教育研究業績書
2024年05月20日

所属： 心理学科

資格： 教授研究分野
障害児者心理学（発達障害）、発達臨床心理学、臨床心理学

伸子

研究内容のキーワード
発達障害児者のアセスメント、発達支援、TEACCHプログラム、ペアレ
ント・トレーニング、障害児者の親支援、親子関係改善・促進プログ
ラムの効果検証
最終学歴
大阪教育大学大学院教育学専攻科

学位
教育学修士（障害児教育学）

教育上の能力に関する事項
年月日事項

氏名： 新澤

概要

1 教育方法の実践例
2 作成した教科書、教材
1.成人期発達障がい者支援

実践報告集

2.発達障がい者のための支援者ガイドブック―成人期
版― 「そうなんかぁ！」からはじまる支援2012年3月

2011年3月

3.副読本：PEP-3 自閉症児・発達障害児教育診断検査 2011年2月15日の実際 第3章：PEP-3 養育者レポート 解説（ASDヴィレッジ出版）

4.自閉症の啓発DVD「自閉症の子どもたち バリアフ
リーを目指して」（社団法人日本自閉症協会）

2006年

3 実務の経験を有する者についての特記事項

1

新澤伸子分担執筆・監修、全68頁（pp.1-7)社会福祉法
人北摂杉の子会発行
大阪府の委託を受けて実施した「大阪府成人期発達障がい者支援プログラム普及促進事業」のまとめとして、成人期の発達障害者に対する日中活動や就労支援の場における実践事例集の執筆および監修を行った。
大阪府発達障がい者支援センターにおける相談支援の実態、当事者グループ活動の実践報告、さらに、発達障害者支援センターがコンサルテーションを行った精神科デイケア、地域活動支援センター、就労移行支援
事業所、就業・生活支援センターにおける発達障害者への支援の実践について、わかりやすく解説をしている。
新澤伸子分担執筆・監修、古東千鶴、高橋亜希子、小泉美穂、伊名岡宏 全82頁（pp.1-8 分担執筆） 社会福祉法人北摂杉の子会 大阪府発達障がい者支援セン
ター 編集・発行 厚生労働省平成22年度発達障害者支援開発事業「発達障害者成人期支援プログラム普及開発事業」のまとめとしての報告書。
成人期の高機能の発達障害者に対する相談や支援に携わる人を対象にしたガイドブック。発達障害についての基礎理解、相談を受けるにあたっての留意事項、自己理解の進め方、就労相談の進め方、ケースワークのポイントについて、事例や実践例を交えて、わかりやすく解説している。
三宅篤子、大澤多美子、新澤伸子、服巻智子、田中恭子
全129頁（pp60-69 分担執筆）
自閉症児・発達障害児 教育診断検査PEP-3の翻訳チームによる実践補助資料。第3章を執筆し、養育者レポー
トの歴史的意義と重要性、養育者レポートの構成、項目、採点システムについて解説している。さらに自身がノースカロライナ大学TEACCH部のフェイアットビル
TEACCHセンターで研修を受けた際の情報も加えて、養育者レポートの実際の活用方法について説明を行った。
企画・編集委員として制作に関わった。自閉症の子ど
もと実際に関わったことのない人にもわかりやすく理
解できるように、さまざまなタイプの自閉症の子どもたちを紹介し、自閉症の子どもには周囲の世界がどのように見えたり聞こえたりしているのかを、シミュレーションできるような映像・音声の工夫がされている。また、特別支援学校での指導場面の映像や、家族からのメッセージも収録され、全体で30分にまとめら
れている。

事項
3 実務の経験を有する者についての特記事項

教育上の能力に関する事項
年月日

概要

職務上の実績に関する事項
年月日

概要

4 その他

事項
1 資格、免許
1.CARE（TM) ファシリテーター

2.PCIT International 認定セラピスト
3.公認心理師
4.TEACCH(R)Certified Advanced Consultant（
TEACCH(R)公認上級コンサルタント）
5.臨床心理士
2 特許等
3 実務の経験を有する者についての特記事項
1.西宮市立こども未来センター運営審議会委員（会長）

2020年9月28日～現在

2019年10月10日～現在
2019年2月5日
2017年1月1日

CARE（Child-Adult Relationship Enhancement )プロ
グラムのファシリテーター・トレーニングを修了し、CAREプログラムについての研修を実施することを承認された資格。
PCIT(親子相互交流療法）International の認定するPCIT セラピストの資格
The University of North Carolaina TEACCH(R)
Autism Program の資格認定制度による資格

2002年4月１日

2020年5月24日～現在「西宮市立こども未来センター」の運営にあたって、学識経験者、医療関係者、福祉又は教育関係者及び市民からの幅広い意見や提言を生かすことを目的として設置された「西宮市立こども未来センター運営審議会」に学識経験者として参画し、会長を委嘱された。
2.西宮市立こども未来センター運営審議会委員（副会 2018年5月24日～2020年5月 「西宮市立こども未来センター」の運営にあたって、長）
24日
学識経験者、医療関係者、福祉又は教育関係者及び市民からの幅広い意見や提言を生かすことを目的として設置された「西宮市立こども未来センター運営審議会」に学識経験者として参画した。
3.米国ノースカロライナ大学TEACCH(R)自閉症プログラ 2016年9月7日～2016年9月9日 「自閉スペクトラム症児の早期療育および親支援プロ
ムの視察研修グラムの効果検証と予後調査」（科学研究補助金基盤研究（C)2015年4月～2018年3月）の情報収集として、米
国ノースカロライナ大学TEACCH(R)自閉症プログラムを訪問し、TEACCH幼児家庭支援プログラム（FITT)の最新情報を収集し、長期予後調査研究を行った研究者から情報収集および意見交換を行った。
4.箕面市支援連携協議会委員
2014年6月～現在
教育・福祉・医療・保健・労働などの関係部局の連携協力のためのネットワーク構築と総合的な相談支援体
制の確立を図ることを目的とした支援連携会議に学識経験者の立場で参画し、教育と福祉の連携のしくみ作
りや移行支援計画などについて助言をおこなった。
5.大阪府高等学校における支援教育推進会議委員
2013年6月～2018年3月
高等学校で課題となっている発達障害のある生徒に対する支援について、学識経験者の立場から助言を行った。「高等学校で学ぶ発達障がいのある生徒のための集団から学ぶ社会参加」の冊子作成への助言や、平成
30年度から導入を検討されている高等学校における通級指導教室の設置に向けての人材育成や体制整備について、助言を行った。
6.大阪府立桃谷高等学校学校協議会委員
2012年6月～2018年3月
気になる生徒への気づき支援と、発達障がい傾向のある生徒への支援について、成人期の発達障がい者の課題等から、助言を行った。
7.大阪府立寝屋川支援学校学校協議会委員
2012年4月～2017年3月
自閉症スペクトラム障がいの実践・研究の基幹校としての専門性の向上と、キャリア教育プログラムの策定に関して、助言を行った。
8.大阪府第4次障がい者計画検討委員会委員
2010年4月2018年3月
委員として参画し、発達障がい者の現状について「大阪府発達障がい者支援センター実績報告」「大阪府成人期発達障がい者実態調査」等の結果をもとに情報提供すると同時に、支援施策について、提言を行った。
9.TTAP（TEACCH Transition Assessment Profile）の 2007年5月14日～2007年5月 米国ノースカロライナ大学TEACCH部の就労支援部門を

