６給水装置の施工

６・１

管理者への連絡調整

１

工事事業者は、原則として給水装置工事申込書受付の日から起算して６日以内（土・日曜日、祝日、休庁日は除く）は、工事着手することはできないものとする。
２ 主任技術者は、配水管等より分岐を行う場合は、その工事施行日について事前に管理者と連絡調整を行うこと。
３ 主任技術者は、配水管等からの分岐穿孔時において、管理者の立会いの有無を確認すること。
４ 主任技術者は、配水管等からの分岐工事終了後、すみやかに管理者へ報告すること。
５ 主任技術者は、分岐工事等で配水管等の断水を必要とする場合には、断水について管理者と調整を行うこと。
＜解説＞

１について；
管理者は、申込書受付日から６日以内に審査を行い、不適切と判断した場合は、その旨を工事事業者に通知し、適切となるまで工事着手できないこととする。ただし、申込内容が適切と判断した場合は、工事事業者への通知を省略する。なお、手数料・加入金の納入
時期は、工事着手前に納入しなければならない。
２について；
主任技術者は、配水管等より分岐する場合は、施工日時について事前に住宅水道課と連絡調整をしなければならない。（分岐・元止めの連絡及び施工は、土・日曜日、祝日、休庁日は除く。）
不断水の場合断水の場合

口径５０㎜以下

３日前

1 週間前

口径７５㎜以上

５日前

３週間前

３について；
住宅水道課は、主任技術者との調整により、必要に応じて現場立会いを行う。
主任技術者は、配水管等からの分岐の技術指導及び使用材料の確認等を行い適正に工事を施行すること。
４について；
分岐穿孔が完了したときは、すみやかに管理者へ報告する。
５について；
主任技術者は、断水が発生する工事については、断水広報、日時について住宅水道課と協議すること。
68なお、共用止水栓及び仕切弁の操作は原則として町職員が行うものとする。
また、主任技術者は、給水管等の私有管についても共用止水栓操作に際しては、地元関係者と綿密な協議、調整を行い、承諾を得てから行わなければならない。

６・２

給水装置の分岐

分岐は次による。
１ 水道以外の管との誤接続を行わないよう十分な調査及び確認をすること。
２ 配水管等からの分岐にあたっては、他の給水管の分岐位置から0 . 3 ｍ 以上離すこと。
３ 分岐管の口径は、管理者が認めた場合を除き、分岐する配水管等の口径の２ランク以下とする。
４ 異形管及び継手から給水管の分岐を行わないこと。
５ 分岐には、配水管等の管種及び口径並びに給水管の口径に応じたサドル付分水栓、割Ｔ字管、チーズ（メカニカルチーズを含む）、Ｔ字管のうち、分岐工法に見合った適切な材料を用いること。
６ 不断水による分岐は、連絡工事当日の配管内容、穿孔箇所を正確に定め、サドル付分
水栓、割Ｔ字管及び穿孔機の設置を確実に行い、施工すること。
７ 断水を伴う分岐は、連絡工事当日の配管内容、既設管の切断箇所は正確に定め施工すること。
８ 分岐材料及び分岐工法は、指定されたもので行うこと。
＜解説＞

１について：
配水管等から給水装置の取出しにあたっては、ガス管、工業用水道管等の水道以外の管と誤接続が行われないように、明示テープ、消火栓、仕切弁等の位置の確認、音聴棒、試験掘削等により、当該配水管等であることを確認のうえ、施工しなければならない。
２について；
既設配水管等からの分岐にあたっては、他の給水管の分岐位置から 0.3ｍ以上離す必要がある。また、維持管理を考慮して配水管等の継手端面からも 0.3ｍ以上離す必要がある。
３について；
分岐の工法及び材料は指定されたものとし、分岐する給水管の口径は、配水管等の口径の２ランク以下であること。ただし、管理者が認めた場合は、この限りでない。
４について；
分岐は配水管等の直管部からとする。異形管及び継手からの分岐は、構造上、給水用具の的確な取付けが困難であり、また、材料使用上からも問題があるため分岐してはならない。
５について；
分岐口径50㎜ 以下の場合は、サドル付分水栓を使用し分岐を行う。ただし、サドル付分69

水栓による分岐が不可能な場合はチーズ等を使用し分岐を行う。
分岐口径 75 ㎜以上の場合は、割Ｔ字管又はＴ字管を使用する。
６について；（１）サドル付分水栓及び割Ｔ字管の設置は、配水管等の外面の清掃と洗浄を行い、管外面にキズや異常な凹凸のない箇所に、サドル付分水栓は分岐部が管頂にくるよう垂直に、割Ｔ字管は支管部を水平に、それぞれの取扱説明書等に照らし確実に設置すること。
ただし、障害物等により分岐箇所を変更するとき又は標準的な設置ができないとき
は、管理者の指示を得ること。
サドル付分水栓取付けボルトの標準締付けトルク
呼び径
DIP・SGP-VB
HIVP（単位：N・m）

M16（φ 50～φ150）
60
40

M20（φ200～φ300）
75―（２）割Ｔ字管を設置したときは、完全にセット後、耐圧試験（通常の場合 1.0MPa を保持し、15 分間）を行い、漏水の有無を確認し、チャート紙を提出すること。
（３）穿孔機は作業の安全を考慮し確実に取付け、その仕様に応じた穿孔用きり等の機器を使用すること。また、必要に応じ支持台等を適正に設置し、サドル付分水栓、割Ｔ
字管に不用な応力を与えないようにすること。なお、摩耗した穿孔用きりは、管のラ
イニング材のめくれ剥離等を生じやすいので使用してはならない。
＜穿孔用きりの指定口径＞
電
穿孔管種

動

25 ㎜用
穿

孔

＋ ０．２
23.1 － ０ ㎜

機 用 き
25 ㎜分岐用

り

の

50 ㎜用

＋ ０．２
49.7 － ０ ㎜

標

（参

準

考）
50 ㎜分岐用

粉体塗装管用（DIP）
先端角 90°モルタル管用（DIP,CIP）
先端角 118°※

HIVP 管及び石綿管からの分岐は、管理者と協議すること。

（４）穿孔する場合は、諸般の準備が整ったことを確認し、穿孔機は順序正しく操作するとともに、切り粉の排出を充分に行いながら適正な速度を確保して施工すること。
（５）口径 50 ㎜以下の分岐では穿孔部の防食のための措置として、密着形コアを装着すること。また、コア挿入機は、使用する密着形コアに適合した機種を使用しなければならない。なお、使用する密着形コアにより装着手順等が異なるので、製造メーカーの手順書等により確認し、熟知した上で施工すること。
70

（６）サドル付分水栓の穿孔完了後は、接続する給水管の管種に応じて指定された継手を使用し接続工事を行うこと。
割Ｔ字管の穿孔完了後は、仕切弁又は割Ｔ字管に付属する弁を閉にし、管穿孔切断片を町職員に提出してその確認を受け、直ちに連絡配管工事を施工すること。
（７）異形管及び不断水割Ｔ字管防護工の施工は、通水作業完了後町職員の漏水点検を受けた後施工することを原則とする。
７について；（１）連絡工事着手以前に掘削を完了させ、既設管の切断開始は、町職員の指示によること。
（２）メカニカルチーズ等を使用し分岐を行う場合は、接続する給水管の管種に適した配管を行うこととし、メカニカルソケットを使用し分岐を行う場合も同様とする。
（３）口径 75 ㎜以上の配管にあたっては、所要の管受台（枕木）を施し、接合完了後は、地山に当て板と切ばりを施した後、接合箇所のボルトの締め直しを行って、町職員の確認を受けること。
（４）異形管防護工の施工は、通水作業完了後、町職員の漏水点検を受けた後に施工することを原則とする。
８について；（１）分岐用材料
ア

口径 50 ㎜以下の場合
分岐口径

50

分岐本管
（mm）
管種口径（mm）

ＳＧＰ－ＶＢ 25
Ｇ
Ｐ
40
ＨＩＶＰ
Ｖ
Ｐ
50
Ｃ Ｉ Ｐ
Ｄ Ｉ Ｐ
ＨＩＶＰ
ＡＣＰ

75
以
上

25

備考

チーズ等（注）
チーズ等（注）

サドル付分水栓

サドル付分水栓（注）サドル付分水栓注）（注）については、管理者が認めた場合施工可能とする。
また、やむを得ず分岐口径が 50 ㎜、25 ㎜以外となる場合は、管理者と協議のうえ、
分岐方法等を決定すること。
イ

口径 75 ㎜以上の場合（１）指定された割Ｔ字管又はＴ字管を使用すること。
71

（２）サドル付分水栓への接続に使用する継手は、接続する管種に応じて指定された継手を使用すること。
（３）口径 50 ㎜以下の分岐で、金属管を穿孔する場合は原則として電動穿孔機を使用することとし、非金属管を穿孔する場合は適切な穿孔機を使用すること。
口径 75 ㎜以上の分岐に使用する穿孔機及び穿孔用きり等の機器類は事前に管理者の承認を得たものを使用すること。
（４）口径 50 ㎜以下の金属管からの分岐では、穿孔部に密着形コアを装着するため、工法上指定した穿孔用きりの口径は６・２＜解説＞６（４）に記載してあるとおりとし、穿孔管種に応じた電動穿孔機用きりの標準例については、参考に示す。標準以外の穿孔用きり（穿孔機）を使用する場合は、事前にサドル付分水栓への適合性、穿孔管種への適合性、密着形コアへの適合性、穿孔用きりと穿孔機の性能及び施工性、施工実
績等の説明を管理者に行い、承認を得たうえで使用すること。
（５）分岐配管例
ア

