一般社団法人 日本非破壊検査協会
平成２７年度事業計画(2)接合部の超音波探傷研究委員会
１．平成 27 年度(第 72 回)定時社員総会
日時：平成 27 年 6 月 3 日（水）14：00～16：30
会場：日本非破壊検査協会(江東区亀戸 2-25-14)
議案：(1)平成 26 年度決算報告に関する件(2)名誉会員の推薦に関する件(3)平成 27・28 年度役員の選任に関する件
報告：(1)平成 26 年度事業報告に関する件(2)平成 26 年度監査報告に関する件(3)平成 27 年度事業計画に関する件(4)平成 27 年度予算に関する件(5)平成 26 年度公益目的支出計画実施報告書に関す
る件

２．役員会
２．１ 理事会
定款の定めに従い、協会の運営に関わる諸案件の審議・決議を行うために、年 4 回以上の通常理事会を開催する。
２．２ 運営委員会
理事会の円滑な運営を図るとともに、重要かつ緊急を要する課題の検討を行うために理事会日程に合わせ、適宜開催する。

３．将来構想委員会
協会の運営に関わる全体戦略の検討、及び中長期運営全体戦略の企画立案を行う。

４．選挙管理委員会
代議員選挙及び平成 28・29 年度役員(理事・監事)選挙を実施する。

５．安全衛生管理委員会
講習会、資格試験等の準備・実施時における受講者、受験者及び主催者の健康と安全を保てる環境を整備・確保し、事故・災害の未然防止に努める。

６．学術活動非破壊検査技術全般の進歩発展及び社会貢献を基本理念に揚げ、学術活動の活性化（研究の推進）、会員のための学術活動の推進及び社会への情報発信を基本方針とし、次の活動を行う。
６．１ 学術委員会(1)学術活動全般を総括し、年間行事予定の調整を行う。
(2)学術活動の活性化を図るために、学術行事の改革を進める。
(3)学術の発展と普及を図るため，学術活動に関する HPを充実させる。
(4)海外との交流を図るために、講演大会に英語セッシ
ョンを設ける。
６．２ 部門6.2.1 放射線部門
放射線による試験検査に関する研究、調査及び普及を推進する。
6.2.2 超音波部門
超音波による試験検査に関する研究、調査及び普及を推進する。また、以下の各研究委員会で具体的な活動を行う。
(1)超音波試験装置研究委員会
超音波探傷機器の普及と技術的な理解の推進に必要な標準化や特性評価等の調査研究を行う。