2

事項
3 実務の経験を有する者についての特記事項
研修および就労支援サイトの視察

職務上の実績に関する事項
年月日
19日

概要

訪問し、TTAPの日本版翻訳チームのために特別に組まれた5日間の研修を受講した。そのうち、後半の2日間はTEACCHプログラムによる就労支援により地域で就労している成人の職場を視察訪問した。帰国後、これらの成果として「自閉症スペクトラムの移行アセスメン
トプロフィールTTAPの実際」（川島書店）が刊行された。
10.大阪府発達障害のある生徒支援連絡会議委員
2007年4月～2010年3月
委員として参画し、平成１９年度文部科学省委託事業「高等学校における発達障害支援モデル事業」の実施
および「発達障がいのある生徒に対する指導・支援ハンドブック」作成について助言をおこなった。
11.PEP-3（Psychoeducational Profile third
2006年10月29日～2006年11月 米国ノースカロライナ大学TEACCH部のフェイアットビ
Edition)の研修
5日
ルTEACCHセンターに、PEP-3の日本版翻訳チームとして訪問し、センターでの実際の診断評価の見学研修と、日本版作成に関する協議を行った。帰国後、これらの成果として「自閉児・発達障害児教育診断検査三訂版」（川島書店）、「副読本：PEP-3 自閉症児・発達障害児教育診断検査の実際」（ASDヴィレッジ出版）が刊行された。
12.米国ノースカロライナ大学TEACCH部主催のTEACCHカ 2005年5月16日～2005年5月 米国ノースカロライナ大学TEACCH部主催の自閉症に関ンファレンスの出席およびデラウエア州のデラウエ 25日する研究および実践発表の年次大会に出席し、最新情ア自閉症プログラム（Delaware Autistic Program）
報の収集を行った。また、デラウエア州のデラウエアの視察
自閉症プログラムを訪問し、応用行動分析、PECS（絵カード交換式コミュニケーションシステム）を取り入れ、自閉症児者に特化して、2歳～21歳までの一貫した支援を行っている現場を視察した。
13.大阪府自立支援協議会発達障がい者支援体制整備検 2005年4月～現在
大阪府自立支援協議会発達障がい者支援体制整備検討
討委員会委員
委員会委員として、発達障がい児療育拠点施設整備事
業、成人期発達障がい者実態調査、成人期発達障がい者日中活動・就労準備支援モデル事業、成人期発達障がい者支援モデル普及啓発事業について事業提案し、事業実施について助言を行った。
14.発達障害者支援センター全国連絡協議会副会長
2003年1月～2012年3月
自閉症・発達障害支援センター事業の創設以来、全国の発達障害者支援センターの組織化に努め、2003年の全国連絡協議会発足当初から2012年3月まで副会長を務めた。研修事業の担当として、全国連絡協議会主催の実務者研修会の立案（年１回）、厚生労働省の発達障害者支援センター職員研修会（年２回）の調整窓口を担当している。また、厚生労働省の発達障害情報セン
ターのホームページ創設に際しては検討委員会に委員として参画した。
15.米国ノースカロライナ大医学部精神科TEACCH部
1992年1月6日～1992年1月10 米国ノースカロライナ大学医学部精神科チャペル・ヒ
チャペル・ヒルTEACCHセンターの視察
日
ルTEACCHセンターを訪問し、CLLC（重度自閉症成人の入所施設）、グループホーム、自閉症者の就労先、小中学校のTEACCHクラス等を視察し、1983年に留学した際に関わった自閉症児者のその後の状況について調査した。
16.米国ノースカロライナ大学医学部精神科TEACCH部
1983年6月～1984年6月
ロータリー財団の奨学生として、米国ノースカロライ
チャペル・ヒルTEACCHセンターにインターンとして
ナ大学医学部精神科TEACCH部 チャペル・ヒルTEACCH留学。
センターに1年間インターンとして留学した。診断セッションでPEP（心理教育診断検査）の実施および報告書
作成、診断後の継続療育セッションのセラピストとして3事例を担当、チャペル・ヒルTEACCHクラス（小学校）での半年間の教育実習、チャペル・ヒルTEACCHセンターが管轄する地域の小中学校や高等学校のTEACCH
クラスに対する学校コンサルテーションの同行等の実地研修を受けた。
4 その他
1.ファミリー・サポート・センター全国アドバイザー 2015年10月1日～2015年10月 全国のファミリー・サポート・センターの管理職を対講習会の講師2日
象に、「発達障がいのある子どもの理解と支援の基

3

職務上の実績に関する事項
年月日

事項

概要

4 その他

2.大阪府気づき支援人材育成事業保育士・幼稚園教諭
合同講座の講師

2013年8月22日2014年5月30
日、6月2日2015年6月8日

3.一般社団法人子供の城協会
講座の講師

障がい児教育夏期連続

2009年7月19日2019年7月15日

4.大阪府気づき支援人材育成事業幼稚園教諭研修の講師

2009年7月19日2016年7月30日

著書、学術論文等の名称
1 著書
1.これだけは知っておきたい！発達障害のある子とのかかわり方：専門家から学ぶ
保育の困りごと解決
BOOK
2.発達障害と思春期・青年期第7章第1節
就労前段階における課題とアプローチ

3.TEACCHプログラムによる日本の自閉症療
育 幼児期の診断と評
価 ～一人ひとりの子どもへの支援に結び

単著・発行又は共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

共2023年4月
24日

Gakken
全144頁（第2章
p30-33 第3章ｐ76-83分担執筆）

共2009年6月5日

明石書店
全310頁（pp217－
231 分担執筆）

共2008年6月
26日

学研
全260頁（pp.3038 分担執筆）

本」というテーマの講演を行い、「発達障がいのある
子どもと家族への具体的支援」というテーマで、事例に対する対応について検討するグループ・ワークを行った。この2日間の研修は、「ファミリー・サポー
ト・センター全国アドバイザー講習会・交流会報告書（平成27年度）」（一般社団法人 女性労働協会）にまとめられた。
大阪府内の公立・私立の幼稚園教諭、保育士を対象とした「気になるこども」の気づきと支援のための研修会の講師を2013年度～2015年度にかけて担当した。発達障がいの特性の理解と気づき、発達障がいの特性に配慮した具体的な支援方法、保護者への支援をテーマに、現場での実践にとりいれやすいように、「発達障害の気づきのためのチェックリスト」の配布や具体的な支援事例を写真や動画を交えて提示した。
ダウン症および発達障がいに対する療育事業や保育士・幼稚園、小中学校等の教員を対象の研修事業を実施している一般社団法人子供の城協会が、毎年実施している「障がい児教育夏期連続講座」の自閉症および発達障害に関する講座（1日3コマ連続）の講師を、2009年～2019 年まで担当した。受講対象者は、保育士、幼稚園・小中学校・支援学校の教員、保健師などである。LD、ADHD、広汎性発達障害の特性について概説した後、発達障害の特性に配慮した教育環境の配慮、コミュニケーションや社会性への指導について、
スライド・ビデオ映像を交えて解説した。
大阪府内の公立・私立の幼稚園教諭を対象とした 発
達障がい児の特性や支援方法についての講義と演習による講座の講師を、2013年度～2015年度にかけて担当した。発達障害の特性や観察評価方法の講義を受けたうえで、参加者が実際に事例を持ち寄り、評価、支援目標の立案、実施、再評価のプロセスを少人数グループで討議し、全体会で共有するという体験型の演習を実
施した。

