民権運動は非常に大きく、かつ広い範囲に影響を与えた。
疑問に気づき始めた白人の女性たちは、第 2 次世界大戦で戦場に男性が駆り出される中で、男性の職場に女性を送り込むことになり、そこで女性は自らの職業能力を発揮し、公の場での女性の能力を証明した事実について考えた。しかし、戦後再び女性を囲い込んだ家庭という「私領域」で起こる諸問題が、実は社会における男女の不平等な権力関係と密接に関わっていることを看破した。それを端的に表わす言葉が、ケイト・ミレットの著作『性の植民地』の「個人的なことは政治的なこと」である。フェミニズムが問題にする権力関係を表わすキーワードが「家父長制」である。ただし、「家父長制」とは、広義には、女性に対する男性支配を可能にする権力関係の総体を意味するが、各々のフェミニストの理論的立場により異なり、厳密に一致した定義はない。ほかには、セクシズム（性差別）、または、ファロクラシー（男根至上主義）やファロセントリズム（男根中心

3主義）が用いられる。

4 フェミニズム理論
第 2 波フェミニズムは、性差別のとらえ方によって、いくつかの異なる理論の流れを生み出した。ここでは、紙数の都合もあるので、代表的な名称のみを挙げておく。

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ラディカル・フェミニズム

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マルクス主義フェミニズム
社会主義フェミニズム
ポスト構造主義フェミニズム
エコロジカル・フェミニズム
グローバル・フェミニズム
カルチュラル・フェミニズム（文化派フェミニズム）
ブラック・フェミニズム
ポストコロニアル・フェミニズム
レズビアン・フェミニズム

ただし、政治的公正さ（political correct）から、黒人（ブラック）ではなく、アフリカ系アメリカ人と言うようになっている。

5 女性学の誕生
1960 年代にアメリカで始まった第 2 波フェミニズムから生まれた新しい学問領域をいう。日本には、1970 年代はじめに紹介された。先駆者のひとり井上輝子は、女性学を「女性の女性による女性のための学問」と定義した。
女性学の歴史を振り返ると、1934 年、メアリー・ビッター・ビアード
は、「女性に影響を与える政治経済」と題する授業細目を書いた。これは、実際に使われることはなかったが、ビアードがそれによって今日の女性学の概念を造り出したとみなされている。

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女性学は、ウイメンズ・リブ運動の中で、伝統的な学問領域に女性についての情報や知識が少ないことに直面した女性たちが、大学外の活動で女性に関する知識を集め始めたことから生まれた。これが、当時の大学改革運動と結びつき、大学内でも女性学が始まった。
アメリカでは、女性学は二つの学問的意義を求めて始まった。ひとつは、既存の学問領域の中で、女性を取り上げ、女性を分析の視点として加えることで、批判的に学問研究を行なうことであった。これは、比較的受け入れられやすく、学問領域も多岐に広がっていった。より困難だったのは、女性を対象に据えた、主に女性による学問領域を創造し、専門領域として、確立することだった。

1970 年、独立したプログラムとしての女性学がカリフォルニア大学サンディエゴ校に開設され、その後、女性学専攻プログラムを持つ大学は確実に増え続けている。しかし、研究者の多くが女性であるために、大学組織では適切なポジションが与えられず、研究資金が十分出ないことも多い。
日本でも、1970 年代半ば頃から女性学関連講座を置く大学が現れ、70 年代後半には、国際女性学会、日本女性学研究会など女性学を研究する団体が相次いで設立されるようになり、80 年代以降、大学や短期大学で女性学の授業が広がっていった。
女性学は、既存の学問領域とは異なり、知識や理論の追求だけではなく、個人と社会の変革を目的とする。また、男性の経験に基づく既存の学問領域を横断したさまざまな角度からの理解を試みたり、女性の経験を掘り起こすための質的な研究方法を重視する。アメリカでは、女性学教授法やフェミニスト・リサーチ方法論の研究も活発である。女性が女性として共に学ぶことのできるための教育手法として共働とコンシャスネス・レイ
ジングを用いる。コンシャスネス・レイジングとは、意識改革、意識高揚運動とも訳されているが、1960 年代に始まったもので、女性がグループの中で個人的な経験を分かち合い、それぞれの経験が共通の抑圧という一般的な構造につながっていることを理解することである。つまり、「個人的なことは政治的である」ということを理解することである。
日本では、女性学はどちらかというと、文学と社会学が中心となって紹介や研究がなされてきた傾向がある。これは、女性学が女性研究者にもっ5ぱら担われてきたし、その研究の場も女子大学が多かったこともあって、人文科学系が多かった。しかし、世界の女性学の研究はさまざまな学問領域を対象としている。とくに、経済学や法律学などの社会科学系の研究はめざましいものがある。例えば、法律学では、アメリカでは司法の専門家を養成するロー・スクールに、「女性と法律」などの講座を設置して、女性視点からの分析・研究を進めている。これは、「女性に対する暴力」の問題を理解する上では、非常に重要である。被害者学の進展に伴って、性暴力の被害者である女性の立場を理解するために有用な研究が行なわれてきている。それが、例えば、フェミニスト・アクション・リサーチ方法論であり、心理学からのアプローチである「法心理学」（アメリカでは、被害者学、目撃者学であろう）である。既存の男性中心の視点からの「ステレオ・タイプの被害者像」を打ち破らない限り、裁判などで女性被害者の真実は発見できなかったのである。日本でも、近年、性被害の裁判で、女性学の成果が活かされている。

