インデックスファンドJPX日経400
追加型投信／国内／株式／インデックス型

交付運用報告書
			 第10期（決算日2024年2月8日）
作成対象期間（2023年2月9日～2024年2月8日）

第10期末（2024年2月8日）
準価
額
24,258円
資 産 総 額10,974百万円
第10期
騰
落
率
31.6％
分配金（税込み）合計
0円

受益者のみなさまへ

基純

平素は格別のご愛顧を賜り、厚くお礼申し上げます。
さて、「インデックスファンドJPX日経400」は、2024年２月８日に第10期の決算を行ないました。
当ファンドは、主として、わが国の金融商品取引所に上場する株式（DR（預託証書）を含みます。）に実質的に投資を行ない、日本の株式市場を代表する指数の動きに連動した運用成果をめざして運用を行なってまいりました。
ここに、当作成対象期間の運用経過等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のう
ち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。
○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、下記の手順にて閲覧・ダウンロードいただけます。

＜642274＞＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
右記 URL にアクセス ⇒ ファンド検索機能を利用して該
当ファンドのページを表示 ⇒ 運用報告書タブを選択 ⇒該当する運用報告書をクリックして PDF ファイルを表示

東京都港区赤坂九丁目７番１号
www.nikkoam.com/
当運用報告書に関するお問い合わせ先○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。

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コ ー ル セ ン タ ー
午前９時～午後５時

1

電話番号：0120－25－1404

土、日、祝・休日は除きます。

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9:45:48

インデックスファンド JPX 日経 400

運用経過
期中の基準価額等の推移

（2023 年 2 月 9 日～2024 年 2 月 8 日）

（円）
28,000（百万円）
20,00026,00018,00024,00016,00022,00014,00020,00012,00018,00010,00016,0008,000

14,0002023/2/8

2023/32023/4

基準価額（左軸）

2023/52023/62023/7

分配金再投資基準価額（左軸）2023/82023/92023/10 2023/11 2023/12

JPX日経インデックス400（配当込み）
（左軸）

6,000

2024/2/8

純資産総額（右軸）

期 首：18,427円
期 末：24,258円（既払分配金（税込み）：0円）
騰落率： 31.6％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額および JPX 日経インデックス 400（配当込み）は、期首（2023 年２月８日）の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）JPX 日経インデックス 400（配当込み）は当ファンドのベンチマークです。

○基準価額の主な変動要因
当ファンドは、主として、わが国の金融商品取引所に上場する株式（ＤＲ（預託証書）を含みます。）に実質的に投資を行ない、「JPX 日経インデックス 400（配当込み）」の動きに連動する運用成果をめざして運用を行なっております。当作成期間中における基準価額の主な変動要因は、以下の通りです。
＜値上がり要因＞
・日銀新総裁が就任会見において金融緩和政策を継続する考えを示したこと。
・国内企業の概ね堅調な決算内容を受けて投資家心理が改善したことに加え、国内株式市場の相対的な割安感を背景に海外投資家の買いが膨らんだこと。
・米国連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果を受けて米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が 2024 年に利下げに動くとの期待から米国株式市場が上昇したこと。

1

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インデックスファンド JPX 日経 400＜値下がり要因＞
・欧米の金融機関の経営危機や破綻を契機とした欧米景気の悪化が警戒されたこと。
・米国の堅調な経済指標の発表などを背景に米国の金融引き締めが長期化するとの見方が強まったこと。
・中東情勢の緊迫化で投資家のリスク回避姿勢が強まったこと。

１万口当たりの費用明細
項

目

（a） 信

託

金

報



（2023 年 2 月 9 日～2024 年 2 月 8 日）

当期

項 目 の 概 要率％0.605 （a）信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率

比

酬

額
円
128

（

投

信

会

社

）

（ 47）

（0.220） 委託した資金の運用の対価

（

販

売

会

社

）

（ 70）

（0.330） 運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提

（

受

託

会

社

）

（ 12）

（0.055） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価

（b） 売

買

数

料

3

0.012

3）

（0.012）

10

0.046

委

託

手

（ 先 物・オ プ シ ョ ン ）
（c） そ

の

（

監

（

印

（

他
査

刷
そ

合

費
費

費

（c）その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数

）

（

1）

（0.004） 監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用

等

）

（

9）

（0.042） 印刷費用等は、法定開示資料の印刷に係る費用、運用において利用する指数の

）

（

0）

（0.000） その他は、信託事務の処理等に要するその他の諸費用

他
計用（b）売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料

用

用

の

（

供などの対価141

標章使用料など

0.663

期中の平均基準価額は、21,194円です。
（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）売買委託手数料およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

