令和４年度
大項目

中項目

（１）教育目標・
教育計画

小項目
①

教育目標の設定②

教育計画の作成③

教育課程の編成④

教育活動の評価①

学習指導計画の立案②

学習内容の精選（２）教科指導Ⅰ③

指導方法の工夫改善

④

評価

①

指導計画の立案②

学級活動・学級経営

教 （３）道徳・特別活動 ③ 学校行事④①

児童･生徒会活動の活性化
学習指導計画の立案②

学習内容の精選③

指導方法の工夫改善

④

評価

①
②

人権教育指導計画の立案
学習内容の精選

す③

指導方法の工夫改善る①

組織的な生徒指導②

問題行動の指導③④

教育相談・
児童生徒理解家庭との連携⑤

関係諸機関との連携⑥①

いじめの問題への取組
組織的な進路指導②

指導方法の工夫改善

③

内部進学

育
活
動

（４）総合的な学習の時間の指導に関（５）人権教育もの奈良学園登美ヶ丘中学校・高等学校

学校自己評価書（６）生徒指導（７）進路指導（８）特別支援教育

具体的評価項目及び指標

取組と成果①奈良学園登美ヶ丘中高中期計画に基づき、令和４年度事業計画を作成する。（事業計画の作成）②事業計画において、具体的な行動内容を提示する。（行動内容の提示）④学習指導要領に基づく教育計画及び教育課程の観点別学習状況の評価を実施する。（教育課程の評価）①「子どもの伸び率日本一の学校を目指す」をスローガンとし、「学び力」「探究力」「国際力」「人間力」の育成に取り組む具体的手だてを提示した。
②新学習指導要領実施に向け、その趣旨と内容の理解を徹底し、移行のための計画の作成を進めた。
④各教科及び教育課程部が中心となって、新学習指導要領に基づく教育計画及び教育課程について観点別評価の検討を行った。

①教育課程に則った各教科の学習指導 ①類別の生徒の実態に合わせ、特色を出すためシラバスの見計画を作成し、１年間の内容を示す直しを行った。取り分け、Ｍ段階のⅡ類ECの新グレード編「シラバス」を生徒及び保護者に提示 成、Y１Ⅱ類数学の総復習期間を計画し、実施した。
する。（学習指導計画の作成・提示） ①学期末の中学生成績不振者に尚志館での自習学習を継続し③各教科、探究学習等の指導において て実施した。定期考査に対するモチベーションアップのため
ICT機器の活用を進め、指導方法の工夫 特別面談週間を実施した。
改善を行う。（施設設備及び指導内容 ③教員のICT活用力の向上し、各授業でバイシンクボードをの改善）有効に活用できている。またClassi、ロイロノートなどのア③放課後学習支援システム「尚志館」 プリを活用した指導を進めることができた。
の取り組みを充実させる。（「尚志③放課後学習支援「尚志館」の取り組みを推進した。
館」の充実)③Y２ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭｷｬﾝﾌﾟは全員参加で、Y３ｵｰｽﾄﾗﾘｱ語学研修は希③chromebookの購入を年次進行計画に 望者42名参加で実施できた。世界につながる行動力の育成を基づいて実施し、ICT機器を活用した教 目指すｸﾞﾛｰﾊﾞﾙｺﾝﾋﾟﾃﾝｽﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑを計画し、Y２・Y３学年で実育内容を充実させる。（One to oneシ 施した。
ステムの実施）①中学校における道徳の重点目標、指導計画を立案する。（指導計画の立案）③宿泊行事の目的と体系化、内容の改善を図る。（宿泊研修の目的・内容について学年の系統性を整理・改善する）①探究学習の実施学年において年間計画を策定し、計画的に実施する。（探究学習の実施）③国際理解教育・キャリア教育の充実（計画の実施と内容の改善、主体的で対話的な深い学びの導入）①道徳の時間を教育課程に位置づけ、各教員に対して道徳科の指導内容を４つの観点から整理し、理解を図った。
③コロナ対応を講じながら、各学年の宿泊研修を3年ぶりに実施した。Y１の沖縄研修は10月に時期を変更した、Y３学年
はオーストラリア語学研修を希望者のみとして３月に実施することができた。またターム留学についてもY２・Y３学年の10名がオーストラリアへ２か月半の留学をすることができ①探究型学習プロジェクトチームにより作成された実施計画に沿って、M４・Y１・Y２学年で探究学習を実施することができた。M４・Y２では代表チームはクエストカップ全国大会・SDGｓ未来甲子園関西大会へも出場し好評を得た。Ｍ３
学年は宿泊オリエンテーションで探究学習をを実施した。
③キャリア教育ではICTの活用、アクティブラーニングの導入、プレゼンテーション能力の育成を意識した取組を計画した。またY２学年では異文化理解のための国際理解講演会を実施した。

