学校法人豊昭学園
東京交通短期大学
機関別評価結果

平成 29 年 3 月 10 日
一般財団法人短期大学基準協会

東京交通短期大学 の概要
設置者

学校法人

豊昭学園

理事長

飯山高志

学長

松岡弘樹

ＡＬＯ

高橋真悟

開設年月日

昭和 27 年 4 月 1 日

所在地

東京都豊島区池袋本町 2-9-1＜平成 28 年 5 月 1 日現在＞

設置学科及び入学定員（募集停止を除く）
学科

専攻

入学定員
80

運輸科
合計

専攻科及び入学定員（募集停止を除く）
なし

通信教育及び入学定員（募集停止を除く）
なし

80

機関別評価結果
東京交通短期大学は、本協会が定める短期大学評価基準を満たしていることから、平成29 年 3 月 10 日付で適格と認める。

機関別評価結果の事由
１．総評
平成 27 年 6 月 22 日付で当該短期大学からの申請を受け、本協会は第三者評価を行った
ところであるが、評価の結果、当該短期大学は、自らの掲げる教育理念の実現及び教育目標の達成に向けて改善に努めており、本協会が定める短期大学評価基準を満たしていると判断した。
上記の判断に至った事由は、おおよそ次のとおりである。
昭和 27 年の開学以来、創設者によって提唱された建学の精神「質実剛健」が継承されており、教育目的・目標とともに学生要覧、ウェブサイト等への掲出や、校舎玄関や受付等への掲示によって学内外に表明している。
学習成果は授業評価アンケートや資格取得率等によって測定しており、受験動向や合格率等はウェブサイトへの掲出等によって学内外に公表している。学習成果の査定は、学生アンケート、教員、FD・SD 委員会の 3 段階によるチェックで実施している。
自己点検・評価委員会規程を定めて自己点検・評価の組織体制を確立している。自己点検・評価報告書を毎年作成し、ウェブサイトに公表している。
学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受け入れの方針はいずれもウェブサイト等への掲出とオープンキャンパス等での説明によって学内外に表明している。卒業
生は交通事業・観光・物流などの分野で活躍しており、学位授与の方針は社会的に通用性がある。
日本語検定、ニュース時事能力検定などの取得を支援しており、多くの学生がこれらの資格を生かして就職活動を行っている。なお、キャリア支援室が鉄道会社で必須の NR 式知能検査を実施するなど進路支援を行い、交通及び鉄道産業の高い内定率を維持している。
新入生に対してはオリエンテーションを実施し、併せて前期・後期の授業開始前にはガイダンスを行い、学習支援を推進している。また、事務局では奨学金やアパート紹介等の生活支援を行っている。
入学者選抜方法には AO 入試、推薦入試、一般・社会人入試を実施し、全ての入試で面接を課して学生の意思が教育理念や入学者受け入れの方針と適合しているか確認している。
なお、合格者全員に課題を送付し、入学手続者全員には入学前教育を行っている。
専任教員数は短期大学設置基準を充足しており、教員の採用・昇任はともに人事委員会で審査し、教授会を経て理事会で決定している。専任教員の研究成果は研究紀要にまとめられ、研究活動をウェブサイトに公開している。
FD・SD 委員会規程に基づいて FD 活動を実施し、授業評価アンケートや教員による講-1-