概要

安藤忠・諏訪田克彦編著
保育現場にいる発達障害のある子ども、発達が気になる子どもの行動について保育士らが困っていること、悩んでいることの声をもとに、障害特性やよく見られる行動ごとの対応策を解説た。TEACCHプ
ログラムについての解説と、氷山モデルの考え方による問題解決的アプローチについて、具体例を提示して説明した。
橋本和明編 橋本和明、以倉康充、板野光男、梅永雄二、大野恵
美、郭麗月、亀岡智美、西川瑞穂、新澤伸子、他
発達障害者の就労における課題と支援方法について論じた。発達障
害のある青年・成人の実態の分析から、長期引きこもりタイプ、離退職の繰り返しタイプについて、それぞれの課題をまとめた。さらに、本人の支援ニーズの整理と、就労準備性の評価を本人へフィードバックすることにより、今後の目標と見通しを共有化することの重要性について、実践例を交えて論じた。また、家族支援、地域の中のセーフティーネットの構築、学齢期から卒後に向けた移行期の支援の重要性について指摘した。
佐々木正美、小林信篤、内山登紀夫、服巻智子、新澤伸子 他
幼児期の自閉症の評価方法について、PEP－R（新訂自閉児・発達障
害児教育診断検査）等のフォーマルな評価、日常行動の観察や質問
紙によるインフォーマルな評価方法について解説した。さらに、評価結果の分析方法や、個別の支援計画を立案するプロセスについ4

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

1 著書つく評価の観点～て、事例をあげて解説している。

4.障害児教育の最前線
一人一人のニーズに応じた特別な支援 自閉症の理解と支援 ―TEACCHプログラムに学ぶー

共2002年11月
2日

財団法人大阪養護
教育振興会
障害児教育講座Ⅵ
全247頁（pp．
162-182 分担執筆）

5.自閉症のTEACCH実践
第９章 家庭と地域（１）NPO法人大阪
自閉症支援センターの歩みを振り返って6.自閉症の人のライフサポート TEACCHプ
ログラムに学ぶ 第4章 自閉症児の家庭での療育・生活支援
7.はじめの一歩 ～自閉症の子どもたち、幼児期からの療育と援助～共2002年2月16日

岩崎学術出版社
全218頁（pp．156-175 分担執筆）

共2001年7月
10日

福村出版
全218頁
（pp．156-175 分
担執筆）単1999年10月1日

社福）横浜やまび
この里“VISUAL”仲町台
発達障害センター

8.障害児臨床と発達研
究 第１章 第３節
コミュニケーション
能力を高めるためにー自閉症児へのTEACCHのコミュニ
ケーションプログラ
ムの適用をとおしてー
2 学位論文
1.前言語的伝達行動の発達とその認知的・
社会的基礎についての研究－指示行動を中心に－

3 学術論文1.日本における親子相互交流療法（Parent-Child Interaction
Therapy : PCIT）の効果に関する文献展
望（査読付き）2.コロナ禍における大概要

障害児教育講座Ⅵ 全247頁（pp．162-182 分担執筆）
障害児教育担当教員向け自閉症の特性理解に基づく支援方法について解説。コミュニケーションの理解面の問題と表現面の問題について、自閉症の特性に基づいて解説し、コミュニケーションサンプルの取り方、評価結果の分析方法、指導目標の立案、指導方法について解説している。
佐々木正美（編）TEACCHプログラムに基づく療育実践をおこなってきたNPO法人大阪自閉症支援センターの療育実践のまとめ。組織運営、療育・相談のシ
ステムと実際の指導内容、保護者支援、地域社会への応用、今後の課題についてまとめている。
佐々木正美（編）TEACCHプログラムに基づく療育実践をおこなってきたNPO法人大阪自閉症支援センターの療育実践のまとめ。組織運営、療育・相談のシ
ステムと実際、地域社会への応用、今後の課題についてまとめている。
TEACCHプログラムの考え方をベースにした幼児期からの療育実践についての解説書。家族への援助、PEP-Rによる評価とその説明、個別
セッションの進め方、個別療育プログラムの立案、療育の実際について、具体例を示しつつ解説している。

VISUALメッセージライブラリー６
全53頁
コレール社
村井潤一編著 全350頁（pp．64-75
分担執筆）

共

1995年5月
25日(1)TEACCHのコミュニケーションプログラムの特徴 (2)対象児と指導プログラムの立案 (3)コミュニケーションプログラムの実際 (4)コ
ミュニケーションサンプルの分析の有効性について (5)コミュニ
ケーション形態(モード)の選択・移行について,事例を提示し解説している。

単

1983年3月1日

大阪教育大学大学
院教育学研究科修士論文

指示行動の発達的位置づけを再検討するために、健常乳児の縦断的観察を通して、指示行動の出現過程および機能、認知的・社会的前提条件について調べた。その結果、物の性質や機能に応じた慣用的な動作シェマが、その対象のもつ意味として形成されてくることが、指示行動の出現の認知的前提条件として示唆された。また、乳児が物に対するさまざまな扱い方の中から、社会慣習的な扱いを人との関係を通して取り入れつつ、その対象の意味を動作シェマによって成立させることが、言語機能の前兆として重要であることが示唆された。

共2024年3月

武庫川女子大学発
達臨床心理学研究所紀要
25

単2023年3月

武庫川女子大学発

細川亜希、新澤伸子
日本における親子相互交流療法（Parent-Child Interaction
Therapy : PCIT）の効果研究をレビューした結果，①日本においても子どもの問題行動の改善と養育者の育児困難感の改善に対する効
果が認められること，②PCITの養育スキルのうち前半の介入段階で獲得する親子の関係を深める上で行うべきスキルに比べて，後半で獲得するしつけのスキルについての考察が少ないこと，③子どもの行動の変化は質問紙によって測定されており，子どもの行動変化や親子の関係性の変化は質的な報告にとどまっていること等が明らかになった。今後は介入段階別の効果や直接観察に基づく親子の相互作用の変化についての研究が必要であると考えられる。(pp25-31)
コロナ禍における大学附属心理相談室の運営の特殊性について、心5著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

