D1-3

情報処理能力向上のための教育の質保証と連携型教育の基礎研究（３）
金山 茂雄
Shigeo KANAYAMA
拓殖大学商学部
Faculty of Commerce , Takushoku University
Email: skanaya@ner.takushoku-u.ac.jp

あらまし：IT の発達やデジタル化は、現在の社会にとって極めて重要なものである。特に、総務省は携帯電話の「第５世代通信規格（５Ｇ）」を活用したサービスの開発に 2017 年度から乗り出す予定である。このように情報化は社会や人に対する影響が個人の日常生活に至るまで及んでいく。いつでも、どこでも持ち運びができる情報端末機、すなわち携帯電話・機器等がその機能を最大限に活かし、情報を活用するのである。その結果、情報の過剰負荷に伴う、自己防衛や退避症候群が行われていると考えられる。このことに対し、ある調査を実施し、その結果から「IT の活用と情報環境」の変化がみられた。また、その中で、教育の質保証や高大連携などにみられる連携型教育の効果、実態などについて、昨年に続き報告する。
キーワード：教育の情報化と最適環境

過剰負荷現象退避症候群

1. はじめに世の中が先端的技術により高度化され企業のＩＣＴがより効率的な経営へとシフトした。それは情報化、国際化、グローバル化への対応である。その中心がＩＣＴであろう。また、今ではＩoＴでもある。
ＩＣＴの発達やデジタル化技術の進歩は、社会全体から個人に至るところまで影響を与え、広範囲に浸透している。高度な技術は、自分たちの身の回りにたくさん存在している。そして、その利便性だけでは計り知れない価値を生んでいる。
最近の話題には、「ＡＩ」が経営判断を支援することができるモノが開発された。2016 年 6 月 2 日、株式会社日立製作所が「企業の経営判断に活用できる人工知能（ＡＩ）を開発したと発表した」（2016 年 6月 3 日朝刊､P.8）。20 世紀末にこのような情報システムが開発され話題になったことがある。それは「意志決定支援システム」や「経営情報システム」である。前者の「意志決定支援システム」は、今回発表になった「企業経営者の判断支援」を行う情報システムであったが、最終的には人間が判断することで、この情報システムは無意味な存在となった。同時に企業の業務システムが効率的に行い企業経営に多大に助ける情報システムである「経営情報システム」も役に立たなくなり、今に至っている。
大学教育では、学術研究の高度化と人材育成・養成、社会の要請に適切に応えることが求められている。一般社会では、自分の人生において一生涯「生きていける力」が必要である。一般的にいわれている「キャリア教育」である。個人の能力の強化は、企業や国家、家庭の価値や社会倫理の後退を招く結果へと進んでいる。教育等高等機関も同様なことが言える。

ＵＲＡとプロジェクト組織

高大連携2005 年からある調査を実施し、その結果から自己防衛や退避症候群の実態と状況等が分かりつつある。
さらに、個人と社会の関係には、必要なコミュニケーションが必要である。最近の傾向では、コミュニケーションが以前より少ない。それは退避症候群に観られる情報を避けているからだと推察できる。また、コミュニケーションの欠如とも言える。「IT の活用と情報環境」に関する調査などの結果から「ITの活用と情報環境」の変化など、特に自己防衛や退避症候群の実態と状況等に対して、ある調査を実施し、その結果から「IT の活用と情報環境」の変化や、あるいわその中で、教育の質保証や高大連携などにみられる連携型教育の効果、実態などについて報告する。

2.

基礎的な力の向上

現代の若者はこれからもコンピュータやその関連する道具を利用する機会が増えると推測される。今回は、社会と人間関係に的をあて、個人の存在と集団、さらに社会との関わりの中で個人のおかれている状況を把握（自己分析）するために、調査を実施し、その結果と前回までの関連性に関し、前々回報告した。そのなかで「プロジェクト組織形成の可能性」に関し、結論的ではないが、大学・高等教育機関や高等学校、特に、義務教育機関である小中学校には、いち早く「多機能性のあるプロジェクト組織」が必要である。それは、多様な社会、複雑化社会、様々な国の人たちといった項目と内容が挙げられる。
もちろん、その国家のルールはあるが国際化となると国家のルールが変わる。いろいろな地域でいろいろなことが毎日起き、その対応に追われる社会なのである。そのために情報処理能力や活用能力等が必― 81 ―

教育システム情報学会 JSiSE2016
第41回全国大会 2016/8/29-8/31

要である。
情報活用能力は、「収集、文責、整理・保管、表現（分かりやすく伝達する）、運用」である。そして、基盤力は、「論理」と「数理」の力及び「ＩＣＴ基礎知識」である。この基盤力がコアで、「情報活用力」「ビジネスフレームワーク」「モチベーション」「コミュニケーション」が「５つの基礎力」として社会人に求められる能力として位置づけられている。
企業事例からみると、大学等高等教育機関では社会で活躍し、あるいは貢献できる人材の育成に対し責任がある。そして大学が学生に対して「質の保証」は絶対的な重要なことである。だが、企業場合、「質」は「労働生産性＝仕事生産性」であり、「量」は「働き手の数」となる。つまり、教育の質を高めたその先は、実社会の仕事との関係となる。すなわち、仕事がどれだけできるか、に問われることになる。

3.

