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60 巻 11 号 2014［大気の汚染が及ぼす健康被害］319

大気の汚染が及ぼす健康被害2

喫煙と受動喫煙がもたらす健康被害
Health risks caused by smoking and second-hand smoke

やまと大和ひろし

浩Hiroshi YAMATO

である「健康日本 21（第二次）」では 、2007 年時点
1）

はじめにの日本人の死亡原因は喫煙が 12 万 9 千件、高血圧が 10 万 4 千件であったこと（図 1） 、また、2012 年
2）

喫煙が健康に悪いことを知らない人は居ない。問の国立がん研究センターが公表した多目的コホート

題は、喫煙がもたらす健康被害の大きさまで正確にの研究結果によれば禁煙、節酒、減塩、運動、適正知る人は少ないことである。まず、喫煙者本人の健

体重の 5 つの健康習慣を多く実践している者はがん康被害の大きさについて解説する。他人の煙を吸わリスクが小さくなること（図 2） 、さらに、受動喫される受動喫煙によっても健康被害が発生すること煙によって年間 6,800 人の非喫煙者の超過死亡の原については、逆の現象、つまり、レストランや居酒因となっていることから（表 1） 、表 2 に示すよう屋を含む屋内施設を法律で全面禁煙とした国では病に喫煙対策について今後 10 年間に達成すべき数値気が減少したことにより解説をする。

目標を設け、一層の推進を図ることとなった。

3）

4）

さらに、2008 年から始まった内臓脂肪型肥満のⅠ. 喫煙の早死は年間 13 万人、受動喫煙でも年間 6,800 人

対策を重視した特定健診（いわゆるメタボ健診）でも、2013 年に改定された第二期特定健診では非肥満の喫煙者、および、高血圧や高血糖などのリスク2013 年から始まった厚生労働省の健康増進対策を有する者への対策に力を入れることとなった 。
5）

喫煙128,900

高血圧

103,900

運動不足

52,200高血糖

34,100

塩分の高摂取34,000アルコール摂取32,700

ヘリコバクター・ピロリ菌感染

30,600高LDLコレステロール23,900

C型肝炎ウイルス感染

23,000多価不飽和脂肪酸の低摂取

21,200

過体重・肥満19,000

B型肝炎ウイルス感染

循環器疾患
悪性新生物
糖尿病
その他の非感染性疾病
呼吸器系疾患
外因

11,600

果物・野菜の低摂取

8,900

ヒトパピローマウイルス感染

2,600

ヒトT細胞白血病ウイルス1型感染

1,100

トランス脂肪酸の高摂取 0020406080

100120140

死亡者数（Ikeda N, et al : PLoS Med. 2012 ; 9（1）: e1001160.）

図 1 わが国の非感染性疾患と外因による死亡数（男女計）
産業医科大学 産業生態科学研究所
健康開発科学研究室 教授〠807 - 8555 福岡県北九州市八幡西区医生ヶ丘1 - 1

Department of Health Development, Institute of Industrial EcologicalSciences, University of Occupational and Environmental Health, Japan(1-1, Iseigaoka, Yahatanishi-ku, Kitakyushu)

（1）

320

1.2
11

男性

1

女性

がんの相対リスク

0.86 0.86

0.8

0.72 0.73

0.68

0.61

0.6

0.57

0.63

0.4
0.2
00-1

2345

実践している健康習慣の数（Sasazuki S, et al : Prev. Med. 2012 ; 54 : 112-116.）

図 2 5つの健康習慣とがんのリスク
表 1 わが国の受動喫煙による死亡数
男性

女性

家庭での受動喫煙

肺がん

疾患

201人

1131人

虚血性心疾患

206人

1640人

職場での受動喫煙

肺がん

448人

340人

虚血性心疾患

1366人

1471人

小計

2221人

4582人

合計

表 2 健康日本 21（第二次）、喫煙対策に関する数値目標
項目

小計

現状

成人の喫煙率の減少

3178人

禁煙希望者（37.6％）がやめる

19.5％（2010年）

男：32.2％、女：8.4％

目標
12％（2022年）

行政機関（2008年）16.9％

3625人
受動喫煙の機会6803人

を有する者の割合の減少（片野田耕太 他．厚生の指標．2010 ; 57（13）: 14 -20.）

0％

医療機関
（2011年）13.3％

0％

職場（2011年）44％

受動喫煙のない＊
職場の実現（2020年）

家庭（2010年）10.7％

3％（2022年度）

飲食店（2010年）50.1％

15％（2022年度）

Ⅱ. タバコ煙の有害性①：発がん
タバコ煙には、ホルムアルデヒドやベンゼン、カドミウム、ニッケル、ヒ素、ベンゾピレン、さらには、放射性物質であるポロニウムなど 70 種類以上の発がん性物質が含まれている。煙が直接接触6, 7）する口腔、舌、咽・喉頭、気管・気管支、肺のがんだけでなく、唾液とともに食道、胃、大腸などのがん、さらに、血液によって全身に運ばれて腎臓、膀
胱、膵臓、子宮頸部などあらゆる臓器の癌のリスク（東敏昭 他：日本公衛誌．
1985 ; 32（1）: 17-23.）を高める。