3 学術論文学附属心理相談室の運営―2020年を振り返って―

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称
達臨床心理学研究
所心理相談室紀要

理相談室が附置されている発達臨床心理学研究所の研究員は本学の臨床心理学専攻の教員を兼務しており、相談室として実習生を受け入れる側の立場と、専攻科の教員として実習生を派遣する側の立場の二重の立場を負っており、開室による感染拡大への懸念と、公認
心理師学内実習ケース担当時間の不足への懸念との間の葛藤があり、誰がどの立場で意思決定していくのかという点では、常に難しい選択に迫られた。大学院生および来談者の感染症予防対策の環境整備やマニュアル作成、遠隔相談の実施、休室および開室の判断基
準の作成などについて整理を行い記録としてとりまとめた。(pp1522)
本稿ではTEACCHプログラムで開発されたコミュニケーションプログ
ラムに基づいて、ASD児のコミュニケーションの理解面、表出面、相互性における特性と、アセスメントの方法、指導上の配慮点について概説した。表出面のアセスメントでは、日常生活場面で自発的なコミュニケーション・サンプルをとり、形態・機能・文脈の3次元にそって分析する。指導目標設定に際しては、アセスメント結果に基づき、達成可能性、日常生活での機能性、本人・家族のニーズを考慮して選定する。相互性については、発語のある子どもにはコミッ
ク会話を用いたり、発語がない子どもには、代替手段を用いること
により、確実に相手に「伝わった」という成功体験が、さらに「伝えたい」というコミュニケーションへの動機づけを高め、相互性を育てていくことにつながることを示した。（PP130-134）
1970年代にノースカロライナ大学のエリック・ショプラー博士らによって創設された自閉スペクトラム症（ASD)の人とその家族に対する支援システムであるTEACCHプログラムは、創設当初から①生涯にわたる地域に根差した直接サービスの提供、②専門職のトレーニン
グやコンサルテーション、③ASDに対する研究とモデルプログラムの開発が3つの柱として取り組まれ、現在ではより早期の診断と介入、高機能の人への支援、高齢化への対応などの新たなニーズの拡大に対応して発展してきている。TEACCHプログラムの起源と歴史を振り返りながら、創設以来一貫して受け継がれてきた理念や原則を再確認すると同時に、ともすれば介入技法のみが独り歩きしてしまう危
険性について、改めて一人ひとりのアセスメントの重要性を指摘し、支援システムの構築モデルとして、さらに人材育成システムとしてのTEACCHプログラムの卓抜性について強調した。（pp.44-49)
発達障がい児と家族への支援における発達障がい者支援センターの役割について、大阪府の発達障がい者支援体制構築の10年間のあゆ
み、圏域の発達障がい療育拠点の役割と関連づけながら概観した。
発達障がい者支援センターとして、市町村格差が生じないように、
府内全域をモニタリングすると同時に、幼児、学齢期、青年成人期へと発達障がいの共通理解に基づく一貫性のある支援が継続されていくような支援システムの構築の必要性、さらに、発達障がいのある本人への支援と同時に、家族への支援の重要性について強調した。（pp.580－586）
発達障害者支援センターは、乳幼児期から成人期にわたる発達障害者の一貫した支援体制の構築とそのための人材育成や機関支援をその任務としている。大阪府発達障がい者支援センターは、2002年の開設当初から、学校教育との連携に力を入れ、全国のセンターに学校との連携モデルを発信してきた。大阪府福祉部障がい福祉室、大阪府教育委員会、府内の市町村教育員会と組織的に連携し、年度ごとに実施地域とモデル校園を選定し、基礎講座、実技セミナー、
ワークショップ、巡回相談を組み合わせた研修システムを組み、教員の養成研修、学校コンサルテーションに力を入れて取り組んできた。さらに、特別支援学校のセンター機能の強化や卒後に向けての移行支援や就労支援が求められるようになってきたため、特別支援学校や市町村の小中学校のリーディングスタッフに対する専門的なアセスメントスキルやコンサルテーションスキルの実技研修、移行支援計画の立案に関する研修などを実施してきた。これらの取り組
みについて概説した。（pp.15-18）

1

3.TEACCHのコミュンケ―ション・カリキュ
ラムに基づくASD児のコミュンケ―ションのアセスメントと指導（査読付き）単2017年12月

コミュニケーショ
ン障害学 34

4.TEACCHプログラムについて：その起源と原則に学ぶ単

2017年11月

知的障害福祉研究

5.教育・福祉における発達障がい児と家族への支援「発達障がい者支援センターの役割」

単2012年5月

小児看護Vol.35
No.5

6.大阪府発達障がい者支援センターと学校
教育との連携の取り組み

単2011年7月

知的障害福祉研究

さぽーと

さぽーと

概要

No.730No.6546

著書、学術論文等の名称
3 学術論文
7.．広汎性発達障害（自閉症）児のコ
ミュニケーションの
特性と支援

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

単

2010年11月

小児歯科臨床第15巻第11号

8.発達障害者支援セン
ターのとりくみ 大阪
府発達障がい者支援センターアクトおおさか単

2009年4月

総合リハビリテー
ションVol.37
No.4

9.自閉症・アスペルガー症候群・LD・
ADHD－母子保健事業の課題と期待 発達障
害者の社会的支援活動の現状と課題―発達障害者支援セン
ターの立場から―10.発達障害者支援セン
ターの現在 教育との連携モデル―学校教育との連携―（査読付き）

単2008年4月

公衆衛生
第4号

単

2007年5月

発達障害研究第29巻2号

11.幼児期の診断と評価
一人ひとりの子どもへの支援にむすびつ
く評価の観点単

2007年1月

実践障害児教育Vol.40312.発達障害者支援法－
その今日的意義と将来展望－支援セン
ターの立場から （査読付き）

単

2005年7月

発達障害研究第27巻2号

13.自閉症・発達障害への幼児期からの一貫した支援を―二次障害を防ぐためのポイント―単

2004年6月

実践障害児教育Vol.372

14.ソフトの共有とシス
テムの構築を目ざして―大阪府自閉症・発達障害支援セン
ターの実践から―単

2004年3月

実践障害児教育Vol.369

概要

広汎性発達障害児のコミュニケーションの特性について、、の観点から概説し、コミュニケーションの評価の視点と、評価から目標設
定のプロセスについて、事例を交えて報告した。コミュニケーショ
ンの相互性を支援するために、視覚的なスケジュールの活用による
時間軸の共有と、大人の側が話し言葉だけのチャンネルではなく、一人一人の子どものコミュニケーションチャンネルに合わせることの重要性を指摘した。また、このような視覚的な支援方法は自閉症児のみならず言語発達に遅れのある知的障害児にも有効であることを論じた。（pp.29-33）
大阪府発達障がい者支援センターの事業展開の基本的考え方、学校
教育支援モデル事業（幼稚園・小学区・中学校・特別支援学校教員を対象にした研修および学校巡回相談事業）の展開、大阪府における発達障がい者支援体制の整備状況、相談者のニーズ、今後の展望について報告した。成人期の未診断の発達障がい者の問題、日中活動の場、就労に向けての継続的な支援の場の必要性を指摘した。
（pp.364-366）
大阪府発達障害者支援センターにおける過去５年間の相談状況から、発達障害者支援法の施行後、相談件数が倍増し、中でも未診断で在宅の成人期の発達障害者の課題が浮き彫りになった。大阪府内の発達障害団体（親の会）のネットワークとの連携により「医療に関するアンケート」を実施した。早期の診断とフォロー体制についての保護者ニーズから、継続的な相談や療育が受けられる体制整備
や、専門機関と機関を結ぶコーディネーター機能の重要性を指摘した。（pp.37-39）
大阪府発達障がい者支援センターでは、「発達障がいの特性に合わせた支援ソフトの共有」と「支援システムの構築」を基本コンセプ
トとして、とりわけ、教員の養成研修、学校コンサルテーションに力を入れてとりくんできた。大阪府教育委員会、府内の市町村教育員会と組織的に連携し、年度ごとに実施地域とモデル校園を選定し、基礎講座、実技セミナー、ワークショップ、巡回相談を組み合わせた研修システムとその内容について紹介するとともに、現状の課題と今後の展望について概観した。（pp.81-84）
自閉症児の幼児期における診断と評価の意味について論じた上で、
PEP-Rによる評価の方法、6領域の発達プロフィールの特徴、5領域の行動プロフィールの分析方法、検査結果の親への報告の配慮点について述べた。さらに、日常生活の行動観察によるインフォーマルな評価を総合して支援計画を立案するプロセスについて事例を挙げて解説した。（pp.7-9）
発達障害者支援センター全国連絡協議会の調査研究から、高機能広汎性発達障害に関する相談が多いこと、学校教育機関との連携が、他領域との連携に比べて多いことが全国的な傾向として見られた。
大阪府における福祉・教育・医療・保健の部局を越えた発達障害者支援ネットワーク構想について概説した。また、発達障害者支援センターの機能として、コンサルテーションや研修事業を通して、学校や施設などの地域の教育・支援機関に、発達障害の特性に合わせた支援プログラムを提示していくことの重要性を指摘した。（pp.
111-113）
自閉症等の発達障害への幼児期からの支援のポイントとして、①意
味理解の支援―生活空間の意味づけの共有、時間や活動の流れを見てわかりやすくする②コミュニケーションの表現力の支援について、具体事例や写真等を用いて解説した。さらに、幼児期からの支援が学齢期・成人期へと一貫性をもって継続することにより二次障害の予防に努めることの重要性と学校教育の果たす役割について述
べた。（pp.13-15）
発達障害者支援センターの機能として、人材育成、機関支援が求められている。自閉症の障害理解と支援方法のソフトを支援者が共有するための効果的・組織的な研修のあり方について解説した。単発の研修ではなく、連続講座、少人数での実技研修、テーマ別のワー
クショップ、継続的な学校巡回相談を組み合わせ、さらに教育委員

