東アジア知識人・留学生間の知的交流史―1920 年代『亜細亜公論』の史的意義―研究代表者

後藤乾一（早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授）

共同研究者

羅京洙（早稲田大学アジア研究機構助手、現ハワイ大学韓国学研究センター
客員研究員）
はじめに

本研究は、従来の日本近現代史、日本アジア関係史研究の中でほとんど黙殺されてきた『亜細亜公論』という小雑誌に焦点を当て、その歴史的意義を検討する事を目的としたものである。上記 2 名の共同研究であるが、実際の研究推進に当たっては台湾研究の観点か
ら紀旭峰氏（早稲田大学大学院アジア太平洋研究科博士課程、現津田塾大学講師）からも貴重な教示を頂くことができた。以下は、本研究の成果を与えられた紙幅のなかでとりまとめたものである。報告書の構成としては、第１部で後藤が「『亜細亜公論』の思想史的意
味」について述べ、第２部で羅が「朝鮮青年知識人 柳泰慶と雑誌『亜細亜公論』」を展開する。報告書という形式上、脚注は省略したが、研究の詳細については巻末に記載した執筆者２名の関連諸論文（①－⑦）を参考にして頂ければ幸いである。また本報告書第 1 部
は主に③を、第 2 部については④⑤⑥を踏まえて執筆されたものである。なお引用文中（ママ）を付した部分は、誤記と思われる場合も原文どおり表記した事を意味している。
本研究の実施を可能にしていただいたＪＦＥ２１世紀財団からの助成に対し、執筆者両名は心からの謝意を冒頭に記させて頂く次第である。
＊＊＊＊＊
第１部
大正デモクラシー期の最中の 1922（大正 11）年 5 月、「人類主義」を掲げた『亜細亜公論』という、小総合雑誌が東京に誕生した。この雑誌を主宰したのは、柳泰慶という無名の朝鮮知識青年であった。『亜細亜公論』は内務省当局の相次ぐ圧迫のため翌 1923 年 1 月
号をもって閉刊に追い込まれるが、全 9 号には三浦銕太郎、石橋湛山、安部磯雄、大山郁夫ら主に早稲田系の著名な大正デモクラットをはじめ当時の代表的な言論人、政治家、社会運動家らが毎号のように論文を寄稿している。それのみではなく、これまで知られることのなかった R・B・ボースの 3 論文、さらには蔡培火、戴季陶（天仇）といった日本との－ 19 －

かかわりの深い在京アジア知識人が毎号のように活発な論陣を張っている。その意味でも
これまで一般的にはほとんど知られることのなかった『亜細亜公論』は、日本・アジア関係史、アジア近現代史さらには大正デモクラシー期の研究にとっても極めて重要な新情報と知見を与えてくれるものである。
1．『亜細亜公論』の基本旋律『亜細亜公論』創刊直後の『東京朝日新聞』（1922 年 5 月 11 日）は、「日本で出す朝鮮人最初の雑誌」と題した見出しの下で次のように小さく報じた。
「東京在住の柳泰慶氏は人類主義を標榜して同文同種族の亜細亜の提携を基本として世界人類の握手をしなければならぬとの意見で夫れには先づ之を率ゆる日本が覚醒しなければならないと警鐘を打つ目的で今度雑誌亜細亜公論を出すことになった。之は日本で朝鮮人が出す最初の雑誌で日本、朝鮮、支那三国文で編輯され、営利を避けて真に亜細亜問題を解決したいとの熱望を披瀝して居る。氏は『日本の政策が真に征服主義を離れて和親主義にならなければ亜細亜を救ふ事は出来ない』と云って居る。」
こうした基本的姿勢は「巻頭言」に続く「人類の為に」と題した発刊の辞でも表明される（いづれも署名はないが、柳泰慶自身のものと推定される）。ここでは「物質文明の進歩が精神文化の退歩であると言ふ矛盾撞着の満たる潮流が誰が型つて居るか」と暗に「東亜唯一の一等国日本」を俎上にあげ、とりわけ日本人の誤てる優越意識を摘出する。
この点は『亜細亜公論』誌上でたびたび取り上げられるが、この「発刊の辞」においても日本人の脱亜入欧感覚をこう指摘する。「日本人は欧米人に対しては、他国人から見ても『ヒガミ』としてみうるべき偏見の数多を有し乍ら、弱者に対しては一概にヒガミ扱
ひにし度がる…足を踏まれた奴が、謝するのが当然かの如く考へて居る強者の如き者こそ文化の堕落を進めるものでなくて何である。亜細亜の盟主を持つて自任しなければならない立場の日本には果して恁ふした愚かしい事を、気付かずに敢行しつゝある者がないだろうか。」こうした日本への警鐘をふまえて、いま一度「亜細亜諸民族の急切なる自覚」が訴えられ、かつ「人類平和のアルファでありオメガー」であるべき「亜細亜民族の確固たる一歩！！」が強調されてやまない。
1922 年 11 月号の「編輯後記」に記された一文も、前述の認識と同一のものである。
そこでは『亜細亜公論』創刊の背景を「亜細亜各国に於ける人種的差別感より来る諸種の弊害を一掃し、各国人に世界的人類愛の自覚を促し、此の自覚を基礎として各人の天（ママ）分を発揮ささん要望のもとに生まれた 者 である。」この編集後記は柳泰慶の同志である
発行兼編集人金光鉉の筆になるものと思われるが、関係者の間で人種差別問題がいかに重要な関心事であったかがうかがわれる。人種差別問題には敏感な反応を示す柳泰慶、－ 20 －

