2015（平成 27）年度

自己点検・評価報告書

大阪歯科大学目

次

点検・評価項目（１） 理念・目的 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1
点検・評価項目（２） 教育研究組織 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4
点検・評価項目（３） 教員・教員組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7
点検・評価項目（４） 教育内容・方法・成果 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・12① 教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針・・・・・・・・・・・・12② 教育課程・教育内容・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・16③ 教育方法・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・22④ 成果・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・28
点検・評価項目（５） 学生の受け入れ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・32
点検・評価項目（６） 学生支援・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・37
点検・評価項目（７） 教育研究等環境 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・42
点検・評価項目（８） 社会貢献・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・48
点検・評価項目（９） 管理運営・財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・52① 管理運営・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・52② 財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・55
点検・評価項目（１０） 内部質保証 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・57

■ 点検・評価項目：（１）理念・目的
１．現状の説明
１）大学・学部・研究科等の理念・目的は、適切に設定されているか。
【大学全体】
本学は、1911（明治 44）年 12 月 12 日に藤原市太郎（1864～1939）を創立者とし大阪歯科医学校として誕生した。2011（平成 23）年の本学創立 100 周年記念事業である『大阪歯科大学百年史』の編纂にあたり、既刊の本学 70 年史の『大阪歯科大学史・一』の中に、記載のある本学創立者・藤原の遺訓「学校経営事業は営利に非ず、博愛公益のために努力するものなること」を従来の建学の精神＝本学の理念に「博愛」と「公益」を盛り込むことでその表現を改めることとした。すなわち「歯科医学・医療に関する専門知識、技術の習得と共に、思いやりの心を涵養し、自らの選んだ道に深い使命感をもって、社会に対する奉仕的人生観を体得して、「博愛」と「公益」に努める。」というものである（平成 23 年 6
月 10 日主任教授会決定、平成 23 年 6 月 23 日理事会決定）。この建学の精神の改正により、後述する大学・大学院歯学研究科の目的・教育目標・教育方針がより鮮明となった。
これに先立ち、本学全体の改革の基本方針として 2008（平成 20）年に「五つの力（りょく）の目標」
を制定した。その内容は、「募集ブランド力の回復」「学力の向上」「教育力の向上」「人間性涵養力への注力」「教員人材育成力への注力」である。
次いで、2011 年には、
「三つの力の追加目標」を制定した。その内容は、「学生の国際交流力増強」「大
学院力の増強」「研究力の向上」である。これらは、すべて本学の建学の精神（理念）に合致している。
【歯学部】「大阪歯科大学学則」（以下「大学学則」）第 1 条に、本学の目的として「教育基本法の規定する教育の一般的な目的と方針とに則り、歯学に関する学術を中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の領野における学理技術を教授研究し、歯科医師として必要な知的道徳的及び応用的能力を展開させること」と規定されている。そして、理念・目的を具現化するために、本学の教育方針と教育目標が定められている。
まず、本学の教育方針は、「教育基本法の規定する教育の一般目的と方針に則り、歯学に関する学術を中心として、広く知識を授け、深く専門領野の学理技術を教授研究し、歯科医師として必要な知的能力、道徳的能力、応用能力を展開させることによって文化の創造と発展に貢献することを目的としている。 したがって、本学の学生は歯科医師たる適性の素質を持ち、本学の教育方針に沿い得るものでなければならない。歯科医師として必要な適性とは、次の三つに要約される。
一、能力的な適性 歯科医学の学理と技術を理解し応用できる知識、技能、態度
一、人格的な適性 歯科医師としての使命感、社会観、世界観、態度、意志など幅広い人間性
一、身体的な適性 歯科医師としての職務を遂行しうる体力と活動力
以上の三つの適性はいずれに優劣があるものではなく、どれひとつとして欠かすことのできないものである。
本学では 6 年間の一貫教育を通じて、学生のそれぞれの個性を尊重しながら以上の適性を涵養、発展
させ、人間性豊かな歯科医師を養成することを教育の目標としている。」
また、本学の理念・目的に基づき、専門知識及び技能を教授するとともに、学生の人格形成に資し、

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人類の健康と福祉とに貢献できる人材を育むべく、以下の教育目標を掲げている。
○ 教育目標① 歯科医師に必要な基本的知識・基本的技能を体得する。
② 歯学を学び、また研究する際の基本的な考え方、態度、習慣を体得する。
③ 自ら問題を発見し、解決する積極的な学習態度を体得する。
④ 常に最新の知識・技能を学びつづける生涯自己学習態度を体得する。
⑤ 感性豊かな人間性と高邁な倫理観・責任感を体得する。
⑥ 健康の増進、維持、管理に貢献できる知識・技能を体得する。
⑦ 疾病の診断、予防、治療に全身との関連で応用できる知識を習得する。
⑧ ボランティアの心と協調精神を涵養する。
⑨ 幅広い学問的視野と深い教養を育成する。
⑩ 科学的根拠に基づいた歯科医療（EBD：Evidence Based Dentistry）ができる能力を習得する。
⑪ 情報社会においてグローバルに活躍できる能力を習得する。
これら理念・目的・教育方針・教育目標（以下「理念・目的等」という。
）は、100 年以上の歴史をもつ本学の特色を鮮やかに示しているということができよう。
２）大学・学部・研究科等の理念・目的が、大学構成員（教職員及び学生）に周知され、社会に公表されているか。
【大学全体】
本学が掲げる理念・目的等は、大学構成員だけでなく社会に周知すべくあらゆる機会において公表の努力をしている。特に大学ホームページ上では、学内外を問わず誰もが、本学の理念・目的等を閲覧することができる。
また、本学の全教職員を集めて毎年開催される新年互礼会においては、川添堯彬理事長・学長の年頭所感として、本学の理念＝「博愛」と「公益」が強調されている。
この建学の精神＝理念をクローズアップした本学創立 100 周年記念出版『大阪歯科大学のあゆみ －博愛と公益を目指して－』を学生・教職員に配付するとともに、『大阪歯科大学百年史』『大学案内』『学
生生活ハンドブック』『ODUNEWS（大阪歯科大学広報）No.165』、大学ホームページ等で広報を行い、大学構成員及び内外に更なる周知徹底を図った。なお、建学の精神、「五つの力の目標」及び「三つの力の追加目標」は楠葉学舎エントランスホールにおいて常時掲出している。さらに毎年、学部第 1 学年に向けて、歯学概論Ⅰについて自校教育として前掲の『大阪歯科大学のあゆみ』を使用し、理念・目的の周知を図っている。
【歯学部】
本学の理念・目的等は、ホームページに公開しているほか、学生に対しては配付している「学修の手引き」、各年度の「大学案内」に掲載し、周知徹底を図るべく学期始めのオリエンテーション時に説明している。
３）大学・学部・研究科等の理念・目的の適切性について定期的に検証を行っているか。
【大学全体】
2011 年の本学創立 100 周年にあたり、建学の精神について創立者の藤原市太郎の「博愛」と「公益」

2というキーワードを盛り込み、表現を改めるなど、理念にについて教務部委員会で検証、検討したうえで、主任教授会で審議し、理事会で報告、議決を得ている。
【歯学部】
本学創立 100 周年にあたり、学生の受け入れ方針（アドミッションポリシー）を改正し、教育課程の編成・実施方針（カリキュラムポリシー）及び学位授与方針（ディプロマポリシー）を新たに定めた。
これらの改正・制定に関しては、理念・目的等全ての検証作業となった。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項【歯学部】
・オープンキャンパスにおける受験生・保護者のアンケートでは、「理念がしっかりしている」ことを入学させたい気持ちに挙げる回答もある。このことは、本学の広報活動による理念・目的等が、内外に認知されつつあることを示すものである。
２）改善すべき事項【大学全体】
・本学の理念・目的等をより広く社会へ発信していく方策を検討する必要がある。
【歯学部】
・本学創立 100 周年という節目に『大阪歯科大学百年史』の編纂事業を通じ、理念・目的等の再検証ができたことから、主任教授会において恒常的に検証する体制を確立することである。
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・本学の理念・目的等を広く社会に発信する手段である大学ホームページの内容を充実して閲覧数の増加につなげる工夫や、教育関係メディアを通じた広報を試みている。具体的には、大学ホームページに新情報が加わった段階で更新作業を行っている。また、本学が加盟する日本私立大学協会の『教育学術新聞』や同協会発行書籍で本学の特色（学生中心主義、国際標準の歯学教育認証を目指した取り組み、大学の使命として、歯科医師として社会に貢献できる Science, Art & Heart を兼ね備えた人材の育成）を発信している。
２）改善すべき事項【大学全体】
・本学の理念・目的等を広く社会に発信するために、ホームページや教育関係メディアだけでなく、高校や予備校訪問など地道な広報を試みる。
【歯学部】
・本学の理念・目的等について本学創立 100 周年を契機に歴史的に検証することができたことを生かし
主任教授会において理念・目的等の適切性について定期的に審議、検証する場を設ける必要がある。

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■ 点検・評価項目：（２）教育研究組織
１．現状の説明
１）大学の学部・学科・研究科・専攻及び附属病院・中央歯学研究所等の教育研究組織は、理念・目的に照らして適切なものであるか。
本学は、建学の精神「歯科医学・医療に関する専門知識、技術の習得と共に、思いやりの心を涵養し、自らの選んだ道に深い使命感をもって、社会に対する奉仕的人生観を体得して、「博愛」と「公益」に努める。」に基づく「大学学則」、「大学院学則」により、優秀な歯科医師を養成する歯学部歯学科を、
また、将来の歯学研究者を養成する大学院歯学研究科を設置している。さらに、大型研究設備のある中央歯学研究所、本学の教育・研究・臨床に必要な学術情報の収集等を担う図書館、情報基盤の整備を担う教育情報センター、地域医療の中核と学生臨床教育の場としての附属病院を附置している。
大学歯学部は、一般教育系 7７教室（倫理学、英語、物理学、化学、生物学、数学、体育学）、基礎系
9 講座（解剖学、口腔解剖学、生理学、生化学、口腔病理学、細菌学、薬理学、歯科理工学、口腔衛生
学）、臨床系 14 講座（歯科保存学、口腔治療学、歯周病学、高齢者歯科学、有歯補綴咬合学、欠損歯列補綴咬合学、口腔インプラント学、口腔外科学第一、口腔外科学第二、歯科矯正学、歯科放射線学、小児歯科学、歯科麻酔学、口腔インプラント学、内科学）、5 室（歯科東洋医学室、歯科医学教育開発室、
人権教育室、歯科法医学室、歯科審美学室）を設けている。
大学院歯学研究科は、歯科基礎系専攻 9９分野、歯科臨床系専攻 14 分野の専攻科を設けている。
本学の教育・研究・臨床を統括する組織として主任教授会、研究科会議、病院運営委員会が設けられている。本学の教授は主任教授及び専任教授に分かれ、教授会は理事長、学長、副学長及び教授（主任教授、専任教授）で構成され、主任教授会は理事長、学長、副学長及び主任教授から構成されている。
教授会は教育研究の基本に関する事項及び学長の諮問に関する事項を審議する。一方、主任教授会は、①学生の入学、進級、卒業、休学、転学及び退学などに関する事項、②教育に関する事項、③試験に関する事項、④学生の指導、厚生及び賞罰に関する事項、⑤学則及びその他の規程等の制定、改正及び廃止に関する事項、⑥留学及び学外派遣に関する事項、⑦名誉教授に関する事項、⑧教員の人事に関する事項、⑨学長、副学長、教務部長、教務部副部長、学生部長、学生部副部長、総務部長、総務部副部長、図書館長、図書館副館長、中央歯学研究所所長、中央歯学研究所副所長、附属病院長、附属病院副病院長、教育情報センター所長、国際交流部長並びに各種委員会委員の選出に関する事項、⑩学校法人大阪歯科大学寄附行為第 7 条第 1 項第 1 号及び寄附行為第 22 条第 3 項第 2 号による諮問事項、⑪学長の諮
問に関する事項、⑫学友会に関する事項、⑬その他学事に関する事項をそれぞれ審議している。
中央歯学研究所は、大型の設備を備え、最先端の研究ができる共同利用施設として本学における研究活動の中核を担っており、10 施設（画像処理、形態系研究、咀嚼機能研究、歯科生物学、低温実験、生体材料研究、分析機器、組織培養実験、レーザー実験・ハイテク機器、動物）を設けている。
教育情報センターは、大阪歯科大学情報ネットワーク（ODUnet）の整備と、ICT 関連の総括部署として教育、研究、臨床及び事務処理のあらゆる領域での情報の保存、管理、伝達に関わり、教育情報セン
ターが中心になって物的・人的に教職員及び学生を支援している。
図書館は、本学における教育研究活動を行うための図書、学術雑誌、電子媒体の充実を行っている。
附属病院は、大阪市内に位置し、17 診療科（保存修復科、歯内治療科、歯周治療科、高齢者歯科、補綴咬合治療科、口腔外科、歯科放射線科、矯正歯科、小児歯科、障がい者歯科、歯科麻酔科・ペインク
リニック、口腔インプラント科、総合診療第 1 科及び総合診療・診断科、内科、耳鼻咽喉科、眼科）が4

開設されており、学生の臨床教育及び地域医療に貢献している。
以上のとおり、本学の建学の精神を具現化するための十分な教育研究組織を適切に整備している。
学校法人大阪歯科大学組織図
主任教授会
評議員会

教授会

図書館

大阪歯科大学歯学部歯学科

中央歯学研究所

大阪歯科大学大学院歯学研究科

教育情報センター

理事会

監事

附属病院

研究科会議
教員会
大阪歯科大学歯科技工士専門学校
教員会
大阪歯科大学歯科衛生士専門学校

２）教育研究組織の適切性について、定期的に検証を行っているか。
教育研究組織の適切性については、学則第 1 条第 3 項に「本学は、その教育水準の向上をはかり、前2２項規定の教育研究活動及び社会的使命を達成するため、絶えず自己点検・評価を行うものとする。」と規定しているのをはじめ、大阪歯科大学中央歯学研究所管理運営規程、大阪歯科大学カリキュラム委
員会規程の各規程に自己点検・評価を行うと規定されている。
歯学部は「主任教授会」、大学院研究科は「研究科会議」、附属病院は「病院運営委員会」という各部門の統括会議で重要事項を審議している。これら部門のもとには各種委員会が設置されており、所掌事
項の細部にわたって検証を行い、それぞれの部門の統括会議に付議している。本学の理事会では、上記の検証を含む「主任教授会」等の統括会議の内容を教学・病院関係報告として取り上げ、必要な事項は承認を行っている。
例えば、中央歯学研究所では月 1 回中央歯学研究所委員会を開催し、所長をはじめ、各施設を管理する施設長の参画のもと、研究所の在り方及び運営について討議している。また、本研究所報を作成することで、適切性を定期的に検証している。このように絶えず研究所の運営及び機器・備品の効率的な利用に向けて協議し、利用者の利便性を考慮して改善に取り組んでいる。
また、主任教授会の下に教育情報センター管理運営委員会が置かれ、毎月 1 回委員会を開催している。
委員会で問題点についてその都度協議し、それらを主任教授会に諮り、検証している。
本学は近年積極的に組織上の改革に取り組んでおり、2013 年度は「歯科法医学室」「歯科審美室」「障がい者歯科」、また、2014 年度には、新たに「口腔インプラント学講座」を設置し、それぞれ専任教員による運営がなされている。あわせて、大学院研究科においては、新たな専攻科として「障がい者歯科

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学」
、
「口腔インプラント学」が設置された。
附属病院では、患者のニーズの多様化に伴い、いきさわやか（口臭）外来、白い歯外来、ドライアイ・
ドライマウス外来、顎変形症外来、口腔腫瘍外来、唇顎口蓋裂外来、顎関節外来、歯科 CAD/CAM センターを併設している。
また、「主任教授会」等の各統括会議には、各種委員会が置かれているが、学部教育を主管とする教務部委員会と第 6 学年教務部委員会には、学長が常時出席することで、委員会運営を主導し、重要事項の意思決定が迅速に行われている。また、学長主導で、2010 年 4 月に「歯科医学教育開発室」を、2015
年 5 月には「IR（インスティテューショナルリサーチ）室」が新設された。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項
・歯学部単科大学の利点として、理事長・学長のリーダーシップのもと、トップダウンによる政策決定が功を奏している。新たな講座・室、大学院専攻科や教育支援部署の設置は、本学の教育・研究・臨床の進展を示すもので、本学の長所として評価できる。
２）改善すべき事項
・教育研究組織については十分に確保され、学生教育に情熱を注いでいるが、各部署での連携が不十分
で、情報の共有化が図られていない点があるので、横の連携を速やかに行い情報の共有化を図る必要がある。
・私立歯科大学の厳しい状況のもと、上記の利点を生かしながら、建学の精神の具現化できるような組
織改革についての検証を「主任教授会」等において、今後恒常的に行う必要がある。
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項
・中央歯学研究所主催の備品選定研究発表会、講演会、動物実験を含む各種講習会、研修会等は今後も定期的かつ継続的に開催し、学内の研究者間においてモチベーションの向上と情報の共有化を図りたいと考えている。こうした活動の積み重ねにより研究所報を発行し続けることで、各研究者がそれぞれの分野において研究体系を把握し、今後の研究テーマの発見につなげていきたい。
２）改善すべき事項
・近年、建学の精神に基づく理念・目的の達成のため、教学組織の改革に取り組んできたが、これからも社会の求めている学術の動向や国際状況を注視し、組織の見直しを図り常に大学の質の向上に努めていくことが必要である。
・津波対策として天満橋学舎のサーバ室を上階へ移設させる必要がある。