①6年間を見通した人権教育指導計画を ①人権教育推進委員会が中心となり、6年間を見通した人権策定し、本校生徒の実情に適った人権 教育指導計画を策定して、それに応じた実践を全教員で行に関する学習を行う。（指導方法の改 い、その内容や成果について検証した。
善）①「いじめ」「トランスジェンダー」をはじめとした身近な人権問題から異文化理解、国際平和などの地球的規模の課題まで、広範囲にわたるテーマに計画的に取り組むことができた。
①②③④⑤⑥校内指導体制の確立（校 ①②④⑤生徒指導部及び生徒指導委員会が中心となり、生徒内での取り組み及び指導状況、教育相 指導方針の策定を行い、全教員に周知しながら、「巡回指導談体制の活用状況）
サポートチーム」を中心としてその取組を進めた。特別指導案件は13件（昨年度は12件）であったが、迅速な対応で指導④家庭への啓発・連携（アンケート項 を進めることができた。
目 75％以上）③④⑤保健部教育相談係が中心となり、教育相談体制を整備し、それを学期末の成績会議で全教員と情報共有を行い、⑥いじめ防止基本方針に沿った対応を 個々の生徒に応じた教育相談体制を確立できた。
行う。（いじめ初期対応チームの活動 ④⑤⑥生徒指導部及び「いじめ初期対応チーム」が中心とな
状況、生徒へのいじめアンケート調査 り、早期発見・早期対応に取り組み、成果を上げることがで実施後の対応状況、保護者アンケート きた。いじめ問題についての研修や生徒へのアンケート実
項目 75％以上）
施、気づきシートの活用を行い、いじめ対策について全教員で取り組む体制を確立できた。

④

家庭との連携①進路指導部が中心となり、年間計画の策定と数値目標の設
定、進学に関する情報収集と共有、模擬試験の結果分析と各種講座の開設、生徒及び保護者への情報提供を行った。
①新進路指導室を活用し、進路情報の提供及び進路相談を行った。
②Y2・Y3学年の生徒を対象に、大学探訪～OB・OGを訪ねて～を大阪大学で２回、京都大学で１回実施した。卒業生によるキャリアトーク・合格体験発表会を実施し、進路に向けての意識付けを行った。
③改定された推薦基準に基づき、内部推薦に向けての指導助言を行った。

①

組織的な特別支援教育 ①巡回指導サポートチームが支援を必①巡回指導サポートチームを中心に授業を巡回し、状況に応じて支援を行った。
②各学年主任及び教育相談係が連携して、配慮が必要な生徒について、学期末成績会議で情報を共有し、個々の生徒に応じた支援体制をつくった。
②県特別支援教育推進室の助言をいただき、個別の指導支援にあたった。また万葉クリニック等の医療機関との連携を図ることにつながった。

④⑤

要とする生徒の状況を把握する。
②合理的配慮及び支援が必要な生徒の配慮が必要な児童生徒 現状・指導方針について校内委員会及び職員会議で共通理解する。（共通理
共通理解
解の状況）
指導方法の工夫改善②特別支援教育アドバイザー、県教委
特別支援教育推進室等のアドバイスを
家庭との連携受け、支援が必要な生徒への対応を検討る。（ケース会議の実施）