サドル付分水栓＋分・止水栓ソケット（回転式）＋ポリエチレン管

イ

サドル付分水栓＋絶縁袋ナット付分・止水栓ソケット（伸縮可とう式）＋波状ステンレ
ス鋼管

72

ウ

６・３

不断水割Ｔ字管

給水管の埋設深さ及び占用位置

給水管の埋設深さは、道路部分にあっては道路管理者の指示に従うものとし、敷地部分にあっては管理者が定めるものとすること。なお、道路部分に配管する場合は、その占用位置を誤らないようにすること。
＜解

説＞

１

道路を縦断して給水管を布設する場合は、ガス管、電話ケーブル、電気ケーブル、下水管等他の埋設物に十分注意し、道路管理者が定めた占用位置に布設する。また、横断は配水管等から直角に配管すること。

２

配水管及び給水管の規定土被り

埋

設

深

さ

布設場所

摘
口径 50ｍｍ以下

口径 75ｍｍ以上

１・２級町道０.８５ｍ以上

０.８５ｍ以上

その他の町道０.６３ｍ以上

０.６３ｍ以上

歩道

０.５０ｍ以上

０.５０ｍ以上

私道

０.６３ｍ以上

０.６３ｍ以上

宅 地 内

０.４０ｍ以上

０.６０ｍ以上

私道は町道に準じる。

※ 前号にかかわらず当該道路管理者等の指示がある場合は、その指示に従うこと。

73

要

６・４

給水管の明示１

道路部及び宅地内に布設する給水管には、明示テープを施し、また、道路管理者が指定した水道管埋設明示シート等を敷設する。なお、浅層化する口径 50 ㎜以下の道路内
平行管及び給水管についても同様の扱いとする。
２ 敷地内に布設する給水管の位置について、維持管理上明示する必要がある場合は明示
杭等によりその位置を明示する。
＜解１説＞
明示に使用する材料及び方法は、道路法施行令（昭和27年政令第179号）、道路法施行
規則（昭和27年建設省令第25号）及び建設省道路局通達（昭和46年建設省道政第59 号・同第69 号）「地下に埋設する電線等の表示に用いるビニルテープ等の地色について」及び「地下に埋設する水管の表示に用いるビニルテープ等の地色について」に基づき施行するものとする。

（１）φ75mm～φ100mm（胴巻３箇所）（※この項中、図中の単位は mm）（２）φ150mm～φ350mm（胴巻 4 箇所）（３）φ400mm～φ1500mm（胴巻 4 箇所＋天端）

74

（４）異形管（胴巻 1 箇所・φ400mm 以上は、天端に貼り付けること。）
・二受Ｔ字管・曲管のみ貼り付け
・φ400mm 以上（二受Ｔ字管）の天端は主口径の管心方向のみ

75

水道管埋設明示シート

明示シート敷設方法
明示シート

0.3ｍ

管の上部より 0.3ｍの位置に連続してシートを敷設する。

76

２

将来的に布設位置が不明となるおそれがある場合においては、給水管の事故を未然に防止するため、明示杭（見出杭）などを設置し給水管の引込み位置を明示する。さらに、管路及び止水用具はオフセットを測定し位置を明らかにしなければならない。

明

示

杭（例）

・材質……ポリエチレン製
・寸法
30～40

30
～
40

300

水
（単位：mm）

・色
頭部は青色
・表示マーク
頭部表面に 水 マークを表示

明示杭設置例敷地道路

くい（頭部は青色）
水道管

77

６・５

弁類等の設置６・５・１

止水栓の位置

止水栓は、次の各号に該当する場合に設置するものとする。ここで言う止水栓とは、口径 40 ㎜以下でボール式乙止水栓及びボール式伸縮型丙止水栓等止水機能を有するものを言う。
１ 専用止水栓（１）道路境で、かつ、敷地内１ｍ以内に設けること。
（２）維持管理に便利で、かつ、敷地内に設けること。
２ 共用止水栓（１）２個以上の給水装置に供給する管には、共用止水栓を設けること。
（２）その他維持管理上必要と認めるところ。
３ ボール式伸縮型丙止水栓
ボール式伸縮型丙止水栓は、メーターきょう内に設置し、メーターの上流側とする。
４ 止水栓きょうの設置は、管理者が指定するものを標準とすること。
＜解説＞

３について；
ボール式伸縮型丙止水栓は、メーターの取付け、取外し及び水栓の修理等、メーター下
流側を止水する必要が生じた場合に操作するものである。設置にあたっては、メーター
きょう内でメーターの上流側に逆止機能を考慮して水平に設置しなければならない。
４について；（１）止水栓きょうの設置
ア

止水栓きょうの設置にあたっては、止水栓の開閉芯に垂直に設置し、止水栓操作に支障のないようにすること。

イ

止水栓きょうの基礎は、十分に突き固めを行い、必ず底板（受板）を使用すること。

ウ

止水栓きょうの据付け高さは、復旧面と同一の高さにすること。

（２）止水栓きょうの選定
止水栓きょうの選定については、設置場所等を考慮し適正なものを使用すること。
６・５・２

仕切弁の設置

口径５０㎜以上の仕切弁の位置及び設置は、道路内に設置し、工事後の維持管理、操作等に支障のないようにすること。
１ 仕切弁の位置（１）断水区域を小範囲にとどめられるよう配置すること。
（２）メーター前後の配管は、「６・６水道メーターの設置 ２ メーター前後の配管の（２）」により設置すること。
（３）分岐点に近い道路上に仕切弁を設置すること。
（４）その他維持管理上重要な箇所や必要であると認められる箇所に設けること。

78

＜解

説＞
仕切弁・止水栓の種類及び使用場所
種類
水道用ソフトシール弁
ボール式乙止水栓
ボール式伸縮型丙止水栓

６・５・３

口
径
５０ｍｍ以上１３ｍｍ～４０ｍｍ
１３ｍｍ～４０ｍｍ

使

用
場
所
路・宅 地
道
路・宅
地
宅地（メーターきょう内）
道

消火栓の設置消火栓の位置及び設置は、設計図面に基づき正確に設置し、工事後の維持管理、操作等に支障のないようにすること。
１ 消火栓の位置（１）配水管での設置位置は、間隔が 100～120ｍを標準とし、分岐点付近及び消防活動に便利な地点に設置すること。
（２）消火栓の具体的設置場所は、家屋の出入口、商店の店先、その他車の出入口、非常口などの前を極力避けるようにし、管理者と協議し、必要によっては設置場所前の住民の了解を得ること。
（３）消火栓は、「２・１・１給水装置の構造及び材質」の指定材料とし、原則として口径 100 ㎜以上の管に取り付けること。
（４）管路の凸部、その他適所には、必要により「２・１・１給水装置の構造及び材質」の指定材料である空気弁付小型消火栓を設置すること。
（５）口径 100～300 ㎜の配水管の管末及び仕切弁と仕切弁の間には、原則として消火栓を設置すること。
（６）口径 75 ㎜給水管の管末には、洗浄栓を設置すること。
２ 消火栓の設置
消火栓の設置にあたっては、水道工事標準仕様書及び水道工事施工要領に基づき施工
すること。

＜解

説＞

１について；（１）設置箇所については、消防水利基準を遵守し、消防署と協議すること。

79

６・５・４空気弁の設置空気弁の位置及び設置は、設計図面に基づき正確に設置し、工事後の維持管理、操作等に支障のないようにすること。
１ 空気弁の位置（１）空気弁の設置は、断通水その他を考慮し、管路の凸部及び高所に必要に応じて設けること。なお、橋梁添架及び推進箇所等では特に留意すること。
（２）口径 300 ㎜以下は、空気弁付消火栓又は急速空気弁を設置すること。
２ 空気弁の設置設置にあたっては、水道工事標準仕様書及び水道工事施工要領に基づき施工すること。
＜解説＞

１について；
空気弁の設置は、配管上高所になる位置を確認し、住宅水道課と協議して定めること。

６・５・５

排水設備の設置

排水設備の位置及び設置は、設計図面に基づき正確に設置し、工事後の維持管理、操作等に支障のないようにすること。
１ 配水管の凹部及び管末は、河川、水路、下水管渠等がある付近を選んで排水設備を設置すること。
２ 排水管には、必ず仕切弁を設けること。また、口径は、放流が可能であれば寸法を大きくすること。
３ 下水人孔等に放流する場合は、排水管と排水口との途中に排水室を設置すること。
４ 給水管内に停滞空気が生じて通水を阻害したり、停滞水の発生する恐れのあるところ
は、それぞれ空気弁及び排泥弁を設置すること。
＜解説＞

１について；
排水設備としての配水管等の設置位置、又はＴ字管の分岐点は、配管上低所になる位置を確認し、住宅水道課と協議して定めること。
２について；
排水管で直接河川、水路等に放流する場合、排水口付近が大量の放水によって侵食又は破壊されるおそれのある場所では、コンクリート、蛇かご、捨石等で防護を施すこと。また、大口径の排水口は、一般に鉄筋コンクリート構造とし、排水管から噴出する水を壁にあて、水勢をそぐ構造とし、その溢流口は流速を減らすようできるだけ大きくすること。
３について；
下水人孔に排水設備を設置するときは、下水道係に申請すること。また、本管と人孔の間に排水室を設けること。なお、構造その他については、下水道係と協議すること。
80

４について；給水管内に停滞空気及び停滞水の発生のおそれのある場合は、それぞれ空気弁及び排泥弁を設置すること。ただし、給水管末に消火栓を設置する場合を除き、管の口径 40 ㎜以上
で延長 30ｍ以上の配管は、原則として排泥弁を設置すること。また、排泥管の口径は、給水管の口径に応じて次の表によるものとする。