第72巻

7

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

概要

3 学術論文15.話しことばのない自閉症児へのコミュニケーション支援共2000年10月

安田生命社会事業団研究助成論文集
35号

16.通園施設における自閉的傾向をもつ子ど
もと家族への援助－
TEACCHプログラムに基づく環境の構造化を中心に－共

1993年12月

大阪市社会福祉研
究第16号

17.前言語的伝達行動の発達とその認知的・
社会的基礎（１）－
指示行動の出現の認
知的前提条件－単

1984年3月31日

大阪教育大学養護教育教室、聴覚言
語障害教育教室「研究紀要」第6号

18.視覚刺激の提示場面における自閉症児の行動パターン－精神発達遅滞児、健常児との比較－（査読付き）

単

1982年4月1日

児童精神医学とその近接領域 第23巻 第2号

単2017年7月9日

第43回日本コミュ
ニケーション障害学会学術講演会
予稿集P43 愛知淑徳大学

2.発達障害(就学前後の対応)

共2011年6月5日

第27回ハイリスク
児フォローアップ
研究会・抄録集
pp.14-15
国立病院機構 九
州医療センター3.発達臨床における心共2010年9月

日本心理学会第74その他
１．学会ゲストスピーカー
1.自閉スペクトラム症（ASD)のコミュニ
ケーションの特性と支援会と連携して、計画的組織的に教員養成を行うことの効果について報告した。（pp.3－5）
新澤伸子、大澤佳世子、宮本敦子
TEACCHプログラムで開発されたコミュニケーションプログラムを参考にし、2名の自閉症児に対して、具体物や絵・写真によるコミュニ
ケーションシステムの導入を試みた。子どもが現在示す自発的なコ
ミュニケーションを、PEP-R（自閉児発達障害児教育診断検査）やコ
ミュニケーションサンプルをとることにより、多次元的に評価・分析し、既得のスキルと組み合わせ、スモールステップで課題設定を行い、これらの過程を保護者と共有し、共同でコミュニケーション支援を行うことの重要性か確認された。（pp.197-200）
山田伊佐子、坂本歩、岡田博子、新澤伸子
知的障害児通園施設に通所する自閉症児に対して、TEACCHプログラ
ムの考え方に基づき、個別の療育セッションの場と、集団保育の場
において、一人一人の子どもに合わせた視覚的スケジュールの提示やコミュニケーション指導を継続的に行った。また、母親のみならず父親も含めて親への心理的サポートと具体的な助言を通して、協力関係を築いていくことの重要性について報告した。（pp.25-39）
前言語的伝達行動の発達と感覚運動的発達段階との関連を調べる目
的で、8名の乳児を生後6～10か月から6か月間、感覚運動的発達尺度による評価とコミュニケーション行動の観察を行った。その結果、物の性質や機能に応じた慣用的な動作シェマが、その対象のもつ意
味として形成されてくることが、指示行動の出現の認知的前提条件
として示唆された。（pp.103-116）
自閉症児の行動特徴を、精神発達遅滞児、健常児との比較において明確にするために、視覚刺激の提示場面での定位・探索行動をVTR録
画し、定義された行動カテゴリーを用いて時間系列にそって客観的に記述し、系列分析、因子分析を行った。その結果、自閉症児の行動パターンの特徴として、自己完結的な閉ループの中で、行動が反復される傾向が見られた。一方、健常児、精神発達遅滞児では、対象志向的な定位・探索行動のパターンが見られた。また、精神発達遅滞児では、他者の注意を引くための叙述的な指さし、発声、微笑を伴った伝達行動が見られたが、自閉症児では自己の要求から離れた伝達行動が見られず、話しことばの発達を阻害している要因の一つになっていると考えられた。（pp97-109）

TEACCHプログラムで開発されたコミュニケーションプログラムに基づいて、ASD児のコミュニケーションの理解面、表出面、相互性における特性と、アセスメントの方法、指導上の配慮点について概説する。表出面のアセスメントでは、日常生活場面で自発的なコミュニ
ケーション・サンプルをとり、形態・機能・文脈の3次元にそって分析する。指導目標設定に際しては、アセスメント結果に基づき、達成可能性、日常生活での機能性、本人・家族のニーズを考慮して選定する。相互性については、発語のある子どもにはコミック会話を用いたり、発語がない子どもには、代替手段を用いることにより、確実に相手に「伝わった」という成功体験が、さらに「伝えたい」というコミュニケーションへの動機づけを高め、相互性を育ててい
くことにつながる。
座長 埼玉医科大学総合医療センター 長谷川久弥、大阪府母子保健総合医療センター 里村憲一
シンポジスト 長谷川久弥、里村憲一、平澤恭子、新澤伸子、高田哲「より質の高いフォローアップ健診のために～メンターと学ぶ」をテーマとしたシンポジウムで、就学前後の発達障がい児への対応について、早期発見のポイント、アンバランスは発達プロフィールと障害特性のアセスメント、家族支援、支援の連続性と支援システムの構築について、話題提供を行った。
企画者 金澤忠博、日野林俊彦