関係機関との連携

Ａ
Ａ
Ａ

評価の観点･理由

課題及び改善方策①中期計画を基に事業計画を作成し、その概要を説明した。また、本校の教育課題の解決に向けて具体的取組を提案した。
②各担当部署により具体の行動内容、事業計画（具体的取組）を提示し、本年度中に実施可能なものについては担当部署を中心に実施できた。
④新学習指導要領に対応した教育計画、シラバスの見直しは各教科で実施できた。

①次年度事業計画の策定と実施に向けて、各分掌等の総括に示す改善方策の内容を検討し、具体的取組を提示する。
②小中高一貫校として、中学校及び高校における教育課程の編成を行う必要があり、合同教育課程委員会の開催を企画する。
課題となるＭタームの小中連携事業の推進を検討していきたい。
③観点別評価については、生徒による相互評価の在り方について、また評価を授業改善につなげる視点を再確認する必要がある。

①各学年の「シラバス」を生徒及び保護者に配布し、授業の流れや意図について説明した。Ｍ３Ⅱ類ECのグレード展開については入学前の登校日に保護者に説明し、chromebookを活用して授業を実施した。
①中学生の成績不振者に尚志館自習室を活用して、自学自習の習慣づくりを行った。併せて定期考査前に特別面談週間を設定した。
③バイシンクボードを活用した授業は各教科指導で進んでいる。
従来より取り組んでいる社会見学、体験活動等の事後指導に加えて、探究学習のプレゼン発表等についてもなくてはならないアイ
テムとなっている。また「探究ルーム」はｸﾞﾛｰﾊﾞﾙｺﾝﾋﾟﾃﾝｽﾌﾟﾛｸﾞﾗ
ﾑを中心に活用した。
③「尚志館」に参加する生徒に、学習時間の増加と成績の改善が見られ、一定成果を上げることができた。新M３で全員登録による質問対応式自習室をスタートさせることができた。
③ISAと連携してY３・Y２の二学年でｸﾞﾛｰﾊﾞﾙｺﾝﾋﾟﾃﾝｽﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑを実施し、ネイティブ教員によるマインドセット系の授業を展開した。

①高校新カリキュラムについては、特にⅠ類Ⅱ類の教科学習の進度、使用教材等についてさらなる検討が必要である。
①成績不振生徒に対する教科指導の充実、考査に向けての特別面談指導、教育相談等について取組をさらに充実させる。
③次年度はM３・M４で質問対応付き自習室が展開する。従来の「尚志館」とともに生徒の学習習慣づくりと学習計画の作成を支援していく。
③ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙｺﾝﾋﾟﾃﾝｽﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑがY１・Y２・Y３の３学年展開となる。ICT機器の活用と連動させた授業をさらに充実させていく。
③One to oneシステムの継続のため、法人本部と連携した保守管理を進める必要がある。

①中学における道徳についての指導計画を立案し、各学年正副担任で分担して実施することができた。評価についても統一して共通理解を図りながら実施した。
③各学年の宿泊研修、オーストラリア研修において、事前事後の学習とプレゼン等は実施できた。ターム留学も予定通りの期間・
内容で実施でき、有意義な留学となった。

①道徳科の指導案作りと評価についてさらに研修が必要である。道徳教育推進教員を中心に、さらに内容を充実させていく。
③宿泊学習を通じて多様な体験を積ませることは本校教育の柱の一つである。アフターコロナの社会にあって、従来の研修内
容をもとに、より生徒の主体性を引き出すプログラムを検討する必要があると考える。
①探究学習の評価のためのルーブリック評価表の活用について
さらに検討する必要がある。
①③探究学習の「コーポレートアクセス」（企業連携プログラム）とオンラインインターンシップを連動させ、進路指導との連接について職員の共通理解を深めることが必要である。
③ICT機器を活用して、プレゼン能力のさらなる向上と英語によるプレゼン、ディスカッションを導入し、オーストラリア教育
連携校での発表につなげていく。

Ｂ①年間進路指導計画と数値目標（GTZ)の設定、新進路指導室の活用、進学に関する情報収集と共有、生徒及び保護者への情報提供（研修の実施、研修会への参加、進路講演会・懇談会の実施
状況）②各学年の進路指導計画を策定し、大学探訪、キャリアトーク等を通して大学進学への意欲を向上させる。（指導方法の改善）③内部進学の仕組みの明確化と保護者への提示（内部進学案内の提示）