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インデックスファンド JPX 日経 400（参考情報）◯総経費率
期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 0.66％です。
その他費用
0.05％
運用管理費用
（受託会社）
0.06％
運用管理費用
（投信会社）
0.22％

総経費率
0.66％

当ファンド
0.66％
運用管理費用（販売会社）
0.33％（注）当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）「その他費用」には保管費用が含まれる場合があります。なお、「その他費用」の内訳は「１万口当たりの費用明細」にてご確認いただけますが、期中の費用の総額と年率換算した値は一致しないことがあります。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）当ファンドの費用は、親投資信託が支払った費用を含みます。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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インデックスファンド JPX 日経 400

最近５年間の基準価額等の推移

（2019 年 ２ 月 ８ 日～2024 年 2 月 8 日）

（円）
30,000（百万円）
60,00025,00050,00020,00040,00015,00030,00010,00020,0005,000

10,0000

2019/2

2020/2
基準価額（左軸）

2021/22022/2

分配金再投資基準価額（左軸）2023/2

JPX日経インデックス400（配当込み）（左軸）

02024/2
純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額および JPX 日経インデックス 400（配当込み）は、2019 年２月８日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

2019年2月8日 2020年2月10日 2021年2月8日 2022年2月8日 2023年2月8日 2024年2月8日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額
（円）
13,126
15,07917,295
17,532
18,427
24,258
期間分配金合計（税込み） （円）
－
0
0
0
0
0
分配金再投資基準価額騰落率（％）
－
14.9
14.7
1.4
5.1
31.6
JPX日経インデックス400
（％）
－
15.7
15.6
2.1
5.9
32.5
（配当込み）騰落率（百万円）
13,113
11,064
9,000
9,076
9,947
10,974
純資産総額
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。
（注）JPX 日経インデックス 400（配当込み）は当ファンドのベンチマークです。

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インデックスファンド JPX 日経 400

投資環境



（2023 年 2 月 9 日～2024 年 2 月 8 日）

（株式市況）
国内株式市場では、JPX 日経インデックス 400（JPX 日経 400）は、期間の初めと比べて上昇しました。
欧米の金融機関の経営危機や破綻を契機とした欧米景気の悪化が警戒されたことや、米国の堅調な経済指標の発表などを背景に米国の金融引き締めが長期化するとの見方が強まったこと、中東情勢の緊迫化で投資家のリスク回避姿勢が強まったことなどが株価の重しとなりました。しかし、米国の金融当局による預金者保護の表明や主要中央銀行による流動性供給などを受けて金融システムへの警戒感が和らいだこと、日銀新総裁が就任会見において金融緩和政策を継続する考えを示したこと、国内企業の概ね堅調な決算内容を受けて投資家心理が改善したこと、国内株式市場の相対的な割安感を背景に海外投資家の買いが膨らんだこと、米国の消費者物価指数（ＣＰＩ）が市場予想を下回り、米国の追加利上げ観測が後退したこと、ＦＯＭＣの結果を受けてＦＲＢが 2024 年に利下げに動くとの期待から米国株式市場が上昇したこと、日銀が金融政策決定会合において現行の金融緩和政策の維持を決めたこと、人工知能（ＡＩ）関連の需要を背景に半導体産業の成長が期待されたことなどが支援材料となり、JPX 日経 400 は上昇しました。

当ファンドのポートフォリオ（2023 年 2 月 9 日～2024 年 2 月 8 日）

（当ファンド）当ファンドは、「インデックス マザーファンド JPX 日経 400」受益証券を高位に組み入れて運用を行ないました。
（インデックス マザーファンド JPX 日経 400）
株式の運用は、JPX 日経インデックス 400 に採用されている株式に投資し、JPX 日経インデックス 400（配当込み）との連動性を維持するよう努めました。株式ポートフォリオにおける業種構成比や主な保有銘柄の構成比は、JPX 日経インデックス 400 のそれらに準ずるものとしました。
また、株式先物取引を含めた実質株式組入比率を高位に保ち、JPX 日経インデックス 400（配当込み）との連動性を維持するように努めました。

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インデックスファンド JPX 日経 400

当ファンドのベンチマークとの差異

（2023 年 2 月 9 日～2024 年 2 月 8 日）

期間中における基準価額は、31.6％の値上がりとなり、
ベンチマークである「JPX 日経インデックス 400（配当込み）」の上昇率 32.5％を概ね 0.8％下回りました。
ベンチマークとの差異における主な要因は以下の通りです。

