新潟がんセンター病院医誌

92（148）

統計

当院におけるオピオイド鎮痛薬の使用動向―8年間の推移―

7KH8<HDU7UHQGRI2SLRLG$QHOJHVLFV8VDJH
丸

山洋

一

<RLFKL0$58<$0$
はじめに医療用麻薬の使用量は，法的規制や保険適応の相違などの医療社会的要因や，民族性に左右される要素もあるが，一般にその国（地域）における緩和ケ
アの普及度を推測する指標の一つとなりうると考えられる。日本の2008年の医療用麻薬の使用量は1995年の59倍に達したものの，欧米諸国と比較して未だ140 〜 16程度にとどまっている1）。また日本国
内の都道府県別の医療用麻薬の消費量を見ても，いわゆる西高東低の医療費分布とは全く異なる特有の地域差が認められる2）。
筆者は日本のオピオイド使用の動向を探る目的で，2003年より毎年全がん協加盟施設のオピオイド使用量を調査・報告してきている（図1）3）4）5）。その一環として当院薬剤部長からも毎年オピオイド鎮痛薬の使用量報告をいただいており，2005年の本誌44巻にて当院のオピオイド使用の特徴について概説した6）。
その後，さらに使用し易い数種類のオピオイド製剤

図1

Ⅰ

対象及び方法厚労省のがん研究班にて毎年実施される全がん協加盟施設現況調査に際し，当院薬剤部長より報告していただいている，調査前年の医療用麻薬および拮抗性鎮痛薬の年間使用量調査をそのまま利用した。
集計された当院のオピオイド使用量は入院処方と院内外来処方との合計値で，当院で実際扱ったオピオイド総量である。
異なるオピオイドの使用量を比較する数値として，各オピオイドの使用量をその効力に応じて経口モルヒネ10PJ相当量に換算した数値（換算値）を集計に用いた。換算比は次の如くである。

全がん協施設のオピオイド使用量（2009年

新潟県立がんセンター新潟病院 麻酔科.H\ZRUGV：オピオイド鎮痛薬 使用量 モルヒネ

2011.9がんセンター論文.indd 92が発売されたことに加え，2009年の包括医療（'3&）
制度への参加や緩和ケア科の開設など，当院を巡る医療環境にも大きな変化が生じており，オピオイド使用の動向にも影響を及ぼしているものと思われることから，2003年から2010年までの8年間のオピオイド使用の変動について解析を試みた。

フェンタニル換算値1000）

オキシコドン

11/09/20 19:12

第 50 巻第 2 号（2011 年 9 月）（149）93

経口リン酸コデイン60PJ＝経口モルヒネ10PJ，塩酸モルヒネ坐剤10PJ＝塩酸モルヒネ注射薬10PJ＝経口モルヒネ20PJ，デュロテップ07パッチ42PJ＝経口モルヒネ180PJ，フェンタニル注射薬01PJ＝経口モルヒネ10PJ，経口オキシコドン10PJ＝経口モルヒネ15PJ，経口ペンタゾシン25PJ＝経口モ
ルヒネ5PJ，ペンタゾシン注射薬15PJ＝経口モルヒネ10PJ，ブプレノルフィン坐剤02PJ＝経口モルヒネ10PJ。
解析にあたっては，当院の8年間の全オピオイド使用量および主要オピオイド別の使用量の推移を算出し，同様の全がん協調査による全国の動向と比較するとともに，在院悪性患者一人当たりのオピオイド1日使用量（当量）を，院外処方箋発行率と年間の在院悪性患者延数を利用して推計算出し，その推移を検討した。
表1
2003

Ⅱ結果

1．全オピオイド使用量の推移（表1，図2­3）
2003年から2010年までの当院の全オピオイドの使用量推移を表1および図2に，また2003年から2009年までの全がん協加盟施設現況調査におけるオピオイド使用量の推移を図3に示した。:+2方式の浸透と硫酸モルヒネ経口剤やフェンタニル貼付剤の普及に伴い，2005年までは順調に増加していたオピオイド使用量は，当院においても全がん協全体の統計と同様に，2005年­2006年をピークとしてそれ以降は頭打ち状態もしくは減少傾向を示していることがわかる。全がん協調査では2009年に再び増加に転じているが，当院の使用量では若干の減少傾向が2010年まで継続している。