給水管口径（㎜）
４０以下
５０以下
７５以下
１００以上

６・５・６

排泥管口径（㎜）
２５以上
４０以上
５０以上
７５以上

口径 75 ㎜以上の定水位弁・水圧調整弁の設置

受水槽式の場合は、原則として定水位弁等を設置すること。また、管理者が必要と判断した場合は、水圧調整弁を設置すること。
１ 定水位弁の設置（１）設置場所は、将来の維持管理等を考慮して、支障のない場所を選定すること。
（２）定水位弁の設置においては、給水管の上限流量を超えないよう配慮すること。
（３）定水位弁の制御は、電磁弁制御を原則とする。
２ 水圧調整弁の設置（１）高水圧管（0.7MPa 以上）や低水圧管（0.3MPa 以下）及び管網が形成されていない
配水管等から分岐する場合は設置すること。
（２）設置場所は、点検及び取替え工事が容易な場所とすること。
（３）弁の下流側に伸縮継手又は伸縮性のある継手を使用すること。
＜解説＞

２について；（１）水圧調整弁は、定水位弁の開閉に伴うウォータハンマにより配水管等を通して、近隣の水道利用者の給水装置に影響を及ぼすことがあるため、これを防ぐために設置するものとする。
（２）設置位置は、点検及び取替え工事が容易な場所とすること。原則としてメーターと受水槽の間とし、水圧調整弁は、バイパス管を設けること。また、傾斜地及び車両の通行する道路でなく、ガス管、下水道管、地下配線等の付近でないこと。弁付近の配管においては、弁室壁と弁との間は取替え工事が容易にできるよう十分離して施工すること。

81

調整弁口径とバイパス管口径
調整弁の口径（㎜）75
100
150 以上バイパス管の口径（㎜）50
50 または 75
主管径の１/２（３）伸縮継手又は伸縮性のある継手を使用し、取替え可能な配管にすること。
配管例
鋼管（フランジバルブ）
Ｄ＝本管口径、ｄ＝バイパス管口径（原則として 1/2Ｄ以下）

ｄ

Ｄ

６・５・７

口径 75mm 以上の伸縮継手の設置

伸縮継手の設置を必要とする箇所は、次による。
１ 伸縮自由でない継手を用いた管路の露出部には、必要な場所に設置すること。
２ 水道用塗覆装鋼管等を埋設する場合は、必要に応じて設置すること。
３ 軟弱地盤で不等沈下のある箇所や配水管等が沈下しない構造物に固定する場合は、変位量の大きなものを設置すること。
４ メーター、調整弁等の下流側には、故障及び据替えによる取替えが容易にできるように設置すること。

82

６・５・８管路に取付ける活水器等

１目 的
給水装置の管路に設置する活水器等（以下「管路活水器等」という。）について、水質の責任分界点、管路活水器等異常時の飲料水確保、及び配水支管等への逆流防止を考慮し設置における設計・施工について必要事項を定めるものである。
２ 設置指針（１） 増圧給水設備の上流側にメーターが設置されていない共同住宅等において、宅地内
第一止水栓下流側で各戸メーターの上流側に管路活水器等を設置する場合。
ア 管路活水器等の上流側に止水栓を設置し、かつ逆流防止の措置が講じられていること。
イ 管路活水器等の上流側より分岐した共用メーターを設置し給水栓を設けること。
なお、他に共用メーターがある場合は、兼用できるよう配慮すること。
（２） 専用住宅、事務所ビル等において、管路活水器等設置する場合。
ア メーター下流側に管路活水器等を設置することとし、管路活水器等の上流側に止水栓を設置し、かつ逆流防止の措置が講じられていること。
イ 管路活水器等はメーターきょうより５０㎝以上離して設置すること。
ウ 管路活水器等の上流側に給水栓を設置すること。
（３） 管路活水器等を設置する場合は、活水器メーカー等の損失水頭を考慮し水理計算を行うこと。
（４） 受水槽式から直結給水へ変更する既存建物に管路活水器等が設置されている場合
は、原則として指針に適合するように改造すること。
３ 維持管理工事事業者は、工事申込者（所有者）に対して管路活水器等の維持管理について十分な説明を行い、理解を求めること。
（１）管路活水器等の維持管理責任は、工事申込者（所有者）とする。
（２）工事申込者（所有者）が、定期点検等を怠った場合に水質に変化を与えることが考えられるため、維持管理に必要な事項を記載した「誓約書」を給水装置工事申込み時に提出すること。
＜解説＞

１について；
管路活水器等の設置については、「給水装置の構造及び材質の基準」に適合していれば可能である。しかし、不適切な施工、管理等が行なわれた場合、建物の給水システムのみ
ならず、直結する配水管への影響が懸念されるため、給水栓・止水栓・逆止弁の適切な設置及び必要な書類の提出を定める。
管理者の水質の責任分界点については、管路活水器等の上流側の止水栓までとする。
なお、磁気式等で給水装置の外側に設置し水道水に接触しないタイプの活水器について
は、給水用具として扱わないが、メーターの計量性能及び検針業務並びにメーターの取替業務に影響が及ばない場所に設置すること。

83

２について；（１）共同住宅（直結増圧式給水）の設置例

使用者承諾

水質責任分界点
町メーター
管理者責任

所有者等責任Ｍ
Ｍ
Ｍ

共用メーター
道路

給水栓
Ｍ

宅地内
P

止水栓

Ｍ

Ｍ

活水器等

配水管
※

直結増圧式給水に活水器等を設置する場合は、増圧給水設備の下流側とする。なお、共用
メーター、止水栓（バルブ）、逆止弁の設置は兼用できるものとする。

（２）共同住宅（直結直圧式給水）の設置例
水質責任分界点

使用者承諾
町メーター

管理者責任

所有者等責任共用メーター
道路

給水栓

宅地内

Ｍ
Ｍ

止水栓
Ｍ

Ｍ
活水器等

配水管

止水栓(バルブ)、逆流防止装置設置

84

（３）専用住宅、事務所ビル等の設置例

水質責任分界点

管理者責任

所有者等責任

給水栓
道路

宅地内

止水栓
Ｍ

活水器等

止水栓(バルブ)、逆流防止装置設置
配水管
50 ㎝以上離す※

完了検査時及び通常の水質の検査等は、原則として管路活水器等の上流側の給水栓にて行う。また、管路活水器等の上流側の水栓は、管路活水器等の異常、メンテ、修理時等において、飲用水の確保に利用する。

３について；
管理者の水質管理責任は、管路活水器等の上流側とし、管路活水器等の維持管理責任及び管路活水器等の下流側の水質管理責任は、工事申込者（所有者）とする。
なお、「誓約書」に必要な記載事項は次のとおりとする。
（１）管路活水器等の維持管理について
管路活水器等の修理等は工事申込者（所有者）の責任で行う旨を明確にする。
（２）水質の責任分界点に関する事項について
水質の責任分界点は、管路活水器等の上流側の止水栓とし、水質変化が予想される管路活水器等の下流側の水質及び設置に伴う一切の責任は、工事申込者（所有者）である
ことを明確にする。
（３）利害関係人からの異議申立てについて
管路活水器等を設置後、設置に関し入居者（使用者）及び住宅の所有者等からの一切の苦情及び問題の対応は、工事申込者（所有者）の責任で行うことを明記する。
（４）その他、管理者が必要と判断する事項

85

６・５・９

弁室等の設置仕切弁室、空気弁室、消火栓室等の施工にあたっては、弁体及び管体を汚損しないよう十分注意しながら、正確に設置すること。

６・６

水道メーターの設置

１ メーターの設置位置（１）メーターの設置位置は、管理者が定めるものとし、その要点は次によるものとする。ただし、共同住宅等の場合は、各階各戸に設置することができる。
ア 原則として、道路と敷地の境界に近接して、かつ、敷地内とすること。
イ 水平に設置すること。
ウ 検針及びメーター取替えに支障のない場所
エ メーターの損傷及び凍結等の恐れがない場所
オ 窪地をさけ、水はけの良い場所
カ 口径 150 ㎜以上のメーターは、原則として車が横付けできる場所（道路幅員 2.5ｍ以上）であること
キ その他維持管理に支障のない場所（２）共同住宅で各戸が独立した構造である場合は、各戸ごとにメーターを付けること。
（３）共同住宅等の同一敷地内に、その住人が使用する付属設備にメーターを設置する場
合は、共用メーターとする。
（４）増圧給水設備においては、共同住宅以外でメーター１個とする場合は、原則として増圧給水設備の上流側に町メーターを設置し検針の対象とする。ただし、各階、各店舗等にそれぞれ町メーターを設置する場合は、共同住宅に準ずるものとする。
（５）メーターの設置予定箇所には、必ず連絡管等を設けておくこと。
２ メーター前後の配管（１）口径 50 ㎜以下のメーター前後の配管には、補助止水栓、止水栓、伸縮管等を設置すること。
（２）口径 75 ㎜以上のメーター前後の配管には、上流側に仕切弁、下流側に伸縮管及び戻りバルブを設置し、共に所定の直管部を設けること。
３ メーター、表函、メ－ターきょう、メーターボックスの選定及び設置
メーターきょう及び表函の選定は、管理者が指定するものを標準とすること。
（１） メーターの設置
メーターは、取付け方向を確認し、水平に取り付けること。
（２） 表函およびメーターボックスは、原則として標準寸法によって築造すること。
４ その他
オートロック式施錠装置等により、メーターの設置場所への立ち入りに制限を設ける
場合は、各戸メーターの検針及び取替え等、住宅水道課の業務が支障なく行えるよう、
当該施錠装置の解除方法を管理者に届け出ること。
＜解説＞

１について；（１）メーターは、需要者が使用する水量を測る計量器であり、料金算定の基礎となるもの
なので、その指示量を正確に検針できる場所とする。
86

（２）独立した構造とは、各戸に専用の玄関、便所、台所及び浴室等を備えた構造をいう。
（３）付属設備とは、共同で使用する足洗い場、風呂場、散水栓及び洗車場等をいう。
（５）メーター設置までの取付予定寸法の保持及び汚水等の流入を防ぐため、メーター設置予定箇所には、メーター全長にあった代用管等を設けなければならない。
２