6 男性学の登場
男性自身が男性の性役割の変化、女と男の完全な平等、より豊かで意義ある男の生き方を願う男性学も登場した。日本でも、関西の国立大学で男性教員が担当する男性学の講座は立ち見が出るほどの盛況だそうであり、日本の男性も男性自身の生き方に対する疑問を学問的に追求するようになってきている。
もちろん、ここで言う男性学とは、女性学をデイル・スペンダーが「修正された男性学」（men’s studies modified）と名付けている意味での、従来型の学問としての男性学とは一線を画すものである。
ただ、アメリカで男性学が登場してきた背景には、先ほどの「女性に対する暴力」の問題があろう。
「女性に対する暴力」の中で、夫やパートナーからの暴力であるドメスティック・バイオレンス（DV ／日本では家庭内暴力というと子どもからの親への暴力を表わす）におけるバタラー（殴る夫・男）の存在に注目し、被害者の女性だけでなく、加害者の男性の問題に目を向けなければ、「女性に対する暴力」の根絶にはつながらないはず

6である。このことに男性自身が気づき始めてきたこともあろう。男性加害者を逮捕・処罰するだけでは解決しない。日本でも、性暴力の加害者が刑務所を出所後、被害者の女性を恨んで殺害するという事件（いわゆるお礼参り）が起きている。これなどは刑罰（刑務所での生活）が、加害者の更生にとって何の役にも立っていなかったことを証明している。これは日本の刑事裁判システム、刑罰制度の危機なのではないだろうか。アメリカでは、「アミティ」という NGO が刑務所によらない加害者の更生プログラムを実施している。この場合の加害者は男女を問わないが、日本でも参考にすべきである。

7 バックラッシュを越えて
スーザン・ファルーディが『バックラッシュ』（1992 年）で、1980 年代、1990 年代のフェミニズムへの反動を批判した。「バックラッシュ」という言葉は、一般化された反（アンチ）・フェミニズムの概念として用いられる。ファルーディはこの言葉を、女性運動に対抗しようとするあらゆるアンチ・フェミニズムの動きや、女性が、大衆文化や政治、労働、リプロダクティブ・ライツ、アカデミズム、平和運動、環境運動などにおいて、かちとってきたものへのあらゆる反動を指すものとして用いている。
同時に、とくにマスメディアの中で「女性は法的な平等をかちとったのでフェミニズム運動はもはや必要ない」という言説が流され、フェミニズムを歴史の中に埋没させようとした。この状況をポスト・フェミニズムという。ポスト・モダン・フェミニズムと混同してはならない。
フェミニズム法学者のマーサ・アルバートソン・ファインマンは著書『平等という幻想』（The Illusion of Equality）の中で、アメリカの家族法を、とくに、離婚の際の「母親優先の原則」（Tender Years Doctrine) や、アリモニー（カリフォルニア州の妻への離婚給付）などの廃止が、男女平等の名の下に、女性の既得権を男性に分け与える形でしか実現していない現状を批判している。これではまるで男性への逆アファーマティブ・アクションではないかと。現実は、離婚後の女性が子どもを育てている実態が多く、そのため女性世帯主の一人親家庭が増えている。これは、女性も離7婚後働けというが、男女の賃金格差（日本よりはずっとましだが）などのため、結局は「貧困の女性化」（Feminization of Poverty） につながると分析している。
また、働く女性には、ガラスの天井やマミー・トラックがあり、昇進がむずかしいことや、育児などの家族的責任との両立の問題の指摘もある。
従って、どんなに、悪意のあるメディアがアンチ・フェミニズムを唱えても、現実は女性に必ずしも有利な構造に変化はしていない。逆に言うと、フェミニズムが社会科学を含む広い範囲の研究に影響を及ぼし、運動としても力を持ち得たことへの警戒からバックラッシュが起きたのだろう。
ただし、女性を一つの集団としてとらえる限界、ジェンダー二元論に対する批判には、耳を傾ける必要があり、フェミニズムは、人種、民族、セクシュアリティなどとつながり、より大きな広がりを見せている。

