２０２３年度 文部科学省委託事業
専修学校における先端技術利活用実証研究

日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル
構築プロジェクト

事 業 報 告 書

２０２４ 年 ２ 月

学校法人文化学園
文化外国語専門学校

1

はじめに
本報告書は、2023 年度文部科学省委託事業「専修学校における先端技術利活用実証研
究」において、学校法人文化学園文化外国語専門学校が受託した「日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル構築プロジェクト」の活動成果をまとめたものである。
2019 年末、海外において新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の集団感染が報告されて以後、世界各国において感染者が急増した。我が国では全国的かつ急速な蔓延に伴い、2020
年 4 月に緊急事態宣言を発令。国民生活は、外出自粛やソーシャルディスタンスといった、今までに経験のない対応が求められることとなる。さらに影響は学校教育にも及び、休校措置、登校自粛を余儀なくされることとなった。一方で、教育の停滞を回避すべく、多くの教育機関はデジタルツールに活路を見出し、オンライン授業をはじめとした新たな学習方式を導入する。これまで国の単位認定基準に則って展開されていた対面式教育から、社会情勢に対応した非対面のオンライン教育が進
み、時間と空間を問わない学びの形が取り入れられることとなった。
新型コロナウィルス感染症は、2023 年 5 月に「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」上の「新型インフルエンザ等感染症」に該当しないものとされ、「５類感染症」となったが、この間、さまざまなオンラインやデジタルのノウハウの蓄積により、教育の可能性はポジティブに広がっている。本プロジェクトでは、そういった背景のもと、効果的なオンライン教育（遠隔授業）は何なのかについて検討し、より質の高い授業モデルの開発に取り組んできた。
2021 年度より日本語教育機関のみならず、産業界や関係団体と連携し、検討を重ねてきた本
プロジェクトは、今年度が最後の取組年度となる。これまでのさまざまな成果をまとめあげたこの報告書が、日本語教育における遠隔授業の一つのモデルケースとして定着することを願ってやまない。
本プロジェクトの活動が、今後、当分野全体の発展に寄与することを期待している。

2024 年 2 月
日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル構築プロジェクト実行委員会
主幹校：学校法人文化学園 文化外国語専門学校

2

目 次
はじめに

2

目

3

次
・プロジェクト委員会構成

4・プロジェクト実施体制 ／ 会議スケジュール

5

１．プロジェクトの取組概要

6

1-1. 本事業を取り巻く環境

7

1-2. 遠隔授業モデルの設定と運用

13

1-3. プロジェクトの活動計画

14

1-4. 日本語教育の特徴と、期待される課題解決

15

２．今年度の活動報告

172-1．2023 年度本遠隔授業モデルの教材作成

182-2．2023 年度実証授業の実践

25

３．プロジェクト評価と総括

53

４．まとめ

61

3

プロジェクト委員会構成
氏

名

所属・役職

役

割

西村 学

学校法人文化学園 文化外国語専門学校 副校長 教務部長

委 員 長

白岩 麻奈

学校法人文化学園 文化外国語専門学校 専任教授

教材作成委員秋村 ひかる

学校法人文化学園 文化外国語専門学校 専任講師

教材作成委員

鎌田 智瑛

学校法人文化学園 文化外国語専門学校 専任講師

教材作成委員斉藤 佑太朗学校法人文化学園 文化外国語専門学校 専任講師

教材作成委員

小山 千恵

学校法人長沼スクール 東京日本語学校 理事・校長

実行委員会委員加藤 正毅

学校法人深堀学園 外語ビジネス専門学校 ICT 推進室長

実行委員会委員金田 智子

学校法人学習院 学習院大学 文学部 日本語日本文学科 教授

実行委員会委員

小河原 義朗国立大学法人東北大学大学院 文学研究科
日本語教育学専攻 教授

実行委員会委員

古屋 和雄

全国専門学校日本語教育協会 理事

実行委員会委員

三浦 一生

ICHIGOICHIE CONSULTING, Inc.代表取締役社長

実行委員会委員松尾 花穂

株式会社アスク出版 日本語編集部チーフ

実行委員会委員

竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役 CEO実行委員会委員渡辺 唯広株式会社凡人社 編集部 編集長

実行委員会委員4

プロジェクト実施体制

会議スケジュール
委 員 会
第１回 2023 年

8 月 ４日（金）16:00 ～ 18:00

第 2 回 2023 年 12 月 25 日（月）13:00 ～ 15:00
第３回 2024 年

2 月 20 日（火）16:00 ～ 18:00

5

１．プロジェクトの取組概要

6

１-１．本事業を取り巻く環境１
我が国の日本語教育の役割
現在の我が国における留学生政策は、1983 年に中曽根康弘内閣により推進された「21 世紀の留学生政策に関する提言」（通称：留学生受入れ 10 万人計画）を基本枠組みとしている。
当時、日本の留学生受入れ数は他の先進国と比べて際立って少ないことが指摘されている状況にあったなかで、「留学生交流は、我が国と諸外国との相互理解の増進や教育、研究水準の向上、
開発途上国の人材育成等に資するものであり、我が国にとって留学生政策は、文教政策及び対外政策上、重要な国策の一つ」とされ、以後さまざまな施策が実行へと移されていった２。当時はさまざまな分野において「国際化」がキーワードとなっており、この提言ははじめて高等教育レベルでの教育、研究分野における国際理解、国際協調の推進、途上国の人材育成協力の観点から、総合的な留学生政策として打ち出されたものである３。
2008 年には、福田康夫内閣のもと「留学生 30 万人計画」が発表され、その名の通り、2020年を目途に留学生 30 万人受入れを目指す方針が掲げられた。文部科学省をはじめ関係省庁によりまとめられた「『留学生 30 万人計画』 骨子」４には、「我が国への留学生についての関心を呼び起こす動機づけから、入試・入学・入国の入り口から大学等や社会での受入れ、就職など卒業・修了後の進路に至るまで、体系的」な方策を実施することが示されている。具体的には、誘致戦略として「我が国の文化の発信や日本語教育の拡大により、日本ファンを増やして我が国及び大学などへの関心を呼び起こ」すこと、「海外の大学等と連携して効率的に日本語教育拠点を増加させることにより、海外における日本語教育を積極的に推進」することが掲げられ、また受入れ環境づくりとしては「留学生が留学後困らないよう、日本語教育機関・大学などの日本語教育担当部署をはじめとした国内の日本語教育の充実」（注：下線は筆者）を推進することが明記された。日本語教育
は、我が国のグローバル戦略の一翼を担う重要な要素として定位している。
―――――――――――――
１

本節は、『2022 年度 文部科学省委託事業 専門学校における先端技術利活用実証研究 日本語教育におけるのための効果的な遠隔授業モデル構築プロジェクト 事業報告書』（https://www.bunka-bi.ac.jp/wp-content/uploads/2023/02/2022nendo-jigyohokokusho.pdf）
p7-13 の内容を更新した上で、再掲したものである
２「留学生受入れ 10 万人計画」（https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo4/007/
gijiroku/030101/2-1.htm）参照
３
武田里子「日本の留学生政策の歴史的推移―対外援助から地球市民形成へー」『日本大学大学院総合社会情報研究科紀要』No.7,p77-88 2006
４
「留学生 30 万人計画」（https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/ryugaku/__icsFiles/afieldfile/
2019/09/18/1420758_001.pdf）参照

7

計画目標の 1 年前倒しとなる 2019 年には、留学生在籍者数 312,214 人を達成したことが、日本学生支援機構『外国人留学生在籍状況調査』で明らかとなる５。2011 年に発生した東日
本大震災で一時減少した留学生数であったが、その後日本語教育機関等における積極的なリクルート活動や、多くの施策が直接、間接的に留学生の増加に寄与したと言える。

新型コロナウィルス感染拡大における諸状況
グローバル化が推進され、インバウンドにおける経済的な好循環も定着していたなか、2019 年末に新型コロナウィルス感染症（COVID-19）が海外において確認された。日本では、2020 年 1
月 15 日に最初の感染者が確認され、以後大型クルーズ船での感染者確認やイベント内でのクラス
ター発生、医療機関での院内感染などがセンセーショナルに報じられ、国民の危機感は日に日に高まっていった。同年 2 月末には、当時の安倍晋三首相による全国小中学校への一斉休校が要請されるなど、その影響は教育機関にも及んだ。3 月 13 日には新型インフルエンザ等対策特別措置法が改正され、翌日より施行される。そして同年 4 月 7 日、安倍首相は東京、神奈川、埼玉、千葉、
大阪、兵庫、福岡の 7 都道府県に緊急事態宣言を発令し、4 月 16 日には対象地区を全国に拡大した。
当然、この厄災はダイレクトに留学生数にも影響を与えた。COVID-19 が世界規模の猛威を振るった 2020 年の留学生数は、前年度の約 10％減となる 279,597 人６。さらに、感染拡大防止の観点から、外国からの日本への入国禁止あるいは制限がされ、本来日本に来て学ぶはずであった留学生が渡日できない状況に陥った。海外由来とされているこの COVID-19 への対策として、国は当初から外国人受け入れを制限する処置を、緩急つけながら行ってきた。海外からウィルスが流入する危険性を排除するための、やむを得ない防衛措置である。2020 年 10 月に入国制限が緩和されたものの、その後再びの緊急事態宣言などを受け、困難な局面となった。2021 年に入っても留学
生が日本に来ることが難しく、本プロジェクトの主幹校である学校法人文化学園文化外国語専門
学校に私費で留学予定であった学生は、結局ほぼ入国が叶わなかった。
―――――――――――――

５

日本学生支援機構 「2019（令和元）年度 外国人留学生在籍状況調査結果」（https://www.studyinjapan.go.jp/ja/_mt/2020/08/date2019z.pdf）参照

６

日本学生支援機構 「2020（令和 2）年度 外国人留学生在籍状況調査結果」（https://www.studyinjapan.go.jp/ja/_mt/2021/04/date2020z.pdf）参照

8

専門学校の日本語教育における現状
緊急事態宣言を決定機とし、日本は外出自粛、人と人との直接的な接触を控えることの推奨、マスク着用、飲食店の営業自粛（短縮）要請など、人々の生活、社会活動は一変した。当然、教育現場においてもそれは例外ではなく、先ほどの小中学校への休校要請を先例に、各学校が学校閉鎖を余儀なくされた。多くが入学式を取りやめる事態となり、学校運営者は 4 月以後の教育活
動をどのように進めていくかの対応に追われた。その中で、ほとんどの教育機関が取り組んだのが、オンラインにおけるデジタルツールを活用した学習方式である。
デジタル需要の高まりは、コロナ禍よりもずっと以前から、産業界を中心に盛り上がりは見せていた。
しかし、かつての日本は IT 先進国として世界をけん引する存在でもあったが、今では諸外国と比べてデジタル化が進んでいないということが指摘されており、行政や教育環境においては特に遅れていることが問題視されていた。それが今般の有事において表面化し、あらゆる面で見直しが必要という声の高まりにより、必然的に教育現場にも機運が高まることとなった。もともと日本においては、IT を活用した人材育成計画が 2000 年代初頭の e-Japan 戦略を皮切りに進められてきたわけだが、それが真の意味での実現までには至っていなかった。それが今回、奇しくも COVID-19 によって急速に進む結果となったわけである。
日本語教育機関においてもオンライン授業における検討が進められ、授業に落とし込まれていった。
こ の 間 各 学 校 で 取 り 入 れ ら れ た オ ン ラ イ ン 授 業 ツ ー ル 、 LMS （ Learning Management
System）をはじめとした支援ツール、アプリケーション、デジタル機材などを組み合わせながら、遠隔授業が展開されてきている。しかし、急速に進んだ DX（デジタルトランスフォーメーション）により、学校現場においてはそのインフラ整備や、学生への個別相談などの業務に忙殺された。いかに教育活動を成立させるかに苦心し、授業の質を具に検証する時間が確保できておらず、多くの学校の悩みの種となっている。
再び日本のグローバル戦略を加速させるためには、現在の状況でも教育の質を確保し、学びの環境を維持していくことが重要であることは言うまでもない。それにより、諸外国の留学予定者の信頼を勝ち取り、コロナ収束後に安心して留学してもらうことが、日本語教育機関としての責務と考える。
教育の質を落としたり、留学生の日本に対する関心を低下させることなく、遠隔授業を通じて高い水準の教育を実現できる日本語教育モデルの確立が求められている。