鋼溶接部をはじめとするあらゆる材料の接合部を対象とした超音波探傷に関する研究を行う。
(3)フェーズドアレイ超音波探傷研究委員会
フェーズドアレイ超音波探傷に関する海外の動向調査と、高精度 FEM 解析を使った集合解析を行う。
6.2.3 磁粉・浸透・目視部門
磁粉、浸透及び目視による試験検査に関する研究、調査及び普及を推進する。
6.2.4 電磁気応用部門
電磁気を応用した試験検査に関する研究、調査及び普及を推進する。また、以下の研究委員会で具体的な活動を行う。
(1)渦電流探傷研究委員会
雑音小さく検出性能の高い種々の渦電流探傷プローブが開発され、渦電流探傷技術の新展開が期待される。
各種素材・構造物に対する最新の渦電流探傷技術に関する調査及び検討を行う。
(2)電磁応用現象・解析評価研究委員会
数値解析技術が実用的になってきている現状であり、渦電流探傷や漏洩磁束・磁粉探傷試験法をはじめに、様々な新しい電磁気応用非破壊検査を科学的にかつ定量的に評価を行う。
6.2.5 漏れ試験部門
漏れ試験検査に関する研究、調査及び技術の普及を推進する。標準化及び資格認証制度の定着を支援する。
6.2.6 応力・ひずみ測定部門
応力・ひずみ測定による試験検査法、材料評価法に関する研究及び関連技術の調査と普及を推進する。以下の各研究委員会で具体的な活動を行う。
(1)バイオメカニクス研究委員会
バイオメカニクスに基づいた生体機能や生体診断への非侵襲的計測技術の応用について研究や調査を行う。
(2)応力可視化研究委員会
実験応力・ひずみ解析に関する実験技術の向上および普及や材料強度評価との相互関係について研究や調査を行う。
6.2.7 アコースティック・エミッション部門
アコースティック・エミッションの研究、調査及び普及を推進する。
6.2.8 赤外線サーモグラフィ部門
赤外線サーモグラフィによる各種試験方法の研究、調査及び普及を推進する。また、赤外線サーモグラフ
ィ試験に関連した技術者教育、標準化及び技術者認証事業を学術面から支援する。
6.2.9 製造工程検査部門
製造工程検査部門は、画像処理技術を核として、要素技術の応用による製造工程検査の自動化にかかる研究・調査を推進する。
6.2.10 保守検査部門
保守検査に係わる各種非破壊検査方法とその関連技術の研究、調査及び普及を推進する。以下の研究委員会で具体的な活動を行う。
(1)現場指向Ｘ線残留応力測定法研究委員会
現場適用が期待される 2 次元検出器方式による残留応力の X 線評価方法について、有効な適用方法を検討する。
6.2.11 鉄筋コンクリート構造物の非破壊試験部門
鉄筋コンクリート構造物に対する各種非破壊試験方法の研究、調査及び普及を推進する。また、鉄筋コンクリート及び関連分野の非破壊試験に関する国内文献の調査・整理を行う。以下の研究委員会で具体的な活動を行う。
(1)衝撃弾性波法研究委員会
衝撃弾性波法に関して、規格化に向けた新しい試験項目についての検討を行う。
(2)鉄筋腐食診断手法研究委員会
鉄筋腐食診断について、新たな最新技術の進捗状況ならびに情報収集と整備を行う。
6.2.12 新素材に関する非破壊試験部門
新素材の非破壊評価に関する研究、調査及び普及を推進する。また、材料評価に関連した計測技術や、高温環境における計測技術の調査を推進する。
６．３ 研究会
6.3.1 材料の非線形現象を利用した非破壊評価研究会
非線形超音波による非破壊評価手法の発展を目的に、研究者および実務担当者同士の横断的な情報交換などを通して、研究テーマに関する基礎研究の発展および実用化を促進する。
6.3.2 超音波による非接触非破壊計測・先進評価技術
研究会
レーザー超音波やその他の非接触非破壊計測技術、先進的な欠陥検査・材料評価技術に関する幅広い話題提供・討論と研究現場等の視察による情報収集ならびに現状把握を行う。また、それらにより得られた知見を共有し、研究調査の報告を行う。