メーター前後の配管（１） 口径 50 ㎜以下メーター前後の配管
ア

メーター(口径 13 から 25)前後の配管は、絶縁メーターフレキとする。ただし、ステンレス鋼鋼管にて布設する場合には絶縁袋ナット付メーター用ソケット(伸縮可とう式)とする。また、各階各戸にメーターを設置する場合は、原則メーターユ
ニットを使用する。

イ

止水栓（口径 40 ㎜、50 ㎜）は、原則としてメーターの上流側 1.0ｍ以内に設置すること。ただし、他にメーターが設置されない場合は、メーターきょうの幅の延長線上で、かつ、５ｍ以内に止水栓がある場合は、設けないことができるが、メー
ター取替えや維持管理に支障がある場合は、この限りではない。

ウ

口径 40、50 のメーターの下流側には、1.0ｍ以内にバルブを設置すること。

エ

メーターの全長及びねじ形状
口径

13

20

25

30

40

50

メーター 全 長
(取付長)

100

190

225

230

245

560

取付部規格

上水ネジ

上水ネジ

上水ネジ

上水ネジ

上水ネジ

上水フランジ

寸法(㎜)オ

メーター前後の配管と材料
メーター前後の配管材料については、２・１・１による。

（ア）口径 13 ㎜～25 ㎜の配管例

水流方向

87

（イ）口径 40 ㎜の配管例（口径 40 は鳥居型配管）

水流方向（ウ）口径 50 ㎜の配管例

水流方向（エ）各階各戸の配管例（メーター設置器の場合）

水流方向※メーター設置器は、床置きとする。
※減圧弁設置は、メーター上流側とする。

88

（２）口径 75 ㎜以上のメーター前後の配管
ア

正確な使用量を計るため、次のとおり直管部を設けること。また、メーター前後の配管は、必ずコンクリート等によって補強すること。
メーター前後の直管部
位置
メーターの上流
メーターの下流

イ

直管部
メーター口径の５倍以上（㎜）
メーター口径の３倍以上（㎜）

仕切弁は、メーターからメーター口径の５倍以上（㎜）離し、かつメーターボッ
クス外側より２ｍ以内のところに取付けること。
戻りバルブは、伸縮管からメーター口径の３倍以上（㎜）離し、かつメーターボ
ックス外側より２ｍ以内のところに取付けること。

ウ

メーターの設置、取替えができるように、メーターの下流側に伸縮管等を設置すること。また、メーター取付けボルト穴とグランドパッキン締め付けボルトが食い違うように取付けること。なお、伸縮管は、指定されたものを標準とする。

３

メーター、表函、メ－ターきょう、メーターボックスの選定及び設置（１）メーターきょうの設置
ア

メーターきょう等の設置にあたっては、メーター、器具類の取替え及び操作に支障のないようにすること。

イ

メーターきょう等の基礎は、十分に突き固めを行い、必ず底板（受板）を使用すること。

ウ

メーターきょう等の据付け高さは、復旧後の敷地面と同一の高さにすること。

（２）メーターきょうの選定
メーターきょうの選定にあたっては、設置場所等を考慮し、適正なものを使用すること。

89

（３）メーターきょうの寸法
樹脂製
口径 13 ㎜、20 ㎜用

口径 25 ㎜用90

口径 40 ㎜用（４）共同住宅等で、各階各戸にメーターを設置する場合のメーター室の大きさ及び構造は、次の寸法以上とする。
（単位：㎜）
メーター口径

有 効 幅

13

600

20
25

奥

行

扉 の 幅

扉の高さ

300

400

700

650

300

470

700

700

300

510

700

※室内の底面は、外部に水はけができる構造とする。

（５）口径 50 以上のメーターの取付けは、メーターを取付ける前に分岐管の管内を洗浄し、取付け方向の確認をすること。また感度の低下や耐久力を減ずる原因となるので、メー
ターは丁寧に取扱い、水平に設置しなければならない。メーターと管の接続用パッキン
は、JIS

K

6353 水道用ゴムに規定されるⅢ類硬度 75±5（厚さ 3 ㎜程度）を使用し、ずれたり変形したりしないようにし、ボルトの寸法及び使用個数は、次のとおりとする。

91

メーターパッキン
メーター
口径
50
75
100
150
200

ボ
呼び
16
16
16
16
16

ル ト 寸
Ｌ（mm）
60
65
65
75
75

法
ｔ（mm）
38
38
38
38
38

メーター１個
につき
８本
８本
８本
12 本
16 本

（６）口径 75 ㎜以上の場合で標準以外の表函を使用する場合は、事前に住宅水道課と協議をすること。
口径 75 用92

口径 100 ㎜用

メーターボックスは、メーター設置及び取替えに必要な標準寸法によって築造し、施工後住宅水道課の確認を受けること。また、メーターボックス底部は、原則として切込砕石 (厚さ150 ㎜)とし、湧水がある場合は、防水工事を施し、排水ピット(400×400×200)を設けること。
標準寸法外によって築造する場合は、事前に住宅水道課と協議すること。

93

６・７

土工事等

６・７・１

土工事

土工事は次による。
１ 工事は、関係法令を遵守して、各工種に適した方法に従って行い、設備の不備不完全な施工等による事故や障害を未然に防止すること。
２ 掘削の際には事前に調査を行い、安全かつ確実な施工ができる掘削断面とすること。
３ 掘削方法の選定については、現場状況等を総合的に検討したうえで決定すること｡
４ 掘削は、周辺の環境、交通、他の埋設物等をき損しないよう十分配慮し、適切に行うこと。
５ 道路内の埋戻しにあたっては良質な土砂を用い、施工後に陥没、沈下等が発生しない
よう十分締め固めるとともに、埋設した給水管及び他の埋設物に損傷を与えないよう十分注意すること。
６ 埋設、土被り及び掘削幅は管理者及び道路管理者の指示に従うこと。
７ 道路内の掘削に伴い、発生した建設発生土及び産業廃棄物の処理については、法律に基づき、工事事業者の責任において適正かつ速やかに行うこと。
＜解説＞

１について；
給水装置工事において、道路掘削を伴うなどの工事内容によっては、その工事箇所の施工手続きを当該道路管理者及び所轄警察署長等に行い、その道路使用許可等の条件を遵守
して適正に施工、かつ、事故防止に努めなければならない。
工事場所の交通等を確保するために「道路工事における保安施設等の設置基準」（国土交通省）に準じて保安設備を設置し、必要に応じて保安要員を配置すること。また、その施工者の安全についても十分留意しなければならない。
２について掘削の際には事前の調査を行い、現場状況を把握するとともに、掘削断面の決定にあたっては、次の事項を考慮すること。
（１）掘削断面は、道路管理者等が指示する場合を除き、予定地における道路状況、地下埋設物、土質条件、周辺の環境及び埋設後の給水管の土被り等を総合的に検討し、最小で安全かつ確実な施工ができるような断面及び土留工を決定すること。
（２）掘削深さが 1.5ｍを超える場合は土留工を施すこと。
（３）掘削深さが 1.5ｍ以内であっても自立性に乏しい地山の場合は、施工の安全性を確保するため適切な勾配を定めて断面を決定するか、又は土留工を施すものとする。
（４）口径 75 ㎜以上の工事を施工する場合は、住宅水道課と協議のうえ試掘を行うこと。
試掘は、人力掘削とし布設位置の選定及び連絡工事部分の既設管確認等を行うこと。
３について；
機械掘削と人力掘削の選定にあたっては、次の事項に留意すること。
94

（１）下水道、ガス、電気、電話等地下埋設物の輻輳状態、作業環境等及び周辺の建築物の状況（２）地形（道路の屈曲及び傾斜等）及び地質（岩、転石、軟弱地盤等）による作業性（３）道路管理者及び所轄警察署長による工事許可条件（４）工事現場への機械輸送の可否（５）機械掘削と人力掘削の経済性の比較
４について；
施工にあたっては、騒音、振動について付近住民と事前に十分な打合せを行い、協力と理解を得て、かつ、施工時間及び使用機械の選定等を考慮しなければならない。なお、施工中に事故等が起きた場合は、これらに伴う二次災害を防止するために、工事を中断して関係機関（住宅水道課、埋設物管理者、警察署、道路管理者、消防署等）に連絡し、指示を受けなければならない。また、掘削工事については、次によらなければならない。
（１）舗装道路の掘削は、隣接する既設舗装部分への影響がないようカッター等を使用し、周りは方形に、切り口は垂直になるように丁寧に切断した後、埋設物に注意し所定の深さ等に掘削すること。なお、舗装切断作業の際、切断機械から発生するブレード冷却水と切削粉が混じりあった排水については、水質汚濁の防止を図る観点から、排水吸引機能を有する切断機械等により回収すること。
（２）道路を掘削する場合は、１日の作業範囲とし、掘置きはしないこと。
（３）埋設物の近くを掘削する場合は、必要により埋設物の管理者の立会いを求め、指示に従うこと。
（４）掘削は、所定の断面に従って行い、布設管上の土被りが所定の埋設深さとなるようにし、床付面は凹凸のないよう平坦にすること。
（５）軟弱地盤又は湧水地帯にあっては、土留工を施し、湧水及び流水を排除しながら掘削するとともに、付近住民通行者等に迷惑、支障のないよう湧水等は一時沈殿させる等、適切な措置を講じ、排除に注意すること。
５について；（１）道路内における埋戻しは、道路管理者が指定した土砂を用いて、原則として30cmを超えない層ごとに十分締固め、将来陥没、沈下等を起こさないようにすること。
（２）保護のため、埋戻しにあたっては、管の周辺部及び布設管上30cmまで良質土で行うこと。
（３）締固めは、原則として80kg以上のタンピングランマ及び振動ローラ等の転圧機で行うこと。ただし、施工上やむを得ない場合は、道路管理者等の承諾を受けて他の締固め方
法を用いることができる。
95