当院のオピオイド使用量推移（換算値）

2004

2005

2006

2007

2008

2009

2010

リン酸コデイン

9,333

10,125

9,533

12,993

2,667

8,813

3,633

8,983

塩酸モルヒネ

136,058

130,208

174,550

136,056

114,850

178,260

134,410118,029

経口

9,984

9,542

17,44025,28819,24019,74025,112

23,731

坐剤

26,724

19,34011,88016,012

5,015

8,340

5,300

6,128

注射剤

99,350101,326

145,180

94,75685,573150,180

103,998

88,170硫酸モルヒネ

86,91974,74834,60020,442

7,200

6,700

1,502

3,134

フェンタニル

209,732

245,057

250,538

283,148

191,868

218,502201,342

185,828

注射剤14,864

12,90813,928

14,6787,201

13,032

4,815

6,553

貼付剤

194,868

232,149

236,610

268,470

17,088205,470

196,527

179,275

オキシコドン

922

22,471

85,635

89,100107,732

106,620

155,693

135,192

拮抗性鎮痛薬総合計

9,548

11,277

12,09910,512

9,358

8,529

8,238

9,301

452,512493,886

566,955

552,261433,675

518,611504,818

460,468

図2

2011.9がんセンター論文.indd 93

当院のオピオイド使用量推移（換算値）

11/09/20 19:12

新潟がんセンター病院医誌

94（150）図3

全がん協調査・オピオイド使用量推移（換算値1000）

図4

当院の主要オピオイド使用量推移（換算値）

2．主要オピオイドの種類別使用量推移（図4­5）
日本の主要な医療用麻薬である塩酸モルヒネ・硫酸モルヒネ・フェンタニル・オキシコドンの4種のオピオイドについて，2003年から2010年までの当院における使用量推移を図4に，2003年から2009年までの全がん協加盟施設現況調査での使用量推移を図5に示した。当院の傾向と全がん協全体の傾向は基本的には一致しており，塩酸モルヒネの使用量は安定しているのに対し，硫酸モルヒネの使用は激減していること，フェンタニルの使用量は最近頭打ち状態にあること，オキシコドンの使用量は増加傾向が継続していることなどがわかる。2009年の使用量で比較すると，全がん協調査では，僅かの差ではあるが，オキシコドン・塩酸モルヒネ・フェンタニル順に使用量が多いのに対し，当院ではフェンタニルの使用量が依然として最も多いことがわかる。

2011.9がんセンター論文.indd 94

3．在院悪性患者一人当たりの1日オピオイド使
用 量（ が ん 患 者 オ ピ オ イ ド 使 用 当 量 ） の 推 移（表2，図6­8）
病院における1年間のオピオイド鎮痛薬の使用量は，悪性疾患での入院患者数に大きく影響されることから，それを除外するためには，在院悪性患者一人当たりの1日オピオイド使用量（がん患者オピオイド使用当量）を算出する必要がある。算出に当たっては，全がん協データに基づいて，入院オピオイド処方量と外来オピオイド処方量の比を32とし5），さらに当院の院外処方箋発行率（図6）を用いて外来オピオイド処方量（院内）を推計し，それを当院の全オピオイド使用量から差し引くことにより入院オピオイド処方量を算出した（表2，図7）。さらに病歴室の入院患者統計を用いて年間在院悪性疾患患者延数を算出し，その値で入院オピオイド処方量を割

