インデックスファンド２２５
追加型投信／国内／株式／インデックス型

交付運用報告書			 第36期
（決算日2024年6月17日）
作成対象期間（2023年6月17日～2024年6月17日）

第36期末（2024年6月17日）
準価額
10,519円
資 産 総 額285,882百万円
第36期
騰落
率14.5％
分配金（税込み）合計130円
基純（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。

受益者のみなさまへ平素は格別のご愛顧を賜り、厚くお礼申し上げます。
さて、「インデックスファンド２２５」は、2024年６月17日に第36期の決算を行ないました。
当ファンドは、わが国の長期成長と株式市場の動きをとらえることを目標に、日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果をめざして運用を行なってまいりました。
ここに、当作成対象期間の運用経過等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、下記の手順にて閲覧・ダウンロードいただけます。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
右記 URL にアクセス ⇒ ファンド検索機能を利用して該当ファンドのページを表示 ⇒ 運用報告書タブを選択 ⇒該当する運用報告書をクリックして PDF ファイルを表示○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。

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当運用報告書に関するお問い合わせ先

コ ー ル セ ン タ ー
午前９時～午後５時

電話番号：0120－25－1404

土、日、祝・休日は除きます。

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インデックスファンド２２５

運用経過
期中の基準価額等の推移

（2023 年 6 月 17 日～2024 年 6 月 17 日）（円）
13,000（百万円）
1,200,000

12,0001,000,000

11,000800,000

10,000600,000

9,000

400,000

8,000

200,000

7,000

2023/6/16

2023/72023/8

基準価額（左軸）

2023/92023/10 2023/11 2023/12 2024/1

分配金再投資基準価額（左軸）2024/22024/3

日経平均トータルリターン・インデックス（左軸）2024/402024/6/17

純資産総額（右軸）

期 首： 9,304円
期 末：10,519円（既払分配金（税込み）：130円）
騰落率： 14.5％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額および日経平均トータルリターン・インデックスは、期首（2023 年６月 16 日）の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）日経平均トータルリターン・インデックスは当ファンドのベンチマークです。

○基準価額の主な変動要因
当ファンドは、わが国の長期成長と株式市場の動きをとらえることを目標に、日経平均トータルリター
ン・インデックスの動きに連動する投資成果をめざして運用を行なっております。当作成期間中における基準価額の主な変動要因は、以下の通りです。
＜値上がり要因＞
・米国連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果を受けて米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が 2024 年に利下げに動くとの期待から米国株式市場が上昇したこと。
・国内企業の好調な業績を受けて海外の投資家が日本株式への関心を高めていたこと。
・日銀が金融政策決定会合においてマイナス金利政策の解除や上場投資信託（ＥＴＦ）の買い入れ終了などを決定したものの、日銀総裁の記者会見での発言などから緩和的な金融環境が当面続くとの見方が広がったこと。

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インデックスファンド２２５＜値下がり要因＞
・米国の堅調な経済指標の発表などを背景に米国の金融引き締めの長期化が警戒されたこと。
・中東情勢の緊迫化で投資家のリスク回避姿勢が強まったこと。

１万口当たりの費用明細
項（a） 信目託金報

当（2023 年 6 月 17 日～2024 年 6 月 17 日）期

項 目 の 概 要率％0.574 （a）信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率比酬額円56（投信会社）（24）（0.243） 委託した資金の運用の対価（販売会社）（22）（0.221） 運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提（受託会社）（11）（0.110） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価（b） 売買数料

00.001（ 先 物・オ プ シ ョ ン ）（ 0）（0.001）

用

00.004）（ 0）（0.004） 監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用

560.579（c） そ（委の監合託手他査費費計用供などの対価（b）売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料（c）その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数

期中の平均基準価額は、9,762円です。
（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）売買委託手数料は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

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9:09:55インデックスファンド２２５（参考情報）◯総経費率
期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 0.57％です。
その他費用
0.00％

運用管理費用
（受託会社）
0.11％

総経費率
0.57％

運用管理費用
（投信会社）
0.24％

当ファンド
0.57％

運用管理費用（販売会社）
0.22％（注）当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）「その他費用」には保管費用が含まれる場合があります。なお、「その他費用」の内訳は「１万口当たりの費用明細」にてご確認いただけますが、期中の費用の総額と年率換算した値は一致しないことがあります。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）当ファンドの費用は、親投資信託が支払った費用を含みます。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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インデックスファンド２２５