（４）発生土による埋戻しは、堀上げた土砂のうち産業廃棄物及びその他の雑物を取り除いた良質の土砂をもって行うこと。
（５）道路以外の埋戻しは、当該土地の所有者の指示に従うこと。
（６）湧水等がある場合は、ポンプ等により排水を完全に行った後、埋戻しを行うこと。
（７）舗装先行工事の場合の埋戻しは、道路管理者の指示により行うこと。
６について；
給水管の掘削幅は、公道において車道 0.6ｍ以上、歩道 0.5ｍ以上とすること。

６・７・２

道路復旧工事１

仮復旧及び本復旧（砂利道復旧を含む。）は、工事事業者の責任において、埋戻し後直ちに施工すること。
２ 公道の本復旧は、自己復旧を原則とする。
３ 本復旧の施工は、工事事業者の責任において、適正に施工及び管理すること。
４ 本復旧工事記録写真は、「６・７・３本復旧工事記録写真撮影基準」に従い撮影し、工事完了後３年間保管すること。
＜解説＞

１について；（１）仮復旧、砂利道復旧については、道路管理者から別途指示がある場合は、それに従うこと。
（２）仮復旧及び砂利道復旧の転圧は次のとおり施工すること。
ア

転圧はタンピングランマ等により行うこと。

イ

路盤材料（砂、砕石）の敷均しは、等厚に過不足のないように行い十分に締固めすること。

ウ

仮復旧路盤の一層あたりの転圧は、厚さ10cmごとに10回 以上行うこと。

エ

砂利道復旧の転圧は、厚さ10cmごとに10回 以上行うこと。

オ

表層は、常温合材又は加熱合材を使用し、在来路面に擦り付くよう敷均し、一層あたりの転圧は、厚さ５cm ごとに10回 以上行うこと。

（３）仮復旧の路面には、白線等道路標示のほか、必要により道路管理者の指示による表示
をペイント等により表示すること。
２について；（１）公道の本復旧は、自己復旧を原則とするが、他企業と競合する工事等の場合は、管理者と道路管理者の指示に従い適正に施工管理すること。
（２）私道の本復旧は、既存の舗装と同等以上のものとし、所有者の指示に従い工事事業者
96

の責任において行うこと。
（３）コンクリート舗装やインターロッキング等特殊な舗装の場合は、管理者及び道路管理者と協議のうえ決定する。
（４）本復旧の施工
ア

自己復旧の場合
工事事業者は、管理者と道路管理者の指示に従い自らの責任において施工し、工事完了後必要に応じて検査を受けること。

イ

他企業復旧の場合
他企業工事と競合した箇所を復旧する場合においても、工事事業者の責任において路面復旧する他企業及び復旧工事施工事業者と綿密に調整を図り、適正な施工に努めなければならない。

（５）本復旧工事記録写真
本復旧を自己復旧で施工する場合は、６・７・３に従い、その工事内容が確認できる
写真を撮影し、本復旧工事完了後速やかに「道路占用工事完了届」に添付して管理者に提出しなければならない。
なお、他企業復旧の場合は本復旧工事記録写真を省略することができる。

６・７・３

本復旧工事記録写真撮影基準

本復旧を自己復旧で施工する場合は、次の本復旧工事記録写真撮影基準に従い撮影しなけ
ればならない。
（１）基本事項
路面復旧工事を施工する工事事業者又は復旧工事施工事業者は、工事写真を施工管理の手段として、本復旧工事の施工段階及び工事完成後明視できない箇所の施工状況、出来形寸法等を次により撮影しなければならない。
ただし、コンクリート舗装やインターロッキング等特殊な舗装の場合で、管理者及び道路管理者から指示があったときは、その指示した項目及び頻度で撮影すること。

（２）本復旧工事記録写真用黒板
原則として、工事記録写真用黒板（450mm×600mm）等を使用し、①

給水装置工事受付番号② 施工年月日（昼・夜別が必要な場合は記載する）③ 本復旧工事事業者名97

④ 工事内容、施工段階などを記入すること。
（３）本復旧工事記録写真の分類
工事写真は、次のように分類する。
① 着工前及び完成写真② 施工状況写真
③ 出来形管理写真ア

着工前及び完成写真
着工前と完成後の写真は、起終点がわかる全景又は代表部分写真（追写真）とし、同一位置方向から対比できるよう撮影すること。ただし、撮影区間の長いものにつ
いては、起終点及び中間点（数点）にポール等を立て、位置（測点）の表示をすること。

イ

施工状況写真全景又は代表部分及び主要工種の状況を工事の施工順序に従って施工管理状況を示すよう撮影記録すること。具体的には、工事の進ちょく状況、工法、使用機械写真等がある。

ウ

出来形管理写真
工種ごとに幅、長さ、厚さ等の寸法を撮影すること。

（４） 撮影の要点
ア

形状寸法の確認方法
構造物等については、リボンテープ等を目的物に添え、寸法が正確に確認できる
方法で撮影すること。
この場合、位置が確認できるように、帳張り又は背景を入れ、黒板等には目的物の形状寸法及び位置（測点）等を記入すること。

イ

撮影時期
施工過程における構造物等については、撮影時期を失しないようにすること。
工事施工後に、明視できなくなる箇所については、特に留意すること。

ウ

撮影方法
撮影は一定の方向から行うこと。
特に、同一箇所を施工の各階段で撮影する必要がある場合は、位置が確認できる
ように、また、寸法確認等の写真は、なるべく被写体の中心で、しかも直角の位置から撮影すること。
98

エ

部分撮影
ある箇所の一部を詳細又は拡大して撮影する必要がある場合には、その箇所の全景を撮影したのち、必要な部分の位置が確認できるように撮影すること。

オ

番号及び寸法による表示
施工状況を撮影する場合は、番号及び寸法を表示し各段階の施工状況が判明できるようにすること。

カ撮影時の照明夜間工事及び基礎工事の撮影については、特に照明に注意し鮮明な映像が得られるようにすること。
なお、フラッシュ撮影をする場合は、反射光及び現場内の逆光を受けない角度で撮影すること。

キ撮影写真の確認
撮影後は、目的にあった写真が撮れているか速やかに点検すること。

ク

個人情報の保護
工事写真の撮影においては、個人情報に該当するおそれがあるものは工夫し、写らないようにすること。

（５）記録写真の整理
ア

写真の色彩
写真はカラーとする。

イ

写真の大きさ
大きさは L 判程度とする。必要に応じてパノラマサイズとすることができる。

ウ

写真帳の大きさ原則として、４切版程度のフリーアルバム又は、A4 版とする。

エ写真帳の表紙記載する事項は次のとおりとする
記載例

表紙及び背表紙には、給水装置工事受付番号、施工期間、工事事業者名、

写真帳番号を記載する。

オ

写真の整理方法（ア）着工前及び完成後の写真は、同一位置方向から対比できるように整理する。
（イ）施工状況、出来形管理写真は工程ごとに整理し、工事過程が容易に把握できるようにする。
（ウ）写真の貼付にあたっては、その内容または工種ごとに見出しをつけること。
99

カ

写真の整理保管
撮影した写真は、管理者が提出を求めた際、速やかに提出できるよう整理し保管しておくこと。

キ

写真の説明
写真だけでは、状況説明が不十分と思われる場合には、アルバムの余白に断面図、構造図、出来形図等を添付すること。

ク

写真帳の提出部数
本復旧工事完成後速やかに、「道路占用工事完了届」に本復旧工事記録写真を 1 部添付し提出すること。
ケ

添付の順序

① 案内図
② 着工前及び完成写真③ 施工状況写真
④ 出来形管理写真
施工状況写真、出来形管理写真は、位置・測点ごとに、工種、種別、細別に整理する。

６・７・４

現場管理

関係法令を厳守するとともに、常に工事の安全に留意し、現場管理を適切に行い、事故防止に努めること。
＜解説＞
工事の施行にあたっては、道路交通法、労働安全衛生法等の関係法令及び工事に関する諸規定を遵守し、常に交通及び工事の安全に十分留意して現場管理を行うとともに、工事に伴う騒音・振動等をできる限り防止し、生活環境の保全に努めること。
１

工事の施行は、次の技術指針・基準等を参考にすること。

（１）土木工事安全施工技術指針（国土交通省大臣官房技術調査課―平成 21 年３月改正）（２）建設工事に伴う騒音振動対策技術指針（建設省大臣官房技術参事官通達―昭和62年 ３月改正）（３）建設工事公衆災害防止対策要綱（建設省事務次官通達―平成５年１月）（４）道路工事現場における標示施設等の設置基準
100

（国土交通省道路局路政課長、国道・防災課長通知―平成 18 年３月改正）（５）道路工事保安施設設置基準（国土交通省関東地方整備局長通知－平成 18 年４月改正）
２

道路工事にあたっては、交通の安全等について道路管理者及び所轄警察署長と事前に相談しておくこと。

３

工事の施行によって生じた建設発生土、建設廃棄物等は、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」その他の規定に基づき、工事施行者が責任をもって適正かつ速やかに処理すること。

４

工事中、万一不測の事故等が発生した場合は、直ちに所轄警察署長、道路管理者に通報するとともに、管理者に連絡しなければならない。なお、工事に際しては、予めこれらの連絡先を確認し、周知徹底をさせておくこと。

５

他の埋設物を損傷した場合は、直ちにその埋設物の管理者に通報し、その指示に従わなければならない。

６

掘削にあたっては、工事場所の交通の安全等を確保するために保安設備を設置し、必要に応じて保安要員（交通整理員等）を配置すること。また、その工事の作業員の安全についても十分留意すること。

７

工事事業者は、本復旧施工までに、仮復旧箇所を巡回し、地盤沈下、その他不良箇所が生じた場合、又は道路管理者等から指示を受けたときは、直ちに修復をしなければならな
い。