9

専門学校における日本語教育
海外や日本の一部大学等において日本語教育の先行研究が進み、理想的な在り方についての提言がなされてきている。反転授業（ジョナサン・バーグマン アーロン・サムズ 20147 など）をはじめとした授業実践は世界的な趨勢となり、国が推進する教材のデジタル化やデータにおける学生管理手法なども、効果的かつ効率的な手段として提案されてきた。しかし一方で、専門学校における日本語教育においては、各学校の規模や資金面、業務量など、さまざまな要因で教育改革が進まなかった現状にある。それが、先述のように 2020 年の COVID-19 の影響により、日本の学校教育
全体がデジタル化を急加速させた。日本語教育分野においても、授業資料がデジタル化されたうえでオンライン授業などに活用され、授業データはアーカイブされるなど、今まで進まなかった教育改革が一気に進展する結果となった。
表１ 日本語教育の進展（筆者作成）
従来の専門学校の日本語教育

効果的とされている日本語教育の例

教育手法

講義形式 + 宿題 or 課題

反転授業（予習 + リアル教育）

教 材

紙ベース教科書・教材・黒板の板書

学生管理

紙ベースのレポートやアナログな課題の提出

デジタル化された教材
授業データのアーカイブ化
LMS を活用した学生管理システムの活用

コロナ禍の専門学校の日本語教育
教育手法

対面を中心とし、一部デジタル化された授業

教 材

教科書に加え、デジタル化された教材・授業データのアーカイブ化が増加

学生管理

LMS を活用した学生管理システムの活用が増加―――――――――――――

7

ジョナサン・バーグマン アーロン・サムズ『反転授業 -基本を宿題で学んでから、授業で応用力を身につける』 オデッセイ

コミュニケーションズ 2014）10

遠隔授業における日本語教育の可能性
日本語教育における遠隔教育およびそのシステムは、すでに多くの先行研究実践（木原郁子・
板橋貴子・河住有希子・高邑真弓 20058 など）があり、「これらでは概して（中略）有効性や利点が報告されている」9。加えて日本語教育は反転学習と相性が良いとされ、先行研究（古川 智
樹・手塚まゆ子 2016.610 など）においてポジティブな結果が得られている。遠隔教育を用いた日
本語教育はコロナ禍を契機として、動画やスライドなどの教材に活路が見いだされつつある。日本語
教育で効果的とされる観点を取り入れ、教材データや教科書、また日本語教育に特化した様々なシステムを遠隔授業に最適化させることで、専門学校における日本語教育の新たな学習スタイルとして定着させられる可能性を秘めており、検証実践する価値は大いにあると言える。
Google Classroom をはじめとした LMS の活用は、COVID-19 収束後の現在も、学習者管
理には非常に有効と言え、引き続き活用している教育機関は多い。過去の学習データや教材などにどこからでもアクセスでき、学生の学びの幅の拡張やフォローアップにも有効なツールと評価できる（「オンライン授業アンケート」文化外国語専門学校調査 2020 年度実施結果 11、金孝卿、山田真知子 2019 12 など）。これらツールが今後さらに広がることで、日本語教育の発展が見込めるだろう。日本におけるオンライン授業をはじめとしたデジタル化の素地は 2020 年度の 1 年間で整えられたといえ、次のステップとして「真に効果的な遠隔授業とは」の段階に入った。日本語教育において専門学校で育成された留学生の多くが、最終的に産業界へと輩出され、日本の国際競争力の向上にも期待される人材となる。
質の高い遠隔教育の実現のためには、教育界のみならず産業界の意見も取り入れた多面的かつ専門性を確保したチームで議論することが望ましい。そのような考えのもと、本プロジェクトでは日本
語教育業界を支える多様な機関とコンソーシアムを結成し、効果的な遠隔授業モデルを構築していくこととした。
――――――――――――
8

木原郁子・板橋貴子・河住有希子・高邑真弓「遠隔日本語教育の試み-ビデオ会議システムを用いた授業-」『日本

語教育方法研究会誌 vol.12』日本語教育方法研究会 p6-7 2005

9村上智子「遠隔教育の有用性と問題点の考察-コロナ禍における遠隔による『インターアクション６」実践事例を通じて」（https://www.kandagaigo.ac.jp/kuis/cms/wp-content/uploads/2021/03/6.Murakami.pdf）
参照 202110

古川 智樹・手塚まゆ子「日本語教育における反転授業実践 -上級学習者対象の文法教育において-」『日本語教育 164 号』日本語教育学会 p126-141 20161112

学校法人文化外国語専門学校が 2020 年 10 月期入学者を対象にしたオンライン授業へのアンケート結果
金孝卿、山田真知子「オンラインでのケース学習における学習者の学び -問題解決のための協働的なコミュニケーショ

11

ンに着目して-」『大阪大学国際教育交流センター研究論集 多文化社会と留学生交流』大阪大学国際教育交流セン
ター p43-p52 201912

１-２．遠隔授業モデルの設定と運用
プロジェクトの目標設定
本プロジェクトは、日本語教育における効果的な遠隔教育を実現することを目標とするものである。現在の社会的背景や、また今後も先行きが不透明な状況の中で、安定的かつ質の高い日本語教育が提供できるモデルを構築する。日本語教育における遠隔授業モデルが待たれる中で、全国の日本語教育機関が導入可能な汎用性のあるメソッドを検討していく。
遠隔授業モデル構築のポイント
遠隔授業モデルにおいては、下記のモデルイメージを取り入れ、同期と非同期を組み合わせた学
びのサイクルが実現できる運用を想定する。また、日本語教育の可能性や将来性、学習効果検証を行うため、多様な教授法についても検討する。これまでの日本語教育の主流は文型積み上げ型であり、主幹校である文化外国語専門学校においてもこの教育法が採用されているが、行動中心アプローチの教授法や日本語教育の参照枠、CEFR など、遠隔授業モデルに最適な手法は何かを見極め、必要に応じてミックスするなど、あらゆる可能性を考えながら構築を進める。
授業モデルイメージ（遠隔授業実践）※必要に応じ、③④を入れ替えて運用※開発したモデル及び実証内容は次章において詳述

13

１-３．プロジェクト活動計画
本プロジェクトは、文部科学省委託事業 「令和 5 年度 専修学校における先端技術利活用実証研究」において採択をされ、2021 年～2023 年度までの期間で事業を運用する計画である。事
業全体を概ね５つのステップに分類して遂行していくこととする。
※太枠が今年度（2023 年度）の主な実施内容【第１ステップ】

・文献、資料、メディア記事、各種セミナーなどから、社会的現状や取組、日情報収集／

本語教育の最新情報などに対する収集を図る

ニーズの把握／・委員会において、蓄積している知識や情報、課題や問題点などを共有

現状の把握／

・各種アンケート調査を実施し、現状の把握を行う【第 2 ステップ】

・第１ステップの情報や知見をもとに、遠隔授業モデルの内容を検討する

遠隔授業モデルの作

・文型積み上げ型、行動中心アプローチ、日本語教育の参照枠、CEFR など

成／の各特性を理解し、遠隔授業モデルに最適化した新たな学習方法を構築す

授業教材等の開発

る※2022 年度も継続して実施

・遠隔授業で使用する教材や予習動画を開発する【第３ステップ】

・第 2 ステップを経て構築された遠隔授業モデルを用いて、主幹校である学校

モデルの実践／法人文化学園 文化外国語専門学校が協力校に対して実証授業を行う

モデルの検証➤タイの SUAN SUNANDHA RAJABHAT UNIVERSITY（SSRU）の学生 7 名に対し、実証授業を実施➤効果検証には、「受講者アンケート」「テスト結果精査」などを用いることとする【第 4 ステップ】

・第 3 ステップで修正されたモデルをもとに、再度実証授業を行う。実証授業

モデルの再実践／

は、全国専門学校日本語教育協会会員校の有志学生を対象とするモデルの再検証／➤実証方法は第 3 ステップと同じモデルの再修正・モデルの修正作業を行うほか、教育効果とコストとのバランス分析もおこなう【第 5 ステップ】

・遠隔授業モデルの成果物（予習用動画教材、授業資料データ教材、活成果のとりまとめ／用マニュアルなど）や、検証結果をまとめ、全国の日本語教育機関で活用可

成果の発信、普及

能なものとしてとりまとめを行う
・全国専門学校日本語教育協会会員校に成果を共有するほか、研究報告
会などを通じて発信、普及を図る

14

１-４．日本語教育の特徴と、期待される課題解決
以下のイメージは、日本語教育の特徴を COVID-19 以前、2020 年のコロナ禍、2021 年度
以後に分けたうえで、本モデルの構築により期待される変化を示したものである。
対面におけるアナログな学習方式〇黒板や紙ベースの教科書＆資料を用いた対面方式〇対面授業は円滑なコミュニケーションが促進され、教育効果もある〇授業が学校完結型で、学生の事情に合わせた学びには限界がある〇学生の学習管理や生活管理などを一元管理することは難しく、個別管理で時間が取られる〇課題提出など、学生は授業がなくても登校を余儀なくされる

Point

）
- 2019〇学校にいなければ、情報を得られにくい（
Before Covid-19

従 来 の 日 本 語 教 育

アナログな学習・生活管理〇従来のアナログな方式は長い歴史の中で一定程度成熟していたものの、一方で多様な学びを実現することは難しかった〇学校現場におけるデジタル化がなされてなく、教育の手法や教材のデータ化など、あらゆる面でアップデートが進んでいない。イノベーションが生まれづらい環境にあった〇教材データなどをデジタル化することで常に最新の情報を簡単にアップデートできるため、コストを最小に抑えることができ、教員間のデータ共有もしやすい〇授業データの保存が容易で、欠席や遅刻への対応もしやすく、学生の多様な学びを実現しやすい
最適化が進む
学生管理をデジタルで一元化

15

）
2020

〇様々なデータに素早くアクセスでき、学習の効率化や時間短縮など、教育の（1. with Covid-19

新 た な 日 本 語 教 育

デジタル対応の学習方式

〇学生の課題提出など、LMS を活用して一元管理〇学校に登校せずとも、情報の共有が可能になる
Point〇コロナ禍でデジタル化が余儀なくされ、急ピッチで実装された遠隔教育は、学生の多様な学びを実現でき、今後の教育でも生かしていけるという実感を得ている〇一方で、デジタル化における遠隔授業の効果検証に加え、ノウハウ、労力、時間、コストなどの具体的検証には至っていない
デジタルをフル活用した遠隔授業の実践〇ネット環境さえあれば空間・時間を問わずに学習の場にアクセスでき、多様な〇同期と非同期を組み合わせた学びのサイクルを取り入れ、遠隔授業でも質の高い教育を提供〇教材データや授業動画など、教育をアーカイブして多様な学びの促進
LMS を活用し、学生管理の他、教育の質も向上〇LMS の機能活用を拡大し、学生の学習ログ・採点管理やフィードバックなどにも使用〇学校側は抽出したデータを活用して教材データや学生対応に反映させる
Point（ 2021 ）2.with Covid-19-

新 た な 日 本 語 教 育（ 構 築 モ デ ル 実 証 ）学びをさらに促進〇デジタル化で教育改革が起こったことを契機に、同期と非同期を組み合わせた学びのサイクルをオンライン授業を実現できる〇教育手法、労力、時間、コスト検証など、日本語教育における遠隔授業の課
題を、委員会と実践検証を通してクリアにすることができる〇それによりノウハウも蓄積され、成果を広く共有することで、当分野の新たな教育スタンダードの確立に期待できる以上の期待される課題解決を目指し、日本語教育による効果的な遠隔授業モデル構築を行っていくこととする。

16

２．今年度の活動報告

172-1．2023 年度本遠隔授業モデルの教材作成
23 年度は教材作成チームが構築した本遠隔授業モデルを、外部の教育機関が使っても無理なく授業が行えるかを検証するために、1 週間（5 日間）の実証授業を行うことになった。それに伴い、
22 年度の実証授業で使用したCan do 教材の中からいくつか選定し、改訂を行った。