8

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

１．学会ゲストスピーカー
理学の課題と役割

20日

回大会発表論文集
S(4)大阪大学

4.広汎性発達障害への支援―相談から見えてくる課題―

単

2009年8月8日

第9回日本外来精神医療学会、外来精神医療第10巻第1号
No,１
大阪国際会議場

5.自閉症児に対するア
プローチの統合は可能か共

1990年10月
12日

日本教育心理学会
第32回大会準備委
員会企画シンポジ
ウム、大会論文集
S30-31
大阪大学

共2024年3月8日

日本発達心理学会
於：大阪国際交流センター

共2024年3月8日

日本発達心理学会
於：大阪国際交流センター

共2023年11月
14日

日本発達障害学会
第58回大会 於：
京都教育大学共2019年12月
7日

第60回児童青年精神医学会 ポス
ター発表 於：沖縄コンベンションセンター

共2018年10月
12日

第59回日本児童青年精神医学会 一
般口演16 PDD/
ASD6 O16-2 東京大学

２．学会発表
1.親子相互交流療法（PCIT）介入前後の親子相互作用の変化②ダイナミックシス
テムズ・アプローチに基づく変化のプロ
セスの予備的検討
2.親子相互交流療法（PCIT）介入前後の親子相互作用の変化①親子の行動の逐次分析の結果から
3.人口規模による地域事情の整理と地域特性に応じた効果的なコンサルテーションの検討ー大阪府発達障がい者地域支援マ
ネージャー事業の取り組みを通してー
4.幼児期に専門的療育を受けた発達障害児における思春期の活動状況とQOL

5.自閉スペクトラム症
児の早期療育および親支援プログラムの予後調査－QOL・家族の自信度に及ぼす要因概要

話題提供 新澤伸子、谷池雅子、近藤清美、金澤忠博「自閉症児（者）の発達障害教育方法論における現状と課題」というテーマに関して、自閉症の認知特性の理解と，特性に合わせた支援の必要性、自閉症児(者)の発達支援のシステムづくりについて話
題提供を行った。
座長: 西川瑞穂、亀岡智美
演者：新澤伸子、平山照美、五十嵐 意和保
大阪府発達障がい者支援センターにおける相談実態から、成人期の高機能の発達障がい者とその家族が日中活動の場や就労準備性の訓練の場を求めている実態について報告した。厚生労働省発達障害者支援開発事業による「成人期発達障がい者日中活動・就労準備支援
モデル事業」の報告を行った。（pp.34-35）
座長: 倉光 修
演者：梅津幸作、山中康裕、石井哲夫、新澤伸子
行動療法、心理療法、受容交流療法、TEACCHプログラムの各立場か
ら自閉症に対するアプローチについてのシンポジウムが開催され、TEACCHプログラムの立場から、TEACCHプログラムの基本理念、支援システム、支援の実際、青年・成人の自閉症者から得られた示唆について、話題提供を行った。
◯竹島克典・新澤伸子・茂本由紀・細川亜希
PCITの実施前後における親子の相互作用の質的な変化をその内容と構造に焦点をあてて探索的に検討した。親子の相互作用において観察された行動系列の推移を時系列にそって2次元のマップ上にプロッ
トし、状態空間グリッド分析を行った。PCITにより、親子の相互作
用パターンおよび相互作用の構造の変化が示されたと同時に、相互作用の変化には個別性があることが示唆された。
◯新澤伸子・竹島克典・茂本由紀・細川亜希
PCITの介入前後の親の行動と子どもの行動の2要素間の逐次分析を2
事例について行った。2事例に共通する点として、介入後は子どもの行動に対する親の一貫性のある反応パターンが形成されていることが示唆された。
◯岡 あゆみ・佐藤 沙織・柳屋 美香・新澤 伸子
大阪府発達障がい者地域支援マネージャー事業の効果について、府内の23市町へのヒアリング調査をもとに、人口規模ごとに分析を行った。小規模町村は頻度と介入度の高いアウトリーチ型の継続的な 支援、小規模市は地域差が大きいため、地域事情や課題に応じた より柔軟な支援、中核市は中核的人材の育成などの側面的な支援が有効であることが見出された。

9〇新澤伸子・永井利三郎・古藤雄大
スポーツや団体・クラブの所属では、個人の興味や特技が活かせる
活動を選択しており、そのことが「友だち」や「自尊感情」のQOLの高さに結びついていることが示された。団体・クラブに所属している群の方が、「学校生活」のQOLが低かったことから、勉強や学校生
活に不安がある場合、得意なことを活かした団体やクラブに参加していると考えられる。対象児の7割弱が手伝いの習慣を持っており、家庭内での役割を持っていることが学校生活の適応とも関連があると言える。思春期のASD児は友人を求める気持ちが芽生えてくるが、それが満たされることにより自尊感情も高まることが示唆された。
〇新澤伸子・永井利三郎・古藤雄大
養育者の自信度が高いこと、医療機関(ST/OT/訓練)を利用した経験のあることが、現在のQOLの高さに結びついていることが明らかになった。養育者の自信度を高める要因として、放課後等デイサービ
スの参加経験が影響していることが明らかになった。これらの結果
から地域の支援機関のサービスを継続して受けられることがQOLの高さや養育者の自信度を保つために重要であると考えられる。一方、CBCLの不安/抑うつや引きこもり、身体的訴えの得点の高さが、青年期におけるQOLの低さに結びついているとことから、二次障害の予防

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

概要

２．学会発表6.療育を受けた発達障がい児の予後調査①

共2018年9月
24日

日本特殊教育学会
第55回大会 発表
論文集 口頭発表(知的障害・発達障害）O6-02）大阪国際会議場

7.療育を受けた発達障がい児の予後調査②
養育者が最も助けになったと感じたものと支援への要望共2018年9月
24日

日本特殊教育学会
第55回大会 発表
論文集 口頭発表(知的障害・発達障害）O6-03 大阪国際会議場

8.発達障がい児療育拠点において療育を受けた児童の長期予後に関する質問紙調査：自閉症スペクトラ
ム指数と診断時の言語発達に着目して9.発達障害をもつ男子
中学生の父子並行面
接 ―大学附設相談室
における臨床心理実
践（その 3）―