金光鉉らであったが、雑誌名から類推される「アジア主義」的な考え方とは一線を画していたことは興味深い点である。
創刊初期において三浦銕太郎と共に『亜細亜公論』の自由主義基調を具現したのは、石橋湛山であった。当時石橋は『東洋経済新報』主幹三浦の下で編集長を務める気鋭のジャーナリストとして頭角を現していた。そして『亜細亜公論』創刊号に石橋は、「日本は大日本主義を放棄す可し」と題する論文を発表している。「朝鮮、台湾、樺太、満州と云ふ如き僅かばかりの土地を棄つることに依り、広大なる支那の全土を日本の友とし、進んで東洋の全体、否、世界の小弱国全体を日本の道徳的支持者とすることは、如何ばかりの利益であるか計り知れない」という一貫した姿勢に、石橋のしなやかで固定観念に縛られない国際感覚をみてとることが出来よう。「道徳の威力」を強調したこの論文でもう一つ指摘しておきたい点は、ヴェルサイユ会議で日本政府代表が提案した人種差別反対条項についてである。石橋は近隣アジア諸民族に対する差別を棚上げした上で、日本がこうした提案をしたことが「わけもなく葬り去られた所以」だと切り捨て、こう主張する。「日本は自ら実行してゐぬことを主張し、他にだけ実行を迫ったのである。だから当の米国英国が反対しただけではない。支那からも、何処からも、真面目な後援を得なかった。若し此等の国から心からの後援を得たならば、彼の問題は、あゝ無残に破られはしなかったであらうと信ずる。」
石橋湛山は前述の論文に次いで『亜細亜公論』最終号となる 1923 年 1 月号にも「政治的独立と経済的独立の相互関係」と題した一論を寄稿している。その論文の冒頭に述べられた「政治の根本は経済に在る。経済の独立を保たずしては、未だ政治の独立なるものは存しない」との言葉が示すように、近隣アジアの独立願望にエコノミストとして、また日本人として友情ある助言を与える内容となっている。石橋の議論の要諦は、次のようなものである。
第一は、日本の近代化についての評価である。石橋はもし日本が「東洋に於ける最も堅固なる独立国」であるならば、その独立を可能としたものは「経済の独立」を悲願とした松方正義、福沢諭吉ら先覚者の指導力とその指導に従った国民の民力であると指摘する。このような、今日風にいうならば、民間活力の重要性を何よりも重視する石橋は、より明確に「日本が経済の独立を保ったのはたゞ政府の力ばかりではなく、福沢氏の如き民間の識見と、努力とに依るものである。今更いふまでもないことである」と論じる。
第二は、日本の経験と比較すると「東洋諸国民」は、政治的独立の基盤であるべき経済的独立に対する関心が欠如しているのではないかとの辛口の論評である。経済の独立なくては外国に依存せざるを得ない結果となり、「独立の実」は困難だとの見通しであり、その事実を「我が東洋の同胞によくかみしめて味つて貰ひたいと思ふ」と問いかけるのであった。
そして第三は、自由貿易論者石橋らしい視点といえるが、「経済的の独立」は決して国際的「独立」ではないし、また「外国品排斥」でもないとの視点である。その後も一貫－ 21 －