2-1-1．使用教材の選択
22 年度に行った 1 か月間の実証授業で使用した教材は「やりとり Can do」が８つ、「発表 Can
do」が 3 つ、「読む Can do」「書く Can do」がそれぞれ１つずつだった。今回は実証期間が 5 日間と短いため、22 年度の使用教材の中から「やりとり Can do」を３つ、「発表 Can do」を１つ選んで使用することにした。それらの教材は、22 年度の受講者からのフィードバックや実行委員からの意見をもとに改訂を加えた。また、外部の教育機関にも本遠隔授業モデルのコンセプトと使い方を理解してもらえるように「『にほんごオンラインコース』教材の手引き」（以下「マニュアル」）を作成することにした。
なお、22 年度の実証授業については 22 年度の報告書を参考されたい 1。

2‐1‐2．使用教材の改訂
22 年度の実証授業後、実行委員会を行った。実行委員会の前に委員に授業の録画や教材を一部見てもらい、意見や感想を共有し合った。
実行委員からは、「予習・授業・復習というサイクル（流れ）については非常に良い」「文法積み上げ式から離れ、Can do にターゲットを絞った方法はうまくはまったと感じた」など、肯定的な評価が得られた。しかし一方で、「行動中心主義の授業としてどうなのか。途中からダイアログの暗記になっていた。もっと自分のことを話す必要があるのではないか」「行動中心と言いつつも元の形から抜け出せていない。行動中心への大胆なシフトを希望する」「評価の中で能力 Can do（文法的正確さ、
話し言葉の流暢さなど）に関わる部分をどう扱うのかわからなかった」「モチベーションの維持についてどうするかの観点が抜けている」「今回のプロジェクトでは専任の教材作成チームがいたからこれだけの教材が作れたが、外部の教育機関がこのような教材を作成していくことはマンパワーとして厳しいと感じる」など、問題点や課題の指摘も多くあった。
実行委員からの意見の中でも特に、23 年度の実証授業の目的である「外部の教育機関に無理なく使える教材にする」こと、また「行動中心アプローチの理念を生かし切れていない」という課題を解決するために、以下の点を改訂することにした。
1『2022 年度 文部科学省委託事業 専修学校における先端技術利活用実証研究 日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル構築プロジェクト 事業報告書』（https://www.bunka-bi.ac.jp/wp-content/uploads/2023/02/2022nendo-jigyohokokusho.pdf）参照

18

1)評価用 ロールカードの改訂
実行委員からの指摘に、「行動中心アプローチを用いた教材」と言いながら、ダイアログの暗記になっているのではないか、もう少し自分のことを話すことができるような内容に改訂したほうがいいのではないかという意見があった。この意見を踏まえて、学生に指示を与える評価用ロールカード（以下「ロールカード」）を改訂することにした。ロールカードの問題点は以下の 3 つである。
a.ロールカードの指示文が日本語だけで書かれているため、指示文の日本語をヒントに会話をしてしまう可能性がある。
b.評価で使うロールカードの内容が、授業で練習した内容と同じため、暗記したことをそのまま話してしまう可能性がある。
c.ロールカードの設定が細かすぎて学習者が自分で自由に考える余地がない。
これらの問題点を解決するため、「JF 日本語教育スタンダード準拠ロールプレイテスト」2を参考に改訂を行った。以下上記の a～c について順に述べる。
a.ロールカードの指示文は、「今どこで何をしていて、これから何をしたいのか」だけを簡潔な日本語で書き、且つ指示文の中の言葉がヒントにならないように、「いつ・どこで・だれが・何をするか」以
外の語彙はなるべく絵で示すことにした。
b.授業で練習として使ったロールカードは評価の時には使わず、評価用には別の設定でロールカー
ドを作成した。
c.改訂前のロールカードは、「病院で」のロールカードの指示文には症状が書かれているなど、細かく設定が指定されていた（図 1 参照）。学んだ内容が運用できるかどうか評価するため、細かな設定は記載せず、なるべく自分で考えた設定の中で会話を進められるようにした（図２参照）。

図１ 改訂前のロールカード
2

図 2 改訂後のロールカード（https://www.jfstandard.jpf.go.jp/roleplay/ja/render.do）192) 評価用シートの改訂
評価用シートは学生用と教師用がある。受講者は、コース開始前にこれから学ぶ全ての Can doについて現時点でどの程度できるか星の数で自己評価し、コース終了時にもどの程度できるようになったかを再度自己評価することになっていた（図３参照）。
コース開始日の評価

コース最終日の評価

図３ 評価用シート（学生用）
一方、教師はロールプレイテストや発表の後、受講者一人ひとりに評価を伝えるのだが、改訂前は Can do のポイント（図４参照）をもとに評価し、それら全てが達成できたら花のマークで合格を示していた（図５参照）。またその際一人ひとりによかったところや注意すべきところなどを直接口頭でフィードバックしていた。

図 4 Can do のポイント

図 5 22 年度実証授業 評価用シート（教師用）

20

しかし、実行委員から「能力 Can do（文法的正確さ、話し言葉の流暢さなど）をどう扱うのか、それについて教師と学習者間の共通認識があったのか」という指摘があった。この件に関して 22 年度の実証授業では、教師間でも、教師と学習者の間でも、最初に目標としてあげた４つのポイントが達成できればよい、つまり日本語に多少間違いがあったとしても、ジェスチャーを含め行動ができ、課題が達成できればよいという共通認識を持っていた。その上で、ロールプレイテストの際、個々の学習者にとって必要な「ここに気を付ければもっとよくなる」という点は能力 Can do の部分を含め、口頭で伝えるようにした。だが、教師によっては本モデルを使って評価を行う際、どのように評価をすればいいかに戸惑う可能性がある。そのため、新たな教師用評価シートを作成することにした。
「やりとり Can do」の評価シートは A 内容、B 話し方の 2 点についてチェックできるようにして、Bについては教師の助け（聞き返しや促し）が必要なかったか、発音や言い間違いがコミュニケーショ
ンの支障にならなかったかを評価できるようにした（図 6 参照）。

図 6 23 年度実証授業

評価用シート（教師用）（やりとり Can do）「発表 Can do」は、A 内容、B 話し方、C 発表の工夫の 3 点について評価することにした。これ
ら 3 点の詳しい内容は、「発表 Can do」の目標として授業時に予め受講者に伝えることになっており、A 内容については、①何が好きか、②好きな理由、③楽しみ方、経験、気持ちが言えたかどうか、
B 話し方については、①なるべくみんなを見たか、②声の大きさ、スピードに気をつけて話せたか、③
発音・アクセントに注意して話せたか、C 発表の工夫については、①わかりやすいように資料や物を見せられたか、②聞いている人に話しかけたり、質問したりしながら話せたか がポイントである。それらができたかどうか評価するシートを新たに作成した（図 7 参照）。

21

図 7 23 年度実証授業 評価用シート（教師用）（発表 Can do）
受講者に見せる際は教師用の評価シート（図６・７）は使用せず、受講者にも理解しやすい
ように簡略化したシート（図８）を見せながら評価とフィードバックが伝えられるようにした。

図 8 23 年度実証授業 教師の評価用シート（学生提示用）

22

3) その他
非同期②（復習）の教材に、Can do の中でポイントとなる文法について説明を聞いて練習するための「文法解説動画」や「文法練習用の音声教材」が入っていないものがあったので、23 年度
実証授業で使用する「やりとり Can do」の教材には新たに作成し、追加した。

2-1-3．23 年度実証授業使用教材とマニュアル
前述の通り、23 年度の実証授業の目的は、本遠隔授業モデルを外部の教育機関が使っても無理なく授業ができるかを検証することである。そのため、授業を担当する教員に本モデル・教材がどのような意図で作成され、どのように使えば効果的なのかを伝えるためマニュアルを作成した。
以下が、作成したマニュアルである。マニュアルには、本遠隔授業モデルを構築した経緯やコンセプ
ト、「やりとり Can do」と「発表 Can do」の授業の流れや教材の構成、またそれぞれの教材の使い方や注意点をスライドの図を掲載しつつ示した。
『にほんごオンラインコース』教材の手引き（マニュアル）
また、マニュアル内には、使用する教材のリンク先の URL が掲載されているが、以下にも教材のリンクを示しておく。
「やりとり Can do」①病院で同期①②（授業）3

非同期①（予習）

非同期②（復習）

非同期①（予習）

非同期②（復習）

非同期①（予習）

非同期②（復習）②パソコンが動かないんです同期①②（授業）３③大切な物をなくしたら…
同期①②（授業）３

評価用ロールカード（やりとり Can do①～③）

3

同期①②のスライドは授業の際、編集画面のまま使用することを想定し作成されている。答えが書かれている部分は図形で隠しておき、図形を外しながら確認するような仕様になっているため、一部上記の URL からの閲覧では見えない部分がある。参考程度に見ていただきたい。

23

「発表 Can do」
私の推し！
私の推し！学生用シート①

私の推し！学生用シート②

私の推し！学生用シート③

私の推し！学生用シート④「評価シート」
学生用

教師用

24

発表ポートフォリオ2-2．2023 年度実証授業の実践
2-2-1．実証授業前の準備
23 年度の実証授業は以下の日程で行われた。
時 期：2023 年 11 月 13 日～11 月 17 日（5 日間）
授 業：日本時間 15:00～18:00 の間 Zoom によるオンライン授業（同期）3 コマ、自習用
教材による自宅学習（非同期）2 コマ（1 コマ 50 分）
授業料：無料

1) 授業担当教員と受講者が決まった経緯
23 年度の実証授業の担当教員は学校法人石川学園横浜デザイン学院（以下 「横浜デザイン学院」）に依頼した。横浜デザイン学院は全国専門学校日本語教育協会の会員校で、日本語学科を持ち、留学生に対して質の高い日本語教育を実践している学校として定評がある。また、これまで全国専門学校日本語教育協会を通して、本校の教職員とも交流を重ねてきた。これらのことから適任であると考え依頼をしたところ、佐久間みのり氏、佐々木渉氏、佐藤剛裕氏、山田豊氏にご協力いただけることとなった。
実証授業の受講者については、22 年度に引き続きタイのバンコクにある SUAN SUNANDHA
RAJABHAT UNIVERSITY（以下「SSRU」） に協力を依頼し、Faculty of Humanities
and Social （人文社会学部）の Japanese program 専攻の大学生を対象に募集を行った。
22 年度の実証授業でも 8 名の受講者から協力を得て 1 か月の実証授業を行ったが、日本語の学習意欲はもちろん本研究に対して大変協力的であった。そこで、23 年度も SSRU に協力を求
め、SSRU の長期休暇にあたる 11 月に実証授業を実施することが決定した。

2) 受講者の選考
SSRU の教員や本校タイ事務所のスタッフの協力のもと、23 年 10 月上旬から受講者の募集を始め、11 名の学生から応募があった。11 名の学生にはインタビューの前に Zoom の URL と日時を知らせるのと共に、以下の条件に合った受講者を選考するためのインタビューであること、このインタ
ビューは日本語の能力を測るためのものではなく、本事業の研究テーマに合っている学習者を探すためのものであることを文書にし、翻訳を付けて伝えた。

25

【応募の条件】①11 月 13 日（月）から 17 日（金）までの 5 日間毎日 3 時間の授業に参加でき、自宅学
習が 2 時間できる意欲と環境がある。
・この期間、毎日こちらが準備したオンライン授業のプログラムを受けることができる。
・この期間、毎日日本時間 15 時～18 時 Zoom での授業に参加できる。
・この期間、毎日予習と復習の課題が出る。2 時間程度予習と復習の時間がとれる。
②A2 程度の文法や語彙の知識があり、教師の話す簡単な日本語を聞いて、理解できる。教材
である A2 程度の日本語を読んで、おおよその意味がわかる。
③将来的な日本での渡航留学や生活に興味がある。
④Zoom と Google のアプリケーション（Google Classroom 、Google スライド、ドキュメントなどを使う予定）が使える環境にある。
⑤PC か iPad などのタブレット（カメラとマイクが必要）で Zoom によるオンライン授業に、なるべく静かな環境で参加できる。 ※スマートフォンでの参加は不可⑥PC や iPad などのタブレットで日本語入力ができる。
⑦（研究以外の使用はせず、プライバシーに配慮した上で）研究のために、授業の録画や課題を使用することを承諾してもらえる。
11 月 2 日に応募者 11 名に対して、一人 10 分程度のインタビューを教材作成チームの 2 名の教師により行った。インタビューの具体的な内容は次の通りである。22 年度の選考の際に行った質問に加え、留学への興味や本実証授業への参加動機の確認、実証授業での学習項目である
Can do が現時点でどの程度できるかを測る質問も行った。
【インタビューの内容】
a.本人について・名前、学年、どこに住んでいるか、趣味などを口頭で質問した。
・名前を日本語で入力して、チャットで送るよう指示し、日本語の文字入力がどの程度できるか確認した。
・学習期間や日本での留学や生活に興味があるか、本実証授業への参加動機などを確認した。
b.コースの説明と参加条件の確認
・事前に伝えてあった参加条件を翻訳で見せ、問題がないか確認した。