8 国際人権としての女性の人権の確立
国連は 1946 年の成立以来、女性の地位向上につとめている。さまざまな人権条約や国際人権文書などを制定して実効性を高める努力もしている。1979 年に女性差別撤廃条約が制定され、また、1999 年には、女性差別撤廃条約を強化するための付属の条約である選択議定書も制定された。
一方では、1975 年以来、世界女性会議等を開催して、途上国を含めた女性の地位向上と差別撤廃に努めている。女性の権利に関しては、大きなメルク・マールとなったのが、1993 年の世界人権会議であった。ここで史上初めて「女性の権利は人権である」ことが確認された。この会議では「女性に対する暴力」が大きくクローズ・アップされ、過去の旧日本軍慰安婦問題や同時代の旧ユーゴの集団レイプと民族浄化などの戦時下の女性に対する暴力とともに、DV やセクシュアル・ハラスメントなどの日常生活の中の女性に対する暴力に対して、地球規模の問題として取り組まなければならないことが認識され、1993 年末には「女性に対する暴力撤廃宣言」が出され、条約化が待たれるところである。また、1995 年の第 4 回世界女性会議で採択された北京行動綱領では、あらゆる問題領域にジェンダーに敏感な視点の導入を求めている。なかでも、「エンパワーメント」（女性が力8をつけること）、つまり、女性が自立し、自らの生活を支配する力と権利を確保し、社会的・経済的・政治的な政策決定にかかわることが主テーマである。
さらに、国連は国連開発計画（UNDP）がジェンダー統計を年報で報告して、ジェンダー指標による分析を行なっているが、日本は先進国の中ではもちろん、世界の中でもデータから女性のエンパワーメントが進んでいる国とは言えないことがわかる。例えば、女性国会議員の数では、世界の140 位である。
現在、女性の NGO である WEDO が 50 ／ 50 グローバル・キャンペーンを行ない、世界中のあらゆる分野に女性と男性を 50%ずつにしていこうという運動を行なっている。このためには、逆差別という批判があるが、ポジティブ・アクションなどの積極的差別是正措置を取っていく必要がある。女性差別撤廃条約第 4 条では、女性差別の解消のための特別措置は逆差別とはならないという規定がある。日本も女性差別撤廃条約の締約国として、実施措置を取り、事実上の平等の促進に努めてほしい。

9 ジェンダー論とセクシュアリィ
フェミニズムや女性学、男性学が進展してきたが、社会の多くの問題はジェンダー視点から分析していくことが重要であるというのがジェンダー論である。開発や国際関係、政治学などは、とくにジェンダー視点からの分析が不可欠である。
ただし、現代社会において、見過ごしてはならないのが、セクシュアリィの問題である。従来のジェンダー二元論では、問題を単純化しすぎるという批判もある。なかでも、考える必要があるのが、性的指向（セクシュアル・オリエンテーション）である。異性愛中心だけではなく、同性愛や両性愛も異常視するのではなく、人として自然なこととして受容していく必要が日本ではあるようだ。南アフリカ憲法は、性や人種の差別の禁止とともに性的指向でも差別を禁止している画期的な憲法である。また、EU の国々でも、例えば、フランスは、同性同士のカップルの権利を契約として認める法律（パックス）を制定している。性的指向を含む、性的権利も基9本的人権なのである。
差別の問題は単一の問題としてとらえるよりも、複合的な問題としてとらえるべきであろう。ただし、その中で常に、ジェンダーの視点を入れていく必要がある。マイノリティの問題 −エスニシティ（民族）、障害、性的指向など− とジェンダーとの複合差別の問題としてとらえていく必要がある。

参考文献[1] 高井葉子「フェミニズム」、「第 2 波フェミニズム」、「家父長制」、「女性学」 矢澤澄子監修 横浜女性協会編 『女性問題キーワード 111』
ドメス出版
[2] 鈴木裕子監修 (財) 東京女性財団 『先駆者たちの肖像 明日を開いた女性たち』 ドメス出版[3] リサ・タトル 渡辺和子監訳 『新判 フェミニズム事典』 明石書店
[4] マギー・ハム 大本喜美子 高橋準 監訳 『フェミニズム理論辞典』
明石書店

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