して閉鎖的なアウタルキー経済圏構想に異を唱えた石橋は、こう結論付ける。「経済の独立とは自分の力で作った商品を、他の商品と交換して、独立の経営を営むといふことなのである。国際間の分業を十二分に利用してこそ、真の経済の独立は得らるゝのである。」
以上、『亜細亜公論』の政治的思想的立脚点に温かい眼差しを寄せる大正デモクラット
石橋湛山の所説を手掛かりに本誌の性格の一端を考察した。なおここで取り上げた石橋の二つの論文は、『石橋湛山全集』（全 15 巻）には収録されていない貴重な論考である。
2．『亜細亜公論』の特徴
これまでの記述をふまえ、ここでは『亜細亜公論』が基本的にどのような特徴をもった雑誌であったのかを改めて整理しておきたい。
第一は日本で唱えられるようになっていた「アジア主義」に対する否定的な距離感である。とりわけ日本の指導性を踏まえたアジア主義論にはきわめて批判的である。たとえば柳泰慶は当時有力な思潮となっていたツラン主義運動のアジア連帯論への嫌悪感を包み隠そうとせずこう論評している（1922 年 6 月号）。
「今日亜細亜民族が団結し白人種に抵抗する云々は時代遅で取る可きことではない。軍国主義の中毒者たる日本の浪人一部学者政治家は大賛成で其れではと日本が一つ亜細亜の盟主にでもなつて大に大同団結
以てアジアを統一し白人種に対抗しやうと言ふのである…。」
また『亜細亜公論』の理論的支柱の一人であった大山郁夫も、対外思想・政策において「大亜細亜主義を唱へて徒らに外界の排斥熱を高むるは、際めて危険の多き事業と云はんより、寧ろ冒険の程度を逸脱した無鉄砲の投機」だと手厳しく批判していた。これ
らの議論の底流にあるのは、実際の日本は「脱亜」を遂げ、むしろ「同じアジア」から警戒され嫌疑の念をもたれているとの事実認識である。最終号（1923 年 1 月号）に寄せられた結成まもない日本共産党の幹部佐野学の次の指摘は、その点を的確に衝いたものである。「この数世紀以来、わが東洋諸民族が欧羅巴人の搾取に虐げられたことは吾人の憤らざるを得ないところである。しかし吾人は此処で日本も亦欧羅巴流の搾取国の役目を小規模ながら、しかし徹底的に演じてゐることを見出しておく必要がある。」
第二は、植民地朝鮮出身の無名の青年知識人が主宰する小雑誌であるにもかかわらず、
大正デモクラシー期を代表するリベラリスト、社会主義者が毎号のように寄稿していることである。在日の台湾留学生・知識人らの手になる『台湾青年』の場合でも同様であるが、当時の日本のリベラル派知識人にとって植民地からの青年知識人との交流、より正確には彼らに対する有形無形の支援は、自らの主義主張の実践と位置づけられていたものと考えられる。それと共に既存の在日植民地知識人らによって刊行されていた諸雑誌は、基本的にはもっぱら「同国人」の書き手（日本人支援者は除き）による論考からなり、横のネットワークの形成を意図したものではなかった。それに対し『亜細亜公論』
は、創刊号の「社告」にあるように当初から「亜細亜各国人の世論機関」たることを掲－ 22 －

げ「中日朝三文体で亜細亜各国名士淑女の意見」発表の媒体となることを基本目的の一つとしていた。もちろんその前提には、アジア諸民族間の平等が大原則とされ、それをふまえたアジア諸民族間の連帯、さらには社の標語とする人類主義を目標とするものであった。1922 年 12 月号「後記」には、その点が改めてこう強調されている。
「…本誌は、