26

c.音読
・『文化初級日本語Ⅰ・Ⅱテキスト改訂版』の本文の中から選んだ会話文を画面共有して見せ、音読ができるか確認した。
・音読した本文の内容に関して質問し、内容がある程度把握できるかを確認した。
・教材が全て日本語で書かれているため、音読が全くできない人はここで、インタビューを終了した。
d.Can do・学習項目である Can do が現時点ですでに十分できている人を選ぶことがないように、どの程度
Can do ができるか測る質問をした。
・発表「私の推し！」でテーマとなる、好きな有名人やアニメなどについて聞き、ある程度まとまった話ができるかどうか測った。
・「やりとり Can do」のトピックである「病院で」「パソコンが動かないんです」「大切な物をなくしたら…」の中から 1 つを選び、場面と設定を説明し、どの程度やりとりができるか確認した。

3) 受講者の決定と実証授業前の連絡
選考の結果、11 名の希望者のうち 4 名を受講者として選んだ。受講者は SSRU の 1 年生から３年生まで様々で、いずれの学習者も高校や大学で日本語学習歴がある程度あるものの、会話に自信がないため実践的な学びの機会を求めているという意欲的な学習者であった。選考結果はSSRU を通して伝え、実証授業が始まる前にしておいてほしい以下の準備を翻訳を付けて伝えた。
・Zoom の URL の配布とアップデートの依頼
・Google Classroom に入るためのアカウントの配布と Classroom への入室
・「日本語能力自己評価ツール にほんごチェック！」（文化庁）（以下「にほんごチェック！」） 4
によるレベルチェック
・やむを得ない理由により欠席や遅刻をする際の連絡先

4) 実証授業担当教員との打ち合わせ
10 月 27 日に実証校の教員３名と実証授業についての打ち合わせをオンラインで行った。その場
では主に以下の点を共有した。

4（https://www.nihongo-check.bunka.go.jp/）27

a.本遠隔授業モデル構築プロジェクトの概要説明
・プロジェクトの目的・対象とする学習者像
・23 年度のプロジェクトの課題
b.授業担当教員にお願いしたいこと
・実証授業開始前にマニュアルを読み、教材の動作確認をする。
・5 日間実証授業を行い、授業を録画する。
・授業後の振り返りを記録、または直接教材作成チームに伝える。
・実証授業終了後、マニュアルの使いやすさ、教材と授業モデルの内容を検証するためにアンケー
トなどでフィードバックする。
・Zoom の URL の設定
c.実証授業の説明
・インタビューの結果選ばれた受講者について（SSRU の学生 4 名）
・5 日間のスケジュールについて・LMS として使用する Google Classroom「2023 年にほんごオンラインコース」の使い方
・教材である Google スライドや出席簿などの保存先（Classroom のドライブを使用）
・Classroom を使用するために使うアカウントの配布とログイン
d.教材作成チームと授業担当教員との連絡の方法
・遠隔で迅速にやりとりするため Gmail の「スペース」を使用しチャットで連絡を取り合う。
・授業終了直後に教材作成チームが Zoom に入り質問に答えるなどのサポートをする。

28

2-2-2．実証授業の実施
5 日間の実証授業は以下のスケジュールで行った（図９参照）。

図 9 学生用スケジュール
授業は、1 日目は教師 A、2 日目と 4 日目は教師 B、3 日目と 5 日目は教師 C が担当した。
事前に教材作成チームで「23 年にほんごオンラインコース」という Classroom を作成し（図 10 参照）、受講者に配布する課題を授業中に配信するだけでいいように下書きとして設定しておいた。
また、授業で使う教材は同じ Classroom のドライブに教師用教材フォルダを作り、トピックごとに保存しておいた（図 11 参照）。

図 10 「2023 年にほんごオンラインコース」の Classroom29

図 11 Classroom の教師用教材フォルダ
授業初日には、22 年度の実証授業と同様に、コースの概要や授業中のマナー、このコースの目標である Can do について説明した。受講者は現時点で自分がどの程度これから学習する Can doが達成できると思うか星の数で評価した。Can do には英語とタイ語の翻訳を付けた（図 12 参
照）。

図 12

評価用シート（学生用） 授業開始日30

また、受講者は 1 日の学習を振り返るために、授業の感想や自宅学習の記録を毎日記入し、授業担当教員と共有した（図 13 参照）。

図 13 学習の記録
授業は特に大きなトラブルなく全日行われ、受講者は４名全員 5 日間全ての授業に参加し、最終日のロールプレイテストにも合格した。

2-2-3．受講者の自己評価
受講者は授業初日に自己評価した Can do が実証授業終了時どの程度達成できるようになったか再度自己評価をした。授業初日に使用した「Can do 評価シート」（図 12）の右側に記入
し、実証授業前後の自己評価が比較できるようにした（図 14 参照）。

図 14

評価用シート（学生用） 授業終了日

31自己評価の結果は以下のようになった（表 1 参照）。どの受講者も実証授業の開始日にはそれぞれの Can do ができる自信はあまりなかったようだが、学習後はほとんどの評価が上がり、満点の星 3 つの評価がつけられた Can do も少なくなかった。評価が下がったものはなかった。
表 1 Can do 自己評価の変化
評価が２つ上がった 評価が１つ上がった 評価が変わらない 評価が下がった
Can do 1「病院で」
Can do 2「パソコンが動かないんです」
Can do 3「大切な物をなくしたら…」
発表 Can do「私の推し！」

学習者 a

学習者 b

学習者 c

学習者 d

2→３

2→２

１→３

１→３

1→３

1→２

１→２

１→３

１→３

2→３

１→３

１→３

2→３

2→２

１→３

１→２

また、受講者は実証授業の実施前後に文化庁の「にほんご チェック！」で自己評価をしたが、そのレベルにおいても「きく」「はなす（やりとり）」「はなす（はっぴょうする）」「かく」の評価が上がったと答えた人が多かった。

2-2-4．23 年度実証授業へのフィードバックと課題
1) 受講者からのフィードバック
最終日には受講者に Google Forms による「にほんごオンラインコースのがくしゅうのふりかえり」というアンケートを行い、全員から回答を得た。質問は、a.自身の学習への取り組み方を振り返る質問、b.教材の使いやすさやコース全体への意見・感想 に分け、タイ語の翻訳を付けて行った。
a.自身の学習への取り組み方を振り返る質問
まず、自身の学習への取り組みについて以下の質問をした。
Q1．締め切りまでに課題を出すことができたか。
Q2．授業の時、集中して練習できたか。
Q3．課題にわからないところがあったら、自分で調べたり、誰かに聞いたりして解決できたか。
Q4．授業の目標（Can do）を意識して勉強できたか。

32

Q5．評価（テスト）のためにしっかり準備できたか。
これらの質問に対して受講者全員から概ね「できた」という回答を得た。また、「学習の記録」（図13）を見ると、学習時間が長い人で 4 時間、短い人でも毎日 1 時間程度勉強しており、全体的に平均で毎日 2 時間ほど自宅学習を行っていた。
b.教材の使いやすさやコース全体への意見・感想
次にこのコースの「教材」「Zoom の授業と課題のバランス・問題点」「教師やクラス」「全体的なこと」の 4 つについて質問した。
「教材」については以下の質問をした。
Q1．Google クラスルームは使いやすかったか／役に立ったか。
Q2．【予習の課題について】Google スライドは使いやすかったか／役に立ったか。
Q3．【予習の課題について】Google Forms「言葉を覚えましょう」は使いやすかったか／役に立ったか。
Q4．【予習の課題について】Google Forms「会話を聞きましょう」は使いやすかったか／役に立ったか。
Q5．直したほうがいいところがあれば教えてください。
Q6．Google スライドに書いてある順番で予習をしたか。
Q7．【復習の課題について】Google スライドは使いやすかったか／役に立ったか。
Q8．【復習の課題について】ロールプレイのビデオは使いやすかったか／役に立ったか。
Q9．【復習の課題について】文法のビデオは使いやすかったか／役に立ったか。
Q10．【復習の課題について】文法の練習は使いやすかったか／役に立ったか。
Q11．【評価（テスト）について】評価（テスト）をして前より日本語で Can do ができるようになったと実感できたか。
Q12．【評価（テスト）について】1 つの Can do について「予習の課題→Zoom の授業→復習の課題→評価（テスト）」の順番で授業をしたが、それはどうだったか。
非同期①（予習）や非同期②（復習）の教材については、音声が聞こえにくい箇所があり、直したほうがいいという指摘を受けた教材もあったが、評価的には「役に立った」「使いやすかった」と全員が回答しており、22 年度の実証授業に引き続き好評だったと言える。また、Can do ができるようになったと全員が実感しており、コースの進め方にも満足しているようだった。

33

「Zoom の授業と課題のバランス・問題点」については以下の質問をした。
Q1．Zoom の授業時間（3 時間）、課題（2 時間）を想定してカリキュラムを作成したが、バ
ランスはどうだったか。
Q2．1 週間で 4 個の Can do が練習できるようにスケジュールを作成したが、スピードはどうだったか。
Q3．毎日課題があったが、課題の量はどうだったか。
Q4．Zoom の授業の時、困ったことや大変だったことはあったか。その時はどうしたか。
Q5．課題をするとき、困ったことや大変だったことはあったか。その時はどうしたか。
Q6．課題の中で Zoom の授業で先生と一緒にやったほうがいいと思うものはあるか。なければ「特にない」を選んでください。
「授業と課題のバランス」「スケジュールのスピード」については「よかった」または「ちょうどよかった」という回答を得た。「課題の量」については、「量はもっと少ないほうがよかった」と答えた受講者が 1 名いたが、残り 3 名は「ちょうどよかった」と答えており、多少個人差があるが、概ね適切な量であることがわかった。
「授業や課題で困ったことがあったか。その時はどうしたか。」という質問については記述式で回答を求めたところ、以下のような意見が見られた。尚、回答は一部タイ語で書かれたものは翻訳し、日本語で書かれたものは原文のままの表現にし、斜体で表記した。

・友達に聞きます。（授業）・私は聞くことが苦手ですから、先生にもう一度言っておねがいしました。（授業）・E-learning の問題点はパソコンのスクリーンをいつもずっと見続けなければいけないことです。（授業）・タイの授業は終わる時間が午後 4 時ですので、自分で復習する時に少し疲れました。け
れど、一生懸命頑張ります（授業）・（困ったこと・大変だったことは）発表でした。ゆっくり考えます。（課題）・E-learning で勉強し続けるため、少し疲れてしまい、当日中に自分で復習をすることが難しいです。（課題）・リラクスように、ちょっと休んで、yoasobi の曲を歌います。（課題）34

