横浜市立みなと赤十字病院
内科専門研修プログラム

目次
1. 当プログラムの理念・使命・特性.......................................................................... 3
2. 募集専攻医数 .......................................................................................................... 5
3. 専門知識・専門技能とは ........................................................................................ 6
4. 専門知識・専門技能の習得計画 ............................................................................. 6
5. プログラム全体と各施設におけるカンファレンス .............................................. 10
6. リサーチマインドの養成計画 ............................................................................... 10
7. 学術活動に関する研修計画................................................................................... 118. 医師としての倫理性、社会性の研修計画 ............................................................. 11
9. 地域医療における施設群の役割 ........................................................................... 12
10. 地域医療に関する研修計画................................................................................. 13
11. 内科専攻医研修（モデル）................................................................................. 13
12. 専攻医の評価時期と方法 .................................................................................... 14
13. 専門研修プログラム管理委員会の運営計画 ....................................................... 16
14. プログラムとしての Faculty Development（指導者研修）の計画 .................... 17
15. 専攻医の就業環境の整備機能（労務管理） ....................................................... 18
16. 内科専門研修プログラムの改善方法 .................................................................. 18
17. 専攻医の募集および採用の方法 ......................................................................... 19
18. 内科専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件........ 20119. 横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群 ................................................ 21
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会 ............................. 55
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム ............................................... 56
専攻医研修マニュアル ............................................................................................... 56
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム ............................................... 64
指導医マニュアル ...................................................................................................... 64
別表１ 各年次到達目標 ........................................................................................... 67
別表２ 横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修

2週間スケジュール（例） ....... 68

1. 当プログラムの理念・使命・特性
理念【整備基準 1】
医師は、「WMA ジェネーブ宣言」ならびに「医の国際倫理綱領」で示された職業倫理に基づき使命感を持ってその職務にあたらなければならない。専門医である前に、一人の医師として、患者中心主義に則った行動原理を体得せねばならない。
この内科専門研修プログラムでは、知識・技能という前に医師としての倫理観、プロフェッショ
ナリズムと行動原理を修得することを第一に掲げたい。初期研修の２年間だけでは、未だ不十分と考えるからである。そうした土台の上に、以下６つの コア・コンピテンシーを備えた内科専門医になることを目指す。
１）内科のエキスパートであること（知識、技能）
２）良きコミュニケーターであること（良好な患者・医師関係の構築）
３）良き協力者であること（チーム医療の実践）
４）有能なマネージャーであること（医療の社会的、組織的側面の理解）
５）良き科学者であること（リサーチマインド）６）プロフェッショナリズム（気遣いと思いやり、誠実、正直、倫理観）
この６つを備えるためには、研修病院群全体で良き指導医の下、豊富な症例を on the job で経験することにより専門医と呼ぶに相応しい知識・技能を修得し、コミュニケーターとしての能力を磨き、チーム医療を実践していくことが必要である。
内科領域と密接に関係した、院内・院外のさまざまな部署、施設や行政との連携も、規模や医療環境の異なる研修施設をローテーションする中で学ぶ。
良き臨床医は、また優れた科学者であらねばならない。自ら、問題点を抽出して計画的に研究し、成果を発表する能力も身につけるべきである。大学との連携でそれらの能力を養うことができる。
このプログラムに掲げる研修目標を達成したとき、社会から求められるジェネラルを身につけ、リサーチマインドを持った内科専門医となることができる。
土台がしっかりできれば、内科領域サブスペシャリスト、総合内科を担当する専門医、医療過疎地の診療を担う総合能力の高い医師など、それぞれの専攻医がどの道に進むにせよ、それに必要な基盤を身につけることができよう。
使命【整備基準 2】
内科専門医は疾病の予防から治療に至る保健・医療活動を通じて国民の健康に積極的に貢献する。
内科専門医が関わる場は多岐にわたる。それぞれの場において、最新の医療を提供し、臓器別専門性に著しく偏ることなく全人的な内科診療を提供する。また、患者に寄り添った専門医として他領域の専門医との連携の中心になると同時に、多職種によるチーム医療を円滑に運営する役割を担う。
特性3