亜細亜各国に於ける人種的差別感より来る諸種の弊害を一掃し、各国人に世界的人類愛
（ママ）

（ママ）

の自覚を促し、此の自覚を基礎として各人の天分を発揮ささん要望のもとに生れた 者 である。」このような基本方針を反映し、『亜細亜公論』には日本人のみならず、朝鮮人・台湾人・中国人そしてインド人と多様な出自と背景をもった書き手による言論空間が、短期間ではあったが形成されていたのであった。
第三は、日本人執筆者に関わるものであるが、『亜細亜公論』誌に発表された彼ら大正
デモクラットの論文の多くは、これまでその全集等に含まれてこなかったという事実である。安部磯雄、石橋湛山、大山郁夫、島田三郎、山室軍平、さらには R・B・ボースの処女論文等、その多くは内容的に既刊の著作と重なるものが少なくないとはいえ、研究史的に新たな知見を提供するものも数多く存在するということは今一度強調されてよいだろう。この内、安部の四論文すべてと石橋の 2 点中 1 点については、松田義雄が編修した文献目録に記載されていることを再述しておきたい。
第四は、政府当局により『亜細亜公論』はたびたび発禁処分、活字滅却等の処分を受け、最終的にはわずか 9 号を発行しただけで廃刊に追い込まれたということである。大正デモクラシー期の相対的に言論の自由が許された時代であったが、第一次世界大戦直後の世界的な反帝国主義・反資本主義・反植民地主義運動の高まりを背景に、日本でも各種社会運動が活発化する中で、小なりとはいえ“大胆”な発想に立つ議論もしばしば登場
した『亜細亜公論』は、公安当局にとって「公序良俗」に反する小うるさい雑誌と映じたのかもしれない。とくに朝鮮人経営の雑誌であったことは、1919 年の東京での朝鮮留学生らによる独立運動、中国人や台湾人の民族主義的な諸活動が顕在化する中で、早めに「禍根の種」は摘んでおくとの判断がなされたものと考えられる。
第五の特徴は、評論と文芸を二本柱とする誌面作りである。これは当時の人気雑誌『中央公論』『改造』の型を模したものでもあるが、いずれにせよ日本特有の総合雑誌の範疇に属するものであった。評論分野では社会的影響力の大きい著名な書き手が毎号のように登場するのに対し、文芸欄は一般的には無名ともいえる早稲田系の作家、詩人が中心になっていることも特徴の一つである。いわゆる人気作家といわれる書き手は一人も寄稿していない。唯一つ注目されるのは、最終号の 1923 年 1 月号に載った 2 月号予告欄で、「小作人問題」と題し有島武郎の名が登場することである。
『亜細亜公論』文芸欄には柳泰慶、坂本哲郎らが精力的に批判精神溢れる作品を発表していたが、前述のようにその他の書き手も多分にプロレタリア文学の影響を受け階級史観的あるいは反植民地主義的な色彩の濃い作品が少なからずみられた。もっとも数多くの作品を発表し、柳らに協力して編集にも深く関与した高辻秀宣の「民族意識」と題－ 23 －

した詩（1922 年 12 月号）も、同誌に拠る文学者たちの思想傾向を端的に表現するものであった。
第六の特徴は、経営費捻出の重要手段としての誌面広告についてである。当初中目黒
ついで早稲田鶴巻町に事務所を構えた亜細亜公論は、家賃はじめ一連の経常費を一部 50銭（約 2 千部刊）の売り上げ収入で賄うことは不可能であった。したがって企業などからの広告収入、さらには寄付金などに大きく依存せざるをえなかった。全 9 号に掲載された広告の企業別内訳をみてみると、以下のようなデータが得られる。9 回－星製薬、ライオン歯磨、8 回－朝鮮銀行、6 回－朝鮮殖産銀行、5 回－南満州鉄道、4 回－喜谷市郎
右衛門本舗、東洋拓殖、3 回－漢城銀行、韓一銀行、台湾銀行。
こうしてみると上位 10 社の中、家庭医薬品関係の３社を除くと他はすべて朝鮮を主とする植民地経営（支配）と深く関わった有力企業である。
『亜細亜公論』の基本的立場は、穏健派ながらも反資本主義・反植民地主義であるにもかかわらず、こうした国策企業への広告費依存の高さは、約言すれば背に腹は代えられないということに尽きるのであろうか。
第七の特色として、資料的価値の極めて高いデータや報道情報がしばしば誌面に登場することである。前者については、10 月号に紹介された「留日本朝鮮学生統計表」がその代表的なものである。出典は明記されていないものの、この資料は大正 11（1922）年
現在の日本で学ぶ合計 2235 名（男 2129 名、女 106 名）の詳細な内訳である。タテ欄には出身地たる朝鮮 13 道、横欄には大学、専門学校、高等学校、中学校、予備校の計 166
校の名称が書かれ、それぞれ男女別、官費・私費別に分けた克明な数字が記入されている。所在地方別にみると東京が 85 校と一番多いが、それ以外に北海道から鹿児島県にいたる各レベルの学校 81 校で朝鮮人学生・生徒が学んでいることが判明する。これらのデータを詳しく分析することにより、留日朝鮮「留学」史に関する新たな知見が得られる
ことが期待される。
この詳細な資料を承けて翌 11 月には柳泰慶が「朝鮮留学生の過去及現在」と題した全10 頁の力作論文を発表している。冒頭、柳は「彼等が留学の淵源、及その変遷現状に就いては、まだ殆んど知る処が無い」現状なので、彼らが直面しているさまざまな困難は放置されたままであるとし、その具体的な改善策を提案している。とりわけ日本に対し「日鮮融合だの親善」などの美辞麗句は後にして「先づ朝鮮人を以て真の同胞と思ひ、将来の運命を共にする意思があるとすれば…将来新朝鮮を荷つて立つべき日本留学生」
に対し「精神的にも物質的にも犠牲を払」ってほしいと要望するのであった。なお本論
文は、14 行にわたり削除が施されているが、いずれも独立運動、学生の思想動向に関わる箇所であることが前後の記述から判明する。