11/09/20 19:13

第 50 巻第 2 号（2011 年 9 月）（151）95
表2

オピオイド処方量と患者統計

2003

2004

200520062007200820092010

総オピオイド使用量

452,512493,886

566,955

552,261433,675

518,611504,818

460,468

院外処方箋発行率

64.1%

71.4%

75.3%

82.6%

96.4%

94.7%

92.4%

90.0%

404,581451,293524,225522,272428,583

509,696

492,467

445,758

47,931

42,59342,73029,989

5,092

8,915

12,351

14,710①退院患者延数

10,594

11,581

11,217

11,413

11,515

11,314

11,787

11,186②退院悪性患者延数

8,293

9,445

9,124

9,417

9,506

9,405

9,886

③平均在院日数（全体）

16.4

14.7

15.0

14.7

14.1

14.2

13.5

[オピオイド処方量]★入院患者オピオイド使用量（推計）
外来処方量（推計）[入院患者統計]④平均在院日数（悪性）

13.4

16.9

14.7

15.2

14.7

14.3

14.5

13.7

⑤在院患者延数（全体）（①×③）

173,742

170,241

168,255

167,771

162,362

160,659

159,125

149,892⑥在院患者延数（悪性）（②×④）

140,152

138,842

138,685

138,430

135,936

136,373

135,438

127,858⑦悪性患者比率（⑥÷⑤）

80.7%

81.6%

82.4%

82.5%

83.7%

84.9%

85.1%

85.3%

⑧病床稼働率

93.3%

93.4%

92.6%

91.9%

87.9%

87.5%

86.9%

82.3%

⑨がん患者オピオイド使用当量
（★÷⑥）

2.89

3.25

3.78

3.77

3.15

3.74

3.64

3.49

図5

全がん協調査・主要オピオイド使用量推移（換算値1000）図6

2011.9がんセンター論文.indd 95

病床稼働率及び院外処方箋発行率の推移

11/09/20 19:13

新潟がんセンター病院医誌

96（152）
ることにより，がん患者オピオイド使用当量を推計した（図8）。その8年間の推移を見ると，当院の全オピオイド使用量の推移（図2）と類似の傾向にはあるものの，漸減傾向は軽微であり，2005年からは経口モルヒネ換算で35PJ ／日前後で推移していた。

Ⅲ考察:+2方式の普及と使用し易いオピオイド製剤の普及に伴い，1995年以降順調に増加してきた医療用麻薬の消費量は，全国の統計1），全がん協の統計5），当院の統計の何れにおいても2006年頃から鈍化傾向が2011.9がんセンター論文.indd 96

認められている。オピオイド使用量の将来について，日本の国民性や医療用麻薬の保険適応の狭さを考えると，その消費量が欧米諸国並みに現在の数倍以上に増えるとは考え難いものの，多くの医師は緩和医療の浸透により現在の15〜2倍程度までは急速に増えると考えていたが3），予想より早く鈍化傾向が現れたといえる。その原因は明らかではないが，がん疼痛治療に対する医師の理解がなかなか進まないことや，再発がん患者の療養先の多様化に加え，近年の我国の医療費抑制政策や包括医療制度の浸透など様々な要因が関与しているものと思われる。

