日本土壌微生物学会 ２０１７年度 定期総会資料
2017 年 8 月 31 日（木）１1：00～１2：30(予定)
於 東北大学 川内北キャンパス講義棟 2 階 A200 講義室

総会次第
１． 開会の辞
２． 会長挨拶
３． 議長選出
４． ２０１６年度事業報告
１） 大会報告
２） 中学生向け実験講座報告３） 2017-2018 年度役員選出結果
４） 会誌出版・編集報告
５） 幹事会報告
６） 会計関係報告
５． ２０１７年度事業計画
１） 事業計画案
２） 予算案
３） 会則改正案
６． その他
７． 議長解任
８． 次年度大会実行委員長挨拶
９． 閉会の辞

12016年度事業報告
１．2016年度大会
2016年度大会は、2016年6月11日（土）から12日(日)、岐阜大学において開催した。大会参加者総数は162名であった。土壌微生物学会シンポジウム「微生物集団機能解析に向けて−非培養法と培養法の可能性−」を開催し、招待講演「イネ有機育苗培土における微生物相のロバストネスと苗病害（高橋）」、「微生物生態系の理解（解析と制御）に向けた挑戦−微生物を用いた環境浄化の取組みを緒として−（二又）」、「微生物の培養法の限界とその打破を目指して（鎌形）」、「土壌プロテオミクスから考える微生物生態系機能（笠原）」の4演題が講演された。市民公開シンポジウム「知られざる微生物のちから。環境の保全や修復に役立つ微生物たち」を開催し、「海岸松林を支える樹木共生微生物（松田）」、「微生物による原位置環境汚染修復（バイオレメディエーション）の実際−テトラクロロエチレン類及び灯油汚染サイトの修復（高見澤）」、「役立つ環境微生物−毒物分解と放射性物質汚染バイオマスの減容化−（金原）」の3演題が講演された。一般講演として口頭発表14件、ポスター発表38件が行われた。大会最優秀ポスター賞として「植物と高親和性水素酸化放線菌の共生関係～大気中の水素は植物共生に寄与するのか～（菅野学・玉木秀幸・加藤創一郎・鎌形洋一）」が、また優秀ポスター賞として「生態系における土壌微生物の新機能：土壌微生物が斑点米カメムシを育む（伊藤英臣・菊池義智）」が選ばれた。
２．中学生向け実験講座
2016年10月22日（土）岐阜大学応用生物科学部において、岐阜大学応用生物科学部が毎年開講している中学生向けの体験科学講座の中で、実験講座「土の中の微生物」を日本土壌微生物学会共催として開講した。
岐阜県内外から合計６名の中学生が参加し、清水将文会員（岐阜大学）を講師として、微生物に関する講義、土壌呼吸の観察実験、希釈平板法による土壌微生物数の比較、細菌のグラム染色とを観察、セルロース分解菌の検出と生息数の比較を行ったのち、観察結果を考察した。
３．2017-2018年度役員(会長、副会長、評議員)選出結果
会則及び選挙規約に従い、2016年度総会で承認された選挙管理委員会(橋本知義選挙管理委員長)が、2017-2018年度地方選出評議員選挙を実施した。また会長、副会長を選出し、会長指名評議員が確定した。
(2017-2018年度会長・副会長) 太田 寛行, 宍戸 雅宏(2017-2018年度評議員) 紀岡 雄三，久我 ゆかり，近藤 則夫，齋藤 明広，境 雅夫，佐藤 恵利華，
清水 将文，妹尾 啓史，染谷 孝，染谷 信孝，東條 元昭，豊田 剛己，成澤 才彦，橋本 知義，藤井 毅，藤永 真史，古屋 廣光，門馬 法明，横山 正，横山 とも子
４．会誌出版・編集報告
1) 「土と微生物」出版報告① Vol. 70‐1（2016年4月発刊）40頁：巻頭言，シンポジウム 1編，総説 2編，解説 1編，書評，こんなことが、いま，Microbes and Environments 目次（Vol. 30-3, 30-4）② Vol. 70‐2（2016年10月発刊）54頁：シンポジウム 2編，原著論文 2編，2016年度日本土壌微生物学会大会講演要旨，こんなことが、いま，Microbes and Environments 目次（Vol. 31-1, 31-2）③ Vol. 71‐1（2017年4月発刊）33頁：巻頭言，シンポジウム 2編，原著論文 2編，総説 1編，書評，Microbes and Environments 目次（Vol. 31-3, 31-4）