101

６・８

配管

６・８・１

配管工事

配管は、構造、材質、工法及び関係法規を遵守し正確に行う。配管材料は、配管場所や施工及び将来の維持管理を考慮し、配管場所に応じ、使用可能な管種と使用できない管種があるので選定にあたっては十分注意をする｡
管の切断・ねじ切り・接合は最も適当と考えられる継手・工具・工法を選択しなければならない。
なお、分岐からボール乙止水栓及びメーター前後の配管は管理者の指定した構造・材質によること。
１ 配管は次によること。
（１）給水本管は、原則として道路内に布設すること。
（２）道路内に布設するときには、占用位置を誤らないようにしなければならない。既設埋設物及び構造物に近接して配管するときは、0.3m 以上離して布設すること。
なお、新設給水管が他の埋設物と交差する場合は、原則として伏越しとすること。また、引込み管は、道路の境界線まで直角に行うこと。
（３）給水装置工事は、いかなる場合も衛生に十分注意し、布設の中断中及び一日の工事終了後は、管端にプラグ止め等をし、管内に土砂、汚水等が浸入しないようにすること。
（４）橋梁添架等の場合は、適切な間隔でバンド又はフック等で固定すること。なお、当該管理者の指示があった場合はその指示に従うこと。
（５）水路等を横断する場合は、伏越し又は上越しとする。なお、施工にあたっては、当該管理者の指示に従うこと。また、管を河川等に単独で横断させる場合は、構造物計算書を提出すること。
（６）２ｍ以上の石垣等で、法面を立ち上り又は立ち下がりする場合は、原則として法面に添わし露出配管とし、上流側に止水栓等を設けること。
（７）急傾斜地等の危険地域に給水管を布設する場合は、管種の選定及び施工に十分留意
し、関係機関の指示に従わなければならない。
（８）受水槽式で給水する場合は、直結の給水栓を１箇所設け、位置は流入管の立管で吐水口に近接したところとする。なお、ボールタップ上流側には、維持管理のためのバルブを設置し、各戸検針をしている共同住宅等における給水栓は、キー付き水栓とする。
（９）管の保護のために防食テープ、ポリエチレンスリーブ、保護材にて覆装しなければならない。
２ 口径５０㎜以下の配管は次による。
（１）口径５０㎜以下の配管は行止り式とすること。
（２）がけ等の法肩又は法尻に平行した近接配管は避けること。
（３）管の切断・ねじ切り・接合は、材質に合わせ所定の工具等を使用すること。
（４）水道用ポリエチレン管及び水道用ステンレス鋼鋼管による配管は、配水管等から分岐した口径 50mm 以下の給水装置とする。ただし、道路に平行して布設するものを除く。
（５）汚水設備に近接した配管は避けること。
３ 口径 75 ㎜以上の配管は次による。
（１）口径 100 ㎜以上の配管は、網目状に配置すること。
（２）ダクタイル鋳鉄管の場合は受口部分に鋳出してある表示記号（口径、年度）を上側とすること。

102

（３）口径 75mm 以上の配管洗浄は、原則として排水設備又はポリピックにより洗浄する
こと。
＜解

説＞

１について；（１）将来の維持管理及び土地等の権利を考慮して、道路内に配管しなければならない。な
お、歩道、車道の区分がある場合では、歩道に布設すること。
（２）引込管は、配水管等の布設方向又は道路縦断方向と直角になるよう配管すること。口径 50 ㎜以下は、維持管理及び止水栓の開閉操作に支障のないよう道路から宅地内へ
0.3ｍ程度、同一深さで引込み、同一口径で立上げること。ただし、ＰＰ管の生曲げ配管で布設する場合には、官民境界まで道路から同一深さで引込み、最小曲げ半径以上で布設すること。

道路内横断配管例(口径 50mm 以下)
0.3ｍ程度
1.2ｍ
道路

敷地

他の埋設管

配水管
0.3ｍ以上ポリエチレン管最小曲げ半径による宅地内水平部までのおおよその配管延長（参考）
B 宅地内土被り
Ａ
道路横断土被り

φ25mm（0.3ｍ）

φ50mm(0.3ｍ)

φ50mm(0.5ｍ)

0.6ｍ

0.9ｍ

1.2ｍ

0.7ｍ

0.7ｍ

1.0ｍ

1.4ｍ

1.0ｍ

0.9ｍ

1.2ｍ

1.6ｍ

1.4ｍ

1.1ｍ

1.3ｍ

1.8ｍ

1.6ｍ

1.2ｍ

1.4ｍ

1.9ｍ

1.7ｍ

※太枠内はＣの延長を示す

103

（参考図）A

B

Ｃ

R

ポリエチレン管官 民 境 界（４）橋梁添架等露出配管にする場合は、たわみ又はウォータハンマ等による振動を防止するために管をバンド又はフック等で固定しなければならない。なお、異種金属のバンド
又はフック等で固定する場合には、適切な絶縁処理を施すこと。
（５）（６）給水管が水路を横断する場合は、伏越し又は上越しとし、上流側には漏水・破裂等緊急時の止水ができるようソフトシール仕切弁又はボール式乙止水栓を設けること。
なお、口径 75 ㎜以上の場合は下流側にも仕切弁を設けること。また、上越しの場合には、高水位より高くすること。
ア

水路等の上越しの配管例（口径 50 ㎜以下の場合）
さや管

さや管
敷地

道路

止水栓
止水栓
配水管等

水

路

等

イ

構造物計算書の提出（ア） 口径 50mm 以下の管を河川等に単独で横断させ、かつ、次表に定める横断長を超える場合は、給水装置工事申込書に構造物計算書を添付して提出すること 。ただし、管理者が認めた場合には、図面審査をもってこれに代える。

104

単独横断限界
管種

水道用ステンレス鋼鋼管（JWWA G115）

口径(㎜)

横断長（ｍ）

40

2.5 以下50

3.0 以下（イ）口径 75 ㎜以上の工事の場合は、給水装置工事申込書に構造物計算書を添付して提出すること。ただし、管理者が認めた場合には、図面審査をもってこれに代える。
ウ

石垣等へ露出配管する場合は、側溝の下を越すまで同口径及び同管種とする。

石垣等への露出配管例

敷地

さや管

2.0m 以上

道路
止水栓
止水栓
配水管又は給水管エ

水路・河川横断、橋梁添架等露出配管する場合は、河川管理者・水路管理者と協議することとし、外部からの衝撃及び凍結の防止をするため、さや管内に口径 40mm 以上の
JWWA G115 水道用ステンレス鋼鋼管(SUS316)を使用すること。
また、石垣等へ露出配管する場合は、さや管内に口径 40mm 以上の JWWA G115 水道用
ステンレス鋼鋼管(SUS316)、JWWA G119 水道用波状ステンレス鋼管(SUS316) を使用すること。

（７）急傾斜地等へ給水管を布設する場合は、外部の衝撃等に対する安全を考慮して強度のある管を使用するものとし、施工にあたっては、関係機関の指示に従わなければならない。
（８）水槽以下設備に支障をきたした場合、又は受水槽の清掃等、必要な水を確保するために直結の給水栓を設けなければならない。
105

（９）管の保護
ア

防食テープ
ライニング管のねじ部にあっては、一部の箇所が露出となり錆の発生原因となるので、その部分を防食テープで保護しなければならない。また、パイプレンチ等により管外面に傷をつけた場合にも防食テープを２回巻き以上行うこと。
防食テープ仕様イ

色：青（町指定）形状寸法：厚さ 0.4 ㎜

粘 着 力：700ｇ/25 ㎜

材

：JIS

質

幅 25 ㎜以上

Z-1901 を適用（軟質ビニル）に準ずる。

ポリエチレンスリーブ
道路内と敷地内に金属管を埋設する場合は、継手及び分岐部分を含め外面腐食防止のため、ポリエチレンスリーブを被覆しなければならない。
なお、被覆方法については、参考資料「ポリエチレンスリーブの施工について」を参照すること。

ウ

保護材
ポリエチレン管の埋設には、ポリエチレンフォーム等の保護材で適切な防護工を施すこと。

２

口径 50 ㎜以下の配管（２）がけ等の法肩又は法尻に近接して掘削する場合は、崩壊の危険性があるので、反対側に布設することを道路管理者と協議しなければならない。
（３）管切断及び接合の注意と工具類
ア

防食処理鋼管（ア）防食処理鋼管の切断は、管の接合を確実に行うために管軸に対し直角に行わなければならない。なお、切断後の切り口の切りくず及びかえりは、確実に取り除き管内に残さないこと。
（イ）ねじ切りにあたっては、ライニングされたビニル部分等への局部加熱を避けるた
め、切削油を適切に注いで行い、ねじ切り後は、管内に切削油等を残さないよう清掃しなければならない。なお、ねじ切りに使用する切削油は、JWWA K137 に規定された水道用の水溶性切削油でなければならない。また、ねじ切りは、JIS B 0203に規定する管用テーパねじとすること。

106

ａ

管用テーパねじ（JIS B 0203－1999）ｂ

管用テーパねじの基本
単位
ね じ 山

ねじの
呼

び

※１

ねじ
山数
25.4
ｍｍ
に
つき

ｎ
3

R /4
R 1
R 1 1/2
R 2

山の

丸み

高さ

ｒ

基準径の位置

お ね じ

外径

有効径

谷の径

ｄ

ｄ2

ｄ1

お ね じ

めねじ

管端から

管端部

Ｐ
又は
(参考)

1.81432.30912.30912.3091

ｈ

1.162
1.479
1.479
1.479

ｒ’

0.25
0.32
0.32
0.32

基準の
長 さ

め ね じ
谷の径

有効径

内 径

Ｄ

Ｄ2

Ｄ1

ａ

26.44133.24947.80359.61425.27931.77046.32458.13524.11730.29144.84556.656

9.53
10.39
12.70
15.88

㎜

有効ねじ部の長さ(最小)