授業も課題もパソコンを使用して、長時間学習しなくてはいけないため受講者にとっては負担が大きかったようだ。授業中の休憩時間をこまめに取る、画面を見続けなくてもよいような時間を作るなど配慮が必要だと感じた。
また、「課題の中で授業中に教師と一緒にやったほうがいいと思うもの」については、「特にない」と答えた受講者はおらず、全員が何かしらの課題を一緒にやったほうがいいと答えた。その中でも特に 4人が共通して選んだのは「言葉を覚える」「会話を聞く」「文法の練習」だった。
「教師やクラス」については以下の質問をした。
Q1．日本語だけで説明や練習をしたが、問題なく学習できたか。
Q2．教師とのコミュニケーションは十分とれたか。
Q3．教師からのサポートが十分あったと思うか。
Q4．クラスは勉強しやすい雰囲気だったか。
Q5．その他教師にサポートしてほしかったことがあれば、書いてください。
Q6．このコースのメリットは何だと思うか。次の中から特にそうだと思うものを 3 つ選んでください。
教師やクラスについては概ね好評で、問題はなかったようだ。「このコースのメリット」については、特に多かった回答は「日本語を使って行動ができるようになる」で、次に多かったのは、「日本で留学する時に役に立つ」「日本人の教師と話せる」「自分の日本語に自信が持てる」であった。教材作成チームが目指したコンセプトと受講者が感じたメリットが合致していたようだ。
「全体的なこと」については以下の質問をした。
Q1．難しさはどうだったか。
Q2．コース全体を通して、満足度は何％ぐらいか。
Q3．コース全体を通して、よかったところについて自由に書いてください。
Q4．コース全体を通して、改善したほうがいいところについて自由に書いてください。
Q5．その他、今回のコースについて何かあれば自由に書いてください。
コースの難易度については「ちょうどよかった」と全員が回答しており、コースの満足度も 90％～
100％と非常に高かった。また、コース全体を通してよかったことに対して、4 名中 2 名が「ロールプレ
イが楽しかった」と回答していた。授業を担当した教員は、より実践的なロールプレイができるように数々の工夫をしていた。他の教員や勤務校の事務の方の協力も得て、別室にいる医者の格好をし35

た教員と話したり、事務室に行ってスタッフに機材の不具合を伝えたり、より現実に近い形でのやりとりを行う機会を作っていた。このような工夫が満足度の高さにつながったのだと思われる。

2) 授業担当教員からのフィードバック
実証授業終了後、授業担当教員 4 名（うち 1 名は部分的に参加）に Google Forms による「2023 年度実証授業 担当教員アンケート」を行い、全員から回答を得た。質問は主に以下の内容である。
・各 Can do のマニュアルのわかりやすさ、教材の使いやすさ、具体的な意見・感想、改善が必要
だと思う点
・マニュアルに記載した、本遠隔授業モデルのコンセプト１）から 3）に教材や遠隔授業の手法が合っていると思うか、またその理由
以下、回答について項目ごとにまとめて述べる。尚、記述式の回答は一部箇条書きにするため要約したが、基本的に原文のままの表現にし、斜体で表記した。

【マニュアルの使いやすさについて】
各 Can do のマニュアルについて「～のマニュアルのわかりやすさについて伺います。マニュアルを読ん
で、教材の使い方や授業の進め方を理解することができましたか。」と質問し、回答を「細部まで理解することができた」「おおまかに理解することができた」「あまり理解することができなかった」「マニュアルを読んでもほとんど理解することができなかった」「この Can do の授業は担当しなかった/わからない」の 5 項目から選択式で回答を求めた。その結果、「この Can do の授業は担当しなかった/わからない」以外は、「細部まで/おおまかに理解することができた」という回答であり、「あまり/ほとんど理解することができなかった」という回答はなかった。このことから、マニュアルについてはある程度わかりやすく示せたと言える。

【教材の使いやすさについて】
各 Can do の教材について、「～教材（Google スライド等）の使いやすさについて伺います。準備された教材の使用は、問題なくできましたか。」と質問し、回答を「非常に使いやすく、問題なく使用できた」「おおむね問題なく使用できた」「使いづらさを感じる部分があった」「使いづらさを感じる部
分が多々あり、授業での使用が難しかった」「この Can do の授業は担当しなかった/わからない」の5 項目から選択式で回答を求めた。

36

その結果、全ての Can do の教材において「使いづらさを感じる部分があった」という回答が見られた。このことから、教材のさらなる改訂が必要だと感じた。

【マニュアルや教材に対する意見・感想】
各 Can do について「～のマニュアルや教材（Google スライド等）について、ご意見・ご感想や改善が必要な点などがあれば、具体的にご記入ください。」という質問、また「本実証授業全体についてご意見・ご感想など、お気づきの点がありましたら、ご自由にご記入ください。」という質問をし、記述式で回答を求めた。その結果、教材や授業内容についての課題、発展的な練習の提案、さらに今後必要となる教師の資質についての考察など、幅広く示唆に富んだ意見や提案を得ることができた。以下に回答を内容ごとにまとめ、a～e に分けて記す。
a.教材のツールやデザインについて・Can do やロールプレイの指示は、翻訳が必須だと思う。
・会話のスライドに音声がついていなかったが、音声を流しながらスクリプトの確認ができるとよい。
・スライド自体は、流れはいいと思うが、使用するイラストに統一感が欲しいと感じた。いくつかのイラストの中に私（学習者）を想定した人物がいるが、これがそれぞれ違うイラスト
だとちょっとわかりにくい。
・google ドキュメントや google スライドの使い方を受講者が理解するまで時間がかかった。
発表の際は google スライド以外のアプリケーションを使っていた学習者もいたので、ツールを指定しなくてもいいのではないか。
・学習者に配布する教材は、学習者の手元に残るようになるといいのではないか。
・マニュアルは参考になるが、かなりの字数であるし、かつところどころ読み飛ばしていたり、
きちんと理解できていなかった部分もあると感じた。モデル授業の動画を準備しておくほうがわかりやすいかもしれない。
b.学習項目とその内容について・やりとり Can do の練習では、会話例を示すことにより練習がしやすいという利点もあった
が、一方で自由度が低くなってしまうというデメリットも感じた。
・「大切な物をなくしたら」の「ちょっと復習」にある、色や形についての語彙は、A2 レベルの学習者にとっては簡単なのではないか。
・発表 Can do「私の推し！」のテーマは非常にいいと思った。

37

・やりとり Can do のトピックが、体調が悪くなる、物が壊れる、物をなくすと、トラブルばかりなのが気になった。
c.教員の負担感について

・全体のスケジュールの中に同期・非同期の学習箇所がどのように配置されているか、把握しにくかった。
・いわゆるドリップフィード機能を手動で行うので、〇〇のタイミングで〇〇を送信という指示が多く熟練した教師であっても負担に感じた。何らかの形でもう少し効率化や分担をしてほしい。オンライン授業や Can do シラバスの授業に慣れていない教師には負担が大き
いのではないか。
・授業を担当する教員だけではなく事務的な役割（ICT サポート含む）をする人が必要だと感じた。教員とサポート、最低二人の体制で実施するのがよいと思う。
・発表 Can do「私の推し！」でモデルとなる発表をしたが、学習者の創作意欲を掻き立てるような面白くて心に響く、尚且つ期待されている言語項目を含めておくというようなモデル
文を作るのは、いわゆる伝統的な構造シラバスの言語項目学習を中心とした教授法にしか慣れていない教師が担当する場合、難しいものがあるのではないかと感じた。
d.発展的活動の提案・やりとり Can do「大切な物をなくしたら…」では、実際の場面で行われる会話を体験してもらうため、当校の事務職員にあまり説明せずに会話の相手になってもらい、自分がなくした物について話すというタスクを追加した。
・やりとり Can do「病院で」では、ロールプレイの練習の際、名前を呼ばれる・診察を受ける・
診察室を出る、までをスマホで ZOOM を開き、スタビライザーを使って実施した。別室にいるもう一人の教員に白衣を着て医師役をやってもらい、学習者は一人ずつ医師とのやりとりを疑似体験した。実際にスマホを通して発話することで、その場にいるような臨場感のあるロールプレイができたのではないかと思う。
・やりとり Can do「病院で」は、日本で日本の病院で受診できるという Can do だと手引きに書いてあったが、実際日本の病院で受診できるという行動を考えると、受付や診察室、薬局などでのやりとりや、問診票、処方箋などへの記入や理解も含まれていると思った。授業では文化庁が作成・公開している「つながるひろがる にほんごでのくらし」を見せ、その部分を補ったが、そのような教材も併用して授業をデザインできるといいのではないかと38

思う。「問診票、診察室、処方箋」などの語彙を同期の授業の後の復習の教材に発展として入れたらどうか。
e.その他 感想など

・今回、このような実証事業に参加させていただき感謝している。非常に勉強になった。
・自校の物ではない教材を使用するのは非常に刺激になった。このような授業をきちんと
登録日本語教員個人に対価が支払われる形で実施することができるといいと思う。
・学習者の皆さんもとても優秀でやる気のある方ばかりで、やはり授業の参加者を選ぶとき
は事前の日本語力チェックやニーズの聞き取りが重要だと思った。また 4 人という人数もよかった。10 名程度までなら 2 人体制で実施可能なのではないかと感じた。
・個人的には楽しく授業ができた。教材やサポートのおかげであり感謝したい。
・Can do を意識した実践の機会が与えられた時に求められる教師の資質の一端が見えてきたように思う。学習者の発話や記述の、どの部分をどうフィードバックしていくかという能力についての育成が重要になってくると改めて感じた。

【本遠隔授業モデルのコンセプトについて】
アンケートでは、マニュアルの冒頭で掲げた本遠隔授業モデルの３つのコンセプトについて、今回使用した教材や遠隔授業の手法が対応したものになっていると思うかを、コンセプトをアンケートにも掲載した上で質問し、「とてもそう思う」「おおむねそう思う」「あまりそう思わない」「まったくそう思わない」「その他」という回答からの選択と、その理由を自由記述形式で尋ねた。
a.1 つ目のコンセプトについて39回答は、「おおむねそう思う」が 2 名、「あまりそう思わない」が 2 名であった。「おおむねそう思う」の理由は以下である。

・今回は、「聞く・話すなどの実践的な学習の機会が不足している人」に該当する学習者であり、聞く・話すの練習はたくさんあった点では、コンセプトに合致していたかと思う。「実践的な学習の機会」の提供を意識した授業デザインができる教材になると、よりコンセプトに合うと思う。
・「実践の機会」というならば、ロールプレイにフォーカスした同期授業になるともっと良いと思う。ただそうなったときに、FonF でフィードバッグするなど、教材に頼らない教師の能力が必要になる。今後教員養成や現職者研修でも、このような能力の育成について、示されていくことを期待する。
「あまりそう思わない」の理由は以下である。

・日本語の学習経験や日本語の能力の差などにより、授業のカリキュラムはかなり変わるもので（変わらざるを得ないので）、幅広い学習者のニーズに一律に応えるには無理がある。
・コース設計者が A2 と B1 の間にある敷居(The Threshold)を超えて一定の文脈を伴うまとまった分量の表現ができるできるようになることを意図していることは伝わってきたにはきたが、これを使って良い授業ができるかどうかは、教師が行動中心アプローチや自己表
現活動中心アプローチに慣れていて自由に教材をアレンジできるレベルまで熟達しているかどうかに大きく依存していると感じた。そういった経験の浅い教師の場合、このマニュアルだけで授業を実践するのは相当に難しいだろうと感じた。
b.2 つ目のコンセプトについて40回答は、「おおむねそう思う」が 2 名、「あまりそう思わない」「まったくそう思わない」が 1 名ずつであった。「おおむねそう思う」の理由は以下である。

・今回、発表の準備はどの学習者も一生懸命準備していた。それはおそらく、テーマ設定がよかったのと、「みんながんばっているから私もがんばろう」という雰囲気がオンライン上であっても生まれたからだと思う。そのおかげで、発表がとてもいいものになった。
・改善点としては、非同期の時間に自習する語彙と聴解の予習が、身になっているのかが気になった。テスト形式の google forms はあるが、正解を見ながら答えられてしまうため。
「あまりそう思わない」「まったくそう思わない」の理由は以下である。

・学習者と教師双方のデジタルツールに対するレベルをそろえておく必要を痛感する。デジ
タルツールへの依存度が高すぎるのではないか。
・Google Classroom で細かく教材の配布のタイミングを指定されたのが負担が大きかった。
どこにどの情報があるのかが分かりにくい面があった。
・授業の振り返りや学習者ごとに対する所見などももう少し共有しやすければ良いと思った。
・アンラーニング・リスキリングの負担が教授法の面と ICT 利用の面で一度に降りかかると相当に大変なので、担当者をどのように選ぶかが問題になってくると思う。
c.3 つ目のコンセプトについて

