マンスリーレポート

Ｏｎｅ国内株オープン
愛称︓⾃由演技
追加型投信/国内/株式
2024年7月31日基準

運用実績の推移
基準価額(円)

純資産総額(百万円)
100,000

50,00040,000

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額
ベンチマーク80,00030,00060,00020,00040,00010,00020,00002000/8/29

2005/6/11

2010/3/24

2015/1/4

2019/10/17

02024/7/29（設定日：2000年8月30日）
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
ベンチマークは東証株価指数（TOPIX）であり、設定日前日の終値を10,000円として計算しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

ポートフォリオ構成

基準価額・純資産総額

基 準 価 額42,990 円

解 約 価 額42,861 円

純 資 産 総 額

78,249 百万円

株式
東証プライム
東証スタンダード
東証グロース
地方市場
その他新興市場※基準価額および解約価額は1万口当たり

分配金実績（税引前）

第21期 (2021.08.30)
第22期 (2022.08.29)
第23期 (2023.08.29)
設定来累計分配金※直近3年分

0円
0円
0円
200 円

※1 分配金は1万口当たり※2 上記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払
いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定しま
す。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

騰落率（税引前分配金再投資）
1ヵ月(2024/06/28)
ファンド-1.22%
ベンチマーク-0.55%
差-0.68%

3ヵ月(2024/04/30)
2.20%
1.86%
0.33%

株式先物
株式実質組入現金等
組入銘柄数

96.96%
93.93%
2.17%
0.87%
0.00%
0.00%
2.48%
99.44%
3.04%
190※比率は純資産総額に対する実質組入比率です。
※1 比率はマザーファンドにおける有価証券
評価額に対する組入比率です。
※2 TOPIXニューインデックスの分類をもとに算出しています。（TOPIX構成銘柄の内、時価総額と流動性が高い上位100銘柄を「大型株」、大型株に次いで時価総額と流動性が高
い上位400銘柄を「中型株」とし、大型株・中型株に含まれない当ファンドの保有銘柄を「小型株等」としています。）

規模別構成比大型
株
中型
株
小 型 株 等

59.1%
24.3%
16.6%

6ヵ月
(2024/01/31)
9.36%
9.53%
-0.17%

1年(2023/07/31)
18.08%
20.31%-2.23%

2年(2022/07/29)
46.25%
44.01%
2.24%※1 ファンドの騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。

※当資料は8枚ものです。
※P.5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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3年(2021/07/30)
51.13%
46.98%
4.15%

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Ｏｎｅ国内株オープン
愛称︓⾃由演技2024年7月31日基準

組入上位10銘柄

組入上位10業種
No.
1 電気機器2 情報・通信業
3 化学
4 輸送用機器
5 サービス業
6 銀行業
7 機械
8 卸売業
9 保険業
10 医薬品業種

組入比率(％)
17.75
11.53
7.38
6.93
6.66
5.85
5.70
4.58
4.47
3.90

No.
銘柄
1 トヨタ自動車
2 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
3 ソニーグループ
4 三井住友フィナンシャルグループ
5 日立製作所
6 東京エレクトロン
7 キーエンス
8 第一三共
9 三井物産10 ＮＴＴデータグループ※1 組入比率は純資産総額に対する実質組入比率です。
※2 業種は東証33業種分類によるものです。