基準価額とベンチマークの対比（期別騰落率）
（％）
50.0
40.0
30.0

＜マイナス要因＞

20.0

・売買手数料などの諸費用を支払ったこと。

10.0
0.0
-10.0

第10期
2024/2/8
基準価額

JPX 日経インデックス 400（配当込み）（注）基準価額の騰落率は分配金（税込み）込みです。
（注）JPX 日経インデックス 400（配当込み）は当ファンドのベンチマーク
です。

分配金



（2023 年 2 月 9 日～2024 年 2 月 8 日）

分配金は、基準価額水準、市況動向などを勘案し、以下のとおりといたしました。なお、分配金に充当しなかった収益につきましては、信託財産内に留保し、運用の基本方針に基づいて運用いたします。
○分配原資の内訳（単位：円、１ 万口当たり、
税込み）

第10期
2023年２月９日～
2024年２月８日
当期分配金－（対基準価額比率）
－％
当期の収益
－
当期の収益以外－
翌期繰越分配対象額
14,257
項目（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

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インデックスファンド JPX 日経 400

今後の運用方針（当ファンド）引き続き、ファンドの基本方針に則り、「インデックス マザーファンド JPX 日経 400」受益証券を原則として高位に組み入れて運用を行ないます。
（インデックス マザーファンド JPX 日経 400）
引き続き、株式ポートフォリオに関しては、株式先物取引を含めた実質株式組入比率を高位に保ち、JPX 日経インデックス 400（配当込み）との連動性を維持するように努めます。
将来の市場環境の変動などにより、当該運用方針が変更される場合があります。
今後ともご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申しあげます。

お知らせ2023 年２月９日から 2024 年２月８日までの期間に実施いたしました約款変更は以下の通りです。
当ファンドについて、2023 年５月９日付けにて運用目標とするベンチマークを「JPX 日経インデック
ス 400」から「JPX 日経インデックス 400（配当込み）」に変更いたしました。
当ファンドに関して、実際の運用においては保有資産から配当を受け取るため、当ファンドの基準価額は「配当込み」の値動きとなる一方で、運用目標とするベンチマークを構成する指数については、一般に広く認知されている指数が配当を含まないものであったことなどを理由として、「配当抜き」の値
動きとなる指数を採用して参りました。こうしたことが要因の一つとなって、当ファンドの基準価額とベンチマークの値動きに乖離が生じておりました。このたび、当該乖離を是正することが受益者にとってより適切な投資判断につながるとの考えから、運用実態に則して当ファンドのベンチマークを「配当込み」の指数へ変更いたしました。（付表）当ファンドについて、新ＮＩＳＡ制度における成長投資枠の要件に適合させるため、当該ファンドにて行なうデリバティブ取引の利用目的を明確化するべく、2023 年 11 月９日付けにて信託約款の一部に
所要の変更を行ないました。（付表、第 21 条、第 22 条、第 23 条）
当ファンドについて、その商品性、基準価額水準および純資産規模等を勘案し、新ＮＩＳＡ制度における成長投資枠の要件に適合させるため、信託期間を無期限とするよう、2023 年 11 月９日付けにて信託約款の一部に所要の変更を行ないました。（第４条、第 54 条）

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インデックスファンド JPX 日経 400

当ファンドの概要
商 品 分 類 追加型投信／国内／株式／インデックス型
信 託 期 間 2014 年１月 31 日から原則無期限です。
運 用 方 針

主として、「インデックス マザーファンド JPX 日経 400」受益証券に投資を行ない、日本の株式市場を代表する指数（JPX 日経インデックス 400（配当込み））に連動する投資成果をめざして運用を行ないます。

インデックスファンドJPX日経400 「インデックス マザーファンド JPX 日経 400」受益証券を主要投資対象とします。
主 要 投 資 対 象 インデックス マザーファンド わが国の金融商品取引所上場株式（DR（預託証書）を含みます。）を主要投資対象
J P X 日 経 4 0 0 とします。
運 用 方 法主として、わが国の金融商品取引所に上場する株式（DR（預託証書）を含みます。）に実質的に投資を行ない、「JPX
日経インデックス 400（配当込み）」の動きに連動した運用成果をめざして運用を行ないます。

分 配 方 針

毎決算時、原則として分配対象額のなかから、基準価額水準、市況動向などを勘案して分配を行なう方針です。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。

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インデックスファンド JPX 日経 400（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2019年2月末～2024年1月末）