最近５年間の基準価額等の推移

（2019 年 ６ 月 17 日～2024 年 6 月 17 日）（円）
16,000（百万円）
1,400,000

14,0001,200,000

12,0001,000,000

10,000800,000

8,000

600,000

6,000

400,000

4,000

200,000

2,000

2019/62020/6
基準価額（左軸）

2021/62022/6

分配金再投資基準価額（左軸）02023/6

日経平均トータルリターン・インデックス（左軸）2024/6
純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額および日経平均トータルリターン・インデックスは、2019 年６月 17 日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

2019年6月17日 2020年6月16日 2021年6月16日 2022年6月16日 2023年6月16日 2024年6月17日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額
（円）
5,788
6,204
8,045
7,267
9,304
10,519
期間分配金合計（税込み） （円）－809090120130
分配金再投資基準価額騰落率（％）
－
8.6
31.1
△ 8.6
29.7
14.5
日経平均トータルリターン・（％）－
9.3
31.8△ 8.0
30.5
15.1
インデックス騰落率（百万円）
219,128
199,517
207,401
216,059
251,719
285,882
純資産総額
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。
（注）日経平均トータルリターン・インデックスは当ファンドのベンチマークです。

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インデックスファンド２２５投資環境

（2023 年 6 月 17 日～2024 年 6 月 17 日）（株式市況）
国内株式市場では、日経平均トータルリターン・インデックスは期間の初めと比べて上昇しました。
米国の堅調な経済指標の発表などを背景に米国の金融引き締めの長期化が警戒されたことや、中東情勢の緊迫化で投資家のリスク回避姿勢が強まったことなどが株価の重しとなりました。しかし、米国の消費者物価指数（ＣＰＩ）が市場予想を下回り、米国の追加利上げ観測が後退したことや、ＦＯＭＣの結果を受けてＦＲＢが 2024 年に利下げに動くと期待されたこと、国内企業の好調な業績を受けて海外の投資家が日本株式への関心を高めていたこと、日銀による金融緩和の長期化観測を背景に円安／アメリカドル高が進み輸出企業の好調な業績が期待されたこと、米国の生成ＡＩ（人工知能）向け大手半導体企業の好決算などから米国株式市場が上昇したこと、日銀が金融政策決定会合においてマイナス金利政策の解除やＥＴＦの買い入れ終了などを決定したものの、日銀総裁の記者会見での発言などから緩和的な金融環境が当面続くとの見方が広がったことなどが支援材料となり、日経平均トータルリターン・インデックスは上昇しました。

当ファンドのポートフォリオ

（2023 年 6 月 17 日～2024 年 6 月 17 日）（当ファンド）当ファンドは、「インデックス マザーファンド ２２５」受益証券の組入比率を高位に保つとともに、株式先物取引を活用して実質株式組入比率を 100％程度で推移させ、日経平均トータルリターン・インデックスに対する基準価額の連動性を維持するように努めました。
（インデックス マザーファンド ２２５）株式の運用は、原則として日経平均株価採用銘柄の中から「バーラ日本株式モデル」によりポートフォリオを構築し、業種構成比や主な保有銘柄の構成比は、日経平均株価のそれらに準ずるものとしました。
株式の売買にあたっては、立会外取引の活用などにより、売買コストの低減に努めました。
また、株式先物取引を含めた実質株式組入比率を高位に保ち、日経平均トータルリターン・インデックスとの連動性を維持するように努めました。
［2023 年６月から 2024 年６月までの日経平均株価採用銘柄の入れ替え］
2023年10月
2023年10月
2023年10月
2024年４月
2024年４月
2024年４月

日本板硝子
三井Ｅ＆Ｓ
松井証券
宝ホールディングス
住友大阪セメント
大平洋金属

除外銘柄

新規採用銘柄メルカリ
レーザーテック
ニトリホールディングス
ZOZO
ディスコ
ソシオネクスト

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インデックスファンド２２５

当ファンドのベンチマークとの差異

（2023 年 6 月 17 日～2024 年 6 月 17 日）

期間中における基準価額は、14.5％（分配金再投資ベース）の値上がりとなり、ベンチマークである「日経平均トータルリターン・インデックス」の上昇率15.1％を概ね 0.7％下回りました。
ベンチマークとの差異における主な要因は以下の通りです。