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■ 点検・評価項目：（３）教員・教員組織
１．現状の説明
１）大学として求める教員像及び教員組織の編制方針を明確に定めているか。
【大学全体】
本学の求める教員像としては、「大阪歯科大学教員任用規程（以下「教員任用規程」）」に「本学の建学の精神を遵守し、本学の発展に真に寄与する高潔な人格と識見及び私立大学の教員としての自覚を有し、教育、研究、臨床に情熱をもつ者でなければならない。さらに、高度の教育・研究能力及び業績、専門学会並びに社会的活動などにおける実績を有していなければならない。
」と明確にしている。
また、教員組織については、「学校法人大阪歯科大学教員の定員等に関する規程（以下「教員の定員等に関する規程」）」に、教員組織を構成する講座・教室・室の定員が示されており、これが編制方針となっている。
本学は、大学設置基準の規定に従い、教育研究上の目的を達成するため、組織的な連携体制を確保し、教育研究に係る責任の所在が明確になるように教員組織を編制している。すなわち、上記「教員任用規程」、「教員の定員等に関する規程」のほかに、「教員候補者選考規程」、「教授候補者選考委員会規程」、「教員候補者資格審査に関する申し合わせ」、「任期制教員の再任用基準に関する申し合わせ」、「海外留学経験者の特別採用に関する規程」などにより、教員像、資格を規定している。
【歯学研究科】
大学院は学長及び教員（教授、准教授、講師、助教）によって構成されることが、大学院学則第 5 条に定められている。大学院運営組織については大学院学則第 6 条の規定により、大学院委員会が設置されている。また、大阪歯科大学大学院歯学研究科専攻科教員任用規程には教員の定員が定められている。
本学では各講座が学部と大学院両方の教育に責任をもつ体制であるため、各講座の教員は大学院を担当できる能力・資質をもつ人材を任用している。教員募集の際には、大学院生に対する指導能力を有することが明示されている。また、研究科の教育・研究管理運営のため、大学院教授で組織する研究科会
議が置かれ、原則として毎月１回以上開催される。
２）学部・研究科等の教育課程に相応しい教員組織を整備しているか。
【大学全体】
大学設置基準第 13 条別表 1 ロ「医学又は歯学に関する学部に係るもの」は 113 名であり、別表第 2「大学全体の収容定員に応じ定める専任教員数」は 8 名であることから、121 名が本学の設置基準に照らした専任教員数である。2016 年 3 月 1 日現在の教員数は 178 名となっており、設置基準を十分満たしている。
本学の教育課程は、一般教養科目と専門教育科目から編成されており、講座・教室・室の責任体制のもとで極めて円滑に、教育、研究、診療の各部門で充実した活動を行っている。近年は、口腔インプラント学講座の主任教授、歯科東洋医学室、人権教育室、審美歯科学室、障がい者歯科の専任教授を選考し教員組織を改組している。
【歯学研究科】
博士課程教育の質を保証するために、授業のすべてを大学院教員が担当している。また、大学院教員

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は任期制となっており、それに相応しい研究業績が求められており、適切な再任審査基準が定められている。これにより、大学院教員に値する者を確保できるシステムとなっている。
本学大学院生の収容定員は 120 名であるが、2015 年度学生は 85 名である。大学院設置基準の「大学院に専攻ごとに置くものとする教員の数について定める件」で求められている最少教員数は 54 名であるが、本学大学院教員総数はこれを大きく上回り、大学院教育を行う上で十分な教員数が確保されており、歯学系の専攻科と隣接医学の分野及び一般教育の分野に適切に配置されている。大学院教員は２年任期であり、新規及び更新にあたっては、専攻科教員任用規程及び更新時の申し合わせ事項に沿って採用しているので、すべての大学院教員は教育課程担当に相応しい人材である。
３）教員の募集・採用・昇格は適切に行われているか。
【大学全体】
歯学部における教員任用は、教授（主任教授、専任教授）、准教授、講師、助教について、１）で示した教員任用に関する各規程により適切に行われている。
教授（主任教授又は専任教授）の選考は、学内の推薦公募（以下「公募」という。）によるものとし、推薦者は、理事長、学長、学部長、関係機関長及び主任教授であり、専任教授候補者は、原則として学内での公募とし、必要に応じて学外への公募を行うものとし、推薦者は、理事長、学長、学部長、関係機関長及び主任教授である。いずれも主任教授会において審議し、出席者の過半数の得票を得た者を選出することになっている。
准教授、講師及び助教については、歯学部の講座及び教室並びにその他の教員を配置する部署の長が准教授等の候補者を学長に推薦し、主任教授会に提出し、教員人事を所掌する総務部委員会に審査を付
託し、教育研究業績、学会及び社会活動等の選考書類を「教員任用規程」等と照合し、教員任用を主任
教授会に答申、主任教授会で審議・決定する。その後理事会の承認を受けて正式に任用される。なお、本学における教授を含むすべての教員人事は、理事会の承認を受けて理事長が決定し、辞令が発令されている。
2016 年 3 月 1 日現在の教員の職階別人数については、次のとおりとなっている。学長 1 名、主任教授
26 名、専任教授 6 名、准教授 23 名、講師 68 名、助教 52 名、病院教授 1 名、病院助教 1 名、合計 178
名【歯学研究科】
大学院教員については、発表論文数等の基礎資格を明確に定め、2 年ごとに審査している。本基準は教員の採用・昇格にあたって大学院教員として必要最低限のものである。大学院委員会の審査後、研究科会議において厳正に審議されている。特に、大学院教授の新規任用にあたっては、大学院歯学研究科
教授候補者審査選出規程に基づき、審査委員会の出席者全員の賛成を得なければならないと規定されている。
新規任用に当たっても、その基準を専攻科教員任用規程で明確に定めている。このほかに大学院教員の資格条件に関する申し合わせ事項が設けられており、これらの基準に基づいて大学院教員の任免が行われている。また、大学院教員のみの募集は行わず、前述の専攻科教員任用規程に基づき大学院教員又は大学教員の中から大学院教授が申請し、大学院委員会及び研究科会議の議を経て理事会で決定されている。

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本学には海外留学経験者の特別採用に関する規程がある。これは、本学大学院を修了後、あるいは本学大学院の在学中に 2 年以上海外留学した者を本学の教員として特別に採用することにより、大学及び大学院教育の活性化、教員の質の向上並びに人材育成を図ることを目的としている。
４）教員の資質の向上を図るための方策を講じているか。
【大学全体】
教員の資質の向上を図るために「教員評価」を実施している。この評価では教育、研究、臨床及び学
内・社会の 4 領域の活動を数値化し、その結果は、講座・教室等ごとの研究費の傾斜配分に活用されている。教員自らが選択する活動領域に重み付けをし、S、A、B、C、D（S：特に優れている。A：優れている。B：水準に達している。C：改善の余地がある。D：改善を要する。）の評価を、学長が委員長である教員評価委員会で実施し、評価判定理由をつけて各教員に通知している。この措置により評価下位教員の向上に向けての取組が確認できるようになった。また、この評価判定結果は、任期制教員の再任用の審査資料の一部となっている。さらに教員ごとに年１回、学生による「授業評価」を実施し、その結果を当該教員にフィードバックし、教員の資質向上に役立てている。
教員の資質向上のため、かねてからファカルティ・ディべロップメント（FD）を実施しており、近年は、外部講師を招聘し授業方法の改善に関する内容に力点を置いて、本学の授業へ反映を図っている。
2015 年度は、次のとおり合計 9 回の FD を実施した。
回数

開催日

テーマ

第1回

平成27年 歯学系ＣＢＴ問題公募要領と4月27日 問題作成のポイント

講師

クリッカーを用いた講義実施のポイント及び基礎的な使い方

第2回

7月7日

第3回

7月21日 ＷｅｂＣｌａｓｓ活用に向けて

第4回

8月18日 歯学教育認証評価の世界的動向

第5回

アクティブラーニングの先へ
9月 8日 ディープアクティブラーニング
の提案

第6回

11月19日 生命科学教育における反転学習

第7回

12月26日 授業実演を含むワークショップ

第8回

平成28年
アクティブラーニング事例集
2月9日

第9回

3月10日 「眠くならない授業」への挑戦

田中昭男本学教授西川

泰央本学教授松本

尚之本学教授白嶋

章氏（TERADA.LENON営業部長）

上村守氏（本学解剖学講座講師）

近藤

孝道氏

（日本データパシフィック㈱）森尾郁子氏（東京医科歯科大学教授）
松下

参加人数

111名

107名

106名

113名

佳代氏

（京都大学高等教育研究開発推進

145名

センター教授）矢野浩二朗氏（大阪工業大学准教授）
倉茂

好匡氏（滋賀県立大学副学長）
小野和宏氏（新潟大学教授）
太城康良氏（三重大学大学院准教授）

128名

32名

155名

148名

【歯学研究科】
大学院教員の教育研究活動等の評価として重要なのは、まず任用と昇任にあたっての審査である。また、研究活動の評価については、論文並びに社会的貢献等によるポイント制を導入し、各講座の評価結9果を算定し講座研究費の傾斜配分に活用している。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・教員の任用（採用・昇任）は、諸規程に基づき、適切性、透明性があり、適正に行われているといえる。2015 年度は、上記諸規程に従って、定年退職等により空席となった講座の主任教授を迅速に選考することができ、教育研究がスムーズに進行したことは評価できる。今後とも規程の見直しを行い、優秀な教員人材の確保に努力していく。
・授業評価に関して、歯学部全学年で行える設備の導入を検討し結果、平成 27 年度の私立大学等改革
総合支援事業（タイプ 1 教育の質的転換）の採択を受け、合わせて平成 27 年私立大学等教育研究活性化設備整備事業で「アクティブラーニングのためのクリッカー等の整備」も採択となった。この設備は、第 1 学年から第 3 学年までの楠葉学舎大講義室に設置され、その効果を発揮することとなるが、第 4 学
年についても 2016 年度に向けて予算措置が講じられ設置の運びとなっている。
【歯学研究科】
・教員の昇進・採用のための選考委員会において、選考資料として教育・研究業績調書の提出を義務付けることで、教育・研究の重要性に対する認識とモチベーションが高まり、また、有期制度を導入したことで、人事の流動性が加速した。さらに、専攻科に新たに口腔インプラント学が設けられ、大学院生の指導体制がより充実した。
２）改善すべき事項【歯学研究科】
・他大学大学院との交流を推進する協定を今以上に多く締結することにより、更なる研究の発展が期待できるので、その方向での検討が必要である。
・大学院主催の Faculty Development（FD）の実施が不十分であり、定期的実施が望まれる。教員の教育・研究指導方法の改善を促進するための組織的な取り組みについては、大学院独自で組織的な研修会等を行う必要性があることから、外部講師を招いて教職員と学生のための教育セミナーを開催するとともに、個人的に学外の研修会へも多く参加することを奨励している。
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・教員評価において、2015 年度に上位評価を受けた優秀な教員には、「ベストティーチャー賞」が授与された。今後も優秀な教員の表彰を行い、全教員の資質向上を図っていく。
・2015 年度には新たな教員関係規程として、「特任教授規程」が制定された。これは、本学の新しい試みであり、本学が目下申請中の医療保健学部等の新学部・学科を設置することにより雇用される教員、本学理事長が新たに任用の必要がある教員について定めた規程である。職務としては、「学生を教授し、その研究を指導し、診療又は研究に従事する。」こととなっている。

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２）改善すべき事項【大学全体】
・教員評価委において下位の評価を受けた教員に対して、丁寧なフォローアップを行い、教員の教育、研究、臨床等へのモチベーションを高めるべく一層 FD を充実したものにしていく。
・教育研究の進展により、従来の講座・教室制、学科目制の枠にとらわれない柔軟な教員採用が行われるように教員人事に関する諸規程の整備を検討していく。
【歯学研究科】
今後の課題としては、教育活動への評価を見直し、実効性のある指導教員に対する教育インセンティ
ブ制度を確立することが挙げられる。また現在、学士課程（歯学部教育）での教員評価については学生による授業評価を導入しているが、博士課程での大学院生による授業評価も必要である。それにより学
生にも大学院における教育・研究の在り方を考えさせることになり、学生の自覚を促し、将来の研究指導者として自立し、後進の教育指導に対する早期モチベ－ションを与えることができると考える。
大学院の講義、実習、研究を更に改善・充実し、学生が広く、そして深く学問を修得するためのカリキュラムを構築する必要がある。また、教員の講義能力向上のためにも教育セミナー等の実施を検討する。

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■ 点検・評価項目：（４）教育内容・方法・成果①教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
１．現状の説明
１）教育目標に基づき学位授与方針を明示しているか。
【大学全体】
学位の授与について、大学学則第 38 条第１項に「本学に 6 年以上（第 15 条の規定により編入学した者は 5 年以上）在学して第 9 条に定める 254 単位以上を修得し、学士試験に合格した者に対し卒業資格及び学位授与資格を与え、卒業証書・学位記を授与する。」と規定している。また、大学学則第 1 条第 1
項に「大阪歯科大学は、教育基本法の規定する教育の一般的な目的と方針とに則り、歯学に関する学術を中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の領野における学理技術を教授研究し、歯科医師として必要な知的道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする。」を挙げている。これを基にして本学では学士課程における教育目標を掲げている。
大学院の学位授与方針については、大学院学則第 14 条、第 16 条及び第 17 条第１項の規定により４年以上在籍、主科目 20 単位、選択科目 10 単位以上の合計 30 単位以上を修得し、学位論文の審査に合格した者に博士（歯学）の学位を授与することが示されている。
【歯学部】
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）については、人間として、歯科医師として素養を高めた人材を輩出するために、「①専門的知識、技能、態度を修得し、国民の健康な生活を確保する能力を身につけている。②汎用能力および危機管理能力をもち、絶えず研鑽を積む習慣を身につけている。③地球規模で新時代の歯科医学と歯科医療を構築する能力を身につけている。
」の 3 項目を掲げている。
点検・評価項目（１）の現状の説明に記載のとおり、教育目標の「①歯科医師に必要な基本的知識・基本的技能を体得する。②歯学を学び、また研究する際の基本的な考え方、態度、習慣を体得する。③
自ら問題を発見し、解決する積極的な学習態度を体得する。④常に最新の知識・技能を学びつづける生涯自己学習態度を体得する。
」ことを集約して学位授与方針の「①専門的知識、技能、態度を修得し、国民の健康な生活を確保する能力を身につけている。」につながる。また、教育目標の「⑤感性豊かな
人間性と高邁な倫理観・責任感を体得する。⑥健康の増進、維持、管理に貢献できる知識・技能を体得する。⑦疾病の診断、予防、治療に全身との関連で応用できる知識を習得する。⑧ボランティアの心と協調精神を涵養する。
」を集約して学位授与方針の「②汎用能力および危機管理能力をもち、絶えず研鑽を積む習慣を身につけている。」としている。さらに、教育目標の「⑨幅広い学問的視野と深い教養を育成する。⑩科学的根拠に基づいた歯科医療（Evidence Based Dentistry）ができる能力を習得する。
⑪情報社会においてグローバルに活躍できる能力を習得する。」を集約して学位授与方針の「③地球規模で新時代の歯科医学と歯科医療を構築する能力を身につけている。
」につなげている。
２）教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか。
【大学全体】
教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）は、2011 年度に制定し、大学ホームページに次のとおり掲載している。
「次の 100 年に向かって歯科医学・歯科医療を担う人材を養成します。①知識、技能および人間性を具えた歯科医師の養成を行うカリキュラムを編成しています。②学生が意欲を12

もって学習でき、国家試験への備えとしても万全の科目を設けます。③学生中心主義に基づき、学生と教職員とのふれあいの場を数多く設置します。④患者さんへの思いやりや温かな心をもった歯科医師の育成に必要な教育を行います。
」
教育課程の編成・実施方針の上記の①、②は、教育目標の「①歯科医師に必要な基本的知識・基本的技能を体得する。②歯学を学び、また研究する際の基本的な考え方、態度、習慣を体得する。③自ら問題を発見し、解決する積極的な学習態度を体得する。④常に最新の知識・技能を学びつづける生涯自己学習態度を体得する。
」ことを反映させている。上記の③は、教育目標の「⑤感性豊かな人間性と高邁な倫理観・責任感を体得する。⑥健康の増進、維持、管理に貢献できる知識・技能を体得する。」ことを目指すものである。また、上記の④は、教育目標の「⑨）幅広い学問的視野と深い教養を育成する。
⑩科学的根拠に基づいた歯科医療（Evidence Based Dentistry）ができる能力を習得する。」ことに基づいている。
【歯学部】
歯学部のカリキュラムは現在、カリキュラム 2000（以下「旧カリキュラム」）は第 5・6 学年、カリキ
ュラム 2012（以下「新カリキュラム」）は第 4 学年まで進行している。講義内容は同じであるが、授業の組み立てが異なっている。前者は完全統合型講義であり、後者は系統講義が主体で、学年の年度末に総括講義として統合型を配している。各学年の「学修の手引き（シラバス）」には講義科目、講義ユニ
ット、実習ユニットのそれぞれに一般目標を提示し、各内容については行動目標を設定して学修の成果を表すようにしている。
このように教育課程の編成・実施方針に基づき、教育目標を達成させ、学生は各学年における必要単位数を取得している。新カリキュラムでは、第 1 学年は 47 単位、第 2 学年は 48 単位、第 3 学年は 49単位を取得することによって上の学年へ進級する。また、第 4 学年では 50 単位取得し、全国歯学系共用試験に合格することによって第 5 学年へ進級できる。なお、全国共用試験歯学系 CBT・OSCE を受験す
るには第 4 学年でのすべての履修単位を修得した者のみが受験できる。第 5 学年から第 6 学年へ進級す
るには臨床実習の終了時試験及び進級試験に合格し、40 単位を取得することである。第 6 学年では総括教育を完了し、25 単位を取得することが要件である。卒業の認定・学位の授与の要件は「本学に 6 年以上在学して新カリキュラムでは 254 単位以上、旧カリキュラムでは 205 単位以上を修得し、学士試験に合格した者」としている。なお、第 6 学年の単位を与えるにあたり、①第 6 学年で実施する授業に規定
コマ数以上出席すること、②本学が指定する模擬試験を受験すること、③歯科医師国家試験翌日に実施する報告会（答え合わせ）に出席することを課している。
３）教育目標、学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針が、大学構成員（教職員及び学生等）に周知されて、社会に公表されているか。
【大学全体】
歯学部の教育目標、学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針は教務部委員会で審議後、主任教授会に上程、審議を経て、理事会に報告し議決している。教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実
施方針の内容は、各学年の学期始めに実施するオリエンテーションの際に学年指導教授が説明し、学生への周知を図っているほか、本学ホームページに掲載し、広く社会に対して公表している。