②
の
③

評価

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Ｂ
Ａ

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Ａ

Ｂ
Ｂ

Ａ
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Ｂ
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Ａ
Ａ

①探究学習はM４学年で実施した「ソーシャルチェンジ」、Y１の「コーポレートアクセス」、Y２のSDGｓをテーマとした取組で、チームでアイデアを出し合い、まとめ、プレゼン発表会でその成果を出し合い、達成感を共有できたと考える。
③キャリア教育についてはＹ１・Ｙ２学年で「卒業生によるキャリアトーク講座」を実施した。また進路ホームルームの中で、自分の将来像を模索し、大学学部学科選びへつなげる指導を展開した。

①人権教育指導計画に則った実践を、各学年で、年間を通じて行 ①教職員の内外研修への参加、人権講演会等への保護者の参加うことができた。校内で編集した人権作文集を教材として、人権 を呼びかけていきたい。また校内研究授業実施計画をつくり、HRを展開し、生徒相互に人権意識を高める取組を行った。
実施できるよう体制整備を検討する。人権HRの授業案の作成及び事前研修をさらに深めていく必要がある。
①教育相談、特別支援教育との連携の強化も検討していく。

①②生徒指導部及び生徒指導委員会が中心となり、方針の策定及び問題行動の指導を行うことに努めた。巡回指導サポートチームの動きもあり、問題事象への聞き取りもスムーズに行え、初期対応の徹底を図ることができた。生徒への声掛けを積極的に進め、挨拶の励行に成果を上げることができている。
③④⑤教育相談体制及び関係諸機関との連携については十分その役割を果たすことができた。2学期保護者アンケートでは81.4%の評価を受けたが、さらに向上を目指す。
⑥「いじめ初期対応チーム」が早期発見、早期対応に取り組み、指導支援を徹底した。保護者アンケートでは78.9%の評価を受けている。いじめアンケート後の集約会議において、事象への聞き取り、情報の共有を徹底し、指導に生かした。

①②③特に中学生の生徒指導に関わる事象の増加とともに中高を問わず、ＳＮＳを巡るトラブルが起きている。その対応や指導について生指部員や該当学年教員に負担が増しているが、巡回指導や気づきシートのさらなる活用を進め、早期対応と一層の指導・支援を充実させていきたい。
②⑥いじめ問題については、巡回指導サポートチームと生徒指導部との連携を密にする必要がある。特別指導に当たっては、生徒が指導中に展望が持てるような指導内容の提示、指導の進捗をよく見極めて個々の生徒に合わせた指導内容を検討していく。

①進学に関する情報収集及び教職員の情報共有を行い、高校学年において保護者を対象として進路講演会を実施した。
①新進路指導室の整備を進め、生徒の利用を促した。
②大学探訪は多数のOB・OGの参加を得て、進路意欲を高める有意
義な時間となった。卒業生によるキャリアトークは好評であった。国立大医学科を始めとする難関大学進学率は17.0％(昨年度11.7％）となり、医学部医学科合格者数は現浪合わせて29名（昨年度9名）と大幅に増えた。
③小学校から中学校への内部進学について計画通り実施することができた。今年度の内部進学率は70.9％（昨年度64.3％）となった。

①新進路指導室に進路・キャリア教育のセンター的機能を持たせる。進路指導部教員の常駐人員を増やす。
②大学探訪は医学部探訪を企画する。キャリアトーク・合格体
験発表会の企画を充実させる。
②各学年ごとに実施している充実講座、学習合宿を計画的に実施し、参加者数を増加させる。
③小中連携・交流事業の構築、Ｍタームのカリキュラム連携を進める。

①巡回指導サポートチームが適宜教室に入って支援し、担任と連携して取り組むことができた。対象となる生徒には、個別の教育支援計画を作成し、情報共有を図りながら支援の方法を考えた。
②各学期末の成績会議において、配慮が必要な生徒についての情報を全教員が共有することができた。また、身体障害や発達障
害、思春期における心身のバランスについての問題等について情報共有を行うことができた。
②医療機関との連携も図りながら、必要な支援について協議し、保護者の協力も得ることができた。