基準価額とベンチマークの対比（期別騰落率）
（％）
25.0
20.0
15.0

＜プラス要因＞10.0

・ファンドとベンチマークで株式配当の受け取りに若干の差異が生じたこと。

5.0
0.0

＜マイナス要因＞
・信託報酬ならびに売買手数料などの諸費用が発生したこと。

-5.0

第36期
2024/6/17
基準価額

日経平均トータルリターン・インデックス（注）基準価額の騰落率は分配金（税込み）込みです。
（注）日経平均トータルリターン・インデックスは当ファンドのベンチマークです。

分配金（2023 年 6 月 17 日～2024 年 6 月 17 日）

分配金は、基準価額水準、市況動向などを勘案し、以下のとおりといたしました。なお、分配金に充当しなかった収益につきましては、信託財産内に留保し、運用の基本方針に基づいて運用いたします。
○分配原資の内訳（単位：円、１ 万口当たり、税込み）

第36期
2023年６月17日～
2024年６月17日
当期分配金
130
（対基準価額比率）
1.221％
当期の収益
130
当期の収益以外－
翌期繰越分配対象額
9,999
項

目

（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

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インデックスファンド２２５

今後の運用方針（当ファンド）引き続き、ファンドの基本方針に則り、原則として、「インデックス マザーファンド ２２５」受益証券での運用を行なうとともに、株式先物取引を活用して実質株式組入比率を高位に保ち、日経平均トータルリターン・インデックスとの連動性を維持するように努めます。
（インデックス マザーファンド ２２５）
引き続き、株式の運用は、原則として日経平均株価採用銘柄の中から「バーラ日本株式モデル」によりポートフォリオを構築し、業種構成比や主な保有銘柄の構成比は、日経平均株価のそれらに準ずるものとします。株式の売買にあたっては、立会外取引の活用などにより、売買コストの低減に努めます。
また、株式先物取引を含めた実質株式組入比率を高位に保ち、日経平均トータルリターン・インデックスとの連動性を維持するように努めます。
将来の市場環境の変動などにより、当該運用方針が変更される場合があります。
今後ともご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申しあげます。

お知らせ2023 年６月 17 日から 2024 年６月 17 日までの期間に実施いたしました約款変更は以下の通りです。
当ファンドについて、2023 年９月 16 日付けにて運用目標とするベンチマークを「日経平均株価（２２５種・東証）」から「日経平均トータルリターン・インデックス」に変更いたしました。
当ファンドに関して、実際の運用においては保有資産から配当を受け取るため、当ファンドの基準価額は「配当込み」の値動きとなる一方で、運用目標とするベンチマークを構成する指数については、一般に広く認知されている指数が配当を含まないものであったことなどを理由として、「配当抜き」の値動きとなる指数を採用して参りました。こうしたことが要因の一つとなって、当ファンドの基準価額とベンチマークの値動きに乖離が生じておりました。このたび、当該乖離を是正することが受益者にとってより適切な投資判断につながるとの考えから、運用実態に則して当ファンドのベンチマークを「配当込み」の指数へ変更いたしました。（付表）当ファンドについて、新ＮＩＳＡ制度における成長投資枠の要件に適合させるため、投資対象ファンドにて行なうデリバティブ取引の利用目的を明確化するべく、2023 年９月 16 日付けにて信託約款の一部に所要の変更を行ないました。（付表、第 21 条、第 21 条の２）
当ファンドについて、資金借入れの上限額を当ファンドの純資産の 10％以内から純資産の範囲内へ変更するべく、2024 年３月 16 日付けにて信託約款の一部に所要の変更を行ないました。（第 26 条の２）
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インデックスファンド２２５

当ファンドの概要
商 品 分 類 追加型投信／国内／株式／インデックス型
信 託 期 間 1988 年６月 17 日から原則無期限です。
「インデックス マザーファンド ２２５」受益証券に投資を行なうとともに、わが国の金融商品取引所上場株式に運 用 方 針 投資を行ない、「日経平均トータルリターン・インデックス」の動きに連動する投資成果をめざして運用を行ないます。
主要投資対象

インデックスファンド２２５「インデックス マザーファンド ２２５」受益証券ならびにわが国の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とします。

イ ン デ ッ ク ス
わが国の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とします。
マザーファンド ２２５

運 用 方 法

「インデックス マザーファンド ２２５」受益証券に投資を行なうとともに、わが国の金融商品取引所上場株式に投資を行ない、「日経平均トータルリターン・インデックス」の動きに連動する投資成果をめざして運用を行ないます。マザーファンドにおける「バーラ日本株式モデル」を活用した日経平均株価の特性分析により、原則として 200 銘柄以上で運用しながら「日経平均トータルリターン・インデックス」との高い連動性の実現に努めます。