13

【歯学部】
各学年のオリエンテーション時に学年指導教授が 1 年間の履修上の注意点について説明し、履修指導を行い、成績評価や 1 年間の行事予定について説明している。オリエンテーションには第 1～4 学年では助言教員が、第 5・6 学年では特別アドバイザーが出席し、学生指導に同時にあたっている。教育目
標は各学年の学修の手引きに掲載し、学生に周知徹底を行っている。また、教育方針、学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針は、学外向けのホームページに掲載し、広く社会に対して公表している。
４）教育目標、学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針の適切性について定期的に検証を行っているか。
【大学全体】
教学に関係することは教務部委員会で協議を行っている。特に教務部委員会の下に第 6 学年教務部委
員会を 2012 年度から設置し、全体委員会とは別に小委員会を置くことできめ細かい対応をとるようにしている。教務部委員会において学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針を立案し、検討したのち、教授会に上程し、審議して決定している。その後、理事会に報告して議決を得ている。教育目標、学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針については、今後、教育の成果をみながら検証する方針である。
【歯学部】
現在、新カリキュラムと旧カリキュラムの二つのカリキュラムが動いている。新カリキュラムは 2012（平成 24）年度の第１学年から実施し、2015 年度は 4 年目になり、第 4 学年にも実施することになる
ので、カリキュラムの進行に合わせて学位授与方針、教育課程の編成・実施方針及び教育目標を再度見直す必要性がある。新カリキュラムである「カリキュラム 2012」については、カリキュラム委員会において更なる検討が重ねられており、2015 年度には新カリキュラムは第 4 学年にまで実施することになる。
第 5 学年及び第 6 学年については新カリキュラムにあまり影響を受けずに改革を進めている。したがって、教育課程の編成・実施方針との適切性の検証を継続していく。
教育についての検討は教務部委員会で行っている。教務部委員会には全体会議並びに特化した小委員会として第６学年教務部委員会を設置している。小委員会で討議した事項は全体会議で報告し、承認を得ている。教務部委員会の全体会議の議決事項は主任教授会に報告又は議事として上程し、審議している。その後、毎月開催の常務理事会で検討し、理事会に報告事項あるいは議事として上げ、議決している。その一つとして口腔インプラント専攻科を追加させている。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・歯学部では、受験生受け入れ方針については 2007 年度に制定し、大学案内、入試要項、大学ホーム
ページに掲載するほか、オープンキャンパスにおいて説明することで、広く社会へ公表している。
・学生の受け入れ方針、教育課程の編成・実施方針及び学位授与方針の整合性は確保されていると考える。

14２）改善すべき事項
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・新カリキュラムを導入したことによって、旧カリキュラムでの教育を受けている学生よりもモチベー
ションは高揚している。
【歯学部】
・コアカリの改訂及び国試出題基準の改定に応じて学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針も修正が必要であり、新カリキュラムの進行に伴い、更にそれに対応すべく、教務部委員会で検討している。
２）改善すべき事項【大学全体】
・教育目標・学位授与方針と教育課程の編成・実施方針は時代に即した内容に変更する必要がある。
・教育目標は時代のニーズに応じて見直しが必要である。また、歯学教育のアウトカムも時代とともに変化するので、10 年、20 年先を考慮した柔軟な対応が必要となる。
・学年の進行による教育内容、方法を、専攻科間の連携・協同により洗練していく必要がある。

15

■ 点検・評価項目：（４）教育内容・方法・成果②教育課程・教育内容
１．現状の説明
１）教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成しているか。
【大学全体】
学部では、教育課程の編成・実施方針に基づき、2012（平成 24）年度から新入生に対して「カリキュラム 2000」から「カリキュラム 2012」へと移行した。新カリキュラムはコア・カリ（平成 22 年度改訂版）と国試出題基準を基にしたカリキュラムである。
カリキュラム 2000（旧カリキュラム）とカリキュラム 2012（新カリキュラム）を対比すると下表のとおりとなる。

カリキュラム2000

カリキュラム2012（1） 態度教育（1） 態度教育（2） 基礎科学教育（2） 教養教育（3） 生命科学教育（3） 語学・情報科学教育（4） 健康科学教育（4） 基礎科学教育（5） 情報科学教育（5） 基礎系歯科医学教育（6） 英語教育（6） 社会系歯科医学教育（7） 教養教育（7） 臨床系歯科医学教育（8） 臨床教育（8） 総合医学系教育（9） 歯科医学統合教育（10）歯科臨床教育（11）歯科医学統括教育

新カリキュラムでは、すべての授業科目を必修としている。これにより、歯科医学教育では必須と考えられる『心理学』や『社会学』、『倫理学〈哲学〉』等、旧カリキュラムでは必修選択となっていた授業科目も盛り込め、語学教育としては英語のほかにドイツ語も含めるようにした。これにより「教養教育」の充実を図ることができたと考える。
【歯学部】
教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）は、「次の 100 年に向かって歯科医学・歯科医療を担う人材を養成するため、①知識、技能および人間性を具えた歯科医師の養成を行うカリキュラ
ムを編成すること、②学生が意欲をもって学習でき、国家試験への備えとしても万全の科目を設けること、③学生中心主義に基づき、学生と教職員とのふれあいの場を数多く設置すること、④患者さんへの思いやりや温かな心をもった歯科医師の育成に必要な教育を行うこと」であり、それに沿ってより一層
学生の理解を発展させ、継続して学習する習慣を身につけさせ、医療人として努力する心を涵養するために新カリキュラムを導入した。なお、全国歯学系共用試験は 4 年生の年度末に実施し、それに合格す
ることが５年生への進級要件であり、5 年生に実施する臨床実習に必要な知識の修得の確認になる。

16

現在、4 年生までに対して、2015 年から開始した新カリキュラムによる教育を行っている。新カリキ
ュラムでは、1 年生に対しては歯科医師への素養教育（歯学概論、語学、自然科学、人文・社会学、情報科学、歯科医学統合講義）、2 年生には歯科医学基礎教育（基礎系歯科医学、歯学英語、歯科医学統合
講義）を行っている。
1 年生では歯科医師に必要な知識・技能・態度を生涯学ぶための学習習慣を身につけること、専門教育を理解する上で必要な知識・技能・態度と基礎系歯科医学の基本を修得すること、社会人に必要な教養・語学力・情報処理能力を修得すること、医療人に必要な態度・コミュニケーション能力を修得する
ことを到達目標としている。
2 年生では歯科医師に必要な知識・技能・態度を生涯学ぶための学習習慣を継続すること、基礎系歯科医学の総合的知識・技能・態度を修得すること、全国共用試験歯学系において必要な基礎系歯科医学を完成させること、医療人に必要な態度・コミュニケーション能力を活用できることを到達目標としている。新カリキュラム 2012 は、①態度教育として 1 年生入学直後に実施する新入生研修、早期臨床体
験学習、社会福祉体験学習、人権論、歯学概論Ⅰ、歯学概論Ⅱ、②教養教育として文章表現、倫理学、法学、社会学、心理学、美術、体育学、③語学・情報教育として英語Ⅰ・Ⅱ、ドイツ語、情報科学、④
基礎科学教育として物理学、物理学実験、化学、化学実験、生物学、分子生物学、生物学実験、数学、
基礎学力充実講義（英語、物理、化学、生物、数学）⑤基礎系歯科医学教育として発生学、解剖学Ⅰ・Ⅱ、歯学英語、組織学、口腔解剖学、口腔組織学、生理学、口腔生理学、生化学、口腔生化学、病理学、
口腔病理学、細菌学、口腔細菌学、歯科薬理学、歯科理工学、⑥社会系歯科医学教育として法医学・法歯学、医療統計学、衛生学・公衆衛生学、医療倫理学・医事法制学、社会歯科学・口腔衛生学、歯科医
療（安全）管理学、歯科栄養学、⑦臨床系歯科医学教育として歯科保存学、口腔治療学、歯周病学、ク
ラウンブリッジ補綴学、総義歯学、口腔外科学 1、歯科放射線学、歯科心身医学、歯科東洋医学、歯科
矯正学、診察・小児歯科学、障害者歯科学、高齢者歯科学、口腔リハビリテーション学、再生歯科医学、
臨床検査学、局部床義歯学、口腔インプラント学、口腔外科学 2、歯科麻酔学、審美歯科学、スポーツ
医歯学、⑧総合医学系教育として内科学、外科学・小児科学、精神科学・皮膚科学、耳鼻咽喉科学・眼科学、⑨歯科医学統合教育として英語Ⅰ・Ⅱ、物理学、化学、生物学、分子生物学、発生学、解剖学Ⅰ・Ⅱ、歯学概論Ⅰ・Ⅱ、歯学英語、組織学、口腔解剖学、口腔組織学、生理学、口腔生理学、生化学、口腔生化学、病理学、口腔病理学、細菌学、口腔細菌学、歯科薬理学、歯科理工学、⑩歯科臨床教育として臨床実習、臨床講義、総合講義、プロセス講義、コアカリに沿った講義、⑪歯科医学総括教育として
倫理学、物理学、化学、生物学、分子生物学、発生学、解剖学Ⅰ・Ⅱ、歯学概論Ⅰ・Ⅱ、歯学英語、組織学、口腔解剖学、口腔組織学、生理学、口腔生理学、生化学、口腔生化学、病理学、口腔病理学、細菌学、口腔細菌学、歯科薬理学、歯科理工学、歯科保存学、歯内治療学、歯周病学、クラウンブリッジ
補綴学、総義歯学、口腔外科学 1、歯科放射線学、歯科心身医学、歯科矯正学、小児歯科学、障害者歯科学、高齢者歯科学、口腔リハビリテーション学、再生歯科医学、診察・臨床検査学、局部床義歯学、
口腔インプラント学、口腔外科学 2、歯科麻酔学、審美歯科学、スポーツ医歯学である。
5 年生以上は旧カリキュラムにより教育を行っている。なお、旧カリキュラムの 5、6 年生は臨床教育を行っている。臨床実習に入るためには全国歯学系共用試験に合格する必要がある。以前は、臨床実習
は第 5 学年の 7 月期から第 6 学年の 7 月期までであったので、全国歯学系共用試験は第 5 学年の 6 月期に実施していた。しかし、2012 年度からは臨床実習が第 5 学年の 4 月期から実施することになり、全国歯学系共用試験を第 4 学年の年度末に実施し、それに合格することが第 5 学年への進級要件とした。こ17

れらにより体系的に教育課程を編成している。
２）教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供しているか。
【大学全体】
教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー)に基づいて、学部では第１学年には前記の①
態度教育、②教養教育、③語学・情報教育、④基礎科学教育、⑤基礎系歯科医学教育、第２学年においては⑤基礎系歯科医学教育を行い、臨床につながる基礎的知識を体系的に、段階的に理解できるように配慮し配置している。この新カリキュラムは現在、第 4 学年まで進行している。
歯学研究科では新入生に対するオリエンテーションに引き続いて各専攻科の大学院教員が、各院生の研究を遂行する上で必要な基礎的な知識を教授するために、教育課程の編成・実施方針に則り、大所高所からみた歯科医学研究について講義を行っている。
【歯学部】
学部では、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）に基づいて次の教育内容を提供している。
「知識、技能および人間性を具えた歯科医師の養成を行うカリキュラム」として新カリキュラムを編成している。また「患者さんへの思いやりや温かな心をもった歯科医師の育成のために、旧カリキュラ
ムから引き続き、人間性涵養のためのコースとして「態度教育」を設定し実施している。②「学生が意欲をもって学習でき、国家試験への備えとしても万全の科目」の設定としては、国試出題基準〈平成 26年版〉において出題範囲が広がった科目や新しく登場した科目にいち早く対応するとともに、本学が指定する模擬試験において、学生の共通的弱点を補うための特別講義を設けている。また、歯科大学学長・歯学部長会議編の歯科医学教授要綱も一部参考にしている。
歯科医師養成に必要な一般教育系科目、基礎系歯科医学科目、社会系歯科医学科目、臨床系歯科医学
科目、総合医学科目を配し、学士課程に必要な内容を網羅している。特に第 1 学年では、更に入学直後に英語、数学、物理学、化学、生物学について基礎学力試験を全員に実施し、高等学校において未履修科目についての学力を判定し、その結果に基づいて前期に補習授業を行い、学生の学力向上を図るリメ
ディアル教育を実施し、実際に学力の向上を認めている。それと平行して基礎科学教育として物理学、化学、生物学を配し、専門への準備教育に充てている。さらに、第 1 学年では早期臨床体験学習及び社会福祉体験学習を実施している。前者では、5 月後半に 1 週間、天満橋学舎の附属病院で各診療科の診療内容の見学及び患者誘導を体験し、それらの体験に基づいて全体討論を行い、医療人としての心構えを植えつけている。また、後者の社会福祉体験学習では夏休み前に１週間、複数の学生がグループになり、全員が障がい者施設及び介護施設を訪問して実際の介護を体験し、それらの体験に基づいて全体討論を行い、弱者への対応の仕方を学習し、医療人として心得ておくべき態度を修得させている。
３）医療人として基本的な人格形成のために、豊かな人間性、知性を養うための教育が行われているか。
【歯学部】
講義形式で、医療人としての基本的な人格形成のために、本学ではヒューマニティーズ教育として第1 学年では倫理学、法学、社会学および心理学（それぞれ 15 コマ）の授業を実施している。並行して人権教育（15 コマ）を実施し、歯科医師として患者の人権を尊重できるように、まず人権一般について理

18

解を深めるように教育している。第 3 学年では、医事法制と医療倫理学の授業を行い（それぞれ 15 コ
マ）
、人間の尊厳、患者の人権、歯科医師の法的義務について教育している。
入学直後の時期に現場に出向かせる Early Exposure を 13 年前から毎年実施してきた。見学と接遇を
本学附属病院（歯科）各科で 4 日間、さらに連携した福祉施設で 5 日間体験して、最終日にグループ討論と報告会の機会を設けている。勉学の目的を早期に明確に認識させて、弱者への対応の仕方を学習して、医療人として心得ておくべき態度を習得させてきた。
４）患者の安全に配慮しつつ、臨床能力の向上のための教育カリキュラムを整備し、十分な実習時間を定め、実践しているか。
【歯学部】
月曜日から金曜日の 8 時 45 分から臨床講義が始まり、午前 9 時 15 分から午後 4 時まで診療室での臨床実習を実践している。午後 4 時から午後 5 時までは総合講義が組まれている。臨床への理論的裏付けを施し、定期的に進級試験を全 5 回実施して知識の確認をしている。この成績は第 6 学年への進級基準に含まれている。
臨床実習必携を常に携行させて、学生が担当する症例で、毎回、自験、介助ならびに見学した診療内容を記録して、診療後に指導医のチェックを受けている。
診療アポイントのない時間帯に、診療室でファントムによる練習や学生同士の相互実習をサポートして、自験症例に備えたスキルアップを図っている。また、印象への石膏注入からテンポラリークラウン
や可撤性義歯の製作など、段階を踏んで歯科技工を教育している。
自験症例に臨む前に、診療時の安全・安心に関わる注意点について、指導医が学生に試問している。
５）卒業時の臨床能力が明示され、診療参加型臨床実習の終了時に、習得した能力を評価するシステムを有し、臨床能力を担保しているか。
【歯学部】
最終段階である 1 月中旬から 2 月末までに、臨床実習終了時試験をすべての科で実施して、臨床実習完了の要件としている。各科の一般目標と行動目標に照らして、学生ごとに担当医が 3 段階（A：できた、B：指導医の助言や介助のもとでできた、C：十分でない）評価して、臨床実習評価表を提出する。
C 評価があると未完了となり留年となる。
診療参加経験数、観察記録による評価、臨床実習終了時試験の合格、講義出席率（80％以上）を臨床実習の合格基準とし、第 6 学年への進級要件のひとつとしている。なお進級要件としては、ほかに年 5回実施する知識試験の合格（合格基準 75 点）が必要である。
６）診療参加型臨床実習に際して、医療過誤、医療事故防止等に関する医療安全教育が行われているか。
【歯学部】
学生に対しての医療過誤、医療事故防止についての教育は、臨床実習開始前に医療安全管理学の講義で行われる。医療過誤、医療事故防止に関して、合計で 10 コマの講義を行っている。講義の出欠は他の教科同様に厳格に取っており、科目試験で理解度を確認している。
指導医に対しては、病院で行っている「医療安全管理者養成講座」および「医療安全講習」の受講による。本院での医療過誤事例を基に、具体的な教育を行っている。参加の確認は、講習会場への入室時

19

に出席カードを配付し、退出時に回収することで、厳格に取っている。
医療過誤、医療事故防止についてのマニュアルは、「医療安全のために教職員、研修医、実習生が守るべき事項」「医療安全のためにリスクマネージャが守るべき事項」「医療事故やトラブル発生時の対応指針」「根管治療薬剤の漏洩対策」「誤飲・誤嚥対策」などとして明文化されており、院内診療情報シス
テム上で簡単に参照できる。
学生への保険の現状について、正課活動中での傷病等については大阪歯科大学共済会による弔慰金見
舞金制度並びに民間の保険会社による保険の二本立てで対応している。主要は、共済会によるものである。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・リメディアル教育が実施され高等学校での未履修科目について学力の向上がみられ、専門教育への準備が進んでいる。
・第１学年の教育目標は歯科医師への素養教育であり、一般教養が身についている。
・早期臨床体験学習及び社会福祉体験学習によって医療人としての態度が身についている。
・新カリキュラムの実施によって旧カリキュラムの課題が克服されつつある。
・臨床実習における診療参加型臨床実習に向けての取り組みが進んでいる。
２）改善すべき事項【大学全体】
・新カリキュラムの適切性について検証し、歯学教育モデル・コア・カリキュラムとの整合性を更に進める。
・歯科医師国家試験の出題基準により一層、整合性を取ったシラバスづくりを目指す。
【歯学部】
・旧カリキュラムでは、その特長である複数科目間で調整して指導内容を統合するユニット制としていたが、教員間での事前調整が不足することにより、内容に過不足があり、また責任の所在が不明確になる傾向にあり、改善の余地を残した。
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・リメディアル教育の更なる充実を図り、専門科目への準備をより一層進める。
・第１学年の教育目標は歯科医師への素養教育であり、社会人として身につけるべき教養及びコミュニ
ケーション能力をより一層高める。
・早期臨床体験学習、社会福祉体験学習を継続していく。
・新カリキュラムの充実に向けて学生の意見も取り入れる。
・臨床実習における診療参加型臨床実習に向けての取り組みが進み、コアカリの水準 1・2 の達成を目指す。

20

【歯学部】
・旧カリキュラムでの課題点を改善するため、新カリキュラムは現在、第 1～4 学年において実施しているが、従来の単位制に比べて仮進級をなくし、当該学年の内に確実に実力を身につけることを求めている。そのため、第 5 学年以上の学生に比べて負担は増えているが、その分、学生の学修への取り組み
方に良い変化が見られ、医療人に必要な生涯学習の心構えが以前の学生とは異なっている。
２）改善すべき事項【歯学部】
・旧カリキュラムの不備を改善すべく新カリキュラムを策定し、講義内容について責任の所在が明確になるように系統講義を主体とし、各年度の最後に統合型講義を入れ込む形でカリキュラムを編成したが、その結果が現れるまでにはある程度の期間が必要である。
・カリキュラムの課題があれば、全学年に新カリキュラムが進行するまでに修正を行う。