図 3 副流煙の電子顕微鏡写真

Ⅲ. タバコ煙の有害性②：炎症

喫煙により湿度 100％の肺に入ると水分を吸収して約 2 倍ほどに膨らむが、いずれにせよ、タバコ煙のタバコに限らず、草や木、化石燃料の燃焼によっ

直径は 2.5μm よりも小さい微小粒子状物質（PM2.5）てガス（一酸化炭素など）と粒子（ミスト状のタール）である 。喫煙者の肺が黒くなるのは、タバコ煙のが発生する。煙が見えるのは、粒子が光を乱反射す粒子が小さいため肺の最深部である肺胞領域、つまるからである。図 3 はタバコの先端から立ち上るり、肺の表面にまで到達するからである。さらに、副流煙を電子顕微鏡で撮影した写真で（図中の線は肺胞壁に沈着しなかったタバコ煙は呼気に吐出され2μm を表す）、その直径の中央値は 0.43μm であった。

る、という現象からもその小ささが理解される。肺（2）8）

321胞に吸入された粒子によって発生した炎症は、サイは 13 回、2 月で超えたのは延べ 1,127 回の測定のう

トカインを介して全身の血管の炎症を起こし、心筋ち 74 回、3 月は 1,228 回のうち 5 回であった。しか梗塞や脳卒中のリスクも高くなる。

も、基準値を超えた日の多くが 40 ～ 50μg/m3 で、つまり、タバコ煙はその中身も大きさも人体に有外出を自粛するレベルである 70μg/m を超えた日害な物質である。喫煙者が肺に吸い込むタバコ煙のはなかった。また、神奈川県では交通量の多い 19

濃度は測定が出来ないが、間接的な評価として、喫の交差点でも同様の測定が行われているが、日本は煙終了後の呼気に含まれるタバコ煙を測定したとこ

排ガス規制が厳しいため、交差点の PM2.5 も高くろ 10mg/m を超えていた。喫煙者が図 1 で示したはなかった。

33

病気で早死にするのは当然の帰結である。喫煙によ

先に述べたように、タバコ煙という PM2.5 を超る健康障害のメカニズムとその被害の大きさを喫煙高濃度で吸引する喫煙者が、越境汚染の心配をする者に伝えて、1 日も早く禁煙外来を受診し、禁煙治のはナンセンスである。

療を受けるように勧めて欲しいものである。なお、

Ⅴ. 屋内の受動喫煙①：全席喫煙の居酒屋

2006 年から医療保険が適用されており、その費用
は 1 日 1 箱吸う人のタバコ代 1 ～ 1.5 カ月分ほどでわが国で問題なのは、屋内の PM2.5 汚染によっしかなく、現在、全国 15,000 箇所以上の医療機関て健康を脅かされる受動喫煙の問題である。図 4 はで受療できる。

全席喫煙の居酒屋で筆者が測定した PM2.5 の濃度

Ⅳ. 環境中の PM2.5である。まず、屋外で 5 分間の測定を行い大気汚染がないことを確認した上で、居酒屋の屋内で 1 時間

2013 年 2 月、急速な工業化と自動車の普及が進の測定を行い、再度屋外の測定を 5 分間行った。喫む中国では大量の化石燃料の消費により発生した煙が行われている屋内は環境省から示された PM2.5

PM2.5 が偏西風と季節風で運ばれ、越境汚染としの環境基準（1 日平均）である 35μg/m を大幅に超て社会問題となった。現在、多くの自治体で PM2.5えていた。

3を 1 時間おきに測定して、リアルタイムでその結果

Ⅵ. 屋内の受動喫煙②：喫茶店を発表している。例えば、神奈川県では各市役所や町役場、いくつかの小中学校など 41 箇所で大気環境の PM2.5 を連続的に測定し、その 1 時間値と 1

図 5 のように壁と自動ドアで喫煙区域を隔離し日平均値をホームページで公開している。2014 年 1た喫茶店の喫煙区域と禁煙区域で PM2.5 の濃度を月、41 箇所で延べ 1,215 回の測定が行われ、1 日平測定した結果を示す。喫煙者が出入りするたびに自均値が環境省の基準値である 35μg/m を超えたの