22) 「土と微生物」編集報告（2017年8月10日現在）
原著論文

総説・解説・シンポジウム

受付

受理

審査中

受付

受理

審査中

2017

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2016

6508802015110990５．幹事会報告
1) 2016年度第2回幹事会
日時：2016年12月25日(日)場所：名古屋大学農学部(報告事項)①会計担当幹事が 2016 年 12 月現在の会員動向について報告した。
②会計担当幹事が 2016 年度会計執行状況について報告した。
③編集委員長が「土と微生物」誌の編集状況について、また J-Stage 登載および執筆要領の一部改定について報告した。
④幹事長（岐阜大会運営委員長代理）が岐阜大会について報告した。
⑤日本農学会運営委員が日本農学会運営委員会について報告した。
⑥日本微生物生態学会連絡委員が「Microbes & Environments」誌の編集状況について報告した。
⑦学術会議等連絡委員が IUSS の活動状況について報告した。
⑧2017 年合同大会顧問が合同大会の準備経過を報告し、運営に関わる検討事項を整理した。
⑨企画幹事が 2017 年合同大会シンポジウムの検討経過を報告した。
⑩企画幹事が若めの会の活動について報告した。
⑪幹事長（岐阜大会運営委員長・教育委員会委員代理）がアウトリーチ活動について報告した。
⑫総務担当幹事がバナー広告募集について報告した。
⑬幹事長が評議員選挙の進捗状況について報告した。
⑭幹事長が CiNii 公開中の「土と微生物」誌のバックナンバーの J-STAGE への移行作業について説明した。
(審議事項)①会計担当幹事より「土と微生物」誌の印刷所について提案があり審議した。メール会議により委託先の検討を進めていくこととした。その後メール審議により、委託業務内容と見積額等を検討し、中西印刷へ委託することを承認した。
②次期事務局体制について検討した。
③2018 年度の学会大会の開催候補地について検討した。
2) 2017 年度第 1 回幹事会
日時：2017 年 6 月 25 日(日)場所：名古屋大学農学部(報告事項)①会計担当幹事が 2017 年 5 月現在の会員動向について報告した。
・正会員数 429名（うち1名は休会：2016年12月から27名減 入会8名、退会35名(資格喪失16名)）
・購読会員 34機関 37口 （1機関増、1口増）
・賛助会員数 19社 23口 （増減なし）
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②会計担当幹事が会誌印刷所変更の経緯と契約について報告した。
③会計担当幹事が 2016 年度会計報告及び 2016 年度会計監査の結果について報告した。
④編集委員長が「土と微生物」誌の投稿状況について報告した。また、バックナンバーの J-Stage 登載が完了したこと、および執筆要領の一部改定について報告した。
⑤相野会長が日本農学会評議員会について報告した。
⑥日本微生物生態学会連絡委員が「Microbes & Environments」誌について報告した。
⑦学術会議等連絡委員が IUSS の次期役員候補を報告し、役員選挙について説明した。
⑧横山副会長が 2017 年度合同大会の準備状況について報告した。また、企画幹事が若めの会の開催計画を説明した。
⑨幹事長が 2017-2018 年度評議員選挙結果について報告した。
⑩総務担当幹事がバナー広告募集について報告した。
(審議事項)①会計担当幹事が 2017 年度予算案（素案）を提案し審議した。さらに検討の上、評議員会へ提案することとした。また、基金設立の具体化が提起され、基金の目的、使途について検討を行った。基金設立に向けて、会則改定案の原案をその後のメール会議により審議し、承認した。会則改定案として評議員会での審議を経て、総会へ提案することとした。
②学術会議等連絡委員より、IUSS国際土壌の10年企画（土壌科学の先達へのインタビュー）への学会の取り組みとして、服部勉先生へのインタビューが提案され、実施方法、インタビューアについて太田次期会長が中心となって検討を進めることを了承した。その後メール会議により、インタビューを2017年度合同大会開催期間中に公開で行い、齋藤企画幹事と藤村玲子氏（東京大）にインタビューアを依頼することが提案され、了承された。
③幹事長が 2018 年度大会の開催担当候補への打診経過および開催場所、会期、大会委員長について説明し、審議の上、了承した。
④相野会長より 2018 年からの事務局体制について説明があり、審議の上、了承した。
６．会計関係報告(別紙 1 参照)
1) 2016 年度会計報告
2) 2016 年度会計監査報告2017 年 4 月 8 日、須賀有子、墨泰孝両氏による会計監査が行われ、支出収入に誤りのないことが確認された。

2017年度事業計画
１．2017 年度事業計画案
1)共催学会として 2017 年度環境微生物系学会合同大会（東北大学川内北キャンパス）を 8 月 29 日（火）から31 日（木）に開催する。
2)学会誌「土と微生物」を発行する。
3) 2018 年度大会を広島大学（東広島市）で開催するための準備を進める。
２．2017 年度予算案(別紙 2 参照)

