地域防災実践におけるアイデンティティの変容―神戸市長田区真陽地区の津波避難対策を例に―
近藤 誠司

杉山高志

関西大学社会安全学部

京都大学大学院情報学研究科

Consideration about Identity Transformation
through Community Activities of Disaster Reduction―Action Research on Tsunami Evacuation in Shin’yo district―
KONDO Seiji

SUGIYAMA Takashi

Kansai University, Faculty of Safety Science

Kyoto University, DPRI

Action research of community activities on tsunami evacuation is currently in operation in Shin’yo district,located south Hyogo prefecture. From the perspective of community of practice, we focus on four major
concepts: artifact, locality, reality, and identity.

In consequence, we found artifacts (e.g., transistormegaphone, shopping cart) based on locality and reality have some efficacy in transforming identity.

1. はじめに

当該地区内には、阪神・淡路大震災で被害を免れ首都直下地震や南海トラフ巨大地震等、巨大災害た古い住宅や狭小の市場が残存している一方で、近の想定が次々とあらたまるなかで、地域防災力の実年、高層のマンションが新築されるなどして、新し質化が強く求められている。しかし、都市域では、い住民が多数流入してきている。しかし、新旧住民元来ひとびとの紐帯が相対的に弱いため、取り組みの交流は、さほど活発化しているとはいえない。高が容易には活性化しないという難題を抱えている。

齢化率は 30%を越え、地域活動の主な担い手が高齢

少子高齢化が進む昨今は、さらに問題が深刻化して化してきている。

いるとさえいえる。
そこで本研究では、実践共同体論における「アーティファクト」（artifact／以下、「道具」と記す）の南海トラフ巨大地震の想定（中央防災会議）によると、地震発生からおよそ 80 分後に津波が到達し、当該地区の大半が浸水すると予測されている。

機能に着目して、都市域でどのような「道具」を活

阪神・淡路大震災の経験を記憶にとどめている旧用すれば、より多くの人々のアイデンティティを変住民の多くは、津波が到達するまでの猶予時間を使容させ、地域防災実践に巻き込むことができるのか、って、出来る限り救助活動（ないしは消火活動）をその効果（social involvement effect）を縦断的に検討おこない、「救える命を救いたい」との思いをもってしていくことにした。

いるようである。しかし、「結局は自分の命のほうが大事だ」といった、冷めた考えかたが存在している

2. 調査対象フィールドのも、また事実である。

本研究の対象地域である神戸市長田区真陽小学校

筆者らが当該地域でアクション・リサーチを始め

区（人口およそ 6,650 人、2014 年 4 月現在）は、阪た時点（2013 年 10 月）では、「防災福祉コミュニテ

神・淡路大震災で大きな被害を受けた地区のひとつィ」のコアメンバーたちの思いとは裏腹に、地域全である。その経験をふまえて、市内で最初に「防災体にまで津波防災対策の重要性が認識されるには至福祉コミュニティ」（自主防災組織）が結成されたとっておらず、なんらかのブレイクスルーが求められいう経緯がある。ている状況であった。

3. フィールドエントリーの端緒

4. 情報共有ツールの登場（トラメガ作戦）

本研究における最初のアクションは、「住民意識調上述した聞き取り調査とそのフィードバックの結査」の実施であった。防災福祉コミュニティのコア果として、2013 年度の事業計画で真陽地区の防災福メンバーたちとの協議を経て（2013 年 10 月）、翌 11

祉コミュニティが予定していた津波避難の実働訓練

月に、住民 139 名を対象として、個別訪問による面の際に、あらたに「地震発生 60 分までは助け合い行接式のアンケートを実施した。

動をおこなう」という“暫定ルール”を組み込んで調査目的は、大きく２つあった。まず、住民意識みることになった。所轄の消防署の意見も参考にしのおおまかなトレンドを把握すること、そしてもうて、防災福祉コミュニティのコアメンバーが協議しひとつは、当該調査をきっかけにして、調査者が地た結果、最後の最後で 20 分の猶予時間（80 分－60

域における顔見知りを増やしながら、調査協力者に分＝20 分）さえあれば、救助活動の従事者たちも無少しでも地域防災実践のほうに目を向けてもらう事に避難できるはずだと考えたからである。