21

■ 点検・評価項目：（４）教育内容・方法・成果③教育方法
１．現状の説明
１）教育方法及び学習指導は適切か。
【大学全体】
学部では、歯科医師養成のため、6 年一貫教育を実施するカリキュラムは現在、旧カリキュラムと新カリキュラムの二つが動いている。それぞれのカリキュラムについて学年ごとにシラバスを作成し、科目（ユニット）の一般目標、講義日程、講義内容、講義内容の行動目標、学習方略、担当者、評価方法を記載している。
入学者は推薦入試又は一般入試で入学しているので、高等学校により履修状況が全く異なり、未履修の科目もある。それを是正するために入学直後に基礎学力試験（英語、数学、物理、化学、生物）を実施し、学力に応じてリメディアル教育を実施している。1 年次は歯科医師への素養教育を行うため、一
般教養科目を主として、医療人としての心構えを植えつけるための体験学習を組み入れている。2 年次以降は歯科医師の養成に向けて基礎系科目から臨床系科目へと順次性を持たせた内容を各講座の担当者が学習指導を行っている。なお、新カリキュラムではすべて必修である。旧カリキュラムでは必修科
目と選択科目（ユニット）を設けている。第 5 学年からは臨床実習に入るため、第 4 学年までにカリキ
ュラムに組んでいる所定の教科の履修をすべて終え、試験に合格しておく必要がある。第 4 学年の年度
末には全国共用試験歯学系 CBT・OSCE の試験に合格して第５学年に進級し、臨床実習を受けることができる。
大学院における教育は各専攻科が実施する大学院講義、大学院特別講義のほか、各大学院生の専攻科における演習や研究があり、各専攻科のシラバスに沿った内容により指導されている。特に研究指導にあたっては、大学院生に支給する予算によって研究を進めるため研究指導者とともに次年度に向けての研究計画書を作成のうえ、大学に提出し、研究が速やかに進められるように義務化している。
【歯学部】
学部では、シラバスには指定教科書及び参考図書を明記し、授業の方略についても記載し、学習者の便宜を図っている。また、各学年には指導教授を配し、その下に助言教員（第 1 学年から第 4 学年に対して）及び特別アドバイザー（第 5、6 学年に対して）を配置して、学生に対して学習成績、出席管理、
生活習慣について適切に指導している。また、学習の遅れを取り戻すために、学習の進捗が遅れ気味の学生を主として支援する歯科医学教育開発室を 2010 年に設置し、現在、専任教授 1 名、講師 1 名を配し、ロバート・Ｍ・ガニエ教授が提唱する９教授事象、「①学習者の注意を喚起する、②授業の目標を知らせる、③前提条件を思い出させる、④新しい事項を提示する、⑤学習の指針を与える、⑥練習の機会を作る、⑦フィードバックを与える、⑧学習の成果を評価する、⑨保持と移転を高める」を取り込みながら学生の支援・指導を行っている。
(1) 助言教員・特別アドバイザー制度
各学年に指導教授を置き、その下部にそれぞれ第 1 から第 4 学年までは助言教員を、第 5・第 6 学年には特別アドバイザーを置いている。助言教員は一人当たり 15 名前後の学生を担当し、指導教授の指揮のもと、成績や授業への出席状況等について学生に直接、助言を行っている。特別アドバイザーは 1022名前後の学生を担当し、助言教員同様の任に当たるとともに、学生の学修相談や生活相談、第 6 学年では受験相談、進路相談にも応じるようにし、きめ細かに対応している。
2015 年度歯学部学生指導体制

学年

学年指導教授・学年指導教授特別補佐（4年）
・副指導教授（6年）

教育
アドバイザー

助言教員（1～4年）
特別アドバイザー（5・6年）

１年

１名

－

２名

９名

２年

１名

－

２名

８名

３年

１名

－

２名

８名

４年

１名

２名

３名

８名

５年

１名

－

２名

１４名

６年

１名

１名

２名

２４名

計

６名

３名

１３名

７０名

(2) 歯科医学教育開発室
成績不振や出席状況の芳しくない学生を対象に、個別に学習指導を行って留年を防止したり、留年者の進級促進を行う部門として、2010 年に開室した。
(3) 時間割の組み方
1 日の時間割の組み方については、新カリキュラムでは従来の 1 コマ 80 分の授業時間を 10 分減らして 70 分とし、1 日の授業コマ数を 4 コマから 5 コマとした。これにより、午前の 2 コマで主に講義（座学）を行って知識のインプットを行い、午後の 3 コマは主に実習を行い、インプットした知識の検証と、実践を通じての技能の獲得を行えるようになった。なお、第 1 学年では実習・実験が少ないため、5 時
限目においてリメディアル教育を実施している。入学直後に「基礎学力試験」を実施して補習を必要とする学生を抽出して講義で指導している。これにより 1 年次で基礎科学教育の徹底を図り、2 年次以降の歯科医学教育へのスムーズな連携が取れるようにしている。
新カリキュラムと旧カリキュラムでは 1 コマの時間が異なるが、楠葉学舎で授業を受けている第 4 学
年までは新カリキュラムであるので、1 コマの時間はすべて同じになっている。
第 5・6 学年では天満橋学舎で教育を受けている。第 5 学年は臨床実習を行っているので、講義は臨
床実習の開始前の早朝に臨床講義を、そして臨床実習終了後の夕刻に総合講義を行っている。第 6 学年
では、総括教育を行い、旧カリキュラム方式の 1 コマ 80 分の講義時間になっている。
２）シラバスに基づいて授業が展開されているか。
【大学全体】
学部では、シラバスは学年ごとに作成し、それに沿って講義・実習を行っている。各学年の講義室は大講義室と小講義室に分かれている。ほとんどは大講義室で授業を行っているが、語学（英語、ドイツ語）については学生を 4 クラスに分け、1 クラス 30 人程度の少人数制で小講義室又は LL 教室において授業を行っている。それ以外は大講義室及び実習室で講義・実習をシラバスに沿って行っている。
大学院講義については年度初めに日程表及び講義内容が提示され、大学院生が受講するように指導し、
23

選択科目の履修単位に組み込んでいる。
【歯学部】
各学年のシラバスには年間の授業日程、各教科科目の内容、教科書、参考図書、講義担当者、到達目
標、行動目標を明記し、成績評価方法、試験の日程を記載し、学習が十分に達成できるように資料を完備している。その内容については、各学年の学期始めに指導教授及び助言教員又は特別アドバイザーが出席して、指導教授からシラバスの内容について説明し、学生が理解するよう指導を徹底している。
シラバス作成を各授業科目の科目責任者に依頼し、科目責任者は、授業ごとにテーマ、行動目標（SBOs）、
授業担当者などを記した授業計画を作成してそれをシラバスに掲載していることからシラバスに即した授業が展開されていると考える。
３）成績評価と単位認定は適切に行われているか。
【大学全体】
学部では、新カリキュラムは学年制であり、旧カリキュラムは単位制である。したがって、学年制では仮進級の制度を設けておらず、留年すればすべて再履修することになる。これは、旧カリキュラムが単位制で仮進級を認めていたため、進級後の勉学の負担増になっていたからである。また、留年した場
合は既得単位を認めていたため、未修得のユニットのみ受講し、既得単位の授業に出席するよう指導しているが、出席せずに遊んでしまう傾向にある。そのため、学生の学力が伸びずに逆に低下する結果になり、不登校となる事例が多くみられ、単位制の弊害が増大した。その反省点に立って、新カリキュラ
ムでは学年制を導入した。
試験は大学学則第 29 条に基づき、試験期は各学年によって異なるが、新カリキュラムでは前期・後期の終わりに設定しているが、学生の負担を減らし、教育効果を高めるため、試験時期を調整している。
また、再試験についてもできるだけ学生の負担を減らす時期に適宜実施している。新カリキュラムでは講義及び実習をまとめて 1 教科として扱っているが、旧カリキュラムでは講義と実習を別々に評価しているので、単位も別々である。
旧カリキュラムでは、基本的に講義が終了した時点で試験を行っているので、7 月期、12 月期、2 月
期に試験期を設けて実施している。第 5 学年は 1 年間の臨床実習の間に約 2 カ月ごとに 1 回、年間 5 回の多肢選択試験と、臨床実習終了時試験を実施し、進級判定に利用している。第 6 学年では学士試験 1（3 回）及び学士試験 2（1 回）を実施し、合格基準を満たすことが卒業要件の一つである。
【歯学部】
履修した科目（ユニット）について大学学則第 29 条に基づき、試験を実施、その評価は「カリキュラム 2000 評価方法」、「カリキュラム 2012 評価方法」に基づき適切に評価を行っている。また、授業科
目ごとに評価法が明示されており、その評価法においては、学力試験だけでなく出席状況や授業態度も加味して総合的に評価するようになっている。なお通年の授業科目については、前期末に中間テストを行いその評価も加味して単位認定している。
試験は原則、多肢選択試験及び筆記試験であるが、すべて多肢選択試験を行っている場合もある。多肢選択試験では学生の回答したマークシートについて、教務学生課が読み取り機械にかけて採点し、一覧表にして担当教員に示している。筆記試験については担当者が適切に採点している。これらの点数を24

基に合格基準に沿って合否判定を行っている。不合格者には再試験を実施している。再試験は新カリキ
ュラムでは１回、旧カリキュラムでは 2 回行っている。旧カリキュラムの仮進級者に対しては、試験を未修得の科目（ユニット）について 2 回行っている。
４）教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけているか。
【大学全体】
教育成果が上がっているかどうかは、教員評価によって行っている。試験については合格基準を満たしているかどうか、合格者の数によって例年の傾向をみている。教員評価にあたっては教育活動、研究
活動、臨床活動、学内・社会活動の 4 領域によって行い、全体での評価になっている。教育活動の評価には学生による授業評価を行っている。以前は無記名で学生の評価を行っていたが、学生は真摯な態度
で評価に参加しないので、2013 年度からは記名式で授業評価を行うように変更した。授業評価は担当者の適切な時期の講義の際に実施している。
【歯学部】
教育成果の指標としては試験成績があるが、新カリキュラムについては、それを開始して 2 年経過した状態であり、教育成果について検証できるデータはまだ揃っていない。しかし、学生による授業評価を行っているので、授業内容の理解度や満足度等についてはデータを得ている。授業評価結果についての公表はまだ実施していないが、講義担当者にフィードバックして授業の改善に結び付けている。また、定期的に FD 研修会を実施し、授業の進め方について研修を行い講義担当者が同じ視点、同じレベルになるように研鑽を積む努力をしている。
教員評価については、教員評価委員会が実施し、回収したアンケートの内容について検討している。
教務部委員会においては、学年指導教授や歯科医学教育開発室からの毎月の報告に基づき教育成果を検証している。その結果を、必要に応じて教育課程や教育内容・方法の改善につなげている。また、試験結果に基づき、追再試験の実施時期を適切に変更している。
５）臨床実習開始前に学生の知識、技術、態度の評価を行い、診療参加型臨床実習を行う学生の質の担保を図っているか。
【歯学部】
第 5 学年の 4 月から臨床実習を行うが、第 4 学年末に実施する全国共用試験歯学系 CBT、OSCE の合格を登院の必須要件とすることで、学生の診療参加型臨床実習に必要な知識、技術、態度を担保している。
合格基準は CBT、OSCE 各 70 点以上である。また共用試験の受験資格として、第 1～4 学年のすべての単位を修得していることが必要である。
６）診療参加型臨床実習の管理運営体制が整備されているか。
【歯学部】
臨床実習の管理運営組織として、教務部委員会の下部に臨床実習連絡委員会を設置している。構成員
は委員長 1 名（第 5 学年指導教授）、副委員長 1 名、副病院長 1 名、臨床実習担当診療科（全 14 科のほか、オブザーバーとして口腔インプラント科）より各 1 名、総合診療室（卒前臨床実習専用治療室）配25

置の歯科衛生士 1 名、医事課員 1 名、教務学生課員 3 名（教務学生課長含む）であり、必要に応じ教務部長が出席する。毎月第 2 月曜日に定例委員会を開催し、各学生について 1 カ月ごとの各科における臨床実習進捗状況及び朝夕の講義出席状況、並びに各部署から臨床実習運営における詳細な報告が行われ、現状や問題点の認識を共有するとともに、各委員が所属部署に報告を持ち帰ることによって臨床実習関
連部門における周知徹底を図っている。
７）診療参加型臨床実習の指導歯科医の条件が明示され、十分な教員数が配置されているか。
【歯学部】
指導医の資格としては臨床系有給教員であることで、口腔インプラント科と障がい者歯科を除くすべての歯科診療科において、76 名の教員が学生と接して、臨床教育に携わっている。臨床経験年数、FD受講歴、専門学会の専門医・認定医資格保有者についてバランスをとるよう努めている。臨床実習の専用治療室である総合診療室においては、保存系各 3 科、補綴系各 3 科より 3 名ずつ計 18 名が臨床実習
専門教員として配置され、さらに専任准教授 1 名がフロア主任として実習を総合的に統括している。
８）患者に臨床実習の意義が説明され、患者の同意が確認されているか。
【歯学部】
これまで口頭によって患者の協力を得ていた。つまり、同意書を交わさない状況で、学生に臨床実習を経験させてきたが、現在、臨床実習の意義の説明書並びに参画される患者の同意書を作成している。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・普段から、教科内容の不明な箇所は担当講座・教室に行くように学生を指導している。また、レポー
トを課すと否応なしに講座・教室に来るようになるので、講座・教室に来させることが先ず重要である。
学生とのコミュニケーションを大切にして指導を行っている。
【歯学部】
・成績の低迷している学生に対しては、歯科医学教育開発室が学年指導教授と協力してきめ細かい指導を行い、再試験に合格する数が高くなっている。
・TA を学生に付けることによって学生の学力向上が顕著になっている。
・「学修の手引き」の活用が全学生に広まりつつある。
２）改善すべき事項【大学全体】
・学生すべてが講座・教室に来るわけではないので、全員が絶えず、質問に来るように仕向ける必要がある。また、学生によっては発達障害の傾向やメンタル的に弱い学生がいるので、それらの支援をしていく必要があり、学生相談室も設けている。高学年になり臨床実習の際に問題が出てくるケースを想定し、それをいかに支援するかが課題である。

26

【歯学部】
・成績の低迷している学生に対しては、歯科医学教育開発室が学年指導教授と協力してきめ細かい指導を行い、再試験に合格する数が高くなっているので、更なるスキルアップを行う。
・TA を学生につけることによって学生の学力向上が目に見える状況になっているので、更なる向上を目指す。
・「学修の手引き」の利用度を更に高め、勉学の予習・復習を更に励行する。
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・学生とのコミュニケーションを如何に醸成するかが学生の学習意欲の向上、発展につながる。教員が学生と馴れ合いにならないようにけじめは必要であるが、成績の遅れている学生にはマンツーマン方式も必要である。学習効果が上がるように各教員は日々工夫を行っているので、教員が疲弊しないように
教育課程の編成・実施方針、教育内容、教育方法を改善にむけて教務部委員会で検討している。最終的には学生の学習意欲をより一層高め、国家試験の合格率が上がるように努力している。
【歯学部】
・「学修の手引き」の利用度を高め、全学生が勉学の予習・復習を実施し、自ら問題解決できるように
意欲度を上げていく。
２）改善すべき事項【大学全体】
・教育課程の編成・実施方針、カリキュラムの内容、教育方法について見直しを行い、学生の学習意欲の向上を図り、より良い成果が上がるように全教員が改革と同じ目的に向かっているとの意識統一を図る。
【歯学部】
・成績の低迷組みに対しては歯科医学教育開発室が学年指導教授と協力してきめ細かい指導を行い、再試験に合格する数が高くなっているので、学生に対する教員の指導力の向上を図る。
・TA を学生に付けることによって学生の学力向上が顕著になっているので、TA の増員及びスキルアッ
プを図り、学生の学力向上を目指す。
・「学修の手引き」の利用度を更に高め、全学生が勉学の予習・復習を実施し、自ら問題解決できるよ
うに意欲度を高め、自発力を発揮できるように指導する。

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■ 点検・評価項目：（４）教育内容・方法・成果④成果
１．現状の説明
１）教育目標に沿った成果が上がっているか。
【大学全体】
大学学則第 1 条第 1 項に「大阪歯科大学は、教育基本法の規定する教育の一般的な目的と方針とに則り、歯学に関する学術を中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の領野における学理技術を教授研究し、歯科医師として必要な知的道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする。」を挙げている。これを基に学士課程における教育目標を示している。
また、大学院学則第 1 条第 1 項に「歯学に関する学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めて文化の進展に寄与するとともに、大学院生を当該専攻分野に関する高度の研究指導者に養成することを目的とする教育及び研究」と規定している。これを基に大学院生の指導を行っている。
【歯学部】
学士課程における教育目標は各学年の「学修の手引き」に次の事項を掲げている。
① 歯科医師に必要な基本的知識・基本的技能を体得する。
② 歯学を学び、また研究する際の基本的な考え方、態度、習慣を体得する。
③ 自ら問題を発見し、解決する積極的な学習態度を体得する。
④ 常に最新の知識・技能を学びつづける生涯自己学習態度を体得する。
⑤ 感性豊かな人間性と高邁な倫理観・責任感を体得する。
⑥ 健康の増進、維持、管理に貢献できる知識・技能を体得する。
⑦ 疾病の診断、予防、治療に全身との関連で応用できる知識を習得する。
⑧ ボランティアの心と協調精神を涵養する。
⑨ 幅広い学問的視野と深い教養を育成する。
⑩ 科学的根拠に基づいた歯科医療（Evidence Based Dentistry）ができる能力を習得する。
⑪ 情報社会においてグローバルに活躍できる能力を習得する。
以上の目標に学生全員が到達するように、入学直後に 1 年生全員に英語、数学、物理学、化学、生物学の 5 科目についての基礎学力試験を実施し、成績に応じて前期にリメディアル教育を実施している。
その結果、第 1 学年の年度末には、高等学校の未履修科目についてもほぼ同程度の実力を有するように進歩している。また、新カリキュラムでは第 1 学年の年度末に振り返りの総括試験を実施し、合格者は第 2 学年に進級できる。受験資格には授業への出席率 80％以上が条件となっているので、出席率を満たせなくて試験を受けられずに失格となり、留年者が出ている。新カリキュラムは 2012 年度から実施し、総括試験は第 3 学年まで行い、第 4 学年は総仕上げの共用試験を実施している。また、総括試験を受験するには各科目試験にすべて合格することが条件であるが、救済措置として複数科目の不合格者の受験を認めているが、総括試験に合格後は、不合格科目について再度試験を行い、合格すれば進級、不合格であれば留年の措置をとっている。
全国共用試験歯学系 CBT・OSCE の試験時期について、2010 年度までは第 5 学年の 6 月に実施していたが、CBT に不合格の場合、臨床実習に入れないため、特別授業を実施することになるので、CBT・OSCEの試験時期を第 4 学年の 2 月から 3 月で行うことに変更した。OSCE は全員が合格する内容であるが、CBT