－ 24 －

第2部
ここでは、雑誌『亜細亜公論』を創刊した朝鮮知識人・柳泰慶という人物に焦点を当てたい。『亜細亜公論』の奥付には、金光鉉という人物が発行兼編集人となっているが、彼は同誌に一度も寄稿したことのない未知の人物である。これに比べて、社長兼主筆の柳泰慶
は、自ら活発に文を寄せる『亜細亜公論』の「顔」であった。その理由から、雑誌の編集
方向や、論調、執筆陣交渉などは、社長の柳泰慶の判断によって左右された可能性が高い。
しかし、柳泰慶の人物像を明らかに出来る具体的な史料は非常に少ない。韓国の国家報勲処や、柳泰慶が留学していたアメリカの大学などから入手した関連資料に基づき、以下では、彼の生涯と活動について概観する。
1．柳泰慶の生涯
柳泰慶は 1892 年 8 月 28 日（陰暦）に、平安北道寧辺に生まれた。また、柳泰慶は日本留学をし、1907 年に東京の正則中学校を卒業した。1912 年には独立運動のために中国に亡命し、青島大学と北京大学に籍を置いた。1918 年からは満州に移動し、そこで再び独立運動を展開するが、検挙されて投獄されてしまう。1920 年に出獄した後、その活動舞台を東京に再度移し、1922 年には亜細亜公論社を設立して雑誌『亜細亜公論』を創刊した（当時 30 歳）。しかし、雑誌は翌年の 1923 年 1 月に廃刊になり、その後、青年泰慶は渡米した。彼の渡米目的は留学であったが、実際には日本当局の執拗な懐柔と強要による「留学を口実にした亡命」と理解できる。柳泰慶は 30 代半ばの晩学徒として、コロンビア大学を経て、1928 年にはサスケハナ大学で社会科学専攻の学士号を取得した。ベサニー大学では、
高年齢の理由から“special student”という身分で暫く滞在し、1930 年、兄弟の訃報を聞いてソウルに戻った。当時、アメリカでは北米朝鮮学生総会（The Korean Student Federationof North America）が組織されており、アメリカへ留学に来る朝鮮知識人たちは同組織を拠点とし、学術交流や朝鮮の独立運動を目指す様々な活動を展開した。同組織の機関紙であった Korean Student Bulletin には、自分の卒業と帰国を 2 回程度知らせるだけで、柳泰慶は在米の朝鮮人留学生コミュニティとは一定の距離をおいて日々を送っていた。
1930 年にソウルに戻ってからは、協成実業学校の理事となった。翌 1931 年には中華民
国東省区（ハルビン）の行政長官外交顧問に就いた。1932 年の満州国建国により北京へ亡命、1938 年には重慶へ移動した。解放後の 1946 年には韓国の慶尚南道蔚山郡守に就任、その後、米軍政下の 1947 年 5 月 10 日から 1948 年 4 月 4 日までには慶尚南道泗川郡守を歴任した。1949 年には苦学生のための育英事業にも取り組んだ。また、柳泰慶は、朝鮮戦争が勃発する直前である 1950 年 5 月 30 日に実施された韓国の第 2 代国会議員選挙に無所属で立候補するが、当選には至らなかった。その後、朝鮮戦争（1950～1953）という混乱期に、柳泰慶は行方不明になった。妻の金泰恩が韓国の国家報勲処に提出した資料「独立－ 25 －