組入比率(％)
3.38
3.21
2.79
2.30
2.22
1.78
1.76
1.73
1.63
1.61

※組入比率は純資産総額に対する実質組入比率です。

ファンドマネジャーコメント
7月の国内株式市場は下落しました（TOPIX：▲0.55％、日経平均株価：▲1.22％）。
前半は上昇しました。為替市場における円安に加え、米経済指標の減速を受けて米利下げ開始の期待が高まったことや、トランプ氏の優勢が鮮明となり米大統領選の不透明感が後退したとの見方などから、日経平均株価は42,000円超を付けて過去最高値を更新しました。後半は下落しました。為替介入の実施や、日銀の政策修正の観測、トランプ氏が米ドル安を志向しているとの報道などが重なり、米ドル円相場は急速に円高方向に巻き戻される動きとなりました。加えて、米国による対中半導体規制強化の報道や、テスラなどの米主力企業の決算が奮わなかったことも株式市場のムードを悪化させ、調整色が強まる展開となりました。なお、バイデン大統領が米大統領選からの撤退を表明し、後継としてハリス副大統領が支持を伸ばしたことで、トランプ氏優勢の見方は後退しました。
東証33業種別指数では、33業種中21業種が上昇しました。医薬品、建設業、不動産業などが騰落率上位となり、一方で、輸送用機器、電気・ガス業、非鉄金属などが騰落率下位となりました。
当月末の基準価額は前月末比で下落し、ベンチマークであるTOPIX対比でも下振れました。
業種配分効果、銘柄選択効果はともにマイナス寄与になりました。
業種配分効果は、食料品、銀行業のアンダーウェイト等がマイナス寄与しました。銘柄選択効果は、IHI（機械）、エイベックス（情報・通信業）などの保有がプラス寄与した一方で、インターアクション（精密機器）、荏原製作所（機械）などの保有がマイナス寄与しました。
今後の運用方針ですが、中小型やグロース株など、出遅れているセクター、領域に注目していきますが、本格的なリスクテイクのタイミングは慎重に判断していきます。第1四半期決算で、増益率の前年同期比や会社計画に対する進捗が良好な銘柄に注目します。また、株価下落により、アップサイドポテンシャルが高まった銘柄の保有ウェイトを高める方針です。

※上記のマーケット動向と当ファンドの動きは、過去の実績であり将来の運用成果等をお約束するものではありません。また、見通しと運用方針は、作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等により当該運用方針が変更される場合があります。
東証株価指数（TOPIX）の指数値およびTOPIXにかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXにかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有しています。ＪＰＸは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品
は、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
※当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入して表示しています。

※当資料は8枚ものです。
※P.5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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愛称︓⾃由演技2024年7月31日基準

ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
マクロの投資環境の変化に応じて、その時々で最適と判断される投資スタイルで運用を行います。
○ マクロの投資環境の変化に応じて投資スタイルを適宜変更します。
○ その局面でベストと思われる投資尺度を活用した銘柄選択を行います。
One国内株オープンマザーファンドへの投資を通じて、わが国の上場株式に実質的に投資します。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。また、株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 株価変動リスク…… 当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。また、
中小型株式等に実質的に投資をする場合があり、これらの株式は、一般的に価格変動性が高いため、基準価額が大きく下がる場合があります。
○ 個別銘柄選択…… 当ファンドでは、成長系（グロース系）株式、割安系（バリュー系）株式、大型株式、中小型株式といった運用スタイル配分の結果による個別銘柄選択効果により超過収益を積み上げることを目標としているため、リスク
株式市場全体の動きとは異なる場合があります。個別銘柄選択リスクとは、投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず基準価額が下がる要因となる可能性があるリスクをいいます。
○ 流動性リスク……… 当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
○ 信用リスク………… 当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※当資料は8枚ものです。
※P.5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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Ｏｎｅ国内株オープン
愛称︓⾃由演技2024年7月31日基準

お申込みメモ(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間換金制限

原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月5日より午後3時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間は販売会社によって異なる場
合があります。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申の中止および取消し 込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。
信託期間

無期限（2000年8月30日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・受益権口数が10億口を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。

決算日

毎年8月29日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取りコース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。

換金手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
その他の費用・手数料

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.76％（税抜1.60％）
その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※当資料は8枚ものです。
※P.5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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愛称︓⾃由演技2024年7月31日基準

投資信託ご購入の注意
投資信託は、① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点（2024年8月9日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆分配金に関する留意点◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社の照会先 ◆◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞三井住友信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください

アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/※当資料は8枚ものです。

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愛称︓⾃由演技2024年7月31日基準

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）○印は協会への加入を意味します。

商号

2024年8月9日現在

日本証
券業協
会

登録番号等

一般社
団法人
日本投
資顧問
業協会

一般社
団法人
金融先
物取引
業協会

一般社
団法人
第二種
金融商
品取引
業協会

株式会社みずほ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第6号

○

○

○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社秋田銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第2号○

株式会社池田泉州銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第6号○○

株式会社福岡銀行

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第7号○○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第3号○

株式会社琉球銀行

登録金融機関 沖縄総合事務局長（登金）第2号○

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第33号○

株式会社北日本銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第14号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関 九州財務局長（登金）第6号○

第一生命保険株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第657号○○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3283号○○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○○

ＰＷＭ日本証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第50号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