動ドアが全開となり、タバコ煙が禁煙区域に漏れて

19：52

屋内

20：02

20：12

20：22

図 4 全席喫煙の居酒屋の店内のPM2.5の測定風景と結果

（3）

屋外

375
350
325
300
275
250
225
200
175
150
125
10075
5025
0
19：42

屋外

微小粒子状物質（PM2.5）（μg/m3）

3

20：32

20：42

20：52

21：02

322

壁と自動ドアで仕切られた喫煙席

16：10

16：05

15：55

禁煙席

16：00

禁煙席の粉じん計
微小粒子状物質（PM2.5）（μg/m3）

喫煙席の粉じん計

700
675
650
625
600
575
550
525
500
475
450
425
400
375
350
325
300
275
250
225
200
175
150
125
100
75
50
250

図 5 壁と自動ドアで喫煙区域を隔離した喫茶店（手前は禁煙席）の測定風景と結果おり、その濃度は 68μg/m3 に達した。喫煙区域は換25 州とワシントン DC がパブ・バーを含めた屋内気状態が悪く、PM2.5 は 700μg/m 超となっていた。

施設が全面禁煙である（図 7） 。

312）

この事例のように多額の費用をかけた対策でも受動屋内施設を全面禁煙としている国では、その直後喫煙は防止できないだけでなく、喫煙席にも立ち入から心筋梗塞、その他の心臓病、脳卒中、呼吸器疾らねばならない従業員の職業的な受動喫煙の原因と患の入院数が減少したこと、しかも、その減少の度なっている。飲食店等のサービス産業の受動喫煙対合いは一般の職場だけでなく、レストラン、パブ・策は、喫煙者の利便性ではなく、そこで働く人達のバーなど適用範囲が広いほど大きかったことが報告

健康を守るために全面禁煙を推進せねばならない。

されている（図 8） 。
13）

Ⅶ . 法律による屋内施設の全面禁煙化の状況とその効果

Ⅷ . オリンピック大会の準備に必要な受動喫煙防止対策

世界保健機関（WHO）は 2005 年に「たばこの規国際オリンピック委員会（IOC）は 1988 年のカル制に関する世界保健機関枠組条約（Framework Con-

ガリー大会以降、オリンピックでの禁煙方針を採択

vention on Tobacco Control : FCTC）」を発効させた。

し、会場内外の禁煙化とともにタバコ産業のスポン2013 年時点でわが国を含む 179 の国と地域が批准サーシップを拒否してきた。近年、屋内施設を全面している 。条約は、タバコ代の値上げ（高所得国禁煙とする法律・条例がある国・都市で開催されるであれば 1 箱 1000 円）、禁煙治療の普及、広告の禁ことが慣例となっている。2008 年の北京大会は市止、タバコの陳列販売の禁止、パッケージの警告表内のレストラン等を全面禁煙とする条例を施行した示の強化とブランドカラーの排除、メンソールなど上で開催された。イギリスは 2012 年のロンドン大のフレイバーの禁止、そして、罰則を伴う法律によっ会の 5 年前、2007 年に全土のレストランやパブをて屋内を全面禁煙とすることを締約国に対して求め含め、法律により屋内を全面禁煙とした。ロシアは、ている。図 6 は、2012 年時点で一般の職場だけで2014 年 2 月のソチ大会の開催にあたりソチ市を先なく、レストランやパブ・バーを含む屋内施設を法行して禁煙化し、同年 6 月からはロシア全土の屋内律で全面禁煙としている国である 。2014 年 6 月よ施設を全面禁煙としている。2016 年の大会が予定り、ロシアでも屋内施設が全面禁煙となった。アメされているブラジルは、すでに法律によって屋内施リカは州単位に規制されており、濃い色で示された設は全面禁煙となっている。

10）

11）

（4）

323

図 6 2014年までにすべての屋内施設を全面禁煙としている44カ国（アイルランド、アルゼンチン、アルバニア、イギリス、イラン、ウルグアイ、エクアドル、オーストラリア、カナダ、ギリシャ、グアテマラ、
コスタリカ、コロンビア、
コンゴ、
スペイン、
セイシェル、
タイ、チャド、
トリニダード・トバゴ、
トルクメニスタン、
トルコ、
ナウル、
ナミビア、
ニュージーランド、
ネパール、
パキスタン、
パナマ、
パプアニューギニア、
バルバドス、
ブータン、
ブラジル、
ブルガリア、
ブルキナファソ、
ブルネイ、ベネズエラ、ペルー、
ホンジュラス、
マーシャル諸島、
マルタ、
モンゴル、ヨルダン川西岸地区、リビア、レバノン。
ロシアは2014年6月より全面禁煙）