意識と知覚情報の再認識

情報文化の概念や情報文化の捉え方には、様々な分野・領域の知識人、経営者などが自分たちの知っている範囲で異なった認識のもとで語っている。
一方、「文化」に関しては、片方氏、今井氏は「人間が一定の目的にしたがって自然に働きかけ、生活を充実・発展させること。また、その過程で作り出されたもの、ことに学問・芸術・道徳・宗教など精神面のものをいう場合が多い」と述べている。また、
宮島氏、藤田氏らは、「文化とは生活上の必要や物質的利害を超えた次元で人々の精神的欲求に応える意味と象徴の体系」で一般的解釈であると述べている。
見田、山本氏らは、「科学、技術、芸術、道徳、慣習などの社会的現象である」と述べている。
情報文化は、「真、善などの理念に基づき、人間の生活向上のための設備等による学問、宗教、道徳などの精神面の変化を具現化されたものである」といえる。この実験・調査では「認知科学」あるいは「認知心理学」の分野が出てくるが、これらの領域は「情報」と「文化」に深く係わりがあり、要素や種類に属する。もちろん、この二つに共通する言葉「認知」
は人間の反応に関し、情報理論の応用において活用されている。特に文化的活動の評価基準を芸術、教養、娯楽および芸術・教養の４つの項目に絞り文化的資質に関し実施した(表.に示す)。特に、文化的環境の資質に関しては、この実験・調査が、数十年前に実施し、その成果が得られている。文化的活動の調査総合結果(表.に示す)からも分かるように、芸術性、教養性が少ない。その反面、娯楽性があるという結果が得られた（2002）。知覚できる範囲だけを合理的、科学的な分析の対象に、絶対的存在に視点をおき、そこから移動しないで他の対象をおさめていくのである。
「歌舞伎」や「能」などは、被験者のほとんどが芸術・教養移動の認識がないことになる。
つまり、「歌舞伎」や「能」は、「視点移動の文化」

表. 文化的活動評価項目と内容および資質内容
調査項目内容

芸
教娯術
養楽

芸術・教養

音楽会、美術館鑑賞 他
読書、手芸、模型 他
ﾊﾟﾁﾝｺ、ｶﾗｵｹ､麻雀 ｹﾞｰﾑ 他
茶･華道、短歌･俳句、歌舞伎他

家庭環境の文 絵画、美術工芸品、外車、百科事典一式 他
化的資質
注)上記の項目内容は「文化的知識」に触れない。
また、「家庭環境の文化的資質」は 2001 年のもので今回は参考資料として使用。といわれている。
結果のとおり、文化的活動の評価がかたより(低い評価)であることは、知覚と深く関係があることを意味している。さらに、特定的な知覚技能も「文化」といえることから知覚スキル能力が低いということがわかる。
以上、知覚情報から文化的側面を見ることができた。また、文化的活動の低さは、各個人の文化の欠如と破壊および認識・処理の遅さが伺える。さらに、被験者たちには文化の階層がある。つまり、序列性が存在している。これは、固有の価値基準をもち複数の基準の機能を使い、認識、種別するのである。
また、画像処理やインターネット利用には十分な注
意とケアーの必要性があると考える。
この点について、さらなる実験調査を行い、知覚情報と文化的経験との関係を明らかにしたい。また、次元知覚に影響を与える要因として知性と教育レベルの高低が考えられる。

参考文献(1) 金山,窪田,小林「情報処理能力育成と教育の質保証との関係」教育システム情報学会全国大会.2011 年．

(2) 金山「知覚に関する情報処理環境の変化と意識」
PC 利用技術学会全国大会,2005 年．
(3) 窪田,金山「情報化と教育環境の影響分析」教育システム情報学会全国大会,2009 年．
(4) 金山「情報メディア産業のビジネスモデル調査・分析」拓殖大学経営経理研究所 11 月定例会,拓殖大学経営経理研究所,2005 年．学経営経理研究所第 79 号,2006 年.
(5) ) 金山「情報通信と情報技術の史的展開」拓殖大学経営経理研究所第 79 号(2006)(6) 経済産業省：http://www.meti.go.jp/policy/(7) kisoryoku_image.pdf．
(8) 読売新聞社：「厚生労働省調査」読売新聞社,p.20 (2006)(9) 読売新聞社：「メディア規制」読売新聞社,p.6( 2006)(10) 読売新聞社編：“メディア規制”，読売新聞社 p.6 (2005)．
(11) 読売新聞社編：“ネット自殺，年齢層拡大”，読売新聞社 p.14(2005)．

(12) 読売新聞社編：“ネットモニター調査”，読売新聞― 82 ―社,p.1(2005)．