６．４ 学術講演会(1) 秋季講演大会を平成 27 年 10 月頃に札幌で開催する予定である。
６．５ シンポジウム等(1) 非破壊検査総合シンポジウム
・平成 27 年 6 月 2 日（火）、3 日（水）に当協会亀戸センターで開催する予定である。
(2) 第 10 回放射線による非破壊評価シンポジウム
・平成 28 年 2 月頃に東京で開催予定である。
(3) 第 23 回超音波による非破壊評価シンポジウム
・平成 28 年１月頃に東京で開催予定である。
(4) 第 19 回表面探傷シンポジウム
・平成 28 年 3 月の 2 日間、東京で開催予定である。
(5) 第 47 回応力・ひずみ測定と強度評価シンポジウム
・平成 28 年１月頃に東京で開催予定である。
(6) 第 8 回赤外線サーモグラフィによる非破壊評価シンポジウム
・平成 27 年 8-9 月の 1 日間、東京で開催予定である。
(7) 第 17 回新素材及びその製品の非破壊評価シンポジ
ウム・平成 28 年 3 月に開催予定である。
(8) 第 20 回アコースティック・エミッション総合コン
ファレンス、
・平成 27 年 11 月 19 日～20 日の 2 日間、名古屋市
で開催予定である。
６．６ 技術開発センター
溶接部に擬似 SCC を導入した試験体及び熱疲労 SCC
模擬試験体を技術開発センターに置き、会員が利用できるように運用を検討する。
６．７ 国際学術委員会(1)各国の非破壊検査関連学協会及びグル－プとの連携を密にし、積極的に情報を収集して、非破壊検査関連分野の動向を的確に把握する。
(2)友好協定を締結している各国の団体との相互交流を推進する。また、アジア諸国を中心に友好協定の締結及び更新を行う。
(3)2015 年 10 月または 2016 年 3 月開催予定の ASNT 年次大会へ協会代表を必要に応じて派遣し、交流と情報収集を図る。
(4)米国非破壊試験協会（ASNT）と共催による、通算 6度目（JSNDI がホスト国）の日米 2 国間の非破壊シンポジウムに向けての第 6 回日米非破壊試験シンポ
ジウム組織委員会を設置して準備を行う。
(5)学術委員会と連携して、学術講演大会の英語セッシ
ョン等で海外との交流を図る。
６．８ アジア・太平洋非破壊試験連盟（Asia PacificFederation for Non Destructive Testing：APFNDT）
アジア・太平洋非破壊試験連盟の会長国及び事務局
国として、本会は、リーダーシップを取りながら、アジア・太平洋地域での各協会との連携及び非破壊分野の活性化を推進する。
６．９ 支部の学術活動
各支部において、会員連携を基に、研究発表会等の活動を通じて、学術活動の推進及び情報発信を行う。
６．１０ 編集委員会(1)機関誌 64 巻 4 号～65 巻 3 号を編集・発行する。
(2)機関誌の更なる充実を図るための検討を行う。
特に各号毎に特集を組むに当たっては,協会での研究活動とそれに関連した最新技術を会員に伝えるため，学術の各部門や各研究会からの特集企画への参画を推進する。
(3) 論文投稿者の便宜と論文審査の効率化を目的として電子投稿・審査システムの導入を実施する。また，それに付随して論文審査体制・過程の更なる改善を図る。
(4)J-Stage による論文公開を推進する。
(5)英文共同刊行誌「Materials Transactions」への英文論文の投稿受付を継続するが併せて見直しも行う。
(6)機関誌による情報発信への協会ホームページの援用を推進する。
６．１１ 他学協会との連携及び協力関係学協会との連携を密にし、必要に応じ、共同して研究活動を行うとともに、講演会等を共催・協賛・後援する。