80
60
40
20
0
-20
-40

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

最大値
最小値
平均値

当ファンド
42.0
△ 11.4
8.8

日本株
42.1
△ 11.4
9.1

新興国株

最大値

日本国債

最小値（当ファンド）

先進国株
59.8
△ 12.4
16.8

新興国株
62.7
△ 19.4
7.6

先進国債
最小値

日本国債
5.4
△ 5.5
△ 0.7

新興国債

平均値

先進国債
14.8
△ 6.1
3.9

（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2019 年２月から 2024 年１月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

（単位：％）

新興国債
21.5
△ 8.8
5.2

《各資産クラスの指数》

日 本 株：東証株価指数（TOPIX、配当込）
先進国株：MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込、円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI 国債
先進国債：FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JP モルガン GBI-EM グローバル・ディバーシファイド（円ヘッジなし、円ベース）（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

当ファンドのベンチマークについて● JPX 日経インデックス 400（配当込み）
当指数は、東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場に上場する銘柄を対象とし、流動性だけでなく、ROE（自己資本利益率）
や営業利益などを銘柄選定基準として算出された、浮動株調整後の時価総額加重型の株価指数です。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研および株式会社日本経済新聞社に帰属します。

指数について●東証株価指数（TOPIX、配当込）は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。● MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込、円ベース）は、MSCI Inc. が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。● MSCI エマージング・マーケット・
インデックス（配当込、円ベース）は、MSCI Inc. が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。● NOMURA-BPI 国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コン
サルティング株式会社が公表している指数で、その知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、
野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、対象インデックスを用いて行われる日興アセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。● FTSE 世界国債インデック
ス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLC により運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、当指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、
FTSE Fixed Income LLCに帰属します。●JPモルガンGBI-EMグローバル・
ディバーシファイド（円ヘッジなし、円ベース）は、J.P. Morgan Securities LLC が算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLC に帰属します。

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インデックスファンド JPX 日経 400

当ファンドのデータ
組入資産の内容

（2024 年 2 月 8 日現在）

○組入上位 10 銘柄
銘
1 ＪＰＸ日経４００
2 －
3 －
4 －
5 －
6 －
7 －
8 －
9 －
10 －

柄

名

業 種 / 種 別 等

通

株式先物（買建）
－
－
－
－
－
－
－
－
－

組入銘柄数

（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

貨

国（ 地 域 ）

円
－
－
－
－
－
－
－
－
－
1銘柄

日本
－
－
－
－
－
－
－
－
－

比率
％
3.9
－
－
－
－
－
－
－
－
－

○組入上位ファンド
銘

柄

名

第10期末

％
96.1
1 銘柄

インデックス マザーファンド JPX 日経 400
組入銘柄数（注）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

○資産別配分

○国別配分○通貨別配分

国内株式先物
3.9％

親投資信託受益証券
96.1％

日本
100.0％

円
100.0％（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

純資産等
項

目

純 資 産 総 額
受 益 権 総 口 数
1万口当たり基準価額

第10期末
2024年2月8日
10,974,568,495円
4,524,105,608口
24,258円（注）期中における追加設定元本額は 1,975,349,911 円、同解約元本額は 2,849,281,762 円です。

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インデックスファンド JPX 日経 400

組入上位ファンドの概要
インデックス マザーファンド JPX 日経 400【１万口当たりの費用明細】【基準価額の推移】（円）
30,000（2023 年 2 月 ９ 日～2024 年 2 月 ８ 日）

（2023年2月9日～2024年2月8日）

期
額
比 率
円
％
（a） 売 買 委 託 手 数 料
00.001（ 先 物・オ プ シ ョ ン ）（0）（0.001）
（b） そ
の
他
費
用
0
0.000
（
そ
の
他
）
（0）
（0.000）合計
00.001
期中の平均基準価額は、22,８47円です。
項

28,00026,00024,00022,00020,0002023/32023/52023/72023/9金当（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）
をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）
を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

18,00016,000目

2023/11 2024/1【組入上位 10 銘柄】
銘柄名

１ トヨタ自動車
2 東京エレクトロン
３ 信越化学工業
4 日立製作所
5 任天堂
6 伊藤忠商事
7 三菱商事
8 リクルートホールディングス
9 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
10 本田技研工業
組入銘柄数

業 種 / 種 別 等
輸送用機器
電気機器
化学
電気機器
その他製品
卸売業
卸売業
サービス業
銀行業
輸送用機器

（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

【資産別配分】

通

貨
円
円
円
円
円
円
円
円
円
円
400銘柄

（2024 年 2 月 ８ 日現在）

国（ 地 域 ）
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本

【国別配分】【通貨別配分】日本
100.0％

円
100.0％

比率
％
2.0
2.0
1.８
1.８
1.８
1.８
1.7
1.7
1.7
1.6

国内株式先物
0.2％

国内株式
99.8％

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

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