義聴講結果の講評を行っている。
事務組織は高等学校事務室と短大事務局で編成し、必要な設備を整え、防災対策、情報セキュリティ対策を強化している。また、消防管理計画を整備して火災・地震対策、警報装置の定期点検、防災備品の備蓄、及び年 1 回の避難訓練を実施している。
校地・校舎面積はいずれも短期大学設置基準を充足しており、高等学校と共用の屋外運動場と体育館も有している。図書館には本館と分館とがあり、分館には交通・観光に関する専門図書のコーナーを設置している。財務状況は、余裕資金があり、過去 3 か年、学校法人全体及び短期大学部門ともに事業活動収支が収入超過となっている。なお、評価の過程で、前回の第三者評価時に指摘を受けた教育研究経費比率が依然として低いまま継続しているという、早急に改善を要する事項が認められたが、その後、機関別評価結果の判定までに改善するとの報告を受けた。今後は、継続的な教育の質保証を図るとともに、その向上・充実に向けたより一層の取り組みが求められる。
理事長は当該学園に長きにわたって奉職しており建学の精神等を理解し、理事会及び常任理事会を招集してその議長を務めている。理事は私立学校法及び寄附行為に基づき選任され、健全経営についての学識及び識見を有している。
学長は短期大学運営等に識見を有しており、教授会を通じて運営全般を把握しリーダーシップを発揮している。
教授会は月 2 回開催され、学長が議長となり適正に運営している。
教授会には短大担当理事と職員も出席し、全教職員が課題を共有している。
監事は学校法人の業務及び財産の状況について毎会計年度、監査報告書を作成し、当該会計年度終了後 2 か月以内に理事会及び評議員会に提出している。評議員会は、理事定数の 2 倍を超える数で構成され、私立学校法及び寄附行為に従い、理事長を含め役員の諮問機関として適切に運営されている。
中期計画に基づいた事業計画と予算は理事会が原案を作成、評議員会へ諮問し、理事会で決定している。公認会計士の監査は適宜実施し、教育情報及び財務情報はウェブサイトに公表・公開している。

２．三つの意見
本協会の評価のねらいは、短期大学教育の継続的な質保証を図り、短期大学の主体的な改革・改善を支援することにある。そのため、本協会では、短期大学評価基準に従って判定される前述の「機関別評価結果」や後述の「基準別評価結果」に加えて、当該短期大学の個性を尊重し、その向上・充実を図る観点から以下の見解を持つ。

（１）特に優れた試みと評価できる事項
本協会は当該短期大学の以下の事項について、高等教育機関として短期大学が有すべき水準に照らし、優れた成果をあげている試みや特長的な試みと考える。
基準Ⅰ 建学の精神と教育の効果［テーマ B 教育の効果］○

文章表現技術と社会人基礎力の向上を図るため、基礎ゼミでの自由研究論文の提出を-2-必須としている。これとあわせて論文の書き方講座の実施、ワークブックの作成・配布、文章表現に特化した授業の開講など、手厚い対応をしている。
基準Ⅱ

教育課程と学生支援［テーマ B 学生支援］○ 鉄道・バス・ホテルなど数多くの実習先を確保し、ホテル業務実習などを通じて社会人基礎力を磨くとともに就職に結び付けている。
基準Ⅲ

教育資源と財的資源［テーマ C 技術的資源をはじめとするその他の教育資源］○ 電車の模擬運転等を体験できる運転シミュレータ館があり、オープンキャンパスや体験入学会で活用されているほか、鉄道運転論の履修希望者が体験実習する際に利用されている。

（２）向上・充実のための課題
本協会は以下に示す事項について、当該短期大学が改善を図り、その教育研究活動などの更なる向上・充実に努めることを期待する。なお、本欄の記載事項は、各基準の評価結果（合・否）と連動するものではない。
基準Ⅱ

教育課程と学生支援［テーマ A教育課程］

シラバスにおいて、講義形式の科目の 15 週目に試験のみの実施を計画している科目○が複数みられるため改善されたい。

（３）早急に改善を要すると判断される事項
以下に示す事項は、問題・課題などが深刻であり、速やかな対応が望まれる。
基準Ⅲ

教育資源と財的資源［テーマ D○財的資源］

評価の過程で、前回の第三者評価時に指摘を受けた教育研究経費比率が依然として低いという問題が認められた。
当該問題については、機関別評価結果の判定までに改善するとの報告を受けた。今後は、継続的な教育の質保証を図るとともに、その向上・充実に向けた取り組みにより一層努められたい。