（involve しはじめる）ことである。

避難訓練では、この 60 分間で何をどこまでおこな

そこで、地域住民にとって一大関心事ともいえる、うことができるのか確かめるため、まずは自律歩行次のような問いかけをしながら、調査協力者とコミ困難者の搬送訓練を並行しておこなうことになったュニケーションをとることにした。津波襲来までの（2013 年 12 月 16 日実施）。コアメンバーたちの認猶予時間の使い方に関する質問、すなわち、「地震発識によれば、阪神・淡路大震災の経験をひもとくか生後、救助を求める声が聞こえてきたら、あなたはぎり、閉じ込め者を単に屋外に引き出すだけでは救どうしますか？

即座に避難しますか？ それとも助が完遂したことにはならない。病院や避難所等、救出活動に参加しますか？」といったシビアなジレ安全な場所まで対象者を搬送してはじめて「助けた」

ンマ問題―クロスロード・ゲームの設問―である。

ことになる。こうした「ローカルなナレッジ

多くの調査協力者が、yes/no の答えを出すまえに、（ locality ）」、 な い し は 「 社 会 的 な リ ア リ テ ィ

様々な経験や切々とした思いを語ってくれた。阪（reality）」は、協議の中でも最重視された。

神・淡路大震災の経験があるからこそ、「ぎりぎりま搬送に使う器具は、地区内に普段からあるものをで助け合いたい」という回答がある一方で、阪神・持ち寄って試行してみることにした。ショッピング

淡路大震災の経験をふまえると、「生き埋め者の救助カートや病院のストレッチャーなどである。さらにを数十分という短い時間でおこなうのは至難の業」

訓練時には、全体を統括する代表１名に、時計とトという回答もあった。単純集計すると、63％の住民ランジスタ・メガホン（以下、トラメガと記述）をが「助けに行く（即座に避難したりはしない）」意思装備してもらい、地震発生からの経過時間等を訓練を持っていることが明らかになった。

参加者に逐次、告げることになった。

さらに上述した設問に続けて、「それでは、地震発当該実働訓練は平日の昼前に実施したにも関わら生の何分後までなら救出活動にたずさわってもよいず、参加者が 200 人を超える大規模なものとなった。と思いますか？」という直截的な問いを重ねることトラメガによって、「地震発生から 10 分経過」、「20によって、調査協力者ひとりひとりが、当該ジレン分経過」…といった具合に、順次カウントアップがマ状況を、よりリアルに、そして“我が事”として地域内でアナウンスされた。暫定ルールの限度 60受け止める―すなわち、アイデンティティの変容を分に近づくと、「急いでください！」という緊迫した促す―契機となるよう試みた。

指令もなされていた。

当該調査によって、どのような考えや思いが地域後日、防災福祉コミュニティのコアメンバーによに存在しているのかを、当該地域の中でこそ共有する反省会がおこなわれた。そこでは、避難時の情報るため、防災福祉コミュニティの会合や、連合自治共有手段、すなわち、トラメガというアナログな“道会の定例会、津波防災を学習する住民集会等におい具”に関して、メリット／デメリットの両方あったて、複数回、フィードバックを実施した。

ことが指摘された。

トラメガの音声による情報周知策は、予想以上に有効であることがわかった。経過時間がカウントアップされていくと、訓練がリアルなものに感じられ、多くの参加者に、いつもとは異なる「緊張感」を持たせることができたという。当初は、当該“道具”（トラメガ）に懐疑的だったメンバーも、意見をあらためるといった変化が見られた。しかし、実際問題として、代表が持つトラメガ１台では到底力不足であることは否めない。トラメガによる指示が聞き取れず、救助者がどこに向かえばよいかわからずに混乱した場面もあった。そこで、すくなくとも地域内に 20 個程度（各自治会で１個の割合）は分散配置

図1住民が独自に改造した肩掛け式トラメガする必要があることが提案された。
体制を独自に模索したり、災害時の状況をより具体5. トラメガ作戦を実質化する取り組み―(1)

的にイメージしはじめる契機になった人が複数いる

実働訓練の実施、および反省会での検討を受けて、ことがわかった。また、市販のトラメガを通常のか

防災福祉コミュニティのコアメンバーたちは、20 台たちで使用すると片手がふさがってしまうため、災のトラメガ購入を即断し、2014 年夏には、すべての害時には適していないと自己分析し、その課題をみ自治会に１台ずつ配布した。またこのとき、防災福ずから克服しようと、トラメガを肩掛け式に改造し祉コミュニティの代表の発案によって、トラメガをたメンバーがいたことがわかった（図 1）。