このプログラムの特性は、大都市の高度急性期病院である横浜市立みなと赤十字病院を基幹施設として、内科の専門分野を全て網羅できるよう神奈川県内及び東京都の基幹病院ならびに特徴ある専門分野を有する中規模病院を中心に研修施設群を構築するとともに、将来内科専門医として幅広い分野で活躍できるよう、隣県の慢性的な医師不足の問題を抱える小規模病院および医療圏は遠くなるが、そこでしか学ぶことのできない経験ができる道東の典型的な過疎地域の医療を支える小規
模病院と連携して地域医療を学ぶことができる。
研修施設群の中核をなす中規模以上の病院には、多数の専門医が指導医として所属しており、指導医講習会や Faculty Development を通じて常に良き指導者であるよう努力を重ねている。症例数
も内科の全分野にわたり極めて豊富であり、内科領域専門研修プログラム整備基準に定められた到達目標と経験目標を十二分に達成することができる。プロフェッショナリズムの醸成には、医療倫理などを学習するための講演会などを基幹施設において実施する。JMECC を基幹施設で実施し、受講できる機会を設ける。研修の記録と評価については、経験症例や手技の達成度の管理と評価は、
日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を利用して行う。
小規模病院においては限られた人的、物的資源の中で最善の医療を提供していくことや、医療の原点に立ち戻った全人的診療能力、医療・福祉施設や行政などと連携して患者に医療とケアを提供していく能力を養うことができる。
また、リサーチマインドを持った専門医になるために、大学と連携して科学者としての姿勢を養う機会を設けていることも特徴の一つである。
専門研修後の成果【整備基準3】
内科専門医の使命は、１）高い倫理観を持ち、２）最新の標準的医療を実践し、３）安全な医療を心がけ、４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することである。
内科専門医のかかわる場は多岐にわたるが、それぞれの場に応じて、
１）地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）２）内科系救急医療の専門医
３）病院での総合内科（Generality）の専門医
４）総合内科的視点を持ったSubspecialist
といった専門医像に合致した役割を果たし、地域住民ひいては国民の信頼を獲得することが求められる。それぞれのキャリア形成やライフステージ、あるいは医療環境によって、求められる内科専
門医像は単一でなく、その環境に応じて役割を果たすことができる、必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することが内科専門研修の成果と考えられる。
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として、以下の６つのコア・コンピテンシーを備えた内科専門医となることが期待される。
１）内科のエキスパートであること（知識、技能）
２）良きコミュニケーターであること（良好な患者・医師関係の構築）
３）良き協力者であること（チーム医療の実践）
4４）有能なマネージャーであること（医療の社会的、組織的側面の理解）
５）良き科学者であること（リサーチマインド）６）プロフェッショナリズム（気遣いと思いやり、誠実、正直、倫理観）
この６つのコア・コンピテンシーを備えれば、内科専門医の使命を果たしつつ、それぞれのキャリア形成やライフステージによって、その場に適した専門医像に合致した役割を果たしうるとともに、神奈川県横浜南部医療圏に限定されず、日本のいずれの医療機関でも不安なく内科診療にあたることができると考えられる。
さらに、希望者はSubspecialty領域専門医の研修や高度・先進的医療、大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも、本施設群での研修が果たすべき成果である。

2. 募集専攻医数 【整備基準27】
下記１)～７)により、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムで募集可能な内科専攻医
数は１学年５名とする。
１）横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム専攻医は１学年２～４名の実績がある。
２）剖検体数は２０１７年度１５体、２０１８年度１０体である。
表．横浜市立みなと赤十字病院診療科別診療実績
２０１８年度実績

入院患者実数

外来延患者数（人/年）（延人数/年）

消化器内科

2,218

25,086

循環器内科

1,900

18,170

呼吸器内科

1,133

12,497

神経内科

723

7,964

糖尿病・内分泌内科

465

12,362

腎臓内科

532

7,094

血液内科

543

4,542

リウマチ科

143

8,379

アレルギー科59

6,375３）リウマチ科、アレルギー科の入院患者は少なめだが、外来患者診療を含め、１学年５名に対し十分な症例を経験可能である。また、横浜市立市民病院感染症内科では当院で研修できない専門性の高い感染症症例について研修を行う。
４）各診療科に専門医が少なくとも１名以上在籍している（19.「横浜市立みなと赤十字病院内科
専門研修施設群」参照）。
５）１学年５名までの専攻医であれば、専攻医２年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定め
5

られた４５疾患群、１２０症例以上の診療経験と２９病歴要約の作成は達成可能である。
６）専攻医３年目に研修する連携施設・特別連携施設には、高次機能・専門病院１１施設、地域基幹病院１施設および地域医療密着型病院２施設、計１４施設あり、専攻医のさまざま希望・将来像に対応可能である。
７）専攻医3年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた少なくとも５６疾患群、１６０症例以上の診療経験は達成可能である。