共2018年8月
12日

第53回日本発達障
害学会発表論文集
P2-14 p110 福山
市立大学

共2017年11月
18日

日本心理臨床学会
第26回大会 自主
シンポジウム 東洋大学

10.自閉スペクトラム症
児の早期療育および親支援プログラムの効果検証

共2016年9月
19日

日本特殊教育学会
第54回大会発表論
文集O-39新潟コンベンショ
ンセンター朱鷺メッセ

11.発達障害児の保護者に対するペアレント・トレーニングの効果検証

共2016年8月28日

日本発達障害学会
第51回大会発表論
文集P3_14京都教育大学12.感情の理解とコント
ロールを踏まえた発達障害児へのSSTの実
践－並行した親面接

共2016年8月28日

日本発達障害学会
第51回大会発表論
文集P2_34
京都教育大学10や軽減のための介入が求められる。
◯新澤伸子、古藤雄大、伊丹昌一、永井利三郎
療育拠点センターで療育と親支援プログラムを受けた者の予後について、親および子ども自身の評価による現在の子どものQOLについて
は、一般中学生よりも「友だち」関係以外は高く評価されていたこと、さらに、行動面の「非行」や「攻撃的行動」は90％以上が正常域であったことから、現在の適応状況は概ね良好であると言える。
CBCLの下位項目のうち「社会性」、「思考」、「注意」といった障害特性そのものからくる問題と、二次障害としての「不安／抑う
つ」、「ひきこもり」の問題をもつ子どもが全体の20％程度いることが示された。
◯古藤雄大、新澤伸子、伊丹昌一、永井利三郎
養育者が最も役に立ったとするサービスの上位3位について、療育拠点センターや児童発達支援センターには、親支援も含めた専門的な支援が評価され、放課後等児童デイサービスには、親にとっては就
労継続を支える貴重な資源であり、子にとっては学校以外の活動や集団の経験の場として評価されていた。また、サービスへの要望として、内容の充実と継続した支援が多くあげられ、専門的なサービスが学齢期以降も継続して得られることへのニーズが確認できた。
◯古藤雄大、新澤伸子、伊丹昌一、永井利三郎
発達障がい療育拠点で支援を受けた経験のある発達障害児の7～9年後の実態を調査した。対象児のAQ得点は既報のASD児と同様であった。診断時の言語発達とAQとの間で、「コミュニケーション」と「想像力」とAQ得点に有意な関連が見られた。対象児の個別にニーズに配慮した支援を行っていく上で、診断時の言語発達を細やかに観察することが重要である。
企画：佐方哲彦 話題提供：加藤絵里子、嶋津靖子 本田修 指定
討論：西井克泰、佐藤淳一、玉木健弘、新澤伸子
大学附設心理相談室の特性として、大学院修了による面接担当者の交代と引継ぎが繰り返し行われるという点がある。話題提供された
長期にわたって継続された父子平行面接の事例をもとに、担当者の交代のメリットとデメリットについて指定討論者の一人としてコメントを行った。
〇新澤伸子、伊丹昌一、永井利三郎、古藤雄大、小野尚香、古川恵
美TEACCHプログラムの考え方に基づく療育の効果について、保護者のストレス度と自信度、保護者の評定による子どもの行動において有意な改善が認められた。従来の療育に加えて、ペアレント・トレー
ニングを実施した群においては、実施しなかった群と比べて、親のストレス度と自信度において大きな改善が認められたことは、従来の療育プログラムに加えてペアトレを実施することの有効性を示唆された。しかし、両群において、親の自信度の項目のうち、家族の理解や支援に関する項目では、有意な改善が認められず、今後は家族も含めた支援をプログラムに加えていくことが必要であると考えられた。
◯新澤伸子、伊丹昌一、永井利三郎、古藤雄大、小野尚香、古川恵
美A県の6か所の発達障がい児療育拠点センターにおいて、従来の療育プログラムに加え、ペアレント・トレーニングを希望する保護者に対して実施を始めた。その効果検証を行った結果、ペアレント・ト
レーニングの実施によって、保護者のストレス度と自信度において有意な改善が認められた。今後の課題として、ペアレント・トレー
ニングを実施しなかった対照群との比較検討、子どもの行動そのものに、改善が見られたかどうかの調査項目を加えた比較検討が必要であると考えられた。
◯細川亜希、大西菜月、新澤伸子
自閉スペクトラム症とADHDを合わせ持つ小学校3年生男児に対して、自己の感情の理解とコントロールをターゲットとした10回の個別
SSTのセッションを実施した。子どもに対するSSTと並行して、家庭著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

２．学会発表が行動の形成と般化を促進した事例－概要

への般化をねらいとして親面接を実施した。母親も自信の感情や子どもへの理解を深め、感情のコントロールを身につけた結果、子どもの行動への適切な対処ができるようになり、家庭内での子供の適応的な行動が強化され、親子のポジティブな相互作用が促進された。
○玉田有希、永井利三郎、奥野裕子、新澤伸子、鈴木典子
A県の発達障害児療育支援事業の療育効果測定として、CBCL/2-3（２～３才用）とCBCL/4-18（4～18才用）と家族の自信度アンケートを用いて調査した。年少群、年長群のいずれにおいても、CBCLから見た児の適応行動が改善し、適応の困難を示す行動が減少したことが示された。子育ての自信度は、ほとんどの項目で自信度の上昇が見られ、養育者において、子育てに対する良好な変化が見られていることが示された。
大阪府未診断発達障碍者支援センターアクトおおさかの年間の相談者の開設以来の相談者数、年齢層、相談内容の変遷について報告を行った。成人期の相談が年々増加し、2008年度には全体の56%に達し、その中で未診断で発達障害を疑う本人・家族からの相談者が半数であった。さらに、成人期の相談者のうち、在宅で不就労の人が40%、一般就労しているが不適応の人が約30%であった。今後の課題
として①診断できる医療機関の整備と情報提供、②日中活動プログ
ラムや就労準備支援プログラムの提供が必要であり、それらのプロ
グラムをつなぐコーディネーターの必要性について報告した。
企画者 服巻 繁
話題提供 服巻智子、新澤伸子
指定討論 野口幸弘
高機能自閉症の人のためのＴＥＡＣＣＨプログラムに基づく支援に関するシンポジウムで、学校コンサルテーションを通じて、通常の学級における高機能広汎性発達障害児へのソーシャルスキルの育成を中心とした支援について話題提供を行った。

13.発達障がい療育等支
援事業の効果検証に関する調査

共2010年9月4日

日本発達障害学会
第45回大会発表論
文集P-087
弘済学園

14.広汎性発達障害への支援ー相談から見えてくる課題―

単

2009年8月8日

第９回日本外来精神医療学会 大阪国際会議場

15.自閉症サポートの最共前線―ＴＥＡＣＣＨ
プログラムに学ぶ（６） 「発達障害者支援センターと地域の小学校との連携～高機能自閉症の児童への支援～」
16.自閉症児のコミュニ
単
ケーションプログラ
ムの検討―TEACCHのコミュニケーション
プログラムの試行からー2007年9月
24日

日本特殊教育学会
第45回大会 自主
シンポジウム神戸国際会議場

1990年9月
29日

日本特殊教育学会
第28回大会発表論文集p.544
大阪大学

ノースカロライナ大学TEACCH部で開発され、1989年に公刊されたコ
ミュニケーションプログラムについて、概要を報告し、自閉症幼児のコミュニケーション指導に適用した事例を報告した。日常場面の自発的なコミュニケーション行動のサンプルをとり、一人ひとりのコミュニケーションの特徴をとらえ、スモールステップの目標設定を行い自発的なコミュニケーション行動を引き出すことにより、日常場面に般化しやすくなることが示唆された。

川島書店

Ｇ.メジボブ、Ｊ．Ｂ．トーマス、Ｍ．チャップマン、Ｅ．ショプ
ラー著、梅永雄二、服巻茂、服巻智子、三宅篤子、大澤多美子、新澤伸子、水野敦之 訳 全255頁（第4章 結果の解釈 pp.98-107）

３．総説
４．芸術（建築模型等含む）・スポーツ分野の業績
５．報告発表・翻訳・編集・座談会・討論・発表等
1.自閉症スペクトラム
共2010年4月の移行アセスメント
25日
プロフィールTTAPの実際

2.三訂版自閉児・発達障害児教育診断検査―心理教育プロフィール（PEP－３）の実際

共2007年8月
15日

自閉症スペクトラムの移行支援アセスメントプロフィール（TTAP）
は学校から成人生活への個別移行支援計画にとって有効なアセスメントであり、特別支援学校や施設から、就労への具体的支援方法を見出すことができるアセスメントツールである。その翻訳チームの１員として、ノースカロライナTEACCH部での1週間の研修を経て、本書の日本版の翻訳を担当した。
Ｅ．ショプラー、茨木俊夫著 大澤多美子、服巻智子、新澤伸子、
三宅篤子訳 全189頁（第２部 検査項目実施ガイドー検査項目と採点基準pp.109-148）
ノースカロライナ大学TEACCH部で開発された自閉症と発達障害児のための教育診断検査法三訂版PEP-３の日本版の作成に携わった。日
本語翻訳チームとして、ノースカロライナ大学TEACCH部で研修を受
け、TEACCH部との共同で日本版の翻訳を行った。