有功者平生履歴書」には、柳泰慶が「6･25 戦争（朝鮮戦争）の時に家出をした」と明記されている。しかし筆者は、「6・25 戦争拉北人事家族協議会」から、柳泰慶が北朝鮮に拉致されたという新たな情報を得ることが出来た。つまり、大韓赤十字社が 1956 年にまとめた「失郷私民安否探知申告書」には、「（柳泰慶が）1950 年 8 月 20 日 11 時ごろに隣家で北朝鮮の工作隊 10 名によって拉致され、政治保衛局に連れて行かれた後、その消息が途絶えた」と記録されている。1950 年は、彼の年齢が 58 歳になる年である。以上が、これまで把握できた柳泰慶の生涯と行跡のすべてである。
以上の略歴をもとに、柳泰慶が出生から拉致される 1950 年まで約 60 年間歩んできた「移動の経路」をまとめると、朝鮮、東京、青島、北京、満州、東京、アメリカ、朝鮮、ハルビン、北京、重慶、朝鮮のような流れである。柳泰慶が、国境を越える国際的移動を絶えず繰り返していたことが分かる。彼は、こうした移動の過程で、植民地支配下に置かれている民族の現状に悩みつつも、一方では、各地の様々な知識人と出会って見聞と識見を深めたと思われる。このように移動と越境の人生を歩んできた柳泰慶は、ディアスポラ知識人の典型的な例とも言える。移動と交流を多様に経験した彼のディアスポラとしての人生
は、民族主義と人類主義という相反する価値の間で苦悩する自らの思想形成に大きな影響を及ぼしたと考える。
このように、国境を行き来した国際派の柳泰慶は、知的なイメージを漂わせる知識人の相貌を有しつつも、一方では正義感溢れ、主義主張も強く、堂々とした性格の持ち主だったことを、『亜細亜公論』のあらゆる文面から把握できる。例えば、彼は自社の特派員としてソウルの総督官邸で斎藤実朝鮮総督と面談し、こう述べる（1922 年 10 月号）。
「私らの出せる『亜細亜公論』の使命は、決して偏見やヒガミ根性を根拠としてはをりません。折々
発売禁止されますが、論法は最も不偏不依公平を極めてゐます。（中略）世間で云ふ程の不逞鮮人ではありませんから今後毎々総督府及閣下に対してする多少の攻撃は勘弁して頂きたいと思ひます。」
2．柳泰慶と『亜細亜公論』
次に、柳泰慶が発刊した雑誌『亜細亜公論』について論じたい。彼が同誌を作るようになった創刊の背景がわかる貴重な文面がある。徳富蘇峰が創刊した『国民新聞』の 1921 年
9 月 19 日付に載せられた柳泰慶とのインタビュー記事がそれである。
「大隈侯を戴いて亜細亜連盟：鮮人志士と柳泰慶の仕事」というタイトルの同記事には、当時の柳泰慶の考えがこう示されている。
「兔に角亜細亜を左右するものは何と云っても日本であるから我々は第一に日本人の誤った頭を改造しなければならぬと思って居る先ず差当り本部を東京に各国に支部を置き先ず東京に日支鮮三国文の新聞を発行宣伝すると共に亜細亜各国人学生の寄
宿舎無料宿泊所を設けたり各国人親善交歓の為め衆団倶楽部を作ったり仲々仕事は多い。」
つまり柳泰慶は、『亜細亜公論』創刊の直前、大隈重信と頭山満という日本の「大物」の了－ 26 －