回答は「おおむねそう思う」が 3 名、「あまりそう思わない」が 1 名であった。「おおむねそう思う」の理由は以下である。

41

・今回目指していた新たな教育手法に非常に賛同する。Can do ベースにしたり、「ガニエの9 教授事象」を参考にしたりした点は、すばらしいと思った。
・評価は検討の余地があると考える。ロールプレイの評価をした際に、「授業でやったことを
ただそのままできたら良い」ということになっていて、会話を覚えるだけになっていた部分がある。もう少し自由度のあるロールプレイのタスクの設計や、工夫や臨機応変な対応を評価する方法もあるといいと思った。
・学習者が日本語の運用力を高め、社会的な課題の遂行が日本語でできることを主眼としていることは理解できる。新しい教育手法として評価できる。
「あまりそう思わない」の理由は以下である。

・「ガニエの 9 事象」は一方的な情報伝達的な明示的インストラクションを想定している面が強いので、暗示的な指導法を駆使する Can do シラバスの行動中心アプローチにおいては向いていないように思う。「ガニエの 9 事象」にとらわれていたために、導入から練習への流れが硬直化しており、「この行動目標を達成するためには、どのような既習の学習項目を動員して活用すべきだろうか?」ということを学習者が自分で考える機会が全くなく、あらかじめ与えられた会話モデルを模範解答としてなぞるだけになっていたように思う。
・行動中心アプローチというのも大きくはコミュニカティブ・アプローチの延長上にあるものだから、それが何であったのか、もう一度振り返ってみるのが良いかもしれない。また、言語項目についての指導は文脈に沿って端的に行う「Focus on Form」の考え方をもう少し意識したほうがよいと感じた。
・「やりとり Can do」と「発表 Can do」のインプットとアウトプットの一貫性が重要だと思う。このコースを日本に行って友達を作って学校生活を始めるにあたっての事前オリエンテーシ
ョンとしての役割があると考えると、トラブル対応なども良いが、推しについての発表と文脈が一致する「やりとり Can do」を取り入れたほうがよかったのではないか。好きなものについて話し合って、趣味の合う友達を作って一緒に遊ぶというような前向きな内容に主軸を置くのがより効果が高いと思った。友達から好きなものについて詳しく色々聞き出してみるような文脈に合わせた問いの立て方の練習をするほうがが効果的ではないかと思った。

3) 教材作成チームの振り返り
ここでは、前述の受講者と授業担当教員からのアンケートの回答から考えたことや、教材作成チー
ムとして実証授業の間にサポートに入ったり、授業録画を視聴したりする中で気付いたことについて述
べ、課題やその改善案を考察する。

42

【発展的な練習と日本語力の伸び】
・今回の実証授業では、受講者を選考する際、「やりとり Can do」と「発表 Can do」がどの程度できるかインタビューで確認した。受講者は全員その時点では全く Can do の達成ができなかったのだが、5 日間のコースが終わる頃の「やりとり Can do」のロールプレイテストや「私の推し！」の発表会では、全員が十分「やりとり Can do」の達成ができ、「発表 Can do」の内容もすばらしいと思った。授業を担当した教員と受講者の努力が実を結び、短期間でありながら飛躍的に日本語力が伸びたと感じた。受講者自身も「にほんごオンラインコースのがくしゅうのふりかえり」アンケ
ートや文化庁の「にほんごチェック！」において自己評価が上がっている人が多く、満足度が高かったようだ。
・今回の実証授業では、授業担当教員の工夫によりマニュアルに書いてあること以上に発展的な練習や活動が数多く行われていた。
a.「やりとり Can do」の「病院で」の導入部に「つながるひろがる にほんごでのくらし」（文化庁） 5の動画を見せたり、「多言語医療問診票」を紹介したりした。
b.「やりとり Can do」の「病院で」ロールプレイの練習の際、医師役の白衣を着た教師のいる別室に Zoom につないだスマートフォンで撮影しながら入り、医師との会話を疑似体験させた。
c.同様に、「パソコンが動かないんです」では、勤務校の事務室を映し、事務員の方と話す練習をさせた。
d.同様に、「大切な物をなくしたら…」では、職員室に行って自分のなくした物を説明するという練習をさせた。
e.「パソコンが動かないんです」の語彙を確認する際、スライドの写真だけでなく、勤務校の校内を歩きながら映し、そこにある機材を見せた。
f.「大切な物をなくしたら…」の練習後、勤務校のタイ人の留学生に日本で落とし物をした時の体験談を聞いた。
g.「発表 Can do」の「私の推し！」の発表をする際、勤務校の留学生を招き、クラスメート以外の観客に向けて発表する場を設けた。
こういった数多くの工夫があったからこそ、受講者の満足度も高く、特に学習者アンケートでは「ロールプレイが楽しかった」という声が多くあがったのだと感じた。
5（https://tsunagarujp.bunka.go.jp/）43課題・改善案
22 度の実証授業は 1 か月あったため、実証授業を担当した教材作成チームの勤務校の留学
生と交流会を持ち、「観光地を説明してアドバイスができる」という「やりとり Can do」や「発表 Can
do」で話した「自己紹介」や「私の推し！」の内容を活かして話す場の提供ができたが、今回は短い期間であるためそういった交流活動ができるとは想定していなかった。しかし、23 年度の実証授業でも勤務校の留学生を呼んで交流させたり、ロールプレイにその授業の担当教

師だけでなく複数の教員を動員してより臨場感のある練習を行ったり、様々な工夫をしていた。そのため、格段に教育効
果が上がったと思う。授業担当教員へのアンケートに「（コンセプトの１つである）実践的な学習の機会の提供を意識した授業デザインができる教材になると、よりコンセプトに合う」という意見があったが、現状の教材やマニュアルで不十分であると感じた部分をそのままにせず、より実践的な学びになるように考えられていたのではないか。そのアイディアや実行力、コースへの献身的な協力に頭が下がる思いである。こういった活動例をマニュアルに取り込み、よりリアリティーのある実践的な練習ができる
教材に近づけたい。

【教材の保存先について】・教師が使用する教材は、全て Classroom の教師用教材フォルダに保存してあり、授業開始前の教師間の打ち合わせで確認した。また、同期①②（授業）の教材は、マニュアルにスライド名を記し保存先のドライブ内を見ればわかるようにしていた。しかし、実際の授業では授業を行った 3 名の教員のうち 2 名がこの教材を使わず、Classroom に配信設定してあった非同期①（予習）の教材を使用して授業を行った。そのため、教師用スライドの「やりとり Can do」の導入部分の問いかけや語彙の確認のページが使われなかった。
・「発表 Can do」の動機付けの授業では、その授業を担当する教師自身の「私の推し！」の原稿を作成し、発表をモデルとして受講者の前でやって見せてほしいとお願いしてあった。使用する語彙や表現の難易度や、話し方、資料の見せ方の参考にしてもらうため、サンプルとして 22 年度に担当した教師の発表原稿と発表の録画を教師用教材フォルダに保存しておいたのだが、保存先がわかりにくかったようで授業の準備をする前に見てもらうことができなかった。

課題・改善案
教員間もオンラインで連絡を取り合わなくてはならないため、通常の同じ職場内での連絡や引き継ぎ以上に丁寧に連携を取る必要があったと反省している。実証授業前に一度オンラインで打ち合わせをしたが、それでは不十分であり、特に教材の保存先について十分な確認が必要であった。今44

後他の教育機関に教材を使ってもらう機会があるとしたら、使用教材について迷うことがないよう教材の保存先をわかりやすく整理し、マニュアルではっきり指示する必要があるであろう。

【教材の名称やデザインについて】
・教師用の教材の名称は、同期の授業で使うものだとわかるように「パソコンが動かないんです
2023_同期①②」のようにしたのだが、学生用の教材との違いが伝わりにくかったようだ。
・同期①②（授業）の教材の中に、「ちょっと復習」というページがある。それは新たな学習項目を提示した後、A１～A2 レベルの学習者であれば知っているだろうと思われる語彙をウォーミング
アップとして確認するページである。しかし、そのネーミングからか、前日の授業で学習した語彙を復習するページだと教師に誤解させてしまったようだ。
・非同期①（予習）については課題が２つ（語彙の確認用の Google Forms と聴解のGoogle Forms）あっても１つしか提出されない場合があった。指示を出す側にも課題をする
側にも理解しにくかったようだ。

課題・改善案
教材の名称は誰がいつ使う教材なのかはっきりわかるように再検討し、「教師用」「学生用」と明記するなど、よりわかりやすい名称に変更したほうがよい。また、受講者が非同期の課題として使う「予習」教材や「復習」教材という名前と、「やりとり Can do」の導入部で使用する「ちょっと復習」というページの名前が似通っていて誤解が生じやすい。端的にやることがわかり、かつ紛らわしくないネー
ミングを再考する必要がある。さらに同期①②（授業）の教材に、マニュアルを熟読していなくても受講者への指示ができるよう教師向けの説明を加えるなどの工夫が必要であろう。その上で、教員の指示や説明がなくても、受講者が何をすべきかわかるようなページ割りや指示文にするなどの工夫も必要だ。また授業担当教員へのアンケートの回答に、音声や翻訳、イラストの統一感があったほうがよい、モデル授業の動画があったほうがよいなどの意見があった。それらについても検討しできるだけ取り入れたい。

【教師の負担や役割分担について】・Classroom を作り、教員が使用する教材を保存し、受講者に配信する教材を「下書き」として設定しておくところまでは教材作成チームで行い、同期の授業で課題を説明し、配信すること、課題の提出状況を確認することなどは授業担当教員の役割としてマニュアルに記載していた。し45

かし、課題の種類が多く、教師がそれら全てを把握し、タイミングを見極めながら指示や配信、回収をすることは相当負担が大きかったようだ。授業担当教員によるアンケートにも配信のタイミングを把握するのは大変で教師の負担が大きかった、授業と ICT 担当と 2 名体制で行ってはどうかという意見があった。
・初日の授業は、オリエンテーション、コースの説明、「Can do 評価シート」の記入、「やりとり Cando」の導入、「発表 Can do」の導入、「学習の記録」の説明などとやることがたくさんあって、特に負担が大きかったようだ。

課題・改善案
まず、授業担当教員と教材作成チームの役割分担をはっきりさせておくべきだった。その点について
事前の確認が不十分であったことを申し訳なく感じている。今回はオンライン授業や行動中心アプローチなどに精通した教員が授業を担当したため、結果的に受講者の満足度が高かった。しかし、授業担当教員のアンケートに教師の負担感が大きく、経験の浅い教師が使用するのは難しいのではないかという意見もあったので、今後幅広くいろいろな方に使ってもらうためには、ICT や新しい教授法に不慣れな教師にとっても使いやすく、学習効果の高い授業ができる教材を目指さなくてはならないと感じた。
また、コースで学習する項目である「Can do 一覧」と「Can do 評価シート」は英語とタイ語の翻訳を付けて配布できるようにしておいたが、コースの説明やオリエンテーションの内容についても、コース
開始前に連絡し、翻訳付きで読んでおいてもらうとよりスムーズに授業が始められるかもしれない。

【教師の資質について】
授業担当教員へのアンケートの回答に「これを使って良い授業ができるかどうかは、教師が行動中
心アプローチや自己表現活動中心アプローチに慣れていて自由に教材をアレンジできるレベルまで熟達しているかどうかに大きく依存していると感じた」や「アンラーニング・リスキリングの負担が教授法の面と ICT 利用の面で一度に降りかかると相当に大変」など、教師の資質についていくつかの指摘があった。「学習者だけでなく教師側もだれでも容易に参加できるモデル（プログラム）を希望する」という声もあった。また、「学習者の発話や記述の、どの部分をどうフィードバックしていくかという能力についての育成が重要」であるという今後必要な教師の育成についての指摘もあった。

46

課題・改善案
一人ひとりの学びに合った教育を提供すべく ICT を利用したのだが、教師も含めた「一人ひとり」の誰もが使えるデジタルツールにしなくてはならないという考えが不足していた。どのようなマニュアル、教材にすればより使いやすくなるか再考し改訂したい。また教材についても、使用する教師が様々な教授法に熟知していなくても、この教材を使っているうちに自然と ID や行動中心アプローチの考え方に触れられるというふうに作成できれば、いわゆる文法積み上げ式の授業の経験しかない教師にとっても新たな学びのきっかけとなるのではないだろうか。教材作成チームは、ID の考えを取り入れながら、行動中心アプローチによる Can do 達成を目標とした学びは両立すると考えている。どの部分を「暗示的」に指導するべく学習者に考えさせるのか、課題を達成するために必要なポイントを学習者と共有した上で、どのような声掛けをしながら Can do の達成を目指せばよいのか今後も考えていきたい。