分 配 方 針

毎決算時、原則として分配対象額のなかから、基準価額水準、市況動向などを勘案して分配を行なう方針です。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。

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インデックスファンド２２５（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2019年6月末～2024年5月末）

8060
40
200-20-40

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

最大値
最小値
平均値

当ファンド
55.8
△ 10.5
12.6

日本株
42.1
△ 10.8
12.1

新興国株

最大値

日本国債

最小値（当ファンド）

先進国株
59.8
△ 12.4
19.0

新興国株
62.7
△ 19.4
9.5

先進国債
最小値

日本国債
5.4
△ 5.5
△ 1.0

新興国債

平均値

先進国債
15.3
△ 6.1
4.7

（単位：％）

新興国債
21.5
△ 8.8
6.6

（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2019 年６月から 2024 年５月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

《各資産クラスの指数》

日 本 株：東証株価指数（TOPIX、配当込）
先進国株：MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込、円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI 国債
先進国債：FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JP モルガン GBI-EM グローバル・ディバーシファイド（円ヘッジなし、円ベース）（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

指数について●東証株価指数（TOPIX、配当込）は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。● MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込、円ベース）は、MSCI Inc. が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。● MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込、円ベース）は、MSCI Inc. が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。● NOMURA-BPI 国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表している指数で、その知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、
野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、対象インデックスを用いて行われる日興アセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。● FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLC により運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、当指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、
FTSE Fixed Income LLCに帰属します。●JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ヘッジなし、円ベース）は、J.P. Morgan Securities LLC が算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLC に帰属します。

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インデックスファンド２２５

当ファンドのデータ
組入資産の内容

（2024 年 6 月 17 日現在）

○組入上位 10 銘柄
銘

柄名

業 種 / 種 別 等

1 日経平均２２５先物
2 －
3 －
4 －
5 －
6 －
7 －
8 －
9 －
10 －
組入銘柄数

通

株式先物（買建）－－－－－－－－－（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

貨国（ 地 域 ）円－－－－－－－－－
1銘柄

日本－－－－－－－－－

比率％1.1－－－－－－－－－○組入上位ファンド
銘

柄

名

第36期末

％
100.0
1 銘柄

インデックス マザーファンド ２２５
組入銘柄数（注）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

○資産別配分

○国別配分○通貨別配分

国内株式先物
1.1％

親投資信託受益証券
100.0％

日本
101.1％

円
101.1％（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

純資産等
項

目

純 資 産 総 額
受 益 権 総 口 数
1万口当たり基準価額

第36期末
2024年6月17日
285,882,348,788円
271,778,939,453口
10,519円（注）期中における追加設定元本額は 92,449,804,653 円、同解約元本額は 91,231,288,694 円です。

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インデックスファンド２２５組入上位ファンドの概要
インデックス マザーファンド ２２５【１万口当たりの費用明細】【基準価額の推移】（円）
60,000（2023 年 ６ 月 17 日～2024 年 ６ 月 17 日）（2023年6月17日～2024年6月17日）

期額
比 率円
％
（a） 売 買 委 託 手 数 料00.000（ 先 物・オ プ シ ョ ン ）（0）（0.000）合計00.000
期中の平均基準価額は、4６,980円です。
項

55,00050,00045,000金当（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

40,00035,00030,000目

2023/72023/92023/11 2024/1

2024/32024/5【組入上位 10 銘柄】
銘柄

名業 種 / 種 別 等

１ ファーストリテイリング
2 東京エレクトロン
３ ソフトバンクグループ
4 アドバンテスト
5 信越化学工業
6 ＴＤＫ
7 ＫＤＤＩ
8 リクルートホールディングス
9 ダイキン工業
10 ファナック
組入銘柄数

小売業
電気機器
情報・通信業
電気機器
化学
電気機器
情報・通信業
サービス業
機械
電気機器

（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

【資産別配分】その他
0.0％

国内株式先物
0.6％【国別配分】
その他
0.0％

国内株式
99.4％

通（2024 年 ６ 月 17 日現在）

貨

国（ 地 域 ）

円
円
円
円
円
円
円
円
円
円
22６銘柄

日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本

比率
％
10.1
8.7
5.2
3.６
2.5
2.3
2.1
2.0
2.0
1.8

【通貨別配分】
その他
0.0％

日本
100.0％

円
100.0％（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。
※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

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