７．教育活動教育委員会の下で、次の活動を行う。
(1)JIS Z 2305:2013 によるシラバスに基づいた講習会を開催する。
(2)JIS Z 2305:2013 に基づく再認証講習会の検討を行う。
(3)講師、指導員の育成プログラムの検討を行う。
(4)JIS Z 2305:2013 の実技を対象とした講習会を開催する。
(5)ボス供試体を対象とした講習会を開催する。
(6)参考書等の改訂及び教育関連書籍の見直しを行う。
(7)外部団体からの委託による研修会を実施する。
(8)教育用試験片・機器等の貸出業務を行う。

(9)各支部で技術研修のための競技会を開催し、NDI 技術者の技術習得自己研鑽を図る。
７．１ 非破壊試験技術講習会
教育訓練の国際整合性及び支部との連携を図りながら次の講習会を開催する。
(1)放射線透過試験
レベル１・２・３コース(2)超音波探傷試験
レベル１・２・３コース(3)磁粉探傷試験
レベル１・２・３コース(4)浸透探傷試験
レベル１・２・３コース(5)渦流探傷試験
レベル１・２・３コース(6)ひずみ測定
レベル１・２・３コース(7)赤外線ｻｰﾓｸﾞﾗﾌｨ試験レベル１・２コース(8)漏れ試験
レベル１・２コース(9)レベル３基礎コース(10)非破壊検査総合管理技術者コース(11)ボス供試体の作製方法及び試験方法(NDIS 3424)(12)ドリル削孔粉を用いたコンクリート構造物の中性化
深さ試験方法(NDIS 3419)(13)ガンマ線撮影実技(ACCP 資格取得のための実技講
習)７．２ 国際教育専門委員会(1)アジア・太平洋地域における各国の教育訓練に関して、将来に向けた各国指導者の人材育成のために各種ワークショップなどの計画、実施及びその運営に努める。
(2)資格試験及び教育訓練用の欠陥付き標準試験片の製作技術については、関係機関及び各国からの要請に応じて技術指導を行うとともに、試験片製作及び供給に関しても協力・支援する。
(3)APFNDT 及び IAEA などが主催する各種ワークショッ
プ、セミナー、シンポジウムなどに関しては、関係機関及び各国からの要請に応じて日本からの専門家派遣などを行う。

８．標準化活動
経済産業省、日本規格協会及び関係学協会と緊密に連携し、主として次の活動を行う。
８．１ 標準化委員会(1)日本非破壊検査協会規格（NDIS）を制定し、検査技術の標準化を図るとともに、その普及を推進する。
(2)JIS の原案作成（制定及び見直し）に積極的に協力し、その普及を推進する。また、関連する国際規格と JIS の整合化を推進する。
(3)JIS・NDIS 等の規格普及のための説明会，講演会などを検討し実施する。
(4)ISO 委員会の諸活動に積極的に協力する。
(5)検査技術に係る標準化の在り方や方向性を調査・検討する。
８．２
ISO 委員会(1)ISO/TC 135 関連の国内審議団体として、国際規格案の審議に積極的に参加し、日本の意見等の反映に努める。
(2)ISO/TC 135、各 SC/WG 等の国際会議へ代表者を派遣する。2015 年 10 月開催予定の SC 7 及びシラバスに係る関連会議への日本代表者派遣を予定する。
(3)非破壊試験に関連のある国際対応において ISO/TC 44（溶接）、TC 17（鋼）、TC 79/SC 11(チタン)等からの ISO 規格検討依頼等に協力・支援する。
(4)標準化委員会との連携を密にし、ISO 規格と JIS 及びNDIS 規格との調整等を進める。

８．３
ISO/TC 135 幹事国業務(1)欧州 CEN 規格との完全整合化を達成した ISO 9712
「NDT 技術者の資格及び認証」について、初回の定期見直しの時期が近付きつつある。欧州勢は整合化の過程で ISO 側に大幅な譲歩を強いられたことから、その一部には、定期見直しに向けた巻き返しの動きもある。具体的には、最少訓練時間の大幅なかさ上げや、更新を廃止して再認証の間隔を 5 年に短縮することなどが取り沙汰されている。定期見直しがその趣旨に則り、適正に行われるように準備を進める。
(2)米国非破壊試験協会（ASNT）は、ISO 9712 の修正国内規格である CP-106 をさらに修正した ACCP によるNDT 技術者認証を行ってきた。ところが ISO 9712 の完全整合化を契機に、ASNT が ISO 9712 に本格的に取り組む姿勢を示し始めた。ASNT が ISO 9712 に積極的に取り組んでくれることは、全ての TC 135 メンバー
国の共通の利益であるとの観点から、ASNT との協力関係を強化する。
(3)NDT 一般術語と定義を定めた ISO/TS 18173 について、事実上の国際標準とされる ASTM E1316 等も考慮しながら、CEN の対応規格である EN 1330-2 との整合化に向けた準備を進める。
８．４
ISO/TC 135/SC６幹事国業務(1)ISO/TC 135/SC 6 幹事国として、加盟国及び他の関係 TC と連携して漏れ試験方法関連規格の開発を推進する。
(2)国際規格としての漏れ試験に関する懸案事項の処理を進める。（用語規格等）(3)国際的に連携した研究活動である CCM.P-K12 が行っているヘリウム標準リークの国際比較に基づいて、同活動に参画している SC6 加盟国の共同提案による標準リーク校正方法の国際規格化を進める。