2-2-5．23 年度本遠隔授業モデルの改訂
2-2-4.で記述した通り、23 年度の実証授業を通して様々な課題に気付いた。それらを検討し、「やりとり Can do」の１つ「大切な物をなくしたら…」の教材とマニュアルを再度改訂し、公開することにした。改訂のポイントは以下の 3 点である。
・学習者が非同期の学習の際に使う教材には翻訳を加えたり指示が伝わりやすいレイアウトにするなどデザインを見直し、確実に予習復習の課題を行えるようにする。
・教師用の教材については、マニュアルを読み込んでいなくても使いやすい教材設計にする。
・学習者が非同期の課題でインプットされた知識を自ら総動員してタスクが達成できるように同期②での会話練習の流れを変える。
以下、具体的に改訂した部分を説明する。

1) 教材全般の見直し
23 年度実証授業では、学習者へ教材の使い方の指示が十分に伝わっていない部分が見られた。
そこで、学習者に理解してほしい指示は翻訳をつけ、目標となる Can do や課題の指示、ロールプ
レイタスクの内容などが確実に学習者に伝わるようにした（図 15 参照）。今回の改訂では、仮に英語の翻訳のみをつけてあるが、実際に教材を使う場合には、現場ごとの実情や学習者に合わせた訳語に変更してもらう想定である。

47

図 15 英語訳を付けたスライドの例
また、教師用の教材には、教師向けの指示ページを付け、教師がする必要のある作業を具体的に書いた（図 16 参照）。このページは、同期と非同期の切り替わりの部分に設けられており、同期から非同期へ、非同期から同期への授業転換の際に発生する作業の備忘録の役割を果たすものである。

図 16 教師向けの指示ページの例

2) 同期①（授業）「ちょっと復習」の見直し
同期①「ちょっと復習」については、何に対しての復習であるのかがわかりにくいこと、非同期の「復習」教材と名称が似ていて混同しやすいこと、後で練習する会話に出てくる「色」と「形」の語彙のみを提出していたが、簡単すぎるという指摘があったことから、次のように改善した。
・教材内での名称を「ちょっと復習」から「ウォーミングアップ」に変更した。
・この Can do のポイントとなる表現である「形容詞＋形容詞＋名詞」の接続につながるように、こ
こでは「赤い傘」「茶色の財布」といった形容詞＋名詞や名詞＋名詞の接続を確認し、口頭練習できるような内容にしておき（図 17 参照）、マニュアルにもその意図を明記した。

48

図 17 改訂した「ウォーミングアップ」のスライド

3) 非同期①（予習）「課題」の見直し
課題として設定しているタスクを学習者がきちんと遂行できるように、指示の出し方や教材リンクのボタンなどをわかりやすいものにした（図 18～21 参照）。

図 18 改訂前の「課題」のメニュー

図 19 改訂後の「課題」のメニュー

図 20 改訂前の「会話を聞きましょう」

図 21 改訂後の「会話を聞きましょう」

49

4) 同期②（授業）「1．会話①～④の確認」の見直し
同期②（授業）「1．会話①～④の確認」の際、会話の音声を聞かせられるようにスライドに音声を挿入してほしいという声があったため、教師用スライドのスクリプトがあるページにも音声を挿入した。
また、会話のシチュエーションがわかりやすくなるように登場人物が会話をしているイラストを一部のスライド に配置してい たが 、 会話①～④すべ てのスライド に配置し、 統一感を持たせた。

5) 同期②（授業）「3．Can do のポイントと表現の説明」の見直し
改訂前は、例として取り上げる会話②のスクリプトを見ながら、どこが Can do 達成のためのポイン
トなのかを確認するデザインになっていた（図 22 参照）。しかし、それでは行動中心アプローチの指導法を取り入れた教材の特徴が活かされず、結果として会話例を暗記すればよいという印象を与えてしまっていた。そこで、学習者がより主体的に Can do のポイントと表現について考えられるようにしたいと考え、次のように改善した。
・Can do 達成のためのポイントを示すパートでは、会話②のスクリプトは提示せず、場面を文と絵で示し、どのように説明するかをまず学習者自身に考えさせる。ここで非同期の課題として聞いた会話の内容を思い出してもらい、何を伝えるのか、どのような順番で会話を進めればよいのかを学習者に問いかけながら確認できるようにした（図 23 左参照）。そのうえで、４つのポイントを順番に確認できるようにした（図 23 右参照）。また、それに関連し、マニュアルも改訂した。この部分の教材スライドを使ってどのように授業を進めればよいか、具体的に授業内でのやりとりのしかたを参考として記載した。

図 22 改訂前の教材

50

予習で聞いた会話の流れを思い出してもらい、学習者から会話に必要な内容と流れを引き出す。

学習者に十分考えさせた後に、Can do 達成のための４つのポイントを示す。

図 23 改訂後の教材
・表現のパートについても、まず学習者にどんな表現を使えばいいかを考えさせるため、表現の部
分は予め隠しておき、学習者に問いかけながら順に表現が確認できるようにアニメーションを加えた。

6) 同期②（授業）「4．練習しましょう！」の見直し
このパートでも会話②のスクリプトを見て Can do 達成のためのポイントを確認してから練習に入っていたが、前のパートで十分確認できるようにしたので、ポイントの確認はせず、直接練習に入る流れにした。
また、練習後の「ロールプレイにチャレンジしてみよう！」のパートでは、具体的な状況が与えられた
ロールプレイの後に、自分でなくした物の設定をしてロールプレイをしていたが、これを１回から２回に増やし、自由度の高い練習を十分に行うことができるようにした。

7) 非同期②（復習）「6．復習しましょう！」の見直し
非同期①（予習）「課題」（図 18～21 参照）と同様、課題として設定しているタスクを学習者がきちんと遂行できるように、指示の出し方や教材リンクのボタンなどをわかりやすいものにした。

8) ロールプレイテスト（評価）の見直し
ロールプレイテストについては、その全体像が教師用の評価用ロールカードや評価用シート、マニュ
アルを確認してもわかりにくいようであった。そこで、教師用教材に「Can do 評価シート」の説明を加え、教師の評価基準が書かれた教師用と、学習者向けに簡単に書かれた学生用がどのように対応しているのかがわかるように図示した（図 24 参照）。評価基準については、マニュアルにも具体的に説明を書くようにした。

51

また、どのようなやりとりでロールプレイテストを始めるのかを教師がイメージしやすいように、マニュア
ルには具体的な会話例をつけた。

図 24 「評価用シート（教師用、学生用）」の使い方を示したスライド

2-2-6．23 年度改訂教材とマニュアル
以上の改訂をした教材およびマニュアルは、以下から閲覧できる。公開にあたり、教材の名称もシンプルでわかりやすいものにした。
「やりとり Can do」 大切な物をなくしたら…
指導の手引き（マニュアル）
教師用教材
学習者予習用教材
学習者復習用教材
評価用シート（学生用）
評価用シート（教師用）

52

３．プロジェクト評価と総括

532021 年、新型コロナウィルス感染症の影響により、遠隔授業の重要性が急速に高まり、いかに対面授業にも引けを取らない授業ができるか、という課題と向き合うことを起点として、本プロジェクト
は立ち上げられた。議論が進むにつれ、これまでの日本語教育そのものを見つめなおし、現在、そして次世代の教育の在り方を検討することにもチャレンジする取り組みへと発展していった。
本プロジェクトは、日本語教育における効果的な遠隔授業モデル構築に資するため、教育業界
のみならず、産業界からの意見も取り入れ、多様な観点から推進してきた。一方でこういったコンソー
シアム形式において教育モデルを新たに立案することは、決して容易なものではない。なぜなら、各学校には教育メソッドやオリジナリティ、あるいはアイデンティティが存在し、企業には売上などの営利活動が存在するため、各個人の立場によって考え方や重要視する目線は様々だからだ。そのため、共同体を作って活動する際には、目的や目標などの設定はもとより、情報や成果の共有など、さまざまな要素に配慮しながら運営していかなくてはならない。
本プロジェクトにおいてもその難しさは存在し、3 年間全てがうまくかみ合っていたわけではなかった。
そこで、プロジェクト運営事務局では、三か年計画の最終年度となる 2023 年度において、実行委
員と事務局とがこの事業の活動を俯瞰的な視点で振り返り、様々なレベルで何がうまくいって何がう
まくいっていなかったのかを明確にすることを目的として、三層構造の評価イメージを作成し、それに従って振り返りを行った（下図）。

54

評価イメージは、プロジェクトの活動を３つに分類しつつ、それぞれの階層において評価項目を設定している。プロジェクト運営事務局は、本プロジェクトの実行委員会委員に対して、「プロジェクト活動」「モデル構築」を評価してもらうこととした。（「実証授業」の評価においては受講者および教員評価とする。詳しくは昨年度、今年度における実証授業の成果報告を参照されたい）。
評価方法
期

間：2024 年 1 月 17 日（水）～25 日（木）評価手法：評価項目をもとに、事務局が実行委員に客観的視点による評価を依頼。インタビ
ュー形式。
モデル構築に対する評価項目〇学びのサイクルを回せる仕組みが構築されているか。
〇到達目標に学習者が到達することが期待できるか。
〇学習者が無理のない学びをしているか。
〇指導者がうまく活用できそうか。
〇日本語力向上を企図した仕掛けが機能したか。
〇コスト（人件費含む）のバランスは適切か。
評価項目「学びのサイクルを回せる仕組みが構築されているか」については、各委員がおおむね「うまく回せていた」という評価であった。プロジェクト始動時点においては、「反転学習」と LMS を組み合わせたサイクルを想定していたが、社会情勢の変化、議論の習熟を経て、「同期・非同期を組み合わせた学びのサイクル」を構築することが、本プロジェクトの遠隔授業において目指すべき方向性であるとして、教材や授業構成を立案してきた。昨年度、今年度の実証結果からも、受講者の伸び率
はポジティブな結果が導き出されており、一定の成果はあったものと考えられる。学びのサイクルは、指導する側が授業を展開するうえで重要なポイントであったが、受講者に対してもこのサイクルを意識してもらうことで、より実りのある結果が導き出せるという意見も聞かれた。
評価項目「到達目標に学習者が到達することが期待できるか」「学習者が無理のない学びをしているか」については、ともに目標設定によって変わってくるものであるが、プロジェクトで実施した内容に対しては、「期待できる」「無理のない学びになっている」という意見が多かった。ただ、今回のプロジェ
クトにおいてはトライアル期間が短かった。そのため、このプロジェクトの成果が普及し、モデルが活用されるケースが増えると、より精度の高い評価が得られると考えられるため、引き続きこのモデルのブラッ
シュアップを試み、あるいは検証をすることが求められるだろう。

55

評価項目「指導者がうまく活用できそうか」についても、おおむね「活用できるだろう」という評価であった。今回作成した教材マニュアル「『にほんごオンラインコース』の手引き」は、マニュアル作成者がそのメソッドを口頭で解説せずとも活用できることを意識したものであり、細部にも目配りをした手引書となっている。指導する側（マニュアル活用者）ができる限り迷うことなく取り組むことができるメリットがある一方で、内容が詳細すぎることから、活用者の自由度が高くないといった意見もあった。そもそも「マニュアルは読まれないもの」という側面もある。必要なのは、マニュアルにより展開される授業（モデル）が何を意図しているか、何を狙っているか、そのコンセプトの共有であり、この部分をまず適切に理解してもらう工夫が求められるだろう。
評価項目「日本語力向上を企図した仕掛けが機能したか」についても、「意識した仕掛けは機能していた」という評価が多かった。一方で、今年度の実証授業において、指導する側（教員）が本
事業運営サイドとして想定していなかったアレンジをして授業を展開するケースもあった。各教育機関や教員には、培われた教育メソッドなどがあり、本プロジェクトが提示する教育手法がそのまま受け入れられるということは難しい。ここで肝要なのは、前述の通り、本事業のモデル（教材マニュアルなどの成果物含む）のコンセプトを適切に理解してもらうことである。仮に仕掛けが機能しなかったケースがあったとしても、根幹となる軸がブレなければ、それは活用する側の「使い勝手」にゆだねることも必要であるという意見が聞かれた。
評価項目「コスト（人件費含む）のバランスは適切か」については様々な評価・意見が出た。コスト検証においては、本プロジェクトが実施してきた調査や実践授業の結果、効果検証を含め、多角的な要素を勘案して評価をしている（下図はコスト検証のスキーム）。