3. 専門知識・専門技能とは
１）専門知識【整備基準4】［「内科研修カリキュラム項目表」参照］
専門知識の範囲（分野）は、「総合内科」、「消化器」、「循環器」、「内分泌」、「代謝」、「腎臓」、「呼吸器」、「血液」、「神経」、「アレルギー」、「膠原病および類縁疾患」、「感染症」、ならびに「救急」で構成される。
「内科研修カリキュラム項目表」に記載されている、これらの分野における「解剖と機能」、「病態生理」、「身体診察」、「専門的検査」、「治療」、「疾患」などを目標（到達レベル）とする。
２）専門技能【整備基準5】［「技術・技能評価手帳」参照］
内科領域の「技能」は、幅広い疾患を網羅した知識と経験とに裏付けをされた、医療面接、身体診察、検査結果の解釈、ならびに科学的根拠に基づいた幅の広い診断・治療方針決定を指す。さらに全人的に患者・家族と関わってゆくことや他のSubspecialty専門医へのコンサルテーション能力とが加わるが、これらは特定の手技の修得や経験数によって表現することはできない。

4. 専門知識・専門技能の習得計画
１）到達目標【整備基準8～10】（別表1「各年次到達目標」参照）
主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全７０疾患群を経験し、２００症例以上経験することを目標とする。
内科領域研修を幅広く行うため、内科領域内のどの疾患を受け持つかについては多様性がある。
そこで、専門研修（専攻医）年限ごとに内科専門医に求められる知識・技能・態度の修練プロセス
は以下のように設定する。
○専門研修（専攻医）１年:• 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める７０疾患群のうち、少なくとも２０疾患群、６０症例以上を経験し、J-OSLERにその研修内容を登録する。以下、全ての専攻医の登録状況につい6

ては担当指導医の評価と承認が行われる。
• 専門研修修了に必要な病歴要約を１０症例以上記載してJ-OSLERに登録する。
• 技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針決定を担当指導医、Subspecialty上級医とともに行うことができる。
• 態度：専攻医自身の自己評価と担当指導医、Subspecialty上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行い担当指導医がフィードバックを行う。
○専門研修（専攻医）２年:• 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める７０疾患群のうち、通算で少なくとも４５疾患群、１２０症例以上を経験し、J-OSLERにその研修内容を登録する。
• 専門研修修了に必要な病歴要約をすべて記載してJ-OSLERへの登録を終了する。
• 技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針決定を担当指導医、Subspecialty上級医の監督下で行うことができる。
• 態度：専攻医自身の自己評価と担当指導医、Subspecialty上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行う。専門研修（専攻医）1 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを担当指導医がフィードバックする。
○専門研修（専攻医）３年:• 症例：主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全７０ 疾患群を経験し、２００症例以上経験することを目標とする。修了認定には、主担当医として通算で最低５６疾患群以上の経験と計１６０ 症例以上（外来症例は1 割まで含むことができる）を経験し、J-OSLERにその研修内容を登録する。
• 専攻医として適切な経験と知識の修得ができることを担当指導医が確認する。
• 既に専門研修2年次までに登録を終えた病歴要約は、日本内科学会病歴要約評価ボードによる査読を受ける。査読者の評価を受け、形成的評価により良いものへ改訂する。但し、改訂に値しない
内容の場合は、その年度の受理（アクセプト）を一切認められないことに留意する。
• 技能：内科領域全般について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針決7

定を自立して行うことができる。
• 態度：専攻医自身の自己評価と担当指導医、Subspecialty上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行う。専門研修（専攻医）2年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを担当指導医がフィードバックする。
また、内科専門医としてふさわしい態度、プロフェッショナリズム、自己学習能力を修得しているか否かを担当指導医が専攻医と面談し、さらなる改善を図る。
専門研修修了には、すべての病歴要約２９症例の受理と、少なくとも７０ 疾患群中の５６疾患群以上で計１６０症例以上の経験を必要とする。J-OSLERにおける研修ログへの登録と担当指導医の評価と承認とによって目標を達成する。
横浜市立みなと赤十字病院内科施設群専門研修では、「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得するまでの最短期間は３年間（連携・特別連携施設での1年間以上の研修を含む）とするが、修得が不十分な場合、修得できるまで研修期間を１年単位で延⾧する。一方でカリキュラムの知識、技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的にSubspecialty領域専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させる。
２）臨床現場での学習【整備基準13】
内科領域の専門知識は、広範な分野を横断的に研修し、各種の疾患経験とその省察とによって獲得される。内科領域を７０疾患群（経験すべき病態等を含む）に分類し、それぞれに提示されているいずれかの疾患を順次経験する。この過程によって専門医に必要な知識、技術・技能を修得する。
代表的なものについては病歴要約や症例報告として記載する。また、自らが経験することのできなかった症例については、カンファレンスや自己学習によって知識を補足する。これらを通じて、遭遇する事が稀な疾患であっても類縁疾患の経験と自己学習によって適切な診療を行えるようにする。
①内科専攻医は、担当指導医もしくはSubspecialty上級医の指導の下、主担当医として入院症例と外来症例の診療を通じて、内科専門医を目指して常に研鑽する。主担当医として、入院から退院 初
診・入院～退院・通院 まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践する。
②定期的に開催する各診療科あるいは内科合同カンファレンスを通じて、担当症例の病態や診断過程の理解を深め、多面的な見方や最新の情報を得る。また、プレゼンターとして情報検索およびコ
ミュニケーション能力を高める。
③総合内科外来（初診を含む）を定期的に1年以上担当し経験を積む。研修の進捗によってはSubspecialty診療科外来（初診を含む）も担当し経験を積む。
④救命救急センターの内科系当直医として内科領域の救急診療の経験を積む。
⑤内科系当直医として病棟急変などの経験を積む。
8

⑥研修の進捗によっては、Subspecialty診療科検査を担当する。
３）臨床現場を離れた学習【整備基準14】１）内科領域の救急対応、２）最新のエビデンスや病態理解・治療法の理解、３）標準的な医療
安全や感染対策に関する事項、４）医療倫理、医療安全、感染防御、臨床研究や利益相反に関する事項、５）専攻医の指導・評価方法に関する事項などについて、以下の方法で研鑽する。
①定期的に開催する各診療科での抄読会②医療倫理（２０１８年度実績１回）・医療安全（２０１８年度実績２回）・感染対策（２０１８
年度実績３回）に関する講習会※内科専攻医は年に2 回以上受講する。

③CPC（２０１８年度実７回）④研修施設群合同カンファレンス（２０２０年度開催予定）⑤地域参加型のカンファレンス（みなとセミナーなど）⑥JMECC受講（２０１８年度開催実績１回。必要時には東京医科歯科大学などで開催するものへの参加を促す）※専門研修２年目までに１回受講する。

⑦内科系学術集会（下記「７．学術活動に関する研修計画」参照）⑧各種指導医講習会/JMECC指導者講習会など
４）自己学習【整備基準15】「研修カリキュラム項目表」では、知識に関する到達レベルを A（病態の理解と合わせて十分に深く知っている）と B（概念を理解し、意味を説明できる）に分類、技術・技能に関する到達レベルをA（複数回の経験を経て、安全に実施できる、または判定できる）、B（経験は少数例だ
が、指導者の立ち会いのもとで安全に実施できる、または判定できる）、C（経験はないが、自己学習で内容と判断根拠を理解できる）に分類、さらに、症例に関する到達レベルを A（主担当医として自ら経験した)、B（間接的に経験している（実症例をチームとして経験した、または症例検討会を通して経験した）、C（レクチャー、セミナー、学会が公認するセルフスタディやコンピューターシミュレーションで学習した）と分類している。（「研修カリキュラム項目表」参照）
自身の経験がなくても自己学習すべき項目については、以下の方法で学習する。
①内科系学会が行っているセミナーのDVD やオンデマンドの配信②日本内科学会雑誌にあるMCQ③日本内科学会が実施しているセルフトレーニング問題など
５）研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム【整備基準41】9

J-OSLERを用いて、以下について日時を含めて記録する。
• 専攻医は全７０疾患群の経験と２００症例以上を主担当医として経験することを目標に、通算で最低５６疾患群以上１６０症例の研修内容を登録する。担当指導医はその内容を評価し、合格基準に達したと判断した場合に承認を行う。
• 専攻医による逆評価を入力して記録する。
• 全２９症例の病歴要約を担当指導医が校閲後に登録し、専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴要約評価ボードによるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を受理（アクセプト）されるまでシステム上で行う。
• 専攻医は学会発表や論文発表の記録をシステムに登録する。
• 専攻医は各専門研修プログラムで出席を求められる講習会等（例