4

３．会則の一部改正について（別紙資料 1 参照）
1) 背景と対応方針
・2015 年度評議員会で年間予算に対し繰越額が多いとの指摘があり、2015 年度第２回幹事会で基金設立の方向性が確認された。その後、幹事会で学会の状況変化を見ながら検討を進め、2017 年度第 1 回幹事会で基金設立の具体化が提案され、会則を一部改正し、基金に関する項を追加することが 2017 年度評議員会で了承された。
・会則に ８）基金 を追加する。
2) 会則改正案
８）基金
本学会に特定の目的を有する基金を設定することができる。基金に関する規定は別に定める。
９) 付則
14．平成 29 年 8 月 31 日付則第 2 項により一部改正し，同日から施行する。

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別紙 1 2016 年度決算及び会計監査結果

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別紙 2 2017 年度予算案

資料 1 日本土壌微生物学会会則改正案(改正部分は下線で示す)
１）名称
本学会は「日本土壌微生物学会（Japanese Society of Soil Microbiology）」と称する。
２）目的及び構成
本学会は，土壌の微生物に関する試験研究の発達と研究者相互の協力・親睦をはかり，農業生産並びに環境保全へ寄与することを目的とする。本学会は土壌の微生物の理論及び応用に関心を有する者で構成される。
３）会員
本学会は以下の会員より成る。
正会員
購読会員

本学会の趣旨に賛同して入会した者とする。
会誌の購読を目的とする機関等とする。

賛助会員

本学会の趣旨に賛同し賛助会員費 1 口以上を納入する団体及び個人とする。

名誉会員

本学会の発展に多大の貢献をした者で，会長の推薦を経て総会の承認を得た者とする。

会員は本学会の主催する行事に参加し，本学会の刊行する印刷物の配布を受け，本学会の刊行する会誌へ投稿することができる。
４）役員
１．会の運営のために次の役員をおく。
会長１名，副会長１名，評議員 20 名，事務局若干名，編集委員会（委員長及び委員若干名），会計監
査２名
２．会長は本学会を代表し，会務を総括する。副会長は会長を補佐する。会長及び副会長は地域選出評議員により選出される。
３．評議員会は会長の諮問に応じるとともに，会の発展のために提言を行う。評議員会は正会員より選挙により選ばれた 12 名の地域選出評議員と，出身母体、分野、年齢などを考慮して会長が指名した会長指名評議員８名より構成される。評議員会の互選により選出された代表評議員は評議員会の総括，意見集約を行う。
４．事務局は本学会の実務執行機関とし，総務，会計，企画を担当し，幹事長をおく。
５．編集委員会は会誌に投稿された論文の掲載，その他会誌に関する事項について審議する。
６．会計監査は本学会の会計を監査する。
７．会長は必要に応じて各種委員会を設置または廃止することができる。各委員会では，会長の指名により委員長と委員をおき，会長の諮問に応じる。
８．会長経験者は，会長の要請に応じ，会務の運営に協力する。
９．役員及び委員の任期は２年とする。ただし，再任を妨げない。
５）総会
総会は最高決議機関とし，年１回開催される。
６）事業
１．講演会及び研究発表会
２．会誌の発行
３．見学
４．その他
７）会費
正会員は年 5,000 円，購読会員は年 6,000 円，賛助会員は年１口 10,000 円以上を納入する。ただし，名誉会員は会費の納入を免除する。また会長経験者は会費の納入を免除することが出来る。会費を１年以上滞納した会員に対しては，会誌の配布と大会及び会誌での発表の権利を停止し，３年以上滞納した会員は会員資格を失う。
9８）基金
本学会に特定の目的を有する基金を設定することができる。基金に関する規定は別に定める。
９) 付則
1．本学会の会計年度は 4 月 1 日より翌年 3 月 31 日迄とする。
2．会則は総会において変更することができる。
3．昭和 59 年 5 月 10 日より施行する。
4．昭和 61 年 5 月 17 日付則第２項により一部改正し，同日から施行する。
5．平成 5 年 5 月 14 日付則第２項により一部改正し，同日から施行する。
6．平成 10 年 5 月 28 日付則第２項により一部改正し，同日から施行する。
7．平成 14 年 6 月 6 日付則第２項により一部改正し，同日から施行する。
8．平成 16 年 6 月 3 日付則第２項により一部改正し，同日から施行する。
9．平成 20 年 6 月 14 日付則第２項により一部改正し，同日から施行する。
10．平成 22 年 5 月 22 日付則第 2 項により一部改正し，同日から施行する。
11．平成 26 年 10 月 23 日付則第 2 項により一部改正し，同日から施行する。
12．平成 27 年 5 月 23 日付則第 2 項により一部改正し，同日から施行する。
13．平成 28 年 6 月 12 日付則第 2 項により一部改正し，同日から施行する。
14．平成 29 年 8 月 31 日付則第 2 項により一部改正し，同日から施行する。

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