56

本プロジェクトにおいては、成果の普及に伴い、できる限り汎用性のあるソフトやアプリケーションを活用した取り組みを行うことを意識した。教材作成においては、Google スライドや Google forms（ともに Google 社）、学習管理システムでは Google classroom（同）、遠隔システムでは
Zoom（Zoom ビデオコミュニケーションズ社）を活用するなど、一般的に認知度が高く、無償でも一定程度までは使用可能なものを取り入れた。この結果、新たなシステム開発にかかるコストは発
生せず、コストを抑えられたといえる。一方で、コンソーシアム形式において意見を集約し、その議論を取り入れた授業内容の立案、教材およびマニュアルの作成などを一から行ってきたため、作成担当者は膨大な労力と時間を費やす（人件費の発生）こととなった。今回、文部科学省から人件費にかかわる委託費用を受けながら進めていったが、本事業のような活動内容を、助成金を受けずに運用するのは決して容易ではないことが想定される。ここで、いかに事業のコストパフォーマンスを上げられるかで重要なのは、仮に活動をして得られた成果物があった場合に、その成果物の活用を単発で終わらせるのではなく、繰り返し活用していくことを意識することだとする意見があった。そのためには、
いかに現在と未来のことも見据えて取り組めるかがカギにもなってくる。今回の取組みにおいては、受講者の伸び率やマニュアルの汎用性は一定程度評価されていることから、質は確保できているものと判断できる。労働としてはかなりハードなものであったが、作成者のノウハウの蓄積など、見えない部
分でのレベルアップにもつながっていることから、長期的目線で活動を行うことにより、コストバランスがとれる取り組みとなると考えられる。
プロジェクトに関する評価項目〇モデル構築する際に、検討すべき点を網羅し、検討したか。
〇遠隔教育における日本語教育について、教育目標と手法は適切か。
〇日本語教育全体の課題を抽出し、課題解決に結びつけているか。
〇日本語教育の発展に寄与できるか。
〇目指している日本語教育のイメージは明確か。
〇モデルの普及の方策・方針は適切か。
〇学外の情報を適切に取り込む組織体制を構築し、機能させているか。
評価項目「モデル構築する際に、検討すべき点を網羅し、検討したか」については、「網羅できている」という評価と、「判断しづらい」という評価があった。「網羅できている」とした評価においては、様々なジャンルの委員が参加する中で、意見を集約している面が評価されたわけだが、一方で「判断しづらい」という評価においては、プロジェクト開始当初と最終年度では環境に違いがあるため、その都度での課題を網羅することは難しかったことから、「判断しづらい」という評価につながっている。プロジェク

57

ト開始時点での 2021 年では、「with コロナ」「after コロナ」といったことを見据えての事業であったが、時を経ることにより、日本語教育において、いかに効果的な遠隔授業を検討するか、ということを強く意識するプロジェクトへと進化していった。そのため、モデル構築時点でできる限りの課題は検討してきたものの、環境変化によって落とし込めなかった内容があったことは、事実といえるだろう。
評価項目「遠隔教育における日本語教育について、教育目標と手法は適切か」については、おおむね「適切である」という評価を得た。目標面で言えば、社会的環境や状況の変化などにより、当初の目標設定にプラスして、日本語教育の参照枠や行動中心アプローチなど、現在の日本語教育業界の状況を踏まえた目標設定にできていた面が高く評価された。手法面でいえば、「授業をオンラインで実施すればいい」というレベルから、同期・非同期を組み合わせたり、それらの特性を分類した取り組みであったため、今後発信できる価値のある取り組みであったという意見もあった。また今回、行
動中心アプローチを取り入れていくことで、文型や語彙をどう位置付けていくかが課題として浮き彫りになった。目標面においては、「環境面での変化はあったものの、もっと明確な設定が必要であった」、
手法面では「教員や受講者の授業参加想定人数までをシミュレーションしておくべきであった」「非同期において学習が進まない受講者をどのように学習させるかの検討が必要」といった意見が聞かれた
ため、改善を要する内容であった。
評価項目「日本語教育全体の課題を抽出し、課題解決に結びつけているか」については、前出
評価項目「モデル構築する際に、検討すべき点を網羅し、検討したか」にも通じる内容ではあるが、「日本語教育全体の課題」という面からみると、抽出はしきれていない、とする評価が多かった。一方で、プロジェクトが設定した課題に対しては解決に向けた取り組みがなされたという意見を得られた。
例えば、今回取り組んだ遠隔授業モデルは、海外における日本語教員不足の解決にも寄与できるという評価もあり、さまざまなサンプルが取れたことが、今後につながるだろうとされた。
評価項目「日本語教育の発展に寄与できるか」については、「寄与できる」という意見が大半を占めた。日本語教育の参照枠、行動中心アプローチといった観点を盛り込んでいることは特に価値のあることで、新しく取り組んだことは、しっかりと言語化させて発信することが望まれる、という今後への期待を込めた評価などがあった。
評価項目「目指している日本語教育のイメージは明確か」については、「明確である」との評価が多かった。このイメージについては、先述の通り環境の移り変わりもあって、議論を進めていく中で変化をさせていったが、日本語教育の現在・未来を見据えつつ、時流も勘案しながら明確化していく作業を行っていった。一方で、前出の「遠隔教育における日本語教育について、教育目標と手法は適切か」でも指摘があったが、「さらに明確な設定が必要」という意見があった。目標の設定は、常にプロジェクトの方針を左右するため、厳に突き詰めて明確化することが求められるものだろう。
評価項目「モデルの普及の方策・方針は適切か」については、さまざまな意見・評価がなされた。

58

普及方策としては、本報告書を中心とした成果を、主幹校である文化外国語専門学校がホームページなどを活用して発信するとともに、全国専門学校日本語教育協会とも連携して研究発表を行うことを想定している。そのほか、モデルの活用を考えている教育機関には講習を行うなど、積極的な普及を計画している（下記は成果の普及イメージ）。

報告書の発信・共有普及をする上で発信側が心得る必要があるのは、「このモデルがどの教育機関でも必ず取り入れられる、ということはない」ということを念頭に置くこと、という意見が多かった。それは、先述の通り各教育機関や教員には教育メソッドなどがあり、モデルのすべてを受け入れてもらうということには限界がある。
目指すものやコンセプトを共有することを忘れてはならない。マニュアルや教材は非常によくできており、高い評価を得られている。この内容を普及させるうえでは、柔軟に取り入れられるように働きかけを行っていくことが重要なのだろう。
評価項目「学外の情報を適切に取り込む組織体制を構築し、機能させているか」については、おおむね「うまく機能させられていた」という評価を得た。本プロジェクトには、教育機関のみならず、産業59

界も含め、さまざまな専門分野において第一線で活躍しているメンバーが参画した。多様な目線と知見を有する専門家の意見が委員会などで提示されるなかで、プロジェクト運営事務局は、できる限りモデルに落とし込む作業を行ってきた。しかしながら、拾いきれなかった意見、まとめきれなかった
課題、各委員の特性を生かしきれなかった点も多々あったことも事実である。それぞれの金言に対して適切な取捨選択が難しく、棚上げになった議論が存在してしまったケースもある。本プロジェクトのように、多様な人材が集結して進める取り組みでは、明確な目標設定をもとに、うまくかじ取りをすることが求められる。そのためには、コミュニケーションを密にするとともに、情報の適切な共有が必要であることに改めて気づかされた。
今回のプロジェクトでは、日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル構築を目指すうえで、コンソーシアム形式で推進していった。各評価を通して高く評価された点、改善すべき点などが浮き彫りになったわけだが、今後、活動の成果を昇華させるため、これらの評価、意見について今後も学内で議論し、どうすればそれが取り入れられるのか、そして普及につなげられるのか、試行錯誤を繰り返す
ことが求められる。

60

４．ま と61め3 年前、本委託事業に着手するか検討を開始した頃は、コロナ禍の入国制限によって留学生が入国すること自体が難しく、必要に迫られて遠隔授業を実施し試行錯誤を繰り返していた時期であった。そして、プロジェクトを組んでしっかりと検討を重ねれば、より質の高い遠隔授業が実践できる教
育力を身につけられるのではないかと期待しこの委託事業に参画した。その当時の質の高い遠隔授業のイメージはまだ漠然としていたが、多くの方の協力を得て少しずつ具体化し、3 年かけて遠隔授業モデルを構築することができた。そのモデルは「これから日本に留学して日本語を学習し、その後大学や専門学校に進学することを目指している学習者で、自国で初級レベルの学習を終えたものの、運用力が不足している、あるいは、やりとりはある程度できるが文法などの知識が不足しているという学習者を対象に、同期と非同期を組み合わせて学習を進め日本語の運用力を身につけるもの」として完成した。
この遠隔授業モデルの構築にあたっては、「日本語教育の参照枠」「行動中心アプローチ」「インス
トラクショナルデザイン」の考え方を本格的に取り入れた。これまでも本校の日本語科のカリキュラムに
日本語教育の参照枠をどう活かすかという取り組みは日本語科全体で行われてきていたし、行動中
心アプローチやインストラクショナルデザインがどのようなもので、日々の授業に活かせることはないかと
個人レベルでは研究がされてきていた。しかし、この３つをあわせて１つの形にまとめ上げたのは今回が初めてのことであり、大変意義深いことであった。
また、遠隔授業の手法として、同期と非同期を組み合わせたモデルを構築したことも意義のあることだと考えている。これは対面の授業を単に遠隔授業に置き換えるのではなく、遠隔授業の特長を生かし学習のサイクルがうまく回ることを目指した結果で、2 度の実証授業においても受講者からは好評であった。
そして、この遠隔授業モデルは学外の教育機関にも活用していただくことも視野に入れ、報告書のみならず、作成したカリキュラム、教材、教師用マニュアルを成果物としていつでも共有できるように工夫をした。全国専門学校日本語教育協会の実践報告会での発信などを通して学外と実践を共有し、今後は多くの教育機関に様々な形で活用いただくことを期待したい。
とはいうものの、入国前にこの遠隔授業モデルで学習した学習者が入学後スムーズに本学の学習に移行できるのか、実証授業の受講生とは異なる背景の学習者でも教育効果が出るのかなど、検証していかなくてはいけない課題はまだまだ多い。今後はこの遠隔授業モデルを本校で活用しながら、よりよいものへとブラッシュアップを重ねていき、その更なる成果を発信する機会を得たいと考えている。
3 年間を総括しようと振り返ってみると、学外の多くの方の協力があったからこそ得られた成果だということも実感する。実行委員の方々からは折に触れて貴重な意見を頂戴しプロジェクトの方向性を示してもらうことができた。実証授業を実践するにあたっては SSRU の先生と学生には多大な協力を得た。横浜デザイン学院の先生方に授業を担当してもらい、多くのフィードバックを得たことはこれまでに62

ない大変貴重な経験であった。このような学外の声を十分に吸い上げきれなかった事務局の力不足は否めないが、上記のような多くの方の献身的な協力のおかげで 3 年間のプロジェクトを成功裏に終えることができた。改めてここで感謝の意を表したい。そして今回のプロジェクトを通して学外の多くの方と日本語教育について語り合える関係を構築できたことは何物にも代えがたい財産である。今回のプロジェクトに携わった方々から今後もお力をお借りしながら、よりよい教育の在り方を追求していきたい。

日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル構築プロジェクト
実行委員長 西村 学
（学校法人文化学園 文化外国語専門学校 副校長）

63

2023 年度文部科学省委託事業
専修学校における先端技術利活用実証研究

日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル
構築プロジェクト
事業報告書
学校法人文化学園 文化外国語専門学校
発行年月日 ２０２４年２月２９日
発行・編集 学校法人文化学園 文化外国語専門学校〒151-8521 東京都渋谷区代々木 3-22-1
電話 03-3299-2011
本報告書は、文部科学省の教育推進事業委託費による委託事業として、学校法人文化学園 文
化外国語専門学校が実施した令和 5 年度「専修学校における先端技術利活用実証研究」の成果をとりまとめたものです。

64