９．認証活動９．１ 認証運営委員会(1)JIS Z 2305:2001「非破壊試験－技術者の資格及び認証」の新規試験について2015年春期試験を最後に終了し、2015年秋期の新規試験からは、新たにJISZ 2305:2013｢非破壊試験技術者の資格及び認証｣を開始する。なお、「NDIS 0604:2009「赤外線サーモグラフィ試験－技術者の資格及び認証」及びNDIS
0605「非破壊試験－漏れ試験技術者の資格及び認証」については、従来通りに非破壊試験技術者の資格の審査、認証、資格証明書の発行及び登録等の認証事業を実施し、併せて同資格の普及を図る。
(2)改正JIS Z 2305:2013の実施に向けて、大阪地区の試験センターの検討を行い、実技試験会場の充実を図る。
(3)JIS Z 2305:2013に基づく新規試験を2015年秋期に開始するために関連規則の整備を進める。
(4)JIS Z 2305:2001による有資格者について、2013年版への書き換えを順次行う。
(5)資格試験問題を統計分析等の手法を用いて検討を行う。
(6)JIS Z 2305:2013の実施に向けて、訓練シラバスに整合した資格試験問題の整備を図る。
(7)機関誌「非破壊検査」及びホームページに認証に関する情報を定期的に掲載する。
(8)日本エルピーガスプラント協会との相互認証を実施する。また、JIS Z 2305:2013に基づく相互認証についての検討を行う。

９. ２ 非破壊検査総合管理技術者認証委員会
NDIS 0602:2003 「 非 破 壊 検 査 総 合 管 理 技 術者の認証」に基づき、技術者の認証を実施する。
９．３ ＰＤ認証運営委員会
PD（Performance Demonstration）認証制度に関して NDIS 0603：2013「超音波探傷試験システムの性能実証における技術者の資格及び認証」に基づき技術者の認証を実施する。
９．４ 国際認証関連(1)ASNT-ACCP-PCP による ACCP 資格取得制度のサプリメント試験を実施する。
(2)カナダ天然資源省鉱物エネルギー技術カナダセンター(CANMET)との非破壊試験技術者の相互認証を推進する。

１０．出版・試験片活動関連委員会と連携し、次の活動を行う。
1０．１ 出版委員会(1)刊行している出版物の改訂と新版の刊行(2)新出版物の検討（入門書の頒布など）(3)原稿の電子化の推進(4)改正 JIS Z 2305:2013 に基づく認証制度に伴う対応
書籍の発行の検討(5)販売促進に関する検討(6)参考書の英語版発行の検討(7)著作権についての検討(8)財務体質強化策の検討(9)広報活動委員会との連携による NDT の普及活動の推進(10)教育委員会と連携したテキストの刊行
10.1.1 刊行物
以下のような新版発行予定、刊行物の改訂予定及び刊行物の増刷・頒布、また委託書籍の仕入販売を引き続き行う。
(1)非破壊検査技術シリーズ、その他(a) 改訂版予定(書籍名は仮称)関連規格の改正と技術の進歩に対応した改訂を行う。
1)エックス線作業主任者試験公表問題の解答と解説 2015
2)放射線透過試験Ⅲ
3)放射線透過試験問題集
4)超音波探傷試験Ⅰ
5)超音波探傷試験Ⅱ
6)超音波探傷試験Ⅲ
7)超音波探傷試験Ⅰ問題集
8)超音波厚さ測定Ⅰ問題集
9)浸透探傷試験実技参考書
10)鉄鋼材料の磁粉及び浸透探傷試験による欠陥指示模様の参考写真集
11)渦流探傷試験Ⅱ
12)漏れ試験Ⅲ(b) 増刷・頒布
1)非破壊試験技術総論
2)非破壊試験技術者のための金属材料入門
3)非破壊試験技術者のための金属材料概論4)レベル３技術者のための材料科学及び認証システムに関する問題集
5)放射線透過試験Ⅰ
6)放射線透過試験Ⅱ