川島書店

11

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

５．報告発表・翻訳・編集・座談会・討論・発表等
3.自閉症とインクルー
共2006年11月
ジョン教育の実践―
26日
学校現場のTEACCHプ
ログラム

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称
岩崎学術出版社

共2005年6月
20日

クリエイツかもがわ

5.自閉症への親の支援―ＴＥＡＣＣＨ入門

共2003年3月1日

黎明書房

6.子どもの対人交流の重度の障害とそれに関係する異常性について：疫学と分類

共1998年2月
25日

日本文化科学社

7.新訂自閉児・発達障
害児教育診断検査―
心理教育プロフィー
ル（PEP-R）の実際

共

1995年10月25日

川島書店

8.自閉症のコミュニ
ケーション指導法―
評価・指導手続きと発達の確認

共1995年10月
19日

岩崎学術出版社

9.自閉症の評価

共1995年3月20日

黎明書房

G.B.メジボブ編著、佐々木正美監訳 井深允子、大澤多美子、中島洋子、新澤伸子、藤岡紀子、藤岡宏訳 全216頁（第1章、第2章pp.
1-20 ）
英国の学校教育のナショナルカリキュラムにTEACCHプログラムの構造化による教育方法を応用した実践的解説書。第1章「自閉症スペク
トラム概説」および第2章「教育プログラムの基礎としての構造化による教育」の翻訳を担当した。自閉症概念の変遷と自閉症スペクトラムの定義、自閉症スペクトラムの特性に合わせた教育指導方法としての構造化について、体系的に解説している。
キャロル・グレイ著、服巻智子監訳 服巻智子、新澤伸子、鈴木周平、他訳 全190頁（第1部 ソーシャル・ストーリーの書き方
pp．20-41）
ソーシャル・ストーリーとは、自閉症スペクトラムの人が周囲の社会の情報を読み取ったり、社会的ルールを学んだりすることを支援する際に有効な視覚支援の教育方法で、米国の高校で自閉症スペク
トラムの生徒のコンサルタントをしていたキャロル・グレイが考案した指導方法である。本書は、その日本語版であり、ソーシャルス
トーリーズの書き方のガイドラインと９５の文例を紹介している。

4.ソーシャルストー
リーブック 書き方と文例

10.自閉症の発達単元
267個別指導のアイ
ディアと方法共1988年2月8日

概要

E.ショプラー編著 田川元康監訳 梅永雄二、新澤伸子、安倍陽子、中山清司訳 全252頁 （第３章pp.55-76、第7章、pp.157182）
自閉症の子どもの示す問題行動に対するとらえ方と対処方法について、ＴＥＡＣＣＨプログラムの考え方に基づき、親向けにかかれた解説書。表面に見えている問題行動に直接対応するのではなく、個々の事例の行動観察に基づき、背景要因について、自閉症の特性に照らし合わせながら分析し、環境的配慮も含めた介入方法について、実践例を紹介している。
高木隆郎、M.ラター、E.ショプラー編 自閉症と発達障害研究の進歩 Vol.２ （第1部 特集 遺伝と疫学 ３．pp．59-72 分担訳） ローナ・ウイング、ジュディス・グールドによる「対人交流の障害」「言語およびコミュニケーションの障害」「反復的常同的行動」の3つ組の障害についての、ロンドンのキャンバーウエル地区
における有病率を調査した疫学研究の論文。
Ｅ．ショプラー、茨木俊夫著
全158頁（第3部検査項目および採点基準pp．32-74分担訳）
ノースカロライナ大学TEACCH部で開発された自閉症と発達障害児のための教育診断検査法PEP-Rの日本版。日本版に翻訳するにあたっての疑問点や課題については、現著者のエリック・ショプラー博士とマーガレット・ランシング女史に、確認しつつ行った。
L.R．ワトソン、C．ロード、B．シェーファー、Ｅ．ショプラー著
佐々木正美、青山均監訳 全251頁（第3章pp．40-49、第5章pp．81-92 分担訳）TEACCHプログラムで開発された自閉症児のためのコ
ミュニケーションの評価から指導方法までの体系化されたプログラ
ムの解説書。第3章 コミュニケーションの基礎：プログラム作成のための基礎、第5章 ゴールの設定の訳出を担当した。ノースカロラ
イナ大学TEACCH部でインターン研修を受けていた際に、現著者のリンダ・ワトソン博士に直接コミュニケーション指導法について指導を受けた。
E．ショプラー、G.B.メジボブ編著田川元康、長尾圭造監訳
全502頁（第17・18章pp．383-440 分担訳）
自閉症の診断と評価に関する諸問題について分析・解説している。
第17章 教室でのアセスメント
第18章 就学前幼児の診断とアセスメントの章の翻訳を担当した。
E. ショプラー、M．ランシング、L．ウォーターズ編著、佐々木正美、青山均監訳 全353頁（第10章 pp．305-339 分担訳）

岩崎学術出版社

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著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

概要

５．報告発表・翻訳・編集・座談会・討論・発表等

11.自閉症児と家族

６．研究費の取得状況
1.自閉スペクトラム症
児の早期療育および親支援プログラムの効果検証と予後調査

共1987年1月
20日

共2015年4月～ 日本学術振興会科
2018年3月
学研究補助金基盤研究（C)
課題番号15K04576

自閉症児の治療教育プログラムのために９領域・６段階にシステム化された267の指導例。発達レベルを確定し，子どもに応じた目標の設定が確実・容易に具体化でき，問題行動への介入，記録法，教材も併録している。
第10章 行動の翻訳を担当した。この章では、問題行動の背景にある自閉症の特性から問題の原因を特定し、具体的な対応方法について紹介されている。
E．ショプラー、G.B.メジボブ編著田川元康監訳 全502頁（第４，６，16，17章 分担訳）
「自閉症児と家族」をテーマとしたTEACCH年次大会の報告をもとに編集された。
第4章 両親による自閉症児への援助―TEACCHﾓﾃﾞﾙ―
第6章 家族とともに歩む自閉症児親の会
第16章 精神遅滞や自閉症ということの親への説明
第17章 家族資源と家族の自閉症児への適応の章の翻訳を担当し
た。

黎明書房

代表者：新澤伸子
分担者：永井利三郎、伊丹昌一
本研究は、大阪府の施策として発達障害児療育拠点で行われてきた
自閉スペクトラム症児を中心とした発達障害児への療育および親支援と、ペアレント・トレーニングの導入の効果検証、長期的予後調査を行い、今後行政施策として展開すべき支援プログラム策定のための実証的データとすることを目的とする。具体的には、以下の点について明らかにする。
① 大阪府療育拠点における親支援プログラムにおける、岩坂ら（2012）の短縮版ペアレント・トレーニング導入の有用性と、その効果的な支援プログラムの在り方についての検討を行う。
② 大阪府療育拠点における自閉スペクトラム症児とその保護者への支援プログラムについて、プログラム修了後の予後調査をすること
により、予後とそれを規定する要因について検討し、今後の支援施策に反映させる。

学会及び社会における活動等
年月日事項
日本発達心理学会、日本特殊教育学会,日本児童青年精神医学会,日本発達障害学会、日本心理臨床学会、日本LD学会

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