①支援・配慮を要する生徒には学年・教育相談係等の組織で対応する。またケース会議をもち、専門家の見識を伺いながら学校としてできる支援を進めていく。
②配慮及び支援が必要な生徒が年々増加している。それらの生徒に対応するため、個別の教育支援計画を作成し、生徒指導と教育相談係・スクールカウンセラーが連携して、組織的に取り組む体制づくりをさらに進める。

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Ａ

Ａ

Ｂ
Ａ
Ｂ

令和４年度
大項目

中項目

小項目

（２）研究・研修

学校経（３）安全管理営に（４）保健管理関す
る

具体的評価項目及び指標①

校長のリーダーシップ ①校長が学校経営方針及び中期計画に②

学校経営目標・方針③

教職員の適正配置と運営への参加意識④

校務分掌等の連携⑤⑥⑦①

会議の運営と位置づけ
会議の結果
職場の人間関係②学習指導要領に基づく観点別学習状
研修の組織･計画･
況の評価について研修し、評価を実践
実施

②

校内研修

③

授業研究

④

校外の研修への参加⑤

研修成果の普及①

学校安全計画の立案②

学校防災計画の立案③

危機管理体制の整備④

安全指導の工夫改善⑤

家庭との連携⑥

関係機関との連携①②④

学校保健計画の立案
心のケアや健康相談の体制の整備健康観察、健康管理
能力の育成
関係機関との連携⑤

学校給食の衛生管理①

学校情報の発信②

学校(授業)公開③

家庭・地域との連携（１）組織運営Ⅱ

奈良学園登美ヶ丘中学校・高等学校

学校自己評価書③

基づき、令和４年度事業計画を策定
し、教員に周知する。
②④所属長方針を示し、学年・分掌ごとの重点目標を策定する。

（６）施設・設備（７）情報管理

⑤

校種間連携

⑥

課外講座等

①

教育環境の整備②

施設設備の有効利用③

施設設備の管理①

公文書の作成②

個人情報の管理・保護①

広報活動の充実（８）生徒募集・広報 ② 志願者数増の取組①校長が学校経営スローガンとして「子どもの伸び率日本一」の学校づくりを提示し、中期計画に基づく事業計画に沿った行動目標を示した。
②④校長が年度当初に所属長方針を全教員に提示し、学年や分掌、さらには個々の教員の目標設定を明確にした。

Ｂ
Ａ
Ａ
Ａ

する。（研修の実践）③授業交流週間、公開授業週間を設定
し、教員の授業力の向上を図る。（授業研究の推進）①②③必要な研修内容を精査し、効果的な校内研修体制を構築する。（校内研修の内容と実施回数）①②管理職、教務部長が中心となり、観点別評価の在り方や他校の事例を共有し、実際の評価に繋げた。
②職員会議において、教務部長より観点別評価の概要について説明し、各教科でその内容を確認した。
③1学期に授業交流週間を設定し、観察内容等を記録することで他の教員に共有した。また小学校との授業交流も実施することができた。2学期を中心にテーマを設定しての教科代
表教員による公開研究授業を実施した。

①学校安全計画の再検討（計画の再検
討）③④新型コロナ対策及び危機管理マ
ニュアルの工夫改善（コロナ対策、ア
レルギー対応・熱中症マニュアルの改善、事故の状況、研修・講習会の内容と実施回数）①学校安全計画の内容について点検し、教員の対応マニュア
ルを再検討する。
③④コロナ感染予防対策への取組として、日々の健康チェッ
クカードの確認、検温、換気、消毒活動等を継続させた。また保健部、生徒指導部が中心となって、年度当初に危機管理マニュアルを作成し、全教員でその内容を共有し、実際的な対応ができるようにした。

②教育相談体制の構築（教育相談活用
状況）④関係機関との連携の推進（各関係機
関との連携）②保健部教育相談係及びスクールカウンセラーとのカウンセ
リング会議、個別の支援が必要な生徒対応を協議するケース
会議（スクールカウンセラーを含む）をもつことができた。
成績会議時に情報を共有し、個々の生徒に応じた教育相談体
制の構築を図った。
②県教委特別支援教育推進室の指導助言を受け、個別の指導計画を作成した。
④特別な支援が必要な生徒への対応のため、医療機関・関係福祉機関との連携を図り、保護者との協力態勢を整えた。