7)放射線透過試験Ⅲ
8)放射線透過試験問題集
9)放射線透過試験実験法
10)放射線透過試験技術に関する写真及び解説
11)放射線安全取扱い
12)エックス線作業主任者試験公表問題の解答と解説
13)エックス線作業主任者用テキスト
14)超音波探傷試験Ⅰ
15)超音波探傷試験Ⅱ
16)超音波探傷試験Ⅲ
17)超音波厚さ測定Ⅰ
18)超音波探傷試験問題集
19)超音波探傷試験実技参考書
20)超音波探傷入門(ﾊﾟｿｺﾝによる実技演習)DL 版｢デジタル超音波探傷器｣編
21)各種成品及び溶接構造物の超音波探傷試験
22)鉄骨溶接部の超音波探傷試験実施マニュアル
23)磁粉探傷試験Ⅰ24)磁粉探傷試験Ⅱ25)磁粉探傷試験Ⅲ
26)磁粉探傷試験問題集
27)磁粉探傷試験実技参考書
28)鉄鋼材料の磁粉及び浸透探傷試験による欠陥指示模様の参考写真集
29)浸透探傷試験Ⅰ30)浸透探傷試験Ⅱ
31)浸透探傷試験Ⅲ
32)浸透探傷試験問題集
33)浸透探傷試験実技参考書
34)渦電流探傷試験Ⅰ35)渦流探傷試験Ⅱ36)渦流探傷試験Ⅲ
37)渦流探傷試験問題集
38)渦電流探傷試験実技参考書
39)ひずみ測定Ⅰ40)ひずみ測定Ⅱ41)ひずみ測定Ⅲ
42)ひずみ測定問題集
43)アコースティック・エミッション試験Ⅰ44)アコースティック・エミッション試験Ⅱ45)アコースティック・エミッションによる機械診断46)中性子ラジオグラフィ写真集47)非破壊評価工学48)イラストで学ぶ非破壊試験入門
49)叢書「非破壊検査の最前線」
50)非破壊検査やさしい解説 Vol.1
51)SNT-TC-1A2001（日本語版）
52)赤外線サーモグラフィによる設備診断･非破壊評価ハンドブック
53)赤外線サーモグラフィ試験Ⅰ
54)赤外線サーモグラフィ試験Ⅱ
55)赤外線サーモグラフィ試験Ⅰ問題集56)赤外線サーモグラフィ試験Ⅱ問題集
57)漏れ試験Ⅰ
58)漏れ試験Ⅱ
59)漏れ試験Ⅲ60)漏れ試験Ⅰ問題集
61)漏れ試験Ⅱ問題集