解を得た上で「亜細亜連盟協会」という組織の発足と共に、日・朝・中の三言語による「新聞」の発行を試みていた。結果的には、柳泰慶は、その「新聞」ではなく、『亜細亜公論』という「雑誌」を作ることとなった。柳泰慶と『亜細亜公論』の関係については、次の 3点を言及しておきたい。
1 点目は、編集上の特徴である。1922 年 5 月の『亜細亜公論』創刊号には、亜細亜公論社が志す目標がよく表れている次のような社告が載せられている。
「同誌は中日朝三文体にして亜細亜各国名士淑女の意見を発表すると同時に東京に遊学する各国留学生の事情消息を掲載し且つ一般の政経、外交、教育宗教、社会、労働、女子界、文芸、其他各種掲載を致しますから最も有効有趣で今迄の雑誌界類例を見ざるレコードであります。」こうした「雑誌界類例を見ざるレコード」にふさわしく、同誌は、既存の出版文化の一般常識を破る大胆な編集を駆使した。
まず、その表紙においては、ほぼ毎号ごとにそのデザインが大幅に修正・変更されている。たとえば、同誌はその表題として、「亜細亜公論／THE ASIA REVIEW／아시아공론」という三言語を同時に表記した号もあった。また、漢字名『亜細亜公論』の「亜細亜」を、
第 3 号では片仮名の「アジア」で表記している。第 6 号からは“아시아공론”というハングル名を併記し、途中からは英文表記を“THE ASIA KUNGLUN”から“THE ASIA REVIEW”に変えている。また同誌は、日朝中の 3 言語で編集されている。帝都東京での発刊という空間的特殊性から日本語記事がその多くを占めるが、朝鮮人としてのアイデンティティを持つ社長が発刊した点と、当時の東アジア国際関係における中国・台湾要素の重要性を考慮
して 3 言語による編集を試みたと理解できる。とくに、朝鮮、日本、中国などを頻繁に行き来した柳社長の国際的な移動経験は、彼の言語への柔軟性を芽生えさせ、そこから 3 言語の雑誌編集という発想も生まれたと考えられる。こうした言語のバランス感覚は、当時、多くの雑誌が一国の言語だけで発刊された点とは異なって特筆に値する。
2 点目は、執筆陣の顔ぶれである。
『亜細亜公論』に論考を寄せた執筆陣の面々を見ると、比較的多様な思想と背景を持った人々が関わっていることがわかる。石橋湛山を初めとする大正デモクラシーを風靡した日本の知識人や、柳泰慶を含む朝鮮青年知識人、台湾人と中国人の論客、R・B・ボースに代表される在日の亡命インド人も執筆陣に加わる。2 回以上寄稿する人々も多く、能勢岩吉、高辻秀宣、宮崎龍介、坂本哲郎などは、数回にわたって文を寄せる「常連」であった。
執筆陣の面々から浮かび上がるもう 1 つの点は、（第 1 部でも指摘されたように）早稲田大学との関係である。その執筆者の中には、石橋湛山、永井柳太郎、杉森孝次郎、三浦銕
太郎、高辻秀宣、大山郁夫、西村真次、坂本義雄、坂本哲郎、武藤直治、湯鶴逸、王敏川、
佐野学、安部磯雄など、早稲田大学を卒業しているか、教鞭を取った人物が少なからずいた。亜細亜公論社がどのようにしてこれほど多くの「早稲田人脈」を雑誌の執筆者として獲得できたかは様々な解釈がありうるが、社長・柳泰慶と早稲田関係者との人脈形成が最も大きく作用した可能性が高い。反骨と在野の精神を学風としながら早稲田大学を、彼は－ 27 －

雑誌の出版事業と自分の主義主張を実践する「場」として活用したと考えられる。
3 点目は、「人類主義」という主義主張である。『亜細亜公論』は、思想誌の性格が強い
総合雑誌として分類できる。つまり同誌は、「人類主義」をその思想的スローガンとして掲
げ、「アジア諸民族の覚醒と弱小民族の解放」をその具体的な実践目標としている。亜細亜
公論社はこうした自社の主義主張を対外的にも積極的に知らせ、当時としてはある程度世間に知られた雑誌であった。たとえば、当時の『東亜日報』（1922 年 7 月 27 日付）もその新刊紹介欄に、「朝鮮青年の柳泰慶氏を主幹とし、中国、台湾、朝鮮、日本などの青年論客が参加しており、その趣旨はアジア諸民族の覚醒を促し、弱小民族の解放を追求することにある」としつつ、同誌の創刊を知らせている。
当時、植民地化された朝鮮半島の内外で活動した朝鮮知識人たちが発刊した雑誌は少な
くないが、『亜細亜公論』の編集・論調とは相当異なる。代表的な雑誌として、在日本朝鮮
留学生学友会の機関誌であった『学之光』が挙げられる。在日朝鮮人留学生の求心点の役
割を果たした同誌は、1914 年から 1930 年までに全 29 号がハングルで発刊された。ソウル
では、朝鮮基督教青年会連合会が 1920 年から 1940 年までにハングル雑誌『青年』を刊行した。ハワイでは、李承晩が 1913 年から『太平洋雑誌』を同じくハングルで発行した。これらの雑誌は、『亜細亜公論』とはその刊行時期がおおむね重なっており、植民地支配下の朝鮮知識人によって出されたという共通点がある。反帝国主義の論調を維持した点も一致する。しかし、これらの 3 誌は、朝鮮独立という絶対的な目標をその根底に置いた「民族誌」の性格が強い。それゆえに、執筆者が朝鮮知識人に限定され、『亜細亜公論』のように
朝鮮知識人以外の外部執筆者の投稿はあまり見当たらない。大正期における『亜細亜公論』
は、一国主義と民族主義を乗り越える「開かれた」言論空間を多くのアジア知識人たちに提供しようとした。またその言論空間を通じ、「人類主義」という普遍的価値を追求しつつ、さらには「アジア諸民族の覚醒と提携」を促そうとした。
こうした『亜細亜公論』の主義主張は、社長・柳泰慶の宗教観から形成されたものと理解できる。彼が雑誌『亜細亜公論』を通して一貫して主張する「人類主義」思想も、キリスト教の博愛主義と相通じるところが多い。柳泰慶がキリスト教信者であったことは、雑誌の廃刊後に行なったアメリカ留学生活からも判断できる。すなわち、前述のとおり、長き歴史を有するミッション系大学であるサスケハナ大学において、柳泰慶は校内の YMCA
活動にも深く関わった。さらに能勢岩吉は、『亜細亜公論』創刊号に「柳壽泉君に與ふ」という文を寄せている。能勢は、危機に陥ったアジアの諸民族と全人類をどう救えるのかを悩む柳泰慶を高く評価している。雑誌『亜細亜公論』についても、危機が迫ったのも知らずに眠っている人類を起こすためにその思想的警鐘を鳴らす「宣伝機関」と言及する。これに加え、能勢は自分が誰よりも柳泰慶をよく知っているとしつつ、彼が「熱烈なキリス
ト信者」であることを明かしている。
このように柳泰慶は宗教と思想の密接な関係性に着目し、キリスト教の博愛主義に自分の「人類主義」という思想をオーバーラップさせようとした。また、そうした自らの宗教－ 28 －