①学校情報の積極的な発信（ホームページ、ブログ発信状況）④学校と生徒及び保護者の連携の活発化（行事の企画及び実施内容）⑤幼小中高連携計画立案と実践の蓄積（計画作成の有無と実践の状況）

も （５）地域等との連携 ④ 育友会活動との連携
の

評価

取組と成果

①Web媒体広告、ホームページや校長ブログを利用して、学校情報を積極的に発信した。アクセス数の増加につながる情
報発信のさらなる工夫が必要である。
④コロナ対策を講じながら授業参観を再開した。学期末の三者懇談では十分に懇談の機会を持つことができた。また、進路指導に関わる講習会などを実施し、学校と生徒及び保護者の連携を図った。
⑤今年度も小中高授業交流の実施、カリキュラム連携の検討を行い、英語科（EC）のＭ学年Ⅱ類グレード授業を展開することができた。

Ｂ
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評価の観点･理由

課題及び改善方策①中期計画に基づく事業計画に沿った行動内容の実践には、教員の理解と当事者意識の醸成が必要である。担当各分掌長・委員長
を中心に具体の行動内容に取り組むことができた。また、教員からのボトムアップによる提案についても貴重な意見を聴取できた。
②④校長が年度当初に所属長方針を全教員に提示し、それを受けて学年や分掌、さらには個々の教員が目標設定を行い、学校経営
計画及び目標設定シートを作成した。教員への指導助言についても、定期的に行うことができた。

①中期計画に基づく、個別の事業計画の進捗状況を確認し、次年度の取り組みへと繋げていく。
②④所属長方針や中期計画・事業計画について、教員への周知を図り、その検証を行う。来年度は「未来戦略会議」を組織し、本校のグレードアップ方策を検討する。
④各部長・主任級のみならず、若手教員・ミドルリーダーによる提言・企画を引き出す機会を設定していきたい。

①②７月に松村氏を講師として人権教育に関する校内研修会を実施し、8月には、奈良文化高校・奈良学園中高と合同で、ICT器機を活用した授業展開について研修を行った。
③授業研究については、1学期に授業交流週間を実施した。2学期の公開研究授業ではICT機器を活用した授業づくりをテーマとして、各教科の代表教員が授業公開を行うことができた。

①校外研修については、進路指導関連の研修の他、学級経営・
人権教育等の研修会にも積極的に参加を促す。
③来年度は未実施となっている進路部企画による成績分析と進路指導の在り方に関する研修会を企画し、計画的な進路HRや授業展開、充実講座などの計画につなげる。また、授業研究及び学級経営研究をさらに充実させ、小学校のと授業交流を充実させていく。

①④⑤新型コロナ感染症への対応を規定した「危機管理マニュアル」を作成して、教職員に配布し、それに基づいたコロナ対策、
コロナ感染症発生時の対応マニュアル等を活用し、生徒の感染防止対応を行うことができた。また、新型コロナウイルス感染防止への対応として、学校行事の学年別による開催、それに伴う保護者への連絡等を行った。安心でんしょばとの一斉メールを活用
し、感染状況とその対応について保護者への周知を徹底した。

①③アフターコロナの社会情勢を見極め、様々な教育活動を再開し、従来の形の戻していく。
④⑤生徒の登下校時の安全確保、公衆衛生に関する対応をより徹底していく。併せて、備蓄品の管理や保護者連絡ツールとしてのClassiの全学年での統一的な活用を実施していく。

②各学期ごとのカウンセリング会議及び成績会議において、配慮が必要な生徒についての情報を全教員が共有することができた。
また、学習障害や思春期における心身のバランスについての問題等について情報共有を行うことができた。
④ケース会議での協議や特別支援教育推進室のアドバイスを受け、保護者と支援の方法を検討することができた。

②特別な支援、合理的配慮が必要な生徒への支援について、個別の指導計画を作成し、生徒一人ひとりの教育的ニーズに応じて、指導内容をより具体的に示していく。それらの生徒が抱える課題が個々によって異なるため、スクールカウンセラー、特別支援教育支援員さらには関係機関との連携等をさらに進めていくことが重要である。