図7

オピオイド入院・外来処方量（推計）図8

がん患者オピオイド使用当量（推計）11/09/20 19:13

第 50 巻第 2 号（2011 年 9 月）

しかし2008年から，全国統計2）・全がん協調査5）
ともにオピオイド使用量が再び増加傾向を示しつつあり，2009年の全がん協調査ではそれが一層明らかとなっている。この間新たに使用可能となったのはオキシコドンの速効経口剤とフェンタニルの新たな貼付剤である。前者の発売によりオキシコドンは一層使用しやすい経口製剤となり，その使用量を増加させた重要な要因となったと考えられるが，後者はフェンタニル貼付剤の使用量に大きな変化を与えていない。フェンタニルの貼付剤は便秘などの副作用が少なく，使用しやすいオピオイド製剤であるが，:+2方式は経口投与を第一選択として推奨しており，その普及が安易な貼付剤の使用を控えさせた結果かもしれない。このように最近の全国的なオピオイド使用動向には，緩和ケア研修によるオピオイドの適正使用の浸透が大きく関与しているものと考えられる。がん診療連携拠点病院を中心に開催されている緩和ケア研修会は，がん診療に携わる全ての医師への研修の実施を目標としていて，全がん協施設においても院内の多くの医師が参加しており，その結果がオピオイドの使用量の増加につながったものと思われる5）。緩和ケア研修会には拠点病院以外からも多くの医師が参加していることから，同様の効果を全国的なオピオイド使用の動向に与えているはずであり，この傾向は今後緩和ケア研修会の終了者数が増加するにつれ，ますます顕著になるものと予想される。
以上のような全国的な傾向とは異なり，当院のオピオイド使用量は2006年をピークに漸減傾向が持続しており，2008年以降も増加傾向が認められていない。その原因として近年の病床利用率の低下傾向や院外処方箋発行率の上昇（図6）の関与がまず疑われたことから，これらの要素を除外するため，がん患者一人当たりの1日使用当量を算出した。その結果をみると，2005年以降は経口モルヒネ換算にて1日35PJ前後で推移しており，漸減傾向は軽微であったが，やはり2009年以降の増加傾向は認められなかった。この間2009年の緩和ケア科の開設や緩和ケア研修会に院内の多くの医師が参加していることを考えると，緩和ケアに対する理解は以前よりはるかに高くなっているはずであり，オピオイド使用量の増加を妨げる要因が他にあったものと考えられる。
その要因は明らかではないが，包括医療（'3&）制度への参加と，末期患者の療養場所の多様化が考えられる。オピオイド製剤の多くは高額であり，'3&が適応される入院患者に，長期に大量のオピオイドを使用することには躊躇せざるを得ないことから，より安価で済むよう投与ルートの変更や他の除痛法を選択する場合が多く，結果的にオピオイド使用量の減少につながったのではなかろうか。また当院の2011.9がんセンター論文.indd 97（153）97
周辺にはホスピスなど末期患者を受け入れる施設や末期がん患者の在宅医療に積極的に取組む診療所が近年増えてきており，当院の末期患者の長期入院が減ってきているのは明らかであり，このこともオピオイド使用量減少の一因となっていると考えられる。
主要オピオイドの種類別使用量推移では，塩酸モルヒネの使用量には大きな変動は無かったのに対し，硫酸モルヒネは激減したこと，またフェンタニルは最近漸減傾向にあること，さらにオキシコドンは継続して増加傾向にあることなど，全がん協調査とほぼ同様の傾向を示した。ただ，2009年の全がん協調査では，僅かの差ではあるがオキシコドン・塩酸モルヒネ・フェンタニルの順に使用量が多かったのに対し，当院では依然圧倒的にフェンタニルの使用量が最も多い。この特徴は急性期患者が比較的多い総合病院併設型のがん診療施設によく見られるパターンであり6），フェンタニル貼付剤は副作用が少なく，医師にとって処方しやすいことによると思われる。
ただ，当院でもオキシコドンの漸増傾向とフェンタニルの漸減傾向は継続しており，使用量が逆転する日も近いのではなかろうか。
以上，2003年から8年間の当院のオピオイド鎮痛薬の使用動向について概説した。当院のオピオイド使用は，フェンタニルが多用されていることや，全国的に認められるような最近の増加傾向がうかがえないことなど，当院を巡る医療環境をよく反映していた。今後緩和ケアに対する院内の理解が進むとともに，地域のがん医療における当院の役割がより明確になるにつれて，当院独自のオピオイド使用の傾向が，さらに鮮明となるものと思われる。

文

献1）
医療用麻薬消費量．がんの統計2010．がんの統計編集委
員会編：SS100 〜 101．がん研究振興財団．2010．
2）
日本における医療用麻薬の消費量．医療用麻薬適正使用ガイダンス．医療用麻薬適正使用ガイダンス作成検討会
編：SS116．厚生労働省医薬食品局．2009．
3）
丸山洋一，猿木信裕：がん専門診療施設におけるオピオイド鎮痛薬の使用状況 −「オピオイド鎮痛薬使用量調査」
および「オピオイド鎮痛薬の使用に関するアンケート調査」の結果から−．ペインクリニック．26：1119­1126．
2005．
4） 丸山洋一，猿木信裕：がん専門診療施設の医師による鎮痛補助薬の評価．ペインクリニック．27：1563­1570．
2006．
5）丸山洋一：がん専門診療施設におけるオピオイド使用の現状．厚生労働省がん研究開発費による地域がん専門診療施設のソフト面の評価と公表に関する研究班 平成22年度報告書．2011（印刷中）．
6）丸山洋一，増井範子：当院におけるオピオイド鎮痛薬使用の特徴．県立がんセンター新潟病院医誌．44：21­26．
2005．

11/09/20 19:13