-3-３．基準別評価結果
以下に、各基準の評価結果（合・否）及び当該基準を合又は否と判定するに至った事由を示す。
基

準

評価結果

基準Ⅰ

建学の精神と教育の効果

合基準Ⅱ

教育課程と学生支援

合基準Ⅲ

教育資源と財的資源

合基準Ⅳ

リーダーシップとガバナンス

合各基準の評価基準Ⅰ

建学の精神と教育の効果

昭和 27 年の開学以来、創設者によって提唱された建学の精神として「質実剛健」が継承されており、これに基づいて教育理念と教育目的・目標が構築されている。建学の精神は入学式での学長式辞、オリエンテーション、ガイダンス、学生要覧、ウェブサイト、ガイドブックなどによって学内外に表明されており、校舎玄関、学長室、講師控室、研究室、受付などに掲示することによって共有を図っている。建学の精神は自己点検・評価委員会で定期的に確認している。
建学の精神を具体化するための五つの教育目的・目標が明示されている。これらはウェブサイト、ガイドブック、学生要覧、学生生活 GUIDE 等への記載や、校舎玄関、学長室、講師控室、各研究室、受付などへの掲示によって学内外へ表明している。教育目的・目標の定期的な点検は、自己点検・評価委員会において実施されている。
教育目的・目標に基づいて学習成果を示している。一部の科目は資格取得につながっているため、資格取得率によって、また授業評価アンケートによって学習成果を量的・質的データとして測定している。なお、過去の受験動向や合格率等は、各科目の初回授業時などで説明することにより学内に開示し、ウェブサイトによって学外に公表している。学習成果の点検は必要に応じて、カリキュラム委員会と FD・SD 委員会が中心となって検討している。
関係法令の変更などは月に 2 回開催される教授会で確認されている。学習成果の査定については、授業評価アンケートを通した学生によるチェック、各教員によるセルフチェック、FD・SD 委員会によるチェックの 3 段階で実施している。また、教育の向上・充実に向けた提案は、教授会において各委員会からその討議結果が報告され、これを基に PDCAサイクルを推進している。
自己点検・評価委員会規程を定め、全教職員による自己点検・評価の組織体制が確立されている。自己点検・評価報告書は毎年作成し、ウェブサイトに公表している。自己点検・評価活動にはほとんどの教職員が関与しており、委員会に直接参加していない職員も資料提供などで協力している。また、自己点検・評価の成果は、特に教育課程の改善や FD・SD 活動の改善に生かされている。

-4-

基準Ⅱ

教育課程と学生支援

学位授与の方針は学習成果に対応しており、ウェブサイト、ガイドブック、学生要覧への掲出、オープンキャンパス、体験入学会での説明によって学内外に表明されている。卒業要件等は学則に規定されている。卒業生は鉄道をはじめとした交通事業・観光・物流などの分野で活躍しており、学位授与の方針は社会的に通用性がある。
教育課程は教育課程編成・実施の方針に基づいて編成されており、その見直しはカリキ
ュラム委員会で毎年実施している。シラバスにおいて、講義形式の科目の 15 週目に試験のみの実施を計画している科目が複数みられるため改善されたい。また、シラバスに「到達目標」が記載されていない科目が散見された点は平成 28 年度に改善されているが、準備学習（予習・復習）についての項目が未だ設けられていないので、改善が望まれる。
入学者受け入れの方針は、ウェブサイト、ガイドブック、学生要覧に記載し、オープンキャンパス、体験入学会で説明している。全ての入学者選抜において面接を課し、学生の意思が教育理念や入学者受け入れの方針に適合しているか確認している。
学習成果は達成可能かつ一定期間内で獲得可能である。講義において日本語検定、ニュース時事能力検定、情報検定（J 検）、ICT プロフィシエンシー検定試験（P 検）などの取得を支援しており、多くの学生がこれらの資格を生かして就職活動を行っている。
卒業生を対象としたアンケート調査を実施しており、その結果は内定獲得成功談セミナーにおいて活用し、学習成果の点検に効果をあげている。
学生指導はゼミ担当教員が実施しており、事務職員は履修の仕方、事務手続きなどの説明を行うなどの支援を行っている。
新入生に対してはオリエンテーションを実施し、併せて前期・後期の授業開始前にはガイダンスを行うことにより、学習の方法や科目の選択を指導している。
事務局では奨学金やアパート紹介等の情報提供を行っている。設備や補助金などを提供
してクラブ活動、学園祭、ボランティア活動を支援している。保健室及びカウンセリングルームを設置している。
進路委員会を組織してキャリア支援室が進路支援に当たっている。鉄道会社で必須のNR 式知能検査などを授業内あるいは春季休暇中に実施しており、交通及び鉄道産業の高い内定率を維持している。進学希望者には編入学指定校の説明等を行っている。
受験の問い合わせなどには事務局と入試委員長等が対応している。また、広報活動は広報委員会、入試業務は入試委員会が実施している。入学者選抜方法には AO 入試、推薦入試、一般・社会人入試を実施しており、合格者に対しては入学前教育を行っている。