持つメンバー（トラメガ隊員と称す）は、自身で電インタビューで採取されたこれらのエピソードか池交換をおこなうなど、トラメガのメンテナンスにら、トラメガという情報共有ツール（“道具”）を保日々励みながら、災害時の情報共有という重責を担持したことの効果として、「自分はトラメガ作戦の一うべく、防災意識を高めていくことが求められるこ員である（membership/ownership）」という自覚が芽ととなった。

生え、地域防災実践の担い手であるという「アイデンティティの変容（identity transformation））」を促し

6. トラメガ作戦を実質化する取り組み―(2)ている側面があることが示唆された。

トラメガ隊員（引き受け手は主に自治会長ら）は、

ただし、「実際に使ってみないと有効なのかどうかこのあたらしい“道具”をどのように受け止めたのわからない」、「正直まだ自信がない」といった不安か―果たしてアイデンティティが変容したのか―。の声や、「できればいちど訓練してみたい」といったこれを確かめるために、2014 年 10 月に、網羅的な要望なども寄せられており、さらなる具体的な取り聞き取り調査（個別訪問、対面式、半構造化インタ組みが必要であることもわかった。

ビュー）を実施した。
調査の要点は、大きく２点ある。一つ目は、トラ

7. トラメガ作戦を実質化する取り組み―(3)

メガを受け取ったことによって、自己のふるまいを防災福祉コミュニティのコアメンバーも筆者ら調

どのように変化させたのか、二つ目は、自己の意識査者側も、実際に緊急時にトラメガを使用した経験をどのように変化させたのかである（結果の詳細は、は皆無であるため、その効果（威力）に関しては、学会大会の会場で発表する）。

説得的な知見を持っているわけではなかった。

回答の一例を示すと、トラメガをすぐに持ち出せ

そこで、大学構内での予備実験を繰り返したのち、るように、その置き場所―たとえば、玄関など―を2014 年 9 月 28 日に、当該地区内において、実際に工夫したり、自分が不在のときに代理を立てる連携

トラメガを使って「津波避難の呼びかけ」をおこな

う実証実験を実施することにした。

表1

実証実験で試した呼びかけの言葉

実証実験のデザインの概要は、以下のとおりである。防災福祉コミュニティのメンバーと協議を重ねたうえで、表 1 に示したアナウンス・コメントを、(A)マンション８階に静止した状態で、(B)地区内の交差点に静止した状態で、(C)徒歩で移動しながらの状態で、(D)駆足で移動しながらの状態で、(E)路地の奥を巡回するなどの所作によって、屋内と屋外でどれほど聞き取ることができるのかを、(1)人間の耳で、(2)騒音測定器で、(3)カメラマイクで計測するというものである（観測状況は図 2 を参照のこと）。
近隣自治会の協力を得て、日曜日の午前中に実施したことから、大勢の住民が当該実験を目撃し、意図せざる PR 効果が得られることにもなった（図 3参照）。また、所轄の消防署員数名が立ち会い、状況を確認してもらった。
実験結果の詳細は、学会大会の会場で発表するが、もっとも大きな成果としてあげられることは、調査者や防災福祉コミュニティのメンバーが予想していたよりも、「トラメガによる発声は聞き取りにくい」という事実の「発見」だった。したがって、トラメガ作戦を支持する立場からいえば、実験は見事に、失敗に終わった。特に、経過時間などの数値情報を図2

実証実験の様子（カメラと騒音測定器を使用）伝えようとすればするほど、聞き間違えるリスクが高まることがわかった。

8. おわりに本フィールドでのアクション・リサーチは、今まさに継続中である。上記、実証実験の課題―失敗―をふまえて、その後、トラメガの数は倍増され（2015年 1 月）、使用上のルールづくりが始まった。地区の小学校にも２台配置され、1 月 17 日には、小学生を中心とした津波避難の実働訓練の最中に、小学生２名がトラメガを持ち、避難の呼びかけをする等、あらたな試行もおこなわれた。
トラメガ隊の実践に関わった人々に対して、2015
年 3 月に聞き取り調査を実施する。学会大会では、最新のインタビュー・データをもとに、調査対象者においてどのようなアイデンティティの変容が見られたのかを中心に報告をおこなう予定である。

図 3 実証実験の様子（トラメガで呼びかける）
謝辞：神戸市長田区真陽地区の皆様に、感謝申しあげます。本研究は、神戸市の「平成 26 年度 神戸発防災・減災等プログラム事業」による助成を受けています。