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は不合格になる場合がある。CBT の合格基準を 2011 年度までは、60％に設定していたが、全国平均が70％程度であるのを勘案し、2013（平成 25）年度は 65％に変更した。その結果、不合格者が若干増えたが、点数がよい者でも第 6 学年になると成績が伸び悩む傾向が見受けられたので、2013 年度は全国平均である 70％に変更した。
学部における「教育目標に沿った成果」とは、各学年における単位修得（つまり進級）及び第 6 学年における「歯科医師国家試験」の合格状況を示すことになる。
2015 年度における留年者数は 58 名（1 年 9 名、2 年 8 名、3 年 4 名、4 年 5 名、5 年 4 名、6 年 28 名）に達し、その進級・卒業の割合は 90%を割り込んでいる。一方、第 6 学年の歯科医師国家試験の合格状
況は、2011 年〈第 104 回〉79.0％、2012 年〈第 105 回〉64.0％、2013 年〈第 106 回〉74.3%、2014 年〈第 107 回〉75.5％、2015 年〈第 108 回〉77.4％、2016 年〈第 109 回〉78.0％となり、2012 年を底に浮上しつつある。また、学士試験の合格基準も 60％であったことを反省し、2013 年 2 月受験者の卒業試験の回数を元に戻し、現在では学士試験 1 の合格基準を 65％に上げ、学士試験 2 は 70％に設定した。
その結果、それ以降の受験者の国試合格率は回復した。
第 5 学年に対して以前は、第 6 学年への進級の壁はなかったが、第 5 学年から第 6 学年に向けて進級試験を課し、年度末に 1 回のみの試験を実施したが、2011 年度からは年 5 回の試験を課し、総合点で70％以上を合格としていたが、国家試験の過去問を利用しており、容易に高得点を取れることから、2013年度からは 75％に合格基準を上げることにした。臨床実習中にも目的をもって勉強させることによって、学力の向上が望めるようになった。また、臨床実習の到達目標を診療科ごとに明確にし、臨床実習の充実を図った。さらに臨床実習終了時試験を課し、今まで症例を見学・介助だけの臨床実習から中身の濃い充実した臨床実習へと変更した。勿論、診療参加型臨床実習を行うための患者確保も進め、すべての学生が診療参加型臨床実習を行うように配慮している。しかし、患者さんから拒否がある場合は補完的にシミュレーションを行っている。
また、第 1 学年から第 4 学年まではすべて新カリキュラムに移行したので、旧カリキュラムの弊害がなくなってきた。第 4 学年から第 5 学年に進級するには第 4 学年までの単位を全て修得しておく必要があることと、共用試験 CBT・OSCE に合格することが必要である。
学生の学修成果を測定する一つの方策として授業評価シート（学生に対するアンケート）も採用している。
２）学位授与（卒業・修了認定）は適切に行われているか。
【大学全体】
授与する学位は大阪歯科大学学位規程（以下「学位規程」。
）第 2 条第 1 項規定の学士（歯学）と同条
第 2 項規定の博士（歯学）である。学士（歯学）は学位規程第 3 条の規定を満たした者に、博士（歯学）は同第 4 条第 1 項及び第 2 項の規定を満たした者に授与することが決められており、これらの規定に沿った学位授与を適切に行っている。
【歯学部】
卒業の認定は、大学学則第 38 条の規定により「本学に 6 年以上（第 15 条の規定により編入学した者
は 5 年以上）在学して第 9 条に定める 254 単位を修得し、学士試験に合格した者に対し卒業資格及び学位授与資格を与え、卒業証書・学位記を授与する。
」と示している。

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第 6 学年のカリキュラムは、臨床教育の仕上げの段階であり、詳細としては総括講義、小テスト、学士試験 1・2、本学が指定する模擬試験、特別講義、国家試験後の答え合わせを課している。すなわち、講義及び小テストについては 5 分の 4 以上の出席、すべての試験の受験、並びに国家試験後の答え合わ
せに出席することを義務化し、それらを卒業要件としている。また、学士試験 1 は 3 回実施し、総合計が 65％以上を合格としている。不合格の場合は再試験を実施する。学士試験 1 の合格者は学士試験 2 を受験できる。学士試験 1・2 は国家試験と同じ形式で実施し、合格基準として必修問題は国家試験と同じ基準とし、一般問題と臨床実地問題は学士試験 1 では 65％以上、学士試験 2 では 79％以上を合格基準としている。学士試験 2 では、絶対評価のほかに偏差値も導入して合格を判定している。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・合格基準を高め、勉学に励まざるを得ない環境を作ることによって学生の知識力、技能は向上し、結果的によい方向に向かっていると考える。基準が低いと低いなりの学習しかしないので、全員をよい方
向に向かわせるには基準を高めることが重要であり、それに対して学生は適応できている。
【歯学部】
・授業への出席率が高くなり、学生のモチベーションが高揚する効果が現れてきた。
・学士試験の合格基準を 2012 年度よりも高くした結果、その合格基準に向けて学生は努力し、2013 年
以降の第 6 学年の成績は向上している。
・学生の成績のデータ解析が容易になるシステムを導入して、学生の苦手科目を抽出することが容易になり、それを克服するためのデータを得ることができるようになった。
・学生が主体性をもって試験に取り組む姿勢が芽生えてきた。
・第 5 学年の進級試験の合格基準も上げたが、途中段階では成績は向上している。
・第 4 学年に実施する CBT・OSCE の合格基準を上げているので、その成果が期待される。
・第 4 学年の学習意欲が高まり、CBT 用の学外模擬試験への取り組みが 2012 年度の第 4 学年よりも取り組み方が向上している。
２）改善すべき事項【大学全体】
・学生の力を十分に発揮させるには教員側の努力も必要である。教育に対する教員の取り組みについて
温度差があるので、授業改善についての FD 研修会を頻回開催し、教員力を高めることが重要である。
2002 年度から FD 研修会を頻回行ってきたが更なる努力が必要である。
【歯学部】
・学士試験や国試の問題解説を学年全体に対しては実施しているが、個人別成績表に基づく個々の学習レベルに合わせたフィードバックは一部にとどまっており、組織的・体系的なフィードバックが求めら
れている。

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３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・教育効果が高く、学生からの要望の強い教員を中心として第 6 学年の教育を実施しているので、学生の満足度は高くなっており継続していく。
・指導教授、助言教員、特別アドバイザー、歯科医学教育開発室の教員が真摯に教育支援を行った結果、授業への出席率は向上しており継続していく。
・歯科医学教育開発室では絶えず、父兄と連絡を取り、また、三者面談を実施して問題点は早期に解決
して、学習に励むように支援している。
【歯学部】
・歯科医学教育開発室では、成績の伸び悩んでいる学生に対しては、他の教員にボランティア講義を依頼し、学習支援を実施し成績の向上に向けて努力している。
・学生の多様性に応じた学習支援を実施している。
・記述試験問題の解説の充実を図り、理解度を上げている。
２）改善すべき事項【大学全体】
・全教員が一丸となって教育効果の上がるスキルを修得し、誰もが同じレベルで学生教育ができ、学生の満足度を上げる。
・学習支援の体制を発展させ、個々の成績向上に向けて努力する。
・精神的に脆い学生や発達障害の傾向のある学生、コミュニケーションの取れない学生の支援を進める。
・学生による評価は現役の学生が主体であるが、卒業生や大学院生も対象にし、多くの視点からの検証が望まれる。
【歯学部】
・試験は多肢選択問題が多いが、記述試験問題も作成され、実施されているので、個々の答案のフィードバックをより一層進める。
・学生の心を捉えた授業の展開や授業改善を進める。

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■ 点検・評価項目：（５）学生の受け入れ
１．現状の説明
１）学生の受け入れ方針を明示しているか。
【大学全体】
歯学部の学生の受け入れ方針は、2007 年に教務部委員会で立案し、教授会で審議し理事会に報告して決定しているが、2016 年度内に教務部委員会において見直しを行い、修正案を作成して主任教授会に諮り承認を得て、理事会に上程する予定である。また、大学院の学生の受け入れ方針は、2011 年度に大学院委員会で立案し研究科会議で審議後、理事会に報告して議決し決定している。
【歯学部】
学生の受け入れ方針（アドミッションポリシー）について「大阪歯科大学は 2011 年に創立 100 周年を迎えました。この歴史的歩みのなかで、歯科界に多くの優れた人材を輩出してきました。私たちは、先輩が築いた礎を守りながら、建学の精神と歴史に裏付けられた教育方針に沿って、新時代の歯科医療を担う次のような人材の養成を目指しています。①歯科医師として社会に貢献し奉仕する使命感と気概を持つ人、②専門的知識、技能、態度を修得するために着実に努力する人、③国際的な視野に立って歯科医学の発展と歯科医療を担う熱意のある人」であると示している。
この学生の受け入れ方針は、次のとおり改訂すべく現在審議中である。
「私たちは、先輩が弛まぬ努力で築いた礎を守りながら、建学の精神に基づき、新時代の歯科医療を担い、人々の口腔の健康を守る能力および適性を充分に有する高潔な人格、高邁な精神を持った次のような人材を求めています。
・歯科医学を学ぶために充分な基礎学力を有する人
・自ら考え、自ら努力し、かつコミュニケーション能力を有し、協調性のある人
・歯科医師としての使命感、倫理観、世界観など備え得る幅広い豊かな人間力と行動力を持っている人」としている。この学生の受け入れ方針については、大学案内やホームページに掲載するだけでなく、
オープンキャンパスの際にも受験生や保護者に説明している。
２）学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に学生募集及び入学者選抜を行っているか。
【大学全体】
学部では、本学の入試形態は推薦入試と一般入試［前期日程・後期日程］である。推薦入試は公募制と指定校制があり、すべて専願で現役と一浪までが受験できる。2015 年度入学試験の募集人員は 128 名
で、内訳は推薦入試が約 30 名、一般入試の前期日程が約 80 名、同後期日程が約 5 名、大学入試センタ
ー試験利用入学試験前期日程が 10 名、同後期日程が 3 名である。
公募制は評定平均値を撤廃し、高等学校長からの推薦が必要であるが、被推薦者数の制限は設けていない。試験は学力小試験、小論文、面接である。学力小試験は英語、数学、理科（物理、化学、生物のうち 1 科目選択）を課している。一方、指定校制は評定平均値が 3.6 以上で、高等学校長からの推薦は2 名以内である。試験は学力小試験、小論文、面接である。学力小試験は英語及び数学である。
【歯学部】
本学は歯科医師及び歯科医学研究の専門家を養成することを目的として設立された教育・研究機関で32

あり、入学定員は 160 名であるが、1989 年度から募集人員は私立歯科大学協会の申し合わせにより 128名である。学生の受け入れにあたっては全国から歯科医師を目指し、努力している学生を広く受け入れるために一般入学試験のほかに推薦入学試験制度を 1993 年度から導入した。公募制入学試験に加えて2010 年度からは指定校制入学試験を導入し、歯科医師を目指す優れた学生を確保する方策を採っている。
指定校制として西日本を中心に 40 校を超える高等学校に依頼し、指定校制入学試験について趣旨を説明して、承諾を得ている。
推薦入試については公募制（受験者数の制限は無）及び指定校制（受験者数は 1 校 2 名まで）の受験
資格はともに現役のみである。従前は高等学校長の推薦書、調査書、小論文及び面接のみで選考を行っていたが、公募制入学試験については 2010 年度から学力小試験を課すようにし、2012 年度は英語、数学、理科の 3 科目とした。一方、指定校制入学試験については 2012 年度から学力小試験（英語と数学の 2 科目）を課すようにし、学力の向上を目指し、平均化を図るようにし、歯科医師として必要な能力、適性等を総合して合否判定を行っている。
一般入学試験については、前期日程と後期日程の 2 回実施している。選抜方法は調査書、学力試験、小論文、面接により歯科医師として必要な能力、適性等を総合して合否判定を行っている。学力試験は英語（英語Ⅰ、英語Ⅱ、リーディング）、数学（数学Ⅰ、数学Ⅱ、数学 A、数学 B）、理科（物理Ⅰ・物
理Ⅱ、化学Ⅰ・化学Ⅱ、生物Ⅰ・生物Ⅱの 3 科目のうち 1 科目を試験場で選択）である。また、試験地の複数化を図って受験生の確保に努めている。
大学入試センター試験利用入学試験についても前期日程と後期日程を設定している。試験科目は一般と同じ科目を課している。センター利用試験と一般入試との併願も認めている。また、センター利用試
験のみの単願を可能としている。
学部ではこのほかに編入学試験を実施している。編入学試験は、入学後進路変更のため退学者が増加しているので、それを補う目的と、歯科医師になる意欲が特に強い他学部出身者や社会人がいることを仄聞することが増えているので、2012 年度から実施し、第 2 学年に編入学する制度である。編入学試験の募集人員は若干名である。入学試験は学力試験、小論文及び面接であり、歯科医師として必要な能力、適性等を総合して合否判定を行っている。学力試験は理科総合（物理学、化学、生物学）であり、大学
1 年レベルの内容である。受験資格は、次のいずれかに該当する者としている。ただし、歯学部歯学科（外国の大学の歯学部を含む。
）の卒業者及び在籍者を除く。大学（外国の 3 年制又は 4 年制以上の大学を含む。
）を卒業した者及び 2016 年 3 月までに卒業見込みの者、学校教育法第 104 条第 4 項の規定により、学士の学位を授与された者（学士（歯学）の学位を授与された者を除く。）、歯学部以外の大学院（修士課程又は博士課程）を修了した者、短期大学又は高等専門学校を卒業した者（数学及び生物、化学又は物理に関する授業科目を履修した者に限る。
）、修業年限 4 年以上の大学に在学し、40 単位以上を修得した者、医療、環境又は科学技術に関連する修業年限 2 年以上、総授業時間数 1,700 時間以上の専
修学校専門課程を修了又は 2016 年 3 月卒業見込みの者で大学入学資格のある者である。
本学の入学者選抜試験においては、従前からすべての入学試験において学力試験に加えて、小論文・面接を課している。小論文・面接では、歯科医師になる動機や意欲度を測り、6 年の教育課程をやり抜ける気力と体力、忍耐力の有無を見るなど、学力以外の能力も加味して入学者を選抜している。なお、学生募集においては、入試要項の無償配布、年 4、5 回開催するオープンキャンパスでの試験制度説明、
ホームページでの情報公開などで、広く告知に努めている。

33３）適切な定員を設定し、学生を受け入れるとともに、在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか。
【大学全体】
学部では、学則に定める入学定員は 160 名であるが、募集人員は 128 名である。過去 5 年間の一般入
試と推薦入試の募集人員に対する合格者数の比はそれぞれ 2009（平成 21）年度は 1.25 と 0.45、2010（平成 22）年度は 0.85 と 1.43、2011（平成 23）年度は 0.84 と 1.35、2012（平成 24）年度は 1.03 と0.93、2013（平成 25）年度は 1.02 と 0.95、2014（平成 26）年度は 1.07 と 0.88、2015（平成 27）年度
は 1.09 と 1.10 であった。2015（平成 27）年度の一般入学者における学科計、学部計並びに推薦入学者の学科計、学部計の比率は 89（73.6%）：32（26.4％）の割合であった。
【歯学部】
学則に定める収容定員数 960 名に対して 2015（平成 27）年度の在籍者数は 834 名であり、収容定員に対する在籍学生数比率は 86.9％である。なお、2015 年度の編入学生数は 9 名である。
歯学部入試状況2011年度

2012年度

2013年度

2014年度

2015年度

志願者数

283名

252名

286名

298名

490名

受験者数

264名

235名

275名

283名

463名

合格者数

129名

144名

147名

147名

137名

入学者数

128名

128名

128名

128名

128名

受験倍率

2.0倍

1.6倍

1.9倍

1.9倍

2.95倍

４）学生募集及び入学者選抜は、学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に実施されているかについて、定期的に検証を行っているか。
【大学全体】
学部の入学試験は、推薦入試と一般入試の２種類である。推薦入試は専願入試であり、合格すれば入学が確約できるものである。また、推薦入試は高等学校長からの推薦が必要であり、評定平均値が一定以上の条件が付されている。高等学校格差がないとみなしての評定平均値であるが、高等学校での未履
修科目もあるので、入学直後には基礎学力試験を実施している。推薦入試で学力小試験を行っていても未履修科目の状態は不明であるので、この基礎学力試験は有効である。従前は推薦入試に学力試験を実施していなかったが、検証の結果、実施することになり現在に至っている。
【歯学部】
学生の受け入れ方針は本章の現状の説明に示したとおりに改訂し、これに沿って実施した面接及び小論文を参考に学力試験成績を基に入学者を決定している。入学直後には学生全員に基礎学力試験を実施
し、高校時代に履修していない科目についても全員に試験を行い、その成績に基づき、その後リメディ
アル教育の参考資料として授業を行った結果、第 1 学年の年度末には履修していない科目についても成績は平均化している。
学部では、入学試験委員会において、年度初めに検証を行い、その検証結果を受けて翌年度の入学試

34

験要項を決定している。
この検証の結果、志願者増のための方策として、試験地を大阪のほかに東京でも実施することにした。
さらに 1 年生特待生度を設け、受験生の経済的負担を軽減してできるだけ優秀な学生を確保できるように努めている。2011 年度から 2015 年度のオープンキャンパスへの参加者数の推移は、次の表のとおりである。

2011年度 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度
参加者数 238名

300名

310名

445名

460名

２．点検・評価
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・募集人員に対して入学者数は過不足なく、募集人員を確保できている。
・指定校に指名した高等学校から該当する推薦者がいない場合は、連絡を受け、高等学校との連携は密に行っている。
・編入学者のモチベーションは高く、高等学校卒業直後の入学者に対して牽引的役目をもっている。
【歯学部】
・オープンキャンパスの参加者数は年々増加しているので、更なる充実を目指す。
・2012 年度入学試験まで年々減少傾向にあった志願者数、受験者数は、2012 年度入試を底に増加に転じている。
２）改善すべき事項【大学全体】
・志願者数の確保を行い、受験倍率が 2 倍を超えたので、更に 3 倍を超えるように大学ホームページの更新を進め、高校及び予備校への案内を充実させ魅力ある大学作りを行う。
・オープンキャンパスの充実を図り、参加した高校生の満足度を高めるイベントを企画する。
・高校及び中学への出前講義を推進し、口腔の健康の重要性を啓発し、歯科医師への興味をもたせる。
【歯学部】
・競争倍率は 2.95 倍を達成したが、さらに競争倍率を上げれば、歯科医師への意欲度の高い学生の確保ができるものと考えている。
・受験生確保のため、高等学校訪問を増やし、出前講義を実施し、高校生に対して歯科への関心度を高め、高大連携を図る。
・学生の受け入れ方針には、入学に必要な学力の基準が明確になっていないため、追加する新しいアドミッションポリシーを作成し、常に検討することを考えている。
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項【大学全体】