○
○
○
○

○
○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号

○

○

○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号
証券株式会社
島大証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第6号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第188号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1771号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第108号○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第114号○

備考

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号

○

○

○

○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第121号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

○

○

○

日産証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第131号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

丸三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第167号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第169号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号○

株式会社トマト銀行

登録金融機関 中国財務局長（登金）第11号○

みずほ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号

○

○

○

○

※1

野村證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号

○

○

○

○

※1

ＬＩＮＥ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3144号

○

○
○

○
※1

○

※3 2024年 8月14日よりお取扱い終了●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。
（原則、金融機関コード順）※当資料は8枚ものです。
※P.5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）2024年8月9日現在

以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。

商号

秋田信用金庫さわやか信用金庫
城北信用金庫
三条信用金庫しずおか焼津信用金庫
富士宮信用金庫
遠州信用金庫
知多信用金庫滋賀中央信用金庫
兵庫信用金庫
津山信用金庫
吉備信用金庫
呉信用金庫
高松信用金庫
大牟田柳川信用金庫
大川信用金庫

日本証
券業協
会

登録番号等

登録金融機関 東北財務局長（登金）第22号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第173号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第147号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第244号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第38号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第65号
登録金融機関 東海財務局長（登金) 第28号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第48号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第79号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第81号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第32号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第22号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第25号
登録金融機関 四国財務局長（登金）第20号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第20号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第19号

一般社
団法人
日本投
資顧問
業協会

一般社
団法人
金融先
物取引
業協会

一般社
団法人
第二種
金融商
品取引
業協会

備考

○
○

○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
引業者 株式会社ＳＢＩ証券）○○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行 （委託金融商品取引業者 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー 登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号
証券株式会社）○○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
業者 マネックス証券株式会社）○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
引業者 マネックス証券株式会社）

○

○

○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。
（原則、金融機関コード順）※当資料は8枚ものです。
※P.5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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Ｏｎｅ国内株オープン
愛称︓⾃由演技2024年7月31日基準
Morningstar Award “Fund of the Year 2021” （ファンド オブ ザ イヤー 2021）『優秀ファンド賞（国内株式型 部門）』受賞
Morningstar Award “Fund of the Year 2021”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。
また、モーニングスター株式会社※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。
著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）並びにMorningstar,Inc.
に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は、国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、各部門において総合的に優秀であるとモーニングスター※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が判断したものです。
国内株式型 部門は、2021年12月末において当該部門に属するファンド897本の中から選考されました。
※モーニングスター株式会社は2023年3月30日付で、SBIグローバルアセットマネジメント株式会社に社名を変更いたしました。現在、投資情報サービスおよび投信評価事業は同社の子会社であるウエルスアドバイザー株式会社で行っております。

「Ｏｎｅ国内株オープン」が、「LSEG リッパー・ファンド・アワード・ジャパン 2024 ｣において『最優秀ファンド賞』（株式型 日本（評価期間：10年））を受賞しました。

LSEG リッパー・ファンド・アワードは毎年、多くのファンドのリスク調整後リターンを比較し、評価期間中のパフォーマンスが一貫して優れているファンドと運用会社を表彰いたします。
選定に際しては、「Lipper Leader Rating （リッパー・リーダー・レーティング）システム」の中の「コンシスタント・リターン（収益一貫性）」を用い、評価期間3年、5年、10年でリスク調整後のパフォーマンスを測定いたします。評価対象となる分類ごとに、コンシスタント・リターンが最も高いファンドにLSEG リッパー・ファンド・アワー
ドが贈られます。詳しい情報は、lipperfundawards.comをご覧ください。LSEG Lipperは、本資料に含まれるデータの正確性・信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、それらの正確性については保証しません。
選考は、2023年末時点で、日本国内で販売登録されているファンドのうち、36ヶ月以上の運用実績があるファンド並びに2024年4月1日以降に償還を迎えるファン
ドが評価対象です。

「Ｏｎｅ国内株オープン」が、『Ｒ＆Ｉファンド大賞2024』の「投資信託20年／国内株式コア部門」「投資信託10年／国内株式コア部門」において最優秀ファンド賞を受賞しました。

「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託10年部門」は過去10年間、「投資信託20年部門」は過去20年間を選考期間とし、シャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウン、償還予定日までの期間、残高の規模等を加味したうえで選出しています。

※当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

※当資料は8枚ものです。
※P.5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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