基準Ⅲ

教育資源と財的資源

教員組織は、専任教員数及びその職位ともに短期大学設置基準を充足している。教員の採用・昇任はともに人事委員会において審査され、教授会の同意を経て理事会で決定している。
専任教員の研究成果は研究紀要にまとめられ、研究活動はウェブサイトに公開されている。また、専任教員は毎年研究論文の執筆や所属学会での研究発表等を行っている。教育
研究費規程及び日本学術振興会科学研究費補助金に関する内規を整備している。専任教員-5-

には週 1 日の研究日を確保している。FD・SD 委員会規程に基づいて FD 活動を実施しており、授業評価アンケートの実施、教員による講義聴講結果の講評を行っている。
経理、給与、福利厚生等に係る事務は高等学校事務室が、その他は短大事務局が分担している。事務局には必要な設備が整えられ、防災対策、情報セキュリティ対策も学校法人の要綱や規程に基づき強化されている。事務職員は日常的に業務改善について意見交換を行っており、FD・SD 委員会規程を整備して研修会等への参加も実施している。
教職員の就業に関する規程は、就業規則に整備されており、学内において閲覧可能である。教職員の出退勤管理等は就業規則に基づき適切に行われている。
校地・校舎面積はいずれも短期大学設置基準を充足しており、高等学校と共用の屋外運動場と体育館を有している。図書館には本館と分館とがあり、短期大学敷地内の分館には交通・観光に関する専門図書のコーナーが設置されている。
各種規程を整備して施設設備及び物品の維持管理を行っている。消防管理計画を整備して火災・地震対策、警報装置の定期点検、防災備品の備蓄及び避難訓練を年 1 回実施している。
IT 委員会を整備して教職員と学生の情報技術の向上に努めている。コンピュータ関連授業では、オンラインストレージを利用して、レポートを提出させるなど学習成果の獲得に効果をあげている。
事業活動収支は収入超過を維持しており、貸借対照表の状況も健全に推移している。
「グランドデザイン キャンパス基本計画」に基づく新校舎建築の計画も順調に進行している。
経営に対する危機意識も共有されている。ただし、評価の過程で、前回の第三者評価時に指摘を受けた教育研究経費比率が依然として低いまま継続しているという、早急に改善を要する事項が認められたが、その後、機関別評価結果の判定までに改善するとの報告を受けた。

基準Ⅳ

リーダーシップとガバナンス

理事長は、併設の高等学校教諭として当該学園に長きにわたって奉職している人物であり、建学の精神等を理解しリーダーシップを発揮している。また、毎年度決算及び事業の実績を評議員会に報告し、意見を求めている。さらに、理事会はほぼ毎月開催され、常任理事会は毎週開催されている。短大担当理事は自己点検・評価委員として委員会に出席して第三者評価に対する役割と責任を負っている。理事は私立学校法及び寄附行為に基づき選任され、健全経営についての学識及び識見を有している。なお、平成 27 年度に理事が 1人欠員となっていた時期があったが改善が確認された。今後、理事会の適切な運営に留意されたい。
学長は短期大学運営等に豊富な経験を持っており、学会幹事や理事を歴任するなど学識に優れ短期大学運営に識見を有している。学長は学長選考規程等に基づき選任され、教授会を通じて運営全般を把握し、リーダーシップを発揮している。教授会は月 2 回開催され、学長が議長となり教授会規程等に基づき適正に運営されている。教授会には理事と職員も出席し、全教職員が課題を共有している。教授会の議事録は毎回作成・整備されている。
教授会の下に各種委員会を設置し、適切な運営を図っている。