35

・募集人員に対して入学者数は過不足なく、募集人員を確保できているので、これが続くように努力する。
・指定校に指名した高校から該当する推薦者がいない場合は、連絡を受け、高校との連携は密に行っているので、更なる連携の強化を図る。
【歯学部】
・オープンキャンパスの参加者数は年々増加しているので、更なる充実を目指す。
・志願者数、受験者数の増加を促進するために、2015 年度入学試験から、大学入試センター試験利用入試を導入しているが、さらに受験生の数を増やすため、試験会場を増やし、1 年生特待生制度を更に充実させる。
２）改善すべき事項【歯学部】
・競争倍率が 2.95 倍になり 2 倍を超えたが、さらに倍率を増やし、優れた学生を確保できるよう努力する必要がある。

36

■ 点検・評価項目：（６）学生支援
１．現状の説明
１）学生が学修に専念し、安定した学生生活を送ることができるよう学生支援に関する方針を明確に定めているか。
【歯学部】
本学では、①学習環境の改善整備、②修学支援体制の一層の充実、③生活支援、④多様化する学生個々のサポート、⑤経済的支援及び⑥進路支援を、より一層充実させるため、学生部と教務部が力を合わせて学生支援に努めている。
① については学生からの要望も受けて講義室、実習室の設備改善や自習室の拡充を進めている。
②、③、④については 2010 年度以降に重点整備してきた学生相談室、医務室、歯科医学教育開発室
等の諸施設の活動を高めて学生がより利用しやすいようにした。
各学年に学年指導教授、学年指導教授補佐、教育アドバイザー、助言教員または特別アドバイザーを適員数配置して、学生個々の状態を把握できる体制を整えている。また、学生相談室、医務室、歯科医学教育開発室等とも連携して、細やかな学生指導に努めている。
学生には、学年指導教授、助言教員等指導教員への相談方法、また、医務室、学生相談室、歯科医学
教育開発室など各種施設の利用方法を、学期はじめのオリエンテーションや月に一度のホームルームなどの機会に紹介している。
⑤については奨学金募集を案内掲示、「学生生活ハンドブック」及び学内のメール網を利用することで周知徹底している。
⑥については将来歯科医師になるという意欲とモチベーションを持続させることに努めてきた。また、卒業後、速やかに臨床研修に移行できるよう在学中に研修歯科医制度説明会を実施し、2006 年度から始まった歯科医師臨床研修マッチングプログラムについて理解させている。
以上を進めていく上で欠かせないのが学生を大学構成員の一員と位置づけた意見聴取であり、学生の自治組織である「学友会」役員（学生）と年間４回程度の定期協議の場を設けて意見を交換している。
2012 年度から各学年のクラス代表とも年２回程度の協議の場を設けて、学生部をはじめとする大学側と学生との意思疎通に努力している。
２）学生への修学支援は適切に行われているか。
【歯学部】○留年生・休・退学者の状況把握と対処の適切性について
留年・休・退学者は、2014（平成 26）年度で総計 99 名（在籍者総数 844 名、留年 70 名、休学 7 名、退学 16 名）、2015（平成 27）年度は総計 88 名（在籍者総数 835 名、留年 58 名、休学 5 名、退学 25 名）である。
留年者の多くは第 6 学年で、歯科医師国家試験の難化に備えて、学士試験も難化した結果である。休学者は進路選択に問題がある学生が主であるが、最近では心の病による学生も見られるようなった。退学者において、低学年での医学部への進路変更も少なくないが、学習習慣が身についておらず、基礎学
力不足が基本的な要因であり、健康の不良を主原因とする学生も稀ではない。
このような学生には、学年指導教授が父兄と必要数懇談を実施して、彼らにとって最良な将来について大学と家庭とが協力して見つけている。

37

○補習・補充教育に関する支援体制とその実施について補習・補充教育については、新入生と編入学生を対象とした入学前教育並びに学力強化のための補充講義等を実施している。入学前教育は、推薦入試合格者を対象として 2008 年から、そして 2 年次への編入学試験合格者には 2011 年度から、それぞれ実施している。補充教育については、初年次教育の一環として全新入生を対象にして入学直後に英語・数学・物理学・化学・生物学について高等学校卒業レベルに相応しい知識を問う「基礎学力試験」を実施し、この試験結果を参考にして各科目に求められる学力に達していない学生を抽出し各科目に振り分けて、週 1 回実施する基礎学力充実講義を受講させることで学力不足を補充している。
科目試験に合格できなかった学生に対しては再試験を実施しているが、学生にはこの再試験受験の資格要件として補習講義への出席を義務づけているほか、オフィスアワーを開室して学生自ら問題解決できるようにしている。
留年学生には、学年指導教授と助言教員が父兄を交え懇談して各自の問題点を明らかにするとともに、学習意欲を高めるために歯科医学教育開発室を利用するよう指導している。
学習支援のために１名の専任教授を配置した「歯科医学教育開発室」を 2010 年 4 月に発足させ、2012年度に 1 名増員している。ここには、自主学習や共用試験歯学系、歯科医師国家試験などの学習指導のための特別学習室が設けられ、学生は休日でも自由に出入りできる。専任教員は、学生の求めに応じて随時補習講義をするとともに、来室する学生の学習相談に応じて、学生各自の問題点を発掘し課題発見に導きながら、課題克服のための学力強化メニューの作成に努めている。歯科医学教育開発室の活動は、
毎月教務部委員会に報告され調整を図りながら運営されている。
学習環境については、2007 年度以前より図書館の休日開館を増やして学生の利用環境を整えるとともに、学年ごとに学生が自由に休日でも利用可能な「学生自習室」を整備してきた。特に第 6 学年には各
自に個人学習できる独立スペースを確保した自習室を 2010 年度に設置し、さらに 2015 年度 10 月には楠葉学舎に第 4 学年自習室を新たに設置した。また、2015 年度は楠葉学舎、天満橋学舎とも食堂を営業
時間外は自習に利用できるようにして正課外や休憩時間等いつでも自己学習やグループ学習ができるよう整備している。
○障がいのある学生に対する修学支援措置の適切性について2016 年 4 月 1 日障害者差別解消法施行に先立ち、学内での体制を 2015 年度中に完成させた。すなわ
ち、医務室を障害学生支援室として中心的に位置付け、窓口となって内容に応じて学生相談室、歯科医学教育開発室と連携し適切な対応を行う。これまで身体的障害のある学生は皆無であったが入学学生の多様化に伴い、心の障害や発達障害のような学生も見られることから学生個々に応じた対応を整えていく。
○奨学金等の経済的支援措置の適切性について
本学では、二つの大学独自の奨学金「大阪歯科大学奨学金貸与制度」及び「大阪歯科大学共済会奨学費貸与制度」を設けて学生の経済支援を行っている。これらの奨学金制度については、毎年入学式後の説明会にて利用説明を行い、「学生生活ハンドブック」、案内掲示で全学に広報している。また、新学期と毎年 6 月末に開催する共済会及び父兄会総会では保護者に対しても奨学金についての利用説明を行っている。各募集時期には、学生に周知徹底するため案内掲示並びに各学年指導教員等を通じて広報し38

ている。これらの奨学金制度は共に貸与資格を在学２年目からとしていたが「大阪歯科大学奨学金貸与
制度」については規程を改正して 2015 年度から入学年度も貸与可能とした。
また、日本学生支援機構奨学金制度についても定期採用期にあわせて説明会を実施するとともに、案
内掲示と相談窓口を設けて広報している。その他の奨学生募集についても通知がある都度、案内掲示している。
学業成績優秀者に対して授業料の一部免除する特待生制度により、第 2～6 学年各 2 名以内を選考し入学式で表彰している。なお、2015 年度中に特待生制度を一部改正し、2016 年度から各 3 名以内として、学習意欲の向上を図った。
新入生に対しては一般入学試験及び大学入試センター試験利用入学試験の成績優秀者を対象とした入学試験成績優秀者特待生制度を 2015 年度中に制定し、2016 年度新入生の中から成績に応じてⅠ種：
初年度学納金免除（入学金除く）、2 年目以降授業料全学免除 2 名、Ⅱ種：初年度学納金免除（入学金除く）、2 年目以降授業料の一部免除 2 名、Ⅲ種：初年度学納金免除（入学金除く）15 名を選出している。
３）学生の生活支援は適切に行われているか。
【歯学部】
学生の心身の健康保持の配慮のために、2011 年度に学生相談室に男性と女性の臨床心理士を配置して、学生のさまざまな悩み事の相談を受けている。2015 年度の利用者数は延べ 182 名である。問題をもつ学生への対処等について、助言教員が臨床心理士に助言を仰ぐこともある。また、健康についての相談は医務室で看護師が随時対応するとともに、週 1 回は内科医が担当して相談・診療に応じている。
衛生面では感染症予防のためのワクチン接種を行い、医療人として、うつさない、うつされないとの意識を高めている。B 型肝炎、麻疹、風疹は 4 年生までに完全に予防対策が完了しており、2016 年度からは水痘、ムンプスを加え、予防接種の範囲を広げた。また冬季には、インフルエンザワクチン接種を実施している。
身体の健康は年１回の学生定期健康診断で管理しており、さらに新入生には心電図検査を実施して突然死の防止に努めている。
課外活動に関わる検診や活動中の事故等への対応にも当たっており、2015 年度の医務室利用者数は延べ 713 名である。
2014 年度からは全学生を学生教育研究災害傷害保険と学研災付帯学生生活総合保険に加入させて 24時間の事故補償を整備した。
安全面では、2010 年度より薬物乱用防止についての特別教育を枚方警察署、大阪府警察本部など警察関係者に依頼して主に 1 年生を対象に実施している。また、1 年女子学生には女性被害防止講演会を実施してストーカーや痴漢等の危険から身を守る意識を持たせている。
2013 年度からは第 3 学年が防災防火避難訓練に参加しており、また、2014 年度からは大地震初動マ
ニュアルを全学生に常時携帯させて日頃から防災意識を持たせている。
ハラスメント防止のための措置としては、2007 年度以前より学長を長とする「セクシュアル・ハラス
メント防止委員会」（2014 年度からはハラスメント防止委員会）を設置しているほか、入学時にハラス
メントに関するパンフレットを配付して学生部から要旨を説明するとともに、人権論講義の一環として講義している。

39４）学生の進路支援は適切に行われているか。
【歯学部】
本学学部生のすべてが歯科医師を目指しているので進路選択は明確であり、日頃より学生には歯科医師へと続く道筋を意識させることが大切である。このため、2012 年の入学生から初年次教育のなかで半期ごとに「学習ポートフォリオ」に取り組ませている。この作業は、学生が自己の成長を確認するための PDCA サイクルとして卒業するまで毎学年それぞれ 2 回実施させるが、この取り組みで学生には自己の学習能力と歯科医師を目指す熱意等の課題をセルフチェックさせている。このような課題に取り組ませるなかで、問題点を抱える学生を抽出して適切な助言ができる体制を築いている。
教育体制としては、各学年に学年指導教授と複数の助言教員ならびに特別アドバイザーを配置するとともに、先述した「歯科医学教育開発室」の教員が日々の勉学指導に当たっている。この体制によって、問題を抱える学生、学業不振者や学習能力が伸び悩んでいる者を早期に発見して保護者とも連絡を取りながら適切な助言が行えるよう努めている。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項【歯学部】
・学年指導教授、学年指導教授補佐、教育アドバイザー、助言教員又は特別アドバイザーの教員組織による細やかな指導とともに、歯科医学教育開発室による個別学習サポート、医務室、学生相談室による心身のサポート、事故やケガをした場合の保険の充実など、学生生活上起こり得る諸問題に対して適切に対応きる体制を整備してきている。また、学生の要望も聞いて、自習室の拡充整備や心身の健康管理の充実など学習環境の改善を推進しており、学習意欲の向上につながっている。
２）改善すべき事項【歯学部】
・毎年、ある程度の退学者がでている点である。この理由は医学部への進路変更、不登校、歯科医師国家試験の難化に伴って、卒業試験の合格基準引き上げなどによる。留年者のケアにおいて、学習面では
学年指導教授等の教員組織が携わり、心のケアは学生相談室が担っている。しかし、学生相談室の開室日が限られており十分対応できているとはいえない。また、天満橋学舎においては設置場所を再考することも必要である。
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項【歯学部】
・本学の重点課題は、学生の学習環境の改善と修学支援体制の一層の充実であり、着実に前進している
ものの、学生の要望やニーズの把握に努めて改善を繰り返し、成果に結びつくことである。そのため学生諸団体、特に自治組織の学友会やクラス代表などとの連絡会合が重要度を増している。
・成績不振者等に対しては、主に教員組織が対応を強化して修学を促すことが求められるが、現状での歯科医学教育開発室を中心とする対応は効果を上げており、スタッフの増員が効果的と考える。また、40

これらの学生には、年齢が近い上級生による援助（SA の活用）や大学院生による援助（TA の活用）も有効である。
２）改善すべき事項【歯学部】
・学生の学習環境の充実は不断から点検を怠ることなく継続して進める。課外活動に供する体育館の老朽化は否めず、耐震化やグラウンド補修等各種設備の充実にも力を入れ、安心・安全な学生生活を提供したい。
・大学独自の奨学金制度もさらに充実させて、現在の貸与型だけでなく、給付型の創設も考えていく。

41

■ 点検・評価項目：（７）教育研究等環境
１．現状の説明【大学全体】
建学の精神である「博愛」と「公益」を基調に「八つの力」を教育研究等環境の整備方針と位置づけ、2015 年度においても施設整備の充実に努めた。これらは、ホームページ、学生に配付している『学修の手引き』及び『大阪歯科大学広報』に公表しており、教職員の業務に浸透している。
楠葉、牧野、天満橋の 3 つのキャンパスの校地面積は、大学設置基準で定める校地面積の 10 倍を保有し、法令上の基準を十二分に満たしている。
図書館は、「図書館規程」第 2 条に本学の「教育及び学術研究の目的を達成するために、必要な図書資料の収集、管理及び運用並びに学術情報活動を行う。」と明確に規定されており、教育研究活動に必要な図書、学術雑誌、電子媒体等を整備している。そして、学術情報サービスを円滑に運営できるように専門的な知識を有する専任の職員を配置し、開館時間を夜間まで延長して利用者の便宜を図っている。
自習室については、学生の主体性を育み、自ら学び修めることを促す意味でその整備は必要不可欠である。2015 年 9 月、楠葉学舎 2 号館 1 階の自転車置場を改装し、共用試験歯学系 CBT などの勉学が着実にできるように、第 4 学年向けの自習室（個別ブース型 47 席、グループ学習型 54 席、床面積 205.862㎡）を設けた。また、天満橋学舎では、附属病院本館 14 階にあるレストランプラザ・フォーティーン（床面積：245.08 ㎡）を営業終了後 14 時から 19 時まで、第 5 学年の自習スペースとして開放している。
楠葉学舎、天満橋学舎における自習室の整備状況については、下表のとおりとなっている。
学舎別自習室整備状況（2015 年 3 月末現在）

○楠葉学舎
号館階数

室名

席数

割当学年

床面積（㎡）

１０１

第４学年

２０５．８６

２号館３階 ゼミ室３・４

４８

第２学年

５６．４１

２号館４階 学生自習室

３２

第１学年

７３．００

４号館２階 自習室①

１９

第３学年

４９．４３

４号館２階 自習室②

１９

第４学年

４９．４３

２４０

共用

４６９．１７

席数

割当学年

床面積（㎡）

２号館１階 自習室

４号館１階 食堂
○創立100周年記念館
階数

室名

３階

３０１中講義室

１６８

２２７．７５３階

３０２ゼミ室

１５

３７．９９

３階

３０３ゼミ室１５２階

２０１小講義室

３０２階

２０２小講義室

２５

１００．３０２階

２０３ゼミ室

１５

３７．９９

42

第６学年

３５．６４
１２７．４５

○天満橋学舎
号館階数

室名

席数

割当学年

床面積（㎡）

西館５階

臨床講義室

１５０

第５学年

２０３．９０

西館３階

ゼミ室１２

４

第６学年

１７．０８

西館３階

自習室

１４１

第６学年

２８５．９７

南館１階

ゼミ室 ８

１２

第６学年

１９．３０

南館１階

ゼミ室 ９

１８

第６学年

１４．８０

南館１階

ゼミ室１０

１８

第６学年

１４．４５

南館１階

ゼミ室１１

８

第６学年

１６．１３

８０

第５学年

２４５．０８

本館１４階 レストランプラザ１４

また、本学は平成 27 年度私立大学等改革総合支援事業・タイプ 1「建学の精神を生かした大学教育の質向上」に申請し採択された。さらに同時に私立大学等教育研究活性化設備整備事業に採択され、アクティブラーニングのためのクリッカー等の整備を行った。クリッカーの導入は、第 1、2、3、6 学年が行われ、次年度以降段階的に整備されることとなっている。
第 5 学年の臨床実習に必要な施設・設備については、天満橋附属病院本館 8 階フロア（438.71 ㎡）をすべて使用し、歯科用チェアー33 台を学生の臨床教育に活用している。また、過年度実績であるが、文部科学省私立学校施設整備費補助金（平成 24 年度）により更新した歯科用チェアー（歯科臨床シミュ
レーション実習用ファントムを取り付けることで、シミュレーションと自験が相互補完であるもの）のほか、臨床実習における専用の技工室も設けている。
科学研究費補助金や競争的資金の獲得は順調に増加しており、また教員の研究業績の最新状況は、本学ホームページにて公開されている。
（大学について＞情報公開＞2 修学上の情報等＞1 教員組織、各教員が有する学位及び業績＞教員一覧）教育研究支援のための人的支援であるティーチングアシスタント、
リサーチアシスタントの委嘱も迅速に行われている。
研究倫理については、2015 年 4 月に大阪歯科大学における研究活動上の不正行為の防止及び対応に関する規程を制定し、研究活動上の不正行為の防止及び不正行為が生じた場合における適正な対応について、詳細を定めた。その中では、研究倫理教育について実質的な責任と権限を持つ研究倫理教育責任者を学長が担い、定期的な研究者倫理に関する教育を行うこととした。さらに研究倫理委員会を設置し、副学長を委員長に大学院研究科科長、附属病院長、教務部長、学生部長、中央歯学研究所所長等を構成員にその活動を開始した。委員会の職務は、（1）研究倫理についての研修及び教育の企画及び実施に関する事項（2）研究倫理についての国内外における情報の収集及び周知に関する事項（3）研究者等の不正行為の調査に関する事項（4）その他研究倫理に関する事項となっている。
そのほか医の倫理講習会（年 2 回）
、組換え DNA 実験安全講習会（年 1 回）
、動物実験に関する講習会（年 2 回）、動物実験実技講習会（年 2 回）などを行った。
【図書館】
本学図書館の目的は、大阪歯科大学図書館規程第 2 条に定められているとおり、「大阪歯科大学の教育及び学術研究の目的を達成するために、必要な図書資料の収集、管理及び運用並びに学術情報活動を行う」ことである。この目的に則し、本学図書館は教育・研究・医療活動の進展及び電子的情報資料や
43