図 7 一般職場、レストラン、バーの屋内施設を全面禁煙としている州：3つのカテゴリーすべてが全面禁煙、：2つのカテゴリーが全面禁煙、：1つのカテゴリーが全面禁煙

急性心筋梗塞など

その他の心臓病

脳卒中など

喘息などの呼吸器疾患（7）（7）（35）（1）（4）（5）（2）（1）（5）（4）（4）（11）

相対リスク

1.0
0.8
0.6

全面禁煙の範囲（）
内の数字は論文数

一般の職場

0.4

一般の職場、レストラン
一般の職場、レストラン、居酒屋・バー

図 8 受動喫煙防止法の適用範囲と喫煙関連疾患の減少（文献13より改変）

（5）

324

2010 年 7 月、WHO と IOC は、すべての人々に運動とスポーツを奨励し、タバコのないオリンピックを実現すること、子どもの肥満を予防するために「健康的なライフスタイルに関する合意文書」に調印していることから、今後も屋内施設を全面禁煙とする
14）
国は増え続ける 。2020 年の東京大会に参加する選手団と観光客の大半は、レストランだけでなくバーも禁煙の国・地域から来日することとなる。2020 年までに大会に使用される施設だけでなく、レストランやバー・居酒屋を含めた屋内施設を全面禁煙とする東京都条例が必要であるし、選手や観光客が他の道府県に旅行しても受動喫煙の被害に遭うことがないように、国全体を対象とした受動喫煙防止法を施行せねばならない。今後の東京都と日本政府の対応が注目されている。

おわりにわが国では禁煙治療に医療保険が適用されている点以外、「たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約」の内容はほとんど実行されていない。喫煙と受動喫煙による健康被害をなくすためには、まず、諸外国のように罰則のある法律で屋内施設を全面禁煙とすること、タバコ代を 1000 円程度に値上げすることを政府に期待したい。

文献1 ）厚生労働省，健康日本 21（第二次），
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenk
ou_iryou/kenkou/kenkounippon21.html
2 ）Ikeda N, Inoue M, Iso H, et al. Adult mortality attribut-（6）able to preventable risk factors for non-communicablediseases and injuries in Japan: A comparative risk assessment. PLoS Med. 2012 ; 9（1）: e1001160.
3 ）Sasazuki S, Inoue M, Iwasaki M, et al. Combined impactof five lifestyle factors and subsequent risk of cancer :The Japan Public Health Center Study. Prev Med. 2012 ;54 : 139-144.
4 ）片野田耕太，望月友美子，雑賀公美子，他．わが国における受動喫煙起因死亡数の推計．厚生の指標．2010 ; 57（13）: 14 - 20.
5 ）厚生労働省，第二期特定健康診査等実施計画期間に向けての特定健診・保健指導の実施について（とりまとめ）．
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002f66batt/2r9852000002f6a1.pdf
6 ）Inter national Agency Research on Cancer. Tobaccosmoke and involuntary smoking. Lyon. 2004 ; 81-83.
7 ）A report of the Surgeon General: How Tobacco Smoke
Causes Disease.
http://www.cdc.gov/tobacco/data_statistics/sgr/2010/
pdfs/key-findings.pdf
8 ）東敏昭，桜井治彦，外山敏夫，他．タバコ煙粒子の捕集，観察と気道内での動態．日本公衛誌．1985 ; 32（1）: 17-23.
9 ）神奈川県環境科学センター，微小粒子状物質（PM2.5）
http://www.k-erc.pref.kanagawa.jp/taiki/pm25.html
10）WHO Framework Convention on Tobacco Control
http://www.who.int/fctc/en/11）WHO Tobacco Free Initiative MPOWER 2013.
http://www.who.int/tobacco/global_report/2013/en/12）Centers for Disease Control and Prevention, LegislationSmokefree Indoor Air.
http://apps.nccd.cdc.gov/statesystem/InteractiveReport/InteractiveReports.aspx
13）Tan CE, Glantz SA. Association between smoke-free legislation and hospitalizations for cardiac, cerebrovascular,and respirator y diseases. A meta-analysis. Circulation.
2012 ; 126 : 2177-2183.
14）WHO and the International Olympic Committee sign
agreement to improve healthy lifestyles.
http://www.who.int/mediacentre/news/releases/2010/
ioc_20100721/en/