62)漏れ試験実技参考書(2)学術講演大会講演概要集
1) 平成 26 年度春季大会講演概要集2) 平成 26 年度秋季大会講演概要集3) 平成 25 年度春季大会講演概要集4) 平成 25 年度秋季大会講演概要集5) 平成 24 年度春季大会講演概要集
6) 平成 24 年度秋季大会講演概要集(3)日本非破壊検査協会規格（ＮＤＩＳ）(4)ＪＩＳハンドブック「非破壊検査」(5)詳解 非破壊検査ガイドブック(6)JIS Z 2305:2001「非破壊試験－技術者の資格及び認証」(7)JIS Z 2305:2013「非破壊試験技術者の資格及び認証」(8)ＤＶＤ「非破壊検査入門」
1０．２ 試験片委員会(1)規格の制定・改訂に応じて新規試験片製作の検討(2)頒布品カタログの作成検討(3)信頼性証明書に関する検討(4)販売促進に関する検討
10.2.1 頒布品
次の試験片(又はゲージ)などの頒布を行うとともにJIS 規格の制定・改訂に留意し、必要に応じて新たに製作し頒布する。
(1)放射線透過写真きずの像の分類用ゲージ
1)鋼溶接継手放射線透過写真きずの像の分類用ゲー
ジ (準拠規格 JIS Z 3104)
2)アルミニウム溶接継手放射線透過写真きずの像の分類用ゲージ (準拠規格 JIS Z 3105)
3)鋳鋼品放射線透過写真きずの像の分類用ゲージ(準拠規格 JIS G 0581)(2)超音波探傷試験用標準試験片(準拠規格 JIS Z 2345)
1)Ｇ形ＳＴＢ
2)Ｎ１形ＳＴＢ
3)Ａ１形ＳＴＢ
4)Ａ２形系ＳＴＢ
5)Ａ３形系ＳＴＢ(3)超音波厚さ計用対比試験片(準拠規格 JIS Z 2355)
1)ＲＢ－Ｔ(4)磁粉探傷試験用標準試験片(準拠規格 JIS Z 2320)
1)Ａ１形標準試験片2)Ａ２形標準試験片3)Ｃ１形標準試験片(5)浸透探傷試験教育用アルミニウム焼割れ試験片(6)発泡液試験片 (準拠規格 JIS Z 2329)
1)ＢＬ－３０／１００(7)浸透探傷試験及び磁粉探傷試験の目視観察条件の目視基準ゲージ(準拠規格 JIS Z 2340)1)染色（赤色）浸透探傷試験用
2)黒色磁粉探傷試験用
3)蛍光浸透探傷試験・蛍光磁粉探傷試験用

10.2.2 信頼性証明書の発行(1)超音波探傷試験用標準試験片(準拠規格 JIS Z 2345)(2)超音波厚さ計用対比試験片(準拠規格 JIS Z 2355)(3)磁粉探傷試験用標準試験片(準拠規格 JIS Z 2320)(4)発泡液試験片(準拠規格 JIS Z 2329)

１１．広報活動(1)「非破壊検査啓蒙・普及イベント」を開催する。また、イメージキャラクターの「ノンディ」等を幅広く広報媒体に活用し、「非破壊検査」の普及と存在意義の浸透を図る。
(2) 「次世代のための非破壊検査セミナー」への協力・支援行う。
(3) ホームページの構成・内容及びデザインについて、大幅にリニューアルし、充実化を図る。
(4) 電子メールを活用した情報発信（メールマガジン）サービスの利用者登録数を増やすとともに、多くの会員に協会の最新情報を速やかに発信することを促進する。
(5) 各種マスメディアへのＰＲ活動を積極的に行う。
(6) 機関誌編集委員会及び認証広報委員会との情報の相互連絡体制をより強化し、会員の要望に沿った情報の公開を行う。
(7) 各種展示会への出展を積極的に行う。

１２.名誉会員の推薦
名誉会員の選考及び推戴を行う。

１３.

表彰

13.1 日本非破壊検査協会賞規則に基づく協会賞の選考及び表彰を行う。
13.2 日本非破壊検査協会業績賞規則に基づく業績賞の選考及び表彰を行う。
13.3 論文賞規則に基づく論文賞の選考及び表彰を行う。
13.4 学術奨励賞規則に基づく学術奨励賞の選考及び表彰を行う。
13.5 新進賞規則に基づく新進賞の選考及び表彰を行う。
13.6 日本非破壊検査協会技術表彰規則に基づく石井賞及び睦賞の選考及び表彰を行う。
13.7 技術貢献賞規則に基づく技術貢献賞の選考及び表彰を行う。

１４.

研究奨励・研究助成

14.1 研究奨励金制度規則に基づく奨励金の給付を行う。
14.2 研究助成事業規則に基づく助成金の給付を行う。