的・思想的信念を実践するための「手段」として、『亜細亜公論』という民族と国家を乗り越える「普遍的雑誌」を作ろうとしたのである。
3．柳泰慶と『亜細亜公論』の史的意義
冒頭で述べたように、雑誌『亜細亜公論』は 1923 年 1 月の新年号を最後に廃刊となった。
創刊から廃刊までの 9 ヵ月間に全 9 号を発刊することで、30 歳の若き朝鮮青年の野心に満ちた出版事業は幕を下ろした。雑誌の廃刊後、青年泰慶は直ちに渡米する。
雑誌『亜細亜公論』の廃刊には様々な理由があるだろうが、当時の日本当局による言論弾圧がその決定的な原因と言えよう。同誌は、毎号のように当局の厳しい検閲によって記事削除や発売禁止の処分を受けた。社会文化の全般における自由主義思潮の影響によって、出版ジャーナリズムが飛躍的に発展し、また、言論の自由が盛んに謳われた大正デモクラシー時代に逆らうような言論弾圧であった。たとえば、三浦銕太郎は、『亜細亜公論』の 1922年 6 月号に「朝鮮に自治を與ふべし」という論考を寄せ、一日も早く朝鮮民族に自治を与えるべきであると強く主張した。三浦のこの論考が当時の日本当局を刺激したのは当然の事で、本文内容の半分ほどが削除された。当時の日本当局は、柳泰慶と『亜細亜公論』を
植民統治行為の邪魔になる「不逞鮮人」、「不穏雑誌」と認識していたに違いない。
以上、学界においてほとんど知られていない朝鮮知識人の柳泰慶と、彼の作った雑誌『亜細亜公論』をいくつかの視点から考察した。国家と民族を超える「メディア」を通した彼の思想運動は、9 ヵ月という短期間で終わるが、当時を生きたアジア知識人が互いに疎通できる共同の言論空間を作ろうとしたという点は示唆するところが大きい。これまで正当に評価されてこなかった東アジア知識人・柳泰慶のトランスナショナルな生き方に注目する必要がある。

関連論文等①後藤乾一・紀旭峰・羅京洙共編『亜細亜公論・大東公論 解題総目次篇』龍溪書舎、2008
年 12 月
②後藤乾一「大正デモクラシーと雑誌『亜細亜公論』：その史的意味と時代背景」『アジア太平洋討究』12 号、2009 年 3 月、149-176 頁③後藤乾一「『亜細亜公論』が提起する課題」Journalism（朝日新聞社）no. 241、2010 年
6 月、70-71 頁④羅京洙「柳泰慶と『亜細亜公論』：東アジアの知識交流史の新たな発見」東北亜歴史財団
編『東アジアの知識交流と歴史記憶』2009 年、178-205 頁－ 29 －

⑤羅京洙「再発見された国際的言論空間：雑誌『亜細亜公論』と柳泰慶（上）」Journalism（朝日新聞社）no. 240、2010 年 5 月、70-76 頁⑥羅京洙「再発見された国際的言論空間：雑誌『亜細亜公論』と柳泰慶（下）」Journalism（朝日新聞社）no. 241、2010 年 6 月、64-69 頁⑦羅京洙「亜細亜公論」（項目）国際高麗学会日本支部「在日コリアン辞典」編纂委員会編『在日コリアン辞典』明石書店、2010 年 11 月、10 頁－ 30 －