インターネットの発達等を背景に、印刷資料を中心とした従来の図書館サービスである閲覧・貸出サー
ビスの拡充・質的向上を図ることはもとより、Web による情報提供サービスの実施、電子ジャーナルの導入及び視聴覚資料の収集・提供等、電子図書館的機能の充実・強化・整備を計画的に進めてきた。
本学図書館は、楠葉学舎の本館、天満橋学舎（附属病院）の天満橋分室及び牧野学舎の牧野分室から構成され、本館は中央図書館としての機能のほか、学習・教育図書館、研究・医療図書館及び情報セン
ター的機能を果たしており、天満橋分室は、臨床実習中の学生や国家試験を控えた 6 年生、研修医を対象とした学習・教育図書館及び医療図書館機能を果たしている。牧野分室は保存書庫である。
図書資料の収集については、①学生並びに教育、研究及び診療に従事する者の諸活動に必要な資料の収集、②良識ある人間形成に役立つ教養図書、特に学生にとっての必読教養図書の収集、③歯科大学であるという本学の特性に応じた体系的・重点的収集を、④図書館全体の収集計画の策定とそれに基づいた計画的な収集体制の確立を基に行っている。図書・視聴覚資料の収集は、基礎・臨床系の各講座、一般教育系の各教室、附属病院診療科から選出された教員で構成される図書資料選択委員会を年間 10 回程開催して、見計らいの新刊書や利用者からの推薦・希望があった資料を対象に、委員による 3 段階評
価とコメントを基に購入の可否を決定するという選書方法を実施している。これらのコメントは、図書館ホームページにも掲載し、資料を検索した結果への表示だけでなく、コメントからも資料が検索できるようになっており、学生を含め利用者の資料選択に役立っている。利用者からの購入希望も常時受け付けているが、特に学生からは、年 2 回学生図書委員会を開催して定期的な募集を行っている。学生用
図書は、学生の自学自習用に各科目担当の教員によって選定された「学生参考図書」の収集・整備を行い、専用のコーナーへの集中配置と、履修指導書である「学修の手引き」にリストを掲載することによって利用の拡大を図っている。電子ブックは、今後の出版状況を見ながら、歯学分野のものを中心に収集対象とする予定である。
2015 年度末の蔵書冊数は、図書 179,080 冊、学術雑誌 2,223 種及び視聴覚資料 1,854 点である。このうち約 135,909 冊が開架図書（牧野分室(所蔵 51,171 冊)はすべて閉架）として利用者が自由にアクセスできる状態であり、本館に 123,699 冊、天満橋分室に 12,210 冊を配置している。本館・天満橋分室
とも年１回蔵書点検を実施し、不明や汚損の資料を把握し再購入の検討や修理を行うなど、利用状況に基づいた資料の適切な配置と蔵書構成に努めている。
電子ジャーナルを含む学術雑誌については、購読タイトルの見直しのため、年 1 回各講座からの購入希望の募集と、学外への複写申込み件数、契約している電子ジャーナルのダウンロード利用件数、購入価格を勘案して図書館運営委員会で購入の可否を決定している。1999 年の ScienceDirect-21 導入後、歯学分野のバックファイルも含めて購入を拡大してきたが、近年は、雑誌価格の高騰により、利用頻度が少ない雑誌の購読中止や購読雑誌の入れ替えも行っている。二次情報データベースについては、本学用に設定した PubMed・医中誌 Web・Scopus・Cochrane Library などを継続して提供している。
図書館施設について、本館は収容力約 25 万冊、天満橋分室は収容力約 1 万 4 千冊の規模であり、それぞれに閲覧室やブラウジングコーナーのほか、オープン端末などを設置している。本館にはグループ
学習室・研修室等を備えて学生の学修環境を整えている。
2015 年度の開館日数は、本館が平日 233 日、休日 32 日（祝日 11 含む）の計 265 日、分室は平日 235
日、休日 47 日の計 282 日である。開館時間は、本館が平日は午前 8 時 45 分から午後 8 時まで（学生の試験期間は午後 9 時まで）
、分室は午前 8 時 45 分から午後 9 時まで、両館とも休日は午前 11 時から午後 6 時まで開館している。図書館の利用状況は、ここ数年、入館者数・貸出冊数とも全体的に減少して44

いるが、5 年生の天満橋分室の利用が増えており、蔵書構成・サービスについて満足している、という意見が寄せられている。
館員は、担当業務の知識修得だけでなく、新しいサービスや技術、国内・国外の図書館、及び学術情報の動向を把握するために、各自が積極的に研修会などに参加しており、また、そのような事柄について関心や興味を抱き続け自己研磨できる能力や意欲が図書館職員に必要な要素と思われる。現館員の構成は、本館 4 名（うち、課長 1 名）
、天満橋分室 1 名の計 5 名、契約職員（最長 3 年勤務）が 3 名（本館 2 名、分室 1 名）の合計 8 名となっており、そのうち 7 名が司書有資格者で、1 名が無資格者である。
継続勤務が最長 3 年の契約職員は現在 3 名配属されているが、本館と天満橋分室とのやり取りから始めて、業務を任せることができるようになった頃の退職となるため、2 名が同時に新規契約職員となることもあり、毎年の新人教育と、利用者へのサービス低下がないよう新人の担当業務の館員全員によるカバーが負担となっている。なお、夜間・休日開館は業務委託により本館 2 名、天満橋分室 1 名が当たっている。
本学図書館は、国立情報学研究所（NII）事業に参加しており、総合目録データベースへの登録、目録所在情報サービスの利用による相互利用（文献複写・図書の貸借）によって、国内他大学・機関との連携も行っている。また、ホームページ上に卒業生や NII に参加していない機関への利用の案内を申込書とともに掲示したところ、利用機関数が増え、利用しやすい、という意見が届いている。このように、本学図書館ホームページは、図書館が提供しているサービスの紹介だけでなく、各種サービスの申し込
みや診療ガイドラインを含めた医療情報、論文の執筆・投稿に役立つ情報の入手の場としての機能も備えている。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・自習室の確保については、他大学においてもその充実に熱心に取り組んでいるが、本学においても近年その整備に力を注いでおり、その状況は、前掲別表のとおりであり、学生の意見を集約し、その充実を図っていきたい。
・施設や研究用機器の整備については、毎年度の予算委員会において、各部署からの予算要求内容を適正に審査し、配備することで充実強化が図られている。
・研究倫理教育については、2016 年 2 月に 2 回、3 月に 1 回の合計 3 回の講習会を実施した。
【図書館】
・電子ジャーナルの提供元と本館ブラウジングコーナーの雑誌の見直し
次年度の予算作成の際に、雑誌費が今年度の予算を上回ることなく、契約中の電子ジャーナルのタイ
トル数を保持することができるよう、すべてのタイトルの提供元を見直した。結果、EBSCO 社に本学用の電子ジャーナルパッケージを作ってもらうことで、それまでの提供元との契約を終了し、タイトルを新規で 126 誌増やしたにも関わらず、予算削減に成功した。また、本館ブラジングコーナーに展示している雑誌を学生にアンケートを取ってタイトルを見直し、展示レイアウトを分野別に見やすく変更した。
・天満橋分室で受取希望の国内他大学・機関からの文献複写物・貸借資料の受取のスピード化
従前は本館に一度文献複写物や図書の貸借資料が届いていたものを、天満橋分室に直送してもらえる45

ようシステムを見直した。
・天満橋分室の個席の 10 席追加と利用者の動線を考えた館内レイアウトの変更
配線の関係で利用者用の端末とプリンタが離れていたため、利用しやすいよう位置を変更し、個席を10 席追加した。また、学術雑誌・一般雑誌の並び順・配置場所がわかりづらかったため、見直しを行った。
・返却期限日・延滞の通知、予約資料の到着の連絡方法にメールを追加
利用者に返却日が事前（1 日前）にメールで届くことで延滞が減り、利用者にも好評である。
２）改善すべき事項【大学全体】
・各学舎建物・設備等は、定期的にメンテナンスを実施しているが、補修工事、修繕を行っている状況である。施設設備運転に関する機器については、予算化による更新を定期的に行っているが、特に建物の外壁等の老朽化については、費用を勘案して慎重に検討すべき事項である。
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・枚方市楠葉・牧野、大阪市中央区・天満橋と分散して３つの学舎が配置されているが、学部第 1 学年から第 4 学年を楠葉で、臨床実習以降の第 5、6 学年は天満橋で、効率的に教育が行われ、それを補完するための学術情報環境が整備されている。
・研究指針として、「科学行動、公的研究費に係る基本指針」を掲げ、学長メッセージを公開している。
また、医の倫理委員会のホームページを設けて委員会の承認研究課題、委員会議事要旨を公開し透明性を図っている。
【図書館】
・学生が自学自習を行うための環境の整備
・各図書館の利用者にあった資料の収集、テーマを決めて教員や上級生に推薦図書を挙げてもらい展示を行う、学内でのアクティブ・ラーニングへの参加。
・研究支援のための学術情報とその関連情報の提供
・現在の学術情報は図書・雑誌・論文といった形態や冊子体・電子といった媒体に分かれており、有料・無料コンテンツが混配している。それらを統合的に管理でき、利用者へ最適なナビゲートができるシステムを構築すること。
・図書・雑誌・論文の提供だけでなく、図書館が持つツールを使った研究情報を提供すること。具体的には論文検索・管理法、雑誌や論文の評価法、国内・国外における研究動向の把握。
・電子ジャーナル・電子ブックを含め、適切な資料、及び資料媒体を収集すること。具体的には論文検索データベースを用いた本学教員の研究動向の解析と、教員へのアンケートなどの調査を実施し蔵書構成に反映させる。

46２）改善すべき事項【大学全体】
大学における「学修」を確保できる環境を提供することは、大学の質的向上を図る意味で必要不可欠である。学生は、主体的に勉学に取り組む義務があり、大学はそれができるような環境を可能な限り整備する責任があると考える。さらに学内各委員会においては、経費的制約の中ではあるが、強化充実を図りきめ細かい教育研究等環境の検証を行っていかなければならない。

47

■ 点検・評価項目：（８）社会貢献
１．現状の説明
１）社会との連携・協力に関する方針を定めているか。
【大学全体】
本学では、その建学の精神である「博愛」と「公益」を方針として、長年にわたり地域社会との連携・協力を進めてきた。
本学学生の社会貢献については、2001 年度から導入している第 1 学年の社会福祉体験学習の継続実施に加え、2015 年度からは、第 1 学年から第 4 学年の全学生が、学長・教職員とともに枚方市の環境美化
運動アダプトプログラム<ODU ソーシャルコミュニティ>への取り組みを開始した。
本学公開講座については、その企画運営に携わる公開講座委員会規程第 1 条に、「歯学に関する学術を中心に、大学の公共性及び生涯教育の役割の一端を担い、地域社会に対して現在本学が保有している
先端的学問の紹介と歯学に関する教養の普及を図る」と定められている。2015 年度で第 23 回を迎えた
公開講座のテーマは、「近未来の歯科治療 デジタルデンティストリー」であり、本学教員 2 名がデジタル技術で進化する歯科医療の現状をわかりやすく講演した。
楠葉・牧野学舎の所在する大阪府枚方市の事業である「学園都市ひらかた推進協議会」と、「健康医療都市ひらかたコンソーシアム」の二つの地域連携を行っている。
「学園都市ひらかた推進協議会」では、理事長・学長と、教職員が協議会運営に参画しており、次の取り組みを行った。2015 年 11 月 7 日に「ひらかた市民大学 2015：デジタル歯科治療で美しい口元を」のテーマで本学教員が講演を行った。2015 年 10 月 31 日に「平成 27 年度子ども大学探検隊」に枚方市内の小学生 40 名が参加、来学した。
「健康医療都市ひらかたコンソーシアム」では、上記協議会と同じく理事長・学長と教職員が協議会運営に参画しており、2016 年 3 月 28 日に「あなたの健康はお口から! キーワードはかかりつけ歯科医」
をテーマに本学教員が講演した。
附属病院においては、地域の歯科診療所への支援として、CT、MRI、歯科用 CT、検体検査及び病理組織検査の支援体制を整備し、多くの先生方との共同治療に利用されている。
民間のスポーツ団体であるセレッソ大阪スポーツクラブと本学は、2015 年 2 月 26 日に連携研究協定を締結した。この協定の趣旨は、「2020 年の東京オリンピックを控え、人々のスポーツに対する関心は高まりつつあり、歯科からの対応もさまざまな形でなされている。今回、一般社団法人セレッソ大阪ス
ポーツクラブと大阪歯科大学と共同で、口腔環境とフィジカルパフォーマンスとの関連を明らかにすることを目的としている。」というもので、①歯科医学・医療に基づくサッカー選手の育成に関する共同研究および事業、②歯科医学・医療によるサッカー界への貢献、③本共同研究の活動における相互の指導者、講師等の交流、④サッカー全般に関する情報の収集および交換、⑤その他サッカーの振興をはじめとする地域の活性化に寄与する事項の推進を内容としている。
本学の推進する国際交流について 2015 年度は、アメリカ・コロンビア大学から学生 3 名、中国・南方医科大学口腔医学院から学生 6 名、引率教員 1 名、四川大学華西口腔医学院から学生 5 名、台北医学
大学口腔医学院から学生 5 名を受け入れた。一方、本学からはシドニー大学歯学部へ学生 4 名（第 3 学
年 3 名、第 4 学年 1 名）
、引率教員 1 名が研修訪問を行った。四川大学華西口腔医学院インターナショ
ナルサマーキャンプに第 5 学年学生 2 名が参加した。

48

【国際交流】国際学術交流に関する事業は、主任教授会の諮問機関である国際交流部委員会が企画立案している。
その国際学術交流活動は、グローバル化に対応し、諸外国の大学等との相互教育、研究の充実と発展を図るものであり、同時に教員の資質向上、学生の国際的視野を育成するという方針を定めている。
【附属病院】
病院理念を以下のとおり定めている。
＜理念＞
私たちは、患者さまの病に共感し、あたたかい医療を提供します。
＜基本方針＞
安全・安心な医療に努めます。
良質で高度な先進的医療を提供します。
口腔保健の向上に努め、健康増進と長寿に貢献します。
人権を尊重し、公正な医療を行います。
人間性豊かな、優れた医療人を育成します。
２）教育研究の成果を適切に社会に還元しているか。
【大学全体】
本学独自の公開講座では、『ODU フォーラム‐大阪歯科大学公開講座抄録集－』『患者さんのための歯科用語集』を刊行し、受講者や外部機関等に広く配布することで社会に周知している。
附属病院で展開する地域歯科医療のエビデンスとしても大いに貢献している。そして地域医療の拠点として日常の診療活動を通じて、患者さんのニーズに応えるべく最新の医療を提供している。
国際交流は、学生・教員の資質向上を促しており、ひいては、本学における教育・研究・診療活動のレベルアップに役立っている。2015 年度に実施された四川大学華西口腔医学院インターナショナルサマ
ーキャンプの参加大学対抗技能コンテストでは、本学参加学生 2 名が 1 位となった。
【国際交流】
国際学術交流に関する事業は、その関係記事を本学ホームページ、本学広報誌に掲載し、周知に努めている。その事業の中で、外国の協定校との共同研究に関する成果は、学生教育の裏づけとして、また、附属病院における日々の診療活動の学術的根拠としても役立っている。
【附属病院】①病診連携講習会・懇親会を毎年１回開催し、最新知見に基づいた講演を行っている。
②先進医療「歯周外科治療におけるバイオ・リジェネレーション法」③先進医療「有床義歯補綴治療における総合的咬合・咀嚼機能検査」④先進医療「金属代替材料としてグラスファイバーで補強された高強度のコンポジットレジンを用いた三ユニットブリッジ治療」

49

２．点検・評価
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・社会福祉体験学習は、老人福祉施設、身体障がい者施設において介護等を実践する中で、学生自身のボランティア精神の向上と、施設利用の高齢者の方々とコミュニケーションを図ることで、地域社会の福祉制度の一端に貢献を果たしている。
・本学附属病院は、永年地域に密着した医療に努めており、17 の診療科専門外来と、8 つの専門外来を併設して患者ニーズに対応している。
・2015 年度初めての取り組みである「ODU ソーシャルコミュニティ」は、学生への態度教育の一環であり、地域住民からは好感を持って受け取られている。
・2015 年度で第 23 回目を迎えた本学公開講座は、市民の健康（健口）増進に役立っており、受講者数
は、延べ 560 名である。アンケート結果では、受講者の 90％以上が内容に満足、ほぼ満足との回答であった。
・「学園都市ひらかた推進協議会」、「健康医療都市ひらかたコンソーシアム」については、理事長・学長及び関係教職員がその運営に参画し、その発展に寄与している。
・平成 28 年度の「文部科学省・歯学教育の改善・充実に関する調査研究協力者会議第 1 次報告（平成21 年 1 月）を踏まえた第 3 回フォローアップ調査まとめ（平成 28 年 3 月 31 日」において、「今後の各大学の取組の参考になると思われる改善の取組事例および特色ある取組」の中で、①本学が行っている社会福祉体験学習や在宅歯科医療に関する講義・実習②本学が推進している海外の大学との間に学生の相互交流
が、それぞれ紹介されていることは、本学が推進している教学が建学の精神の具現化の証となっており、評価できる。
【国際交流】
2015 年度に実施した国際学術交流に関する事業のうち、特に外国の協定校からの学生受入（1 週間）
研修事業においては、本学の教員が特別講義を実施する特色あるプログラムが認められ、国立研究開発
法人科学技術振興機構より補助金を獲得したことが成果の証左といえる。
【附属病院】
・「歯学部附属病院医療事故防止相互チェック」を受け、医療安全、感染防止等に係わる評価、指摘事項については、関係委員会を中心に協議し改善を行い、「安全・安心な医療に努めます。」の実現に努めている。
・院内感染防止対策
医者・術者のアイプロテクション、クラス B オートクレーブ滅菌器への更新、デンタルチェアーユニ
ット毎への擦式アルコール製剤の設置等を行っている。
２）改善すべき事項【附属病院】
・診療記録の SOAP 記載