-6-

監事は学校法人の業務及び財産の状況について毎会計年度前期と後期に監査するとともに、理事会及び評議員会に出席して必要に応じて意見を述べている。さらに、学校法人の業務又は財産の状況について毎会計年度、監査報告書を作成し、当該会計年度終了後 2か月以内に理事会及び評議員会に提出している。
評議員会は、理事定数の 2 倍を超える数で構成され、私立学校法及び寄附行為に従い、理事長を含め役員の諮問機関として適切に運営されている。
中期計画に基づいた事業計画と予算は毎年 3 月までに理事会が原案を作成、評議員会へ諮問し、理事会で決定している。予算は経理責任者による精査、理事会承認を経て執行され、計算書類、財産目録等は学校法人の経営状況及び財政状態を適切に表示している。公
認会計士の監査は適宜実施されている。資産の管理と運用は規程に基づき適切に実施している。月次試算表は毎月適時に作成され理事長へ報告されている。教育情報及び財務情報はウェブサイトに公表・公開している。

-7-

選択的評価結果
本協会は、短期大学の個性を伸長させることを目的として、「教養教育の取り組み」、「職業教育の取り組み」、「地域貢献の取り組み」という三つの選択的評価基準を設けている。
これらの三つの取り組みは 4 基準にも含まれているが、各短期大学の取り組みの特色がより鮮明になるよう、4 基準とは別に設定した。
選択的評価は個々の短期大学の希望に応じて実施し、課外活動も含め、それぞれの独自性が一層発揮されるよう当該短期大学の取り組みの達成状況等について評価を行った。

教養教育の取り組みについて
総評
教養教育の取り組みは、教育課程編成・実施の方針の明確化に伴い毎年、カリキュラム委員会を中心に議論され改善・改良が実施されている。
教養教育としては「基礎科目」を配置し、基礎科目は、人文・社会・自然科学を基礎とした教養科目に加え、テーマごとに専門家を講師として招聘する「特別教養講座」が開講されている。
基礎ゼミ、専門ゼミやキャリア系授業においては、講義だけでなく、学生自身が自分で考えて行動する授業が運営されている。
教養科目の教育方法は、シラバスに「指導方法」が明記され、学生に対する周知徹底が図られている。また、基礎ゼミでは自由研究論文の作成に取り組み、キャリア支援科目では独自のワークブックを活用している。また、基礎ゼミ担当者会議及び「キャリア支援科目」担当者会議を定期的に開催し、教育内容及び教育方法の平準化が行われている。
必修科目である基礎ゼミと実務基礎能力論は、それぞれ習熟度別に少人数制をとっており、各クラスの履修学生の習熟度に応じた授業内容を享受できるようになっている。実務基礎能力論では、SPI 模擬試験を実施しているほか、担当教員による意見交換などにより教育効果の測定・評価をし、授業内容の改善が行われている。
教養教育の効果は、「ビブリオバトル」や「自由研究論文」の成果から測定・評価している。また、教養教育の効果を客観的に測るため、様々な資格検定試験の受験を奨励しており、そのための講座も開講している。

当該短期大学の特色が表れている取り組み○

教養教育の充実のため、経済産業省が提唱する「社会人基礎力の 3 つの能力と 12 の能力要素」に基づく対応表を作成し、基礎ゼミ担当教員は授業内容を工夫している。

○

基礎科目は「特別教養講座」を開講するなど、教育内容に独自性がみられる。さらに基礎ゼミのほかキャリア系授業を有効活用し、学生が自ら考え、行動に移すことができるような授業を運営している。また、学校行事やイベントへの自主的な参加を促し、論理的に考えて行動する体験を積む機会を与えている。

-8-