①Web媒体広告、サイネージ広告などを拡充し、情報提供をさらに推進した。またホームページの新着情報や校長ブログ、本校のアプリ等で、校内行事や生徒の様子を積極的に伝えることができた。
④コロナ対応を講じながら、保護者会を持つことができた。保護者対象の進路講演会でも、大手予備校より最新の入試情報や学習の進め方、保護者の心構えなどについて説明をいただいた。
⑤年間を通じて「PMY通信」を発行し、幼小にも中高の様子を伝えることができた。

①Webコンテンツを活用した広報活動の推進、魅力あるホーム
ページ作りの工夫と情報発信の頻度を高めていく。特に新着情報の多彩な発信に努めたい。また新聞記事として取り上げていただける行事のあり方や広報の仕方についても検討していく。
④保護者のニーズに応える講習会を企画し、特に進路関係の情報発信に努める。学級保護者会、保護者アンケートでいただいたご意見ご要望には迅速に対応していけるよう全校態勢で取組を進めていく。

①②生徒の自習環境を整備し、多くの生徒が自学自習に取り組むようになった。放課後学習新システム「尚志館」でも、目的意識をもって学習に取り組み、成果も現れている。Y棟大型ディスプ
レイは授業のみならず、探究学習発表会や学校行事においても有効に活用された。

①②質問対応付き自習室・「尚志館」の取組、「探究ルーム」の活用をさらに進め、期待する教育効果を高めていく。来年度は全学年でOne to oneシステムが完成することとなるが、併せて、M3・M４教室にタッチパネル式の電子黒板（バイシンクボード）を導入する。

Ｂ

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Ｂ
Ａ
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①②生徒の自習環境の整備と既存教室、施設の有効活用（整備計画及び実
施状況）②個人情報の保護に関する規定に沿った対応①②見学会・説明会・体験会等の内容の充実、塾等との良好な関係と情報交換（広報活動の状況、他校分析活用状況）①②Ｙダイニング・PMダイニングを会場としてM3の質問対応付き自習室、オプションとしての「尚志館」を実施した。また、ICT関連の充実とアクティブラーニングのため開設した「探究ルーム」を十分に活用することができた。

②生徒や保護者、広報行事に関わる情報提供者に対する個人情報の管理を徹底するため、個人情報保護規定の確認と定期的に教職員への注意喚起を行った。

①②昨年に続いて紙媒体広告は削減し、ターゲティング広告
を2回実施した。また、主要駅でのサイネージ広告を導入した。Zoomウェビナーを用いての塾説を行い、LINE公式アカウ
ントで受験生・保護者に様々な告知を行った。また、動画サイト等のWeb媒体、インターネットからの個別相談・個別学
校見学会を申し込めるシステムも稼働し、利用者が増えた。
日程ごとの受験料の徴収と複数回受験加点を新規に導入し
た。

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②個人情報の管理及び学校公文書の管理については特に問題はな ②各教員の日常の業務の中での個人情報の管理とその意識の強かった。
化を常に図る必要がある。

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①②紙ベース広告からWebベース広告への移行をさらに進め、各
種広報活動のリニューアルを実施することができた。コロナ禍の中にあっても、各広報行事をできる限り実施し、説明会によっては前年度を上回る参加者もあった。塾等への積極的な訪問やプレテストの実施にも取り組んだ（参加者429名←昨年400名）。日程
ごとの受験料を徴収したため、志願者は全日程で減少（834名→573名）したが、受験者数はA日程併願、B日程で増加した。

①②Webコンテンツを活用した広報活動の推進およびオンライン
個別相談・個別学校見学予約システムの運用をさらに充実させる。学習指導の他、探究学習、GCP、尚志館、大学探訪、各種宿泊研修等、学校の特色、ＰＲポイントを明確にした広報活動をさらに進める。また広報活動に全教員が取り組めるよう意識付
けと研修を実施していく。受験者数の増加と歩留率の上昇、その方策として教科数及び傾斜配点等について検討する。