50

・診療録記載に関する研修会の充実
・診療録監査の実施
・誤飲・誤嚥や針刺し事故後の対応マニュアル
・インフォームドコンセントに関する委員会の設置
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項【大学全体】
・本学の社会貢献を推進する組織である教務部委員会、学生部委員会、病院運営委員会、公開講座委員
会、国際交流部委員会においては、担当事務局の支援を得て、常に怠ることなく事業ごとに点検・検証を継続しており、社会の要請を的確に捉えている。
【国際交流】
・国際学術交流に関する事業のうち、特に本学学生を外国の協定校へ短期海外研修（1～2 週間）させる
事業においては、学生の国際的視野の育成に役立っており、今後派遣校数を増加させるとともに外国の協定校数も併せて増加させる方向性が示唆されている。
【附属病院】
・国家公務員共済組合連合会大手前病院との打合せ会を、平成 28 年 2 月から大手前病院・大阪歯科大学附属病院協力医療機関定例連絡協議会と改称し、更なる連携強化を図っている。
・診療所の先生方への支援として CT、MRI、歯科用 CT、検体検査及び病理組織検査の検査支援体制を整備しており、今後も多くの先生方との共同治療を行っていく。
２）改善すべき事項【附属病院】
・平成 27 年 11 月に病院情報システムを更新し電子カルテを導入した。システムの改善を行い、医療ス
タッフの患者情報共有化を一層推進し、安全・安心な医療の提供と関係法令遵守を行う。
・遠隔画像診断システムの構築
・学生教育も含めた訪問診療の活性化

51

■ 点検・評価項目：（９）管理運営・財務①管理運営
１．現状の説明
１）大学の理念・目的の実現に向けて、管理運営方針を明確に定めているか。
「建学の精神」である「博愛」と「公益」を学校法人・大学運営の基調として、「八つの力」を大学改革の方針と位置づけ、これらを理事長・学長が毎年の年頭所感において取り上げて、全教職員に発表
周知しており、各年度の事業計画の中に具体的な取り組みを盛り込んで「建学の精神」と「八つの力」の具現化を図っている。
本学の最高議決機関は、原則毎月 1 回定例で開催される理事会である。理事会は、理事長・学長、常務理事、理事、監事の法人役員が出席して審議・決定が行われている。大学の教学事項については、主任教授会がその審議・決定を行っているが、議事の内容により理事会が審議・決定している。
主任教授で構成される主任教授会は、原則毎月 1 回定例で開催され、学長が決定する議事について審議を行っている。
また、専任教授も加えた「教授会」は、原則年度初めと年度末の 2 回開催され、主任教授会開催の後に教育研究上の諸問題について審議している。
評議員会は、原則として毎年度 2 回開催され、予算・決算事項、事業報告、事業計画など重要事項を審議・決定している。
監事は、定例理事会に常に出席し、また 5 月期に行われる監事監査では、学内諸部門の会計事項から
業務内容まで確認のうえ的確な指摘がなされている。
２）明文化された規程に基づいて管理運営を行っているか。
理事会については、「学校法人大阪歯科大学寄附行為」（以下「寄附行為」）、「学校法人大阪歯科大学
寄附行為施行細則」により、その職務、審議事項等について規定されている。
主任教授会・教授会については、「大阪歯科大学学則」「大阪歯科大学教授会・主任教授会規程」に審議事項等の規定を設けている。
また、「寄附行為」に基づいて「学校法人大阪歯科大学管理運営規則」（以下「管理運営規則」）が制定されており、設置する学校、法人・大学の組織、役員、学長等の大学役職者の職務、教職員の職務等について規定されている。さらに大学歯学部、大学院歯学研究科、附属病院、図書館、中央歯学研究所、
教育情報センター、歯科技工士専門学校、歯科衛生士専門学校の各組織については、それぞれの組織に
管理運営に関する諸規程があり、これらに基づいて日常の業務が行われている。
評議員会については、「寄附行為」に審議事項（毎年度の法人全体の収支予算・決算、監事監査報告、
事業計画、事業報告等）が規定され、これに基づいて審議・決定がなされている。
監事については、「寄附行為」「管理運営規則」により、理事会や教学事項に意見を述べる等の職務が規定されている。
以上のように、本学では明確な各諸規程により、学校法人・大学の管理運営が適正になされている。
３）大学業務を支援する事務組織が設置され、十分に機能しているか。
本学では、「学校法人大阪歯科大学事務組織及び事務分掌規程」により、大学業務を支援する事務組
織の所掌事項について規定している。2015 年度においては、新たに IR（インスティテューショナル・52リサーチ）室を設置し、変化する大学教育研究の諸課題に即応できる体制を構築している。
IR（インスティテューショナル・リサーチ）室は、教務部、学生部、歯科医学教育開発室との連携を強化し、教学支援のためのデータ集積を行い、大学改革のための将来計画提言への基盤を整備している。
４）事務職員の意欲・資質の向上を図るための方策を講じているか。
近年、社会の変化が著しく、それに伴い大学の置かれている状況は厳しいものがあるが、そのような事態に迅速に対応できるように、新たな業務が発生した場合に即応できる人材の育成を行い、事務組織の機能の充実を図っている。
事務職員の資質の向上については、日々の業務遂行の中で行われる、いわゆる OJT はもとより、文部科学省、日本私立大学協会、日本私立歯科大学協会などの関係機関等が主催する研修会には必ず事務職員を派遣するようにしている。さらに学内での SD 研修会において、事務職員の備えるべき資質の向上に励んでいる。
2015 年 8 月には、課長補佐以上の事務職員を対象に、SD 研修会を開催し「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて（2012 年 8 月 28 日中央教育審議会答申）について」（講師：本学大学事務局長・大学マネジメント研究会会員）と題する講演を行い、我が国の高等教育の目指す方向性を学び、事務職員として兼ね備えるべき資質の向上に努めた。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項
・理事会、主任教授会等の審議機関では、円滑な連携が行われており、大学を取り巻く様々な諸課題に対しても的確かつ迅速に対応ができており、極めて順調な運営が行われている。特に 2015 年 4 月以降、文部科学省が推進する大学ガバナンス改革について、「大学学則」、「教授会・主任教授会規程」「管理運営規則」等の学内諸規程の迅速な改正が行われた結果、理事長・学長のリーダーシップが強化され、より一層「建学の精神」の具現化を戦略的に推進できる体制となった。監事における監査についても学内諸部門の会計事項から業務内容まで確認のうえ的確な指摘がなされている。
・IR（インスティテューショナル・リサーチ）室の活動では、担当職員が教務部委員会に常に出席し、これまで集積したデータをもとに分析結果を発表しており、教学部門との連携を強めつつあり、今後その活躍が大いに期待される。
２）改善すべき事項
・2015 年度に行われた SD 研修会は、課長補佐以上の事務職員を対象にしたものであったため、今後は、主任等の監督職と一般事務職員を対象にしたプログラムを考案し、受講者を広げていく必要があると考える。また、一層、外部での研修（大学行政管理学会、私立学校振興・共済事業団、私立大学情報教育
協議会、私立大学環境保全協議会等）へも裾野を広げ、事務職員の働く意欲を高めていく必要がある。
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項
・歯科医学教育開発室は、2010 年 4 月の発足以来、全学年にわたって学生の状況を把握して学習意欲を高める指導を継続的に行ってきた。近年、学生気質の変容は著しく、その指導は学生の生活習慣まで及53

んでいる。特に医療に携わる者として、規則正しい習慣を備えることは、歯科医師としてだけでなく社会に生きていくうえでの最低限の資質であることは言うまでもない。
そこで、学修指導とともに生活面への寄り添いにより、一層きめ細かい学生指導が必要であるとの学長の発案により、担当教員の補充が検討され、2015 年度末に「特任教授」制度を新設した。
このように、学長の指導のもと、担当教員 1 名を増員した歯科医学教育開発室と、教務部・学生部、そして事務部門である教務学生課、IR 室との連携強化体制の整備がなされており、責任体制が明確となっている。
したがって、本項冒頭に述べている大学基準協会認証評価時における指摘事項については、現段階で適切に対応がなされているので、今後その取り組みの成果をもって応えていきたい。
・本学校法人は、最高決定機関である理事会のもと、主任教授会等の教学部門との連携が順調に行われ、極めてスムーズな管理運営が行われている。監事は、本学理事会に常に出席しており、監査法人、内部監査室との連携も十分機能している。毎年度に文部科学省主催で行われている学校法人監事研修会には、監事は必ず出席して、大学における監事の役割の重要性、監事監査のあり方、監査法人との連携などを研修し、知見を高めている。またこの研修会には、内部監査室職員（室長）が必ず同行出席して、監事を日常的にサポートできる体制づくりに研鑽を怠らないようにしている。今後ともこのような管理運営が継続するよう各部門間の情報の共有に努めていくものである。
２）改善すべき事項
・文部科学省の推進する大学ガバナンス改革により、理事長・学長のリーダーシップが強化されたことによって本学の目指す新しい大学改革の方向性がより明確となった。
したがってこの大学改革を継続的に行っていくために、教職員のきめ細かい連携、FD、SD の積極的な参加による資質の向上は欠かせない。
今後、日常の業務で出される諸課題について、解決に導く道を深く考えることのできる研修の機会を拡大し、大学改革を担う有意な人材を育成していく必要がある。学内、学外を問わず、このような機会の創設を図っていかなければならないと考える。

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■ 点検・評価項目：（９）管理運営・財務②財務
１．現状の説明
１）教育研究を安定して遂行するために必要かつ十分な財政的基盤を確立しているか。
2015 年度の事業活動収入は、前年度比 1 億 6 千 9 百万円減少し 74 億 9 千 2 百万円となり、事業活動
支出は前年度比 1 千万円減少して 74 億 7 千 2 百万円となった。その結果、基本金組入前当年度収支差額は、前年度比 1 億 5 千 9 百万円減少し 1 千 8 百万円の収入超過となり、4 期連続の収入超過となった。
2015 年度末の運用資産は、前年度比 1 億 6 千 7 百万円増加し、388 億 9 千万円となり、内部留保資産比率も 0.6 ポイント向上して 57.3％となった。
2015 年度末の純資産額は、前年度比 1 千 9 百万円増加し、534 億 8,000 千万円となり、純資産構成比
率も 0.1 ポイント向上して 91.0％となった。
以上により、教育研究を安定して遂行するために必要かつ十分な財政的基盤は確立されている。
２）予算編成及び予算執行は適切に行っているか。
予算編成については例年と同様、法人理事会における「予算編成の基本方針」の策定、予算委員会における予算単位毎の予算案の審議を経たうえで、法人理事会及び評議員会の決議を経て予算を確定している。
予算執行は、「学校法人大阪歯科大学経理規程」「学校法人大阪歯科大学予算執行規程」「大阪歯科大学及び大阪歯科大学大学院における教育研究予算執行規程」及び「請負契約規程」に基づき執行されている。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項
・2015 年度の科学研究費の助成額は、前年度比 1 千 4 百万円増加し 1 億円となった。採択件数も増加しており、外部資金の獲得努力の成果があがりつつある。
・2015 年度の人件費（事業活動収支）は、前年度比 1 億 9 千 4 百万円減少し 40 億 9 千万円となった。
また、人件費率も前年度比 1.3 ポイント改善し 54.6％となった。
・2015 年度の教育研究経費と管理経費の合計額（事業活動収支）は、前年度比 1 億 5 千 3 百万円増加し33 億 3 千 8 百万円となったが、過去 5 年間では 4 億 1 千 1 百万円の削減を行っている。
２）改善すべき事項
・2015 年度の附属病院の基本金組入前当年度収支差額は前年度比 2 億 1 千 4 百万円悪化し 6 億 9 千万円の支出超過となった。土曜診療の開始等の改善策を実施しているところであるが、引き続き改善努力が必要。
・2015 年度の歯科技工士専門学校の基本金組入前当年度収支差額は前年度比 3 百万円悪化し、7 千万円の支出超過となった。また、歯科衛生士専門学校の基本金組入前当年度収支差額は前年度比 1 百万円改善したものの、6 百万円の支出超過となった。
・2017 年度開設を計画中の医療保健学部も含めた収支計画の中での収支改善を計画しているところである。

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３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項
・外部資金の受入れについては、教員評価制度における評価等により、引き続き外部資金獲得意識の高揚を図っている。
・人件費及び経費については、引き続き地道な合理化努力を継続し、無駄を排除しつつ支出の削減に取り組んでいる。
２）改善すべき事項
・附属病院の収支改善については、新たに「附属病院組織改革委員会」を創設し、組織体制の見直しも含めた抜本的な改善策を検討し、実行に移しつつある。
・附属専門学校については、2017 年度に開設を検討している医療保健学部も含めた収支計画の中で改善を検討している。

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■ 点検・評価項目：（１０）内部質保証
１．現状の説明
１）大学の諸活動について点検・評価を行い、その結果を公表することで社会に対する説明責任を果た
しているか。
1992 年度以降、本学の自己点検・評価報告書である『大阪歯科大学の現状と課題』を 6 回刊行し、関係各機関、学内教職員等に配布した。また 1998 年度には大学基準協会の相互評価を受審する際に点検・評価報告書を刊行し、2007 年度、2014 年度には同協会の認証評価受審にあたり自己点検・評価報告書を刊行し、関係機関、学内教職員等に配付するとともに、本学広報誌「ODU NEWS」に認証評価結果を紹介し、さらに本学ホームページ（http://www.osaka-dent.ac.jp/about/evaluation）に報告書、大学基礎データ、大学基準協会による大学評価（認証評価）結果を掲載した。
その他刊行物としては、『大阪歯科大学教育研究論文目録』（年刊）、2011 年 12 月刊行の『大阪歯科大
学 100 年史』
『大阪歯科大学大学院 50 年史』（本学の経年にわたる教育研究診療の現状、教員の教育研究業績を掲載）を関係機関、学内教職員等に配布している。
２）内部質保証に関するシステムを整備しているか。
2014 年度に行われた文部科学省・歯学教育認証評価トライアル時の指摘もあり、自己点検実施委員会（本学校法人設置の委員会）で内部質保証に関する効率的な運営に関して検討した結果、2014 年 10 月に、これまでの自己点検・評価に関する規程を全面改正し、新たに「学校法人大阪歯科大学自己点検・評価委員会規程」を制定し、本学の教育理念・目的及び社会的使命を達成するため、内部質保証を図る
活動を継続的に行うこととなった。
自己点検・評価委員会は、理事長、学長、副学長等の大学役職者、事務職員で構成され、任期 2 年とし、必要に応じて委員の追加ができるように柔軟性をもったものとなっている。上記規程には、委員会
は、内部質保証の観点から自己点検・評価を行い、「自己点検・評価報告書」を作成して、本学構成員（教職員、学生）及び関係者（保護者等の保証人、卒業生等）並びに学内外諸機関に提示すること、自己点検・評価報告書は、学校教育法が定める認証評価を受審するための調書とすること、委員会は、7
年ごとに刊行する自己点検・評価報告書とは別に、下記の点検・評価項目（他に「点検・評価細目」、「評
価の視点」が加わっている）について自己点検・評価を行い、その結果を毎年度の「学校法人事業報告書」の中に記載し、理事会に報告すること。自己点検・評価の結果によって、理事会並びに主任教授会が新たな施策を策定しようとするときは、委員会はその諮問に応じ、必要な意見具申を行うことの諸点が定められている。
○点検・評価項目（1）理念・目的（2）教育研究組織（3）教員・教員組織（4）教育内容・方法・成果①教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針②教育課程・教育内容
③教育方法
④成果

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（5）学生の受け入れ（6）学生支援（7）教育研究等環境（8）社会貢献（9）管理運営・財務（10）内部質保証※ これらの項目すべてについて「点検・評価細目」、「評価の視点」が定められている。
３）内部質保証システムを適切に機能させているか。
2015 年度は、前述の自己点検・評価委員会を都合 3 回開催（2015 年 4 月、6 月、2016 年 2 月）し、主任教授会に報告するとともに、各種委員会において所掌内容の改善点を審議し、必要な場合は主任教授会の審議を経ている。委員会では、2014 年度大学基準協会認証評価時の指摘事項に関して、点検・評
価項目に連動した「点検・評価細目」と「評価の視点」を審議、決定した。
２．点検・評価
１）効果が上がっている事項
・自己点検・評価報告書がホームページに公表されており、情報公開では、「教育研究の基礎情報（理念、学則、ポリシー等）」、「修学上の情報（在学生数、卒業者数、授業時間割）」も掲載されており、点検評価の基礎資料を容易に閲覧することができる。
・自己点検・評価委員会規程の改正により、内部質保証を図る体制が迅速に運営できるようになった。
・上記の体制整備により、2014 年度大学基準協会認証評価時の指摘事項（改善勧告）である教育課程や卒業要件単位数の規定化について、2012 年度から実施の新カリキュラムを反映した学業成績評価を取り入れた「大阪歯科大学学業成績評価に関する規程」を新たに制定し、現行の「大阪歯科大学学則」の関係条文を整理するなどの取り組みを進めることができた。
２）改善すべき事項
・自己点検・評価委員会による PDCA サイクルに基づく内部質保証を継続的に展開できるように一層の制度充実に取り組むべきである。
３．将来に向けた発展方策
１）効果が上がっている事項
・学外者からの意見を聴取するために、本学同窓生の集まり（都道府県同窓会）に学長、副学長、大学
役職者を派遣し、学内情報を報告しており、その際の意見を教育研究活動に反映させている。
２）改善すべき事項
・本学ホームページには、各方面からの意見を受入れる「お問い合わせ」のバナーがある。
（http://www.osaka-dent.ac.jp/contact）一般社会の各方面からの意見聴取ができるようになっているが、若干表示がわかりにくいので、改める工夫を行い、これら意見のうちで、本学への諸活動の改善に役立つ内容は、積極的に取り入れることで社会的責任を果たしていく必要があると考える。

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