軸線方
向の許
容 差
±ｂ

軸線方
向の許
容 差
±ｃ

1.81
2.31
2.31
2.31

2.27
2.89
2.89
2.89

平 行
めねじ
の
Ｄ､Ｄ2
及 び
Ｄ1 の
許容差
±

0.142
0.181
0.181
0.181

おねじ

め ね じ
不完全ねじ部 不完全ね
じ部がながある場合 い 場 合
基準径の位置 テーパ 平 行 テーパめ
ねじ，平か ら めねじ めねじ 行めねじ
大径側 基準径に向か の位置 管又は管継手端か ｔっ て から小
ら
径側に
ｆ
ｌ′ ※２
向かっ
（参考）
て ｌ
5.0
6.4
6.4
7.5

14.1
16.2
18.5
22.8

16.3
19.1
21.4
25.7

10.2
11.6
13.4
16.9

この呼びは、テーパおねじに対するもので、テーパめねじ及び平行めねじの場合は、 R の記号を RC 又は RP とする。

※１
２
備

14
11
11
11

ピッチ

基 準 径

テーパのねじは基準径の位置から小径側に向っての長さ、平行めねじは管又は管継手端からの長さ。
考１．ねじ山は、中心軸線に直角とし、 ピッチは、中心軸線にそって図る。
２．有効ねじ部の長さとは、完全なねじ山の切られたねじ部の長さで、最後の数山だけは、その頂に管または管継手の面が残っていてもよい。また 、管又は管継手の末端に面取りがしてあっても、この部分を有効ねじ部の長さに含める。
３． ａ、ｆ 又は ｔ がこの表の数値によりがたい場合は、別に定める部品の規格による。

（ウ）防食処理鋼管の接合は、ねじ接合又はメカニカル継手による接合とすること。
ａ

切断部分又はねじ部分を清掃する。

ｂ

止水を完全に行うため、補助材料を使用すること。

ｃ

ねじ接合にあたっては、錆の発生を防止するために、その管種専用の管端コアを装着しなければならない。

ｄ

ねじ込み又はメカニカル継手の締付けは、確実に行い、戻しは漏水発生の原因となるので絶対に行ってはならない。

ｅ

ねじ部分又はパイプレンチ等により、管外面にキズをつけた場合、必ず防食テ
107

ープを２回巻き以上行うこと。

イ

ポリエチレン１種二層管
管理者の指定する範囲の水道用ポリエチレン 1 種二層管（JIS K 6762）の接合には、水道用ポリエチレン管金属継手（JWWA B 116 及び JWWA B 116 の「性能」を満たす製品）を使用すること。

（ア）管の切断はパイプカッターを使用し、管軸に対して切り口が直角になるように切断する。（ノコ刃を使用した切断はしないこと）（イ）袋ナットと胴を分解し、ガードプレートを取り外して袋ナット、リングの順で管へ通す。リングは割りのある方を袋ナット側に向ける。
（ウ）管にインコアをプラスチックハンマーなどで根元まで十分に打ち込む。インコアが入りにくい場合は、面取器で内面のバリ取りを行い、インコアを打ち込む時には、切断面とリングの間隔を十分に開けておくこと。
（エ）袋ナットをリングと共に管の先端に引き寄せて継手に差し込み、袋ナットを十分に手で締め込み、パイプレンチ等を２個使用して標準締付けトルクまで締め付ける。

袋ナットの標準締付けトルク
呼び径
標準締付
けトルク

13

20

25

40

40.0

60.0

80.0

130.0

単位

Ｎ・ｍ
50
150.0

（オ）鋼管、せん類と接合する時は、ポリエチレン管と継手を先に接合してしまうと、継手と鋼管にねじ込む際にポリエチレン管がねじれたり、袋ナットが緩む恐れがあるため、継手と鋼管・せん類とを先に接合する。
（カ）一度施工したポリエチレン管継手の部品（インコア、リング）の再使用はできない。
108

ＪＷＷＡ Ｂ 116 の各部品名称

呼び径 40・50mm
使用時に取り外す

ポリエチレン管金属継手の１例

本体（胴）

リング

インコア

袋ナット

（キ）ポリエチレン 1 種二層管の曲げ配管ａ

水道用ポリエチレン 1 種二層管の曲げ配管の施工は、次表による最小曲げ半径（Ｒ）以上であれば生曲げ配管することができる。

ｂ

生曲げ配管を行なう際には、管体をトーチランプ等の炎にあてて曲げ加工をしてはならない。

ｃ

最小曲げ半径以下に曲げ配管する場合は、エルボ等を使用すること。

109

最小曲げ半径（Ｒ）
呼び径

13

20

25

40

50

最小曲げ半径Ｒ（㎝）

45

55

70

100

120

Ｒ

Ｒ：最小曲げ半径ウ

ステンレス鋼鋼管
ステンレス鋼鋼管の接合は、管理者の指定する範囲の水道用波状ステンレス鋼管（SUS 316）及び水道用ステンレス鋼鋼管（SUS 316）の配管には、水道用ステンレ
ス鋼鋼管継手（JWWA G 116 伸縮可とう式及び JWWA G 116 伸縮可とう式の「性能」を満たす製品）を使用すること。

（ア）管の切断はロータリー式チューブカッターを使用し、管軸に対して直角に変形がないよう切断し、切断時にできた切断面のバリを完全に除去する。
（イ）管の切断箇所に差し込み深さ（のみ込み位置）を確認するためのマーキング又は、
溝付けを必要とするものには溝付け位置のマーキングを専用工具を用いて行う。
（ウ）管の挿入は、適度に締付けナットを緩め、締付けナットの端面がマーキングの位
置にあることの確認又は、溝付けを必要とするものにはロック部材が管の溝にはまっていることの確認を行い締付けナットを手締めする。
（エ）締付けは、パイプレンチ等を使用して締付けナットを十分締付ける。

溝付け位置及び溝深さ
呼び径20・25・40・50

管端面からの距離49

標準締付けトルク
呼び径
20・25
40・50

単位：mm

溝付け深さ
0.75

単位：Ｎ・ｍ

標準締付けトルク
70
120

110

伸縮可とう継手（溝付け無しタイプ）の 1 例

本体（胴）ゴムパッキンワッシャー

袋ナット
ロックリング（オ）水道用波状ステンレス鋼管の曲げ配管
水道用波状ステンレス鋼管の曲げ配管は波状部で行い曲げ角度は 90 度以内とし、過度な繰返し曲げは行わない。また、波状部は滑らかなカーブで各山が均等になる
ように曲げる。なお、管端に近い波状部や口径の大きな波状部など、人力で曲げにくい場合は、専用の曲げ工具を使用すること｡（カ）水道用ステンレス鋼鋼管の曲げ配管管理者の指定する範囲（分岐からメーターまで）の水道用ステンレス鋼鋼管の曲げ配管はエルボを使用すること。
エ

硬質ポリ塩化ビニル管類
接合は、溶着とメカニカル式継手による接合とすること。

（ア）管の差し込み部分と継手受け口部分を清掃すること。
（イ）清掃後、低粘度速乾性の接着剤（JWWA S 101）を均一に薄く塗布すること。
（ウ）塗布後は、すばやく管を継手にひねらず差し込み、その状態で管のもどりを防ぐため30秒以上保持すること。
（エ）接着後の静置時間は、15分以上とし、この時間内においては、接続部分に引張り及び曲げの力を加えてはならない。
（オ）メカニカル式継手の締付けは確実に行い、戻しは漏水発生の原因となるので絶対に行わないこと。
オ

架橋ポリエチレンの接合は、メカニカル式継手と電気融着式継手による接合とすること。

カ

ポリブテン管の接合は、メカニカル式継手、熱融着式継手、電気融着式継手による接合とすること。

111

３

口径 75 ㎜以上の配管（１）口径 100 ㎜以上の配水管及び給水管は、原則として網目上に配置し、隣接の配水管と連絡すること。なお、やむを得ず行止り式とするときは、管の末端に消火栓又は排水設備を設けること。
※重要道路の横断又は危険箇所（電食、石垣、急傾斜地、地盤沈下及び汚水設備に近接）へ給水管を布設する場合は、外部の衝撃等に対する安全を考慮して強度のある管を使用するものとし、施工にあたっては、所要の防護等を行うとともに関係機関の指示に従わなければならない。耐震管の施工をする者は、日本水道協会「配水管技能者登録証（耐震登録）」を有する者若しくは他の水道技術管理者が行った同種の講習を受講し修了した技術者とすること。

６・８・２

給水装置への切替

受水槽以下設備の配管及び井戸用配管等（以下「給水設備」という。）を直結切替により給水装置とする場合は、参考資料 P49 の「９ 受水槽以下設備を給水装置に切替える場
合の手続きについて」によるものとする。
なお、井戸用配管から切り替える際の水質試験については、既設配管と新たに設置した給水装置を仮接続し、試験通水により、参考資料 P52 の「１０－１ 給水装置における更生工事の取扱いについて」による「６の②浸出性能確認の水質試験」の要領で水質試験を行い、完成届提出時に水質試験成績証明書を添付する。試験項目は味、臭気、色度、濁度とする。
また、上記の水質試験のほか、全ての給水栓で残留塩素を確認すること。
＜解
１説＞
給水設備が給水装置の構造・材質基準に適合していると主任技術者が判断した場合は、給水装置として認定する。

２

前項にあてはまらない場合は、改造等の工事を行うこと。

３

図面作成にあたっては、引出線（寸法補助線等）を利用して、直結切替え材料であることをわかるように図示しなければならない。

112

井

井戸配管より切替
井戸配管より切替
井
井戸配管
より切替

井戸配管より切替
井戸配管より切替
ＭΦ20HIVP

Ｍ○

Φ25SSP

６・９

給水装置の撤去

不用となった給水装置は、すべて撤去しなければならない。
＜解説＞
不用となった給水装置は、水質汚染、事故防止等を配慮して分岐部からすべて撤去しなけ

ればならない。なお、Ｔ字管・割Ｔ字管・メカニカルチーズ等の場合は、切管等を使用して直にすること。（VLG チーズ等、分岐器具に直接 VLG プラグを施工できるものはこの限りで
はない。）

６・１０

水の安全・衛生対策

供給する水の水質確保、また、給水装置の破損防止等のために次の各号に配慮しなければならない。
１ 水の汚染防止（停滞水防止、有毒薬品等の汚染防止）
２ 破壊防止（水撃作用、地盤沈下等）
３ 侵食防止（ポリエチレンスリーブ、電気腐食）
４ 逆流防止（吐水口空間、逆止弁等）
５ 凍結防止６ クロスコネクション防止＜解説＞

１について；（１）停滞水防止ア

規模の大きい開発地域で計画給水戸数に満たない期間は、停滞水により水質汚染するおそれがあるので給水装置の設置について住宅水道課と協議しなければならない。
113

イ

スプリンクラーの設置にあたっては、停滞水が生じないよう末端給水栓までの配管
途中に設置すること。また、断水時や配水管等の水圧が低下した場合、正常な効果が得られない場合もあるので、スプリンクラーの設置について申込者等と協議をしなければならない。
なお、スプリンクラーの設置に関するすべてについて申込者等において管理すること。

ウ

学校等のように一時的、季節的に使用されない給水装置には、給水管内に長期間、水の停滞を生ずる場合がある。このような衛生上好ましくない停滞した水を容易に排除できるよう水栓等を適切に設けること。

エ

給水装置工事は、行き止まり管等で停滞水の生じるおそれがある配管は避けること。

（２）有毒薬品等の汚染防止
ア

給水管路の途中に有毒薬品置場、有毒物の取扱場、汚水槽等の汚染源がある場合は、給水管等が破損した際に有毒物や汚物が水道水に混入するおそれがあるので、その影響のないところまで離して配管すること。

イ

ビニル管、ポリエチレン管等の合成樹脂管は、有機溶剤等に侵されやすいので、鉱油・有機溶剤等油類が浸透するおそれがある箇所には使用しないこととし、鋼管、ス
テンレス鋼鋼管等の金属管を使用することが望ましい。合成樹脂管を使用する場合は、さや管等で適切な防護措置を施すこと。
ここでいう鉱油類（ガソリン等）・有機溶剤（塗料、シンナー等）が浸透するおそれのある箇所とは、ガソリンスタンド、自動車整備工場、有機溶剤取扱事業所（倉庫）、廃液投棄埋立地等である。

（３）接合用シール材・接着剤又は切削油は、水道用途に適したものを使用し、接合作業においてシール材、接着剤、切削油等の使用が不適当な場合は、これらの物質の流出や薬品臭、油臭等が発生する場合があるので、必要最小限の材料を使用し、適切な接合作業をすること。
（４）家屋の取払い等によって放置される給水装置は、水質汚染、漏水などの原因となるため、不用な給水装置は撤去しなければならない。
２について；（１）水撃作用防止（ウォータハンマ）
配管内の水の流れを給水栓等により急閉すると、運動エネルギーが圧力の増加に変わり急激な圧力上昇（水撃作用）が起こる。
水撃作用の発生により、配管に振動や異常音が起こり、頻繁に発生すると管の破損や継手のゆるみを生じ、漏水の原因ともなる。水撃作用の発生している箇所及び発生する
114

おそれのある場合には、これを防止する器具を設置しなければならない。
水撃圧は流速に比例するので、給水管における水撃作用を防止するには基本的には管内流速を遅くする必要がある。
（２）地盤沈下等
ア

地盤沈下、振動等により破損が生じるおそれがある場所にあっては、伸縮性又は可とう性を有する器具を設置すること。

イ

建物の柱や壁等に添わせて配管する場合には、外力、自重、水圧等による振動や、たわみで損傷を受けやすいので、管をクリップなどのつかみ金具を使用し、１～２ｍの間隔で建物に固定する。給水栓取付け部分は、特に損傷しやすいので、堅固に取付けること。
また、給水管が構造物の基礎及び壁等を貫通する場合は、貫通部にスリーブ等を設け、スリーブとのすき間を弾性体で充てんし、管の損傷を防止すること。

（３）水路横断等
水路を横断する場合にあっては、原則として水路等の下に配管すること。やむを得ず水路等の上に配管する場合は、高水位以上の高さに設置し、かつ、さや管等による防護措置を講ずること。
３について；（１）自然侵食
埋設する外面被膜を施していない腐食のおそれがある金属管及び分岐部分については、
ポリエチレンスリーブを被覆し、粘着テープ等で確実に密着及び固定し、腐食の防止を図ること。また、露出する管や腐食のおこりやすい土壌の埋設管については、防食テー
プ等で腐食の防止を図らなければならない。
（２）電気侵食（電食）
電食のおそれのある場所に配管する場合は、非金属管を使用すること。やむを得ず金属管を使用する場合は、適切な電食防止措置を講ずること。
４について；（１）吐水口空間
水が逆流するおそれのある場所においては、規定の吐水口空間を確保すること。
規定の吐水口空間
越流面から吐水口の最下端までの垂直距離 Ａ

13 ㎜以下近接壁から吐水口の中心までの水平距離 Ｂ 1
25 ㎜以上13 ㎜を越え 20 ㎜以下

40 ㎜以上40 ㎜以上20 ㎜を越え 25 ㎜以下

50 ㎜以上50 ㎜以上呼び径の区分115

25 ㎜以上※

ア

浴槽に給水する場合は、越流面からの吐水口空間は 50 ㎜以上を確保する。

イ

プール等水面が特に波立ちやすい水槽並びに事業活動に伴い洗剤又は薬品を入れる水槽及び容器に給水する場合には、越流面からの吐水口空間は 200 ㎜以上を確保する。

ウ

上記ア及びイは、給水用具の内部の吐水口空間には適用しない。
呼び径が 25 ㎜を超える場合にあっては、次表による。
区

分

Ｂ2

壁からの離れ

1.7 d’ ＋５㎜以上

近接壁の影響が無い場合
近接壁
１面の
場合
近接壁の影響が
ある場合

※

近接壁
２面の
場合

越流面から吐水口の最下端までの垂直距離 Ａ

３ d 以下3.0 d’ 以上

３ d を超え５ d 以下

2.0 d’ ＋５㎜以上

５ d を超えるもの

1.7 d’ ＋５㎜以上

４ d 以下

3.5 d’ 以上

４ d を超え６ d 以下

1.0 d’ 以上

６ d を超え７ d 以下

2.0 d’ ＋５㎜以上

７ d を超えるもの

1.7 d’ ＋５㎜以上

ア

d：吐水口の内径（㎜）d’ ：有効開口の内径（㎜）イ

吐水口の断面が長方形の場合は長辺を d とする。

ウ

越流面より少しでも高い壁がある場合は近接壁とみなす。

エ

浴槽に給水する場合は、算定された越流面から吐水口の最下端までの垂直距離が50 ㎜未満の場合にあっては、当該距離は 50 ㎜以上とする。

オ

プール等水面が特に波立ちやすい水槽並びに事業活動に伴い洗剤又は薬品を入れる水槽及び容器に給水する場合には、算定された越流面から吐水口の最下端までの垂直距離が 200 ㎜未満の場合にあっては、当該距離は 200 ㎜以上とする。

カ

上記のエ及びオは、給水用具の内部の吐水口空間には適用しない。

116

（２） 逆流防止装置
吐水口空間の確保が困難な場合、あるいは給水栓などにホースを取付ける場合、断水、漏水等により給水管内に負圧が発生し、吐水口において逆サイホン作用が生じた際などに逆流が生じることがあるため、逆流を生じるおそれのある吐水口ごとに逆止弁、バキュームブレーカ又はこれらを内部に有する給水用具を設置すること。
なお、吐水口を有していても、消火用スプリンクラーのように逆流のおそれのない場
117

合には、特段の措置を講ずる必要はない。また、化学薬品工場、クリーニング店、写真現像所、めっき工場等水を汚染するおそれのある有毒物等を取り扱う場所に給水する給水装置にあっては、一般家庭等よりも厳しい逆流防止措置を講ずる必要がある。このため、最も確実な逆流防止措置として受水槽式とすることを原則とする。
なお、確実な逆流防止機能を有する減圧式逆流防止器を設置することも考えられるが、この場合、ごみ等により機能が損なわれないように維持管理を確実に行うこと。
５について；
屋外で気温が著しく低下しやすい場所その他凍結のおそれがある場所にあっては、耐寒性能を有する給水装置を設置すること、又は断熱材で被覆すること等により適切な凍結防止のための措置を講じること。
なお、凍結のおそれがある場所とは、（１）家屋の北西面に位置する立ち上がり露出管（２）屋外給水栓等外部露出管（受水槽廻り･湯沸器廻りを含む。）（３）水路等を横断する上越し管このような場所では、耐寒性能を有する給水用具を設置するか、又は給水装置を発泡スチロール、ポリスチレンフォーム、ポリエチレンフォーム等の断熱材や保温材で被覆すること。
６について；
安全な水の確保のため、給水装置と当該給水装置以外の水管、その他の設備とを直接連結することは絶対避けなければならない。
近年、多目的に水が使用されることに伴い、用途の異なる管が給水管と近接配管され、外見上判別しがたい場合もある。したがって、クロスコネクションを防止するため、管の外面にその用途が識別できるよう表示する必要がある。
給水装置と接続されやすい配管を例示すると次の通りである。
（１）井戸水、工業用水、再生利用水の配管（２）受水槽以下の配管（３）プール、浴場等の循環用の配管（４）水道水以外の給湯配管（５）水道水以外のスプリンクラー配管（６）ポンプの呼び水配管（７）雨水管（８）冷凍機の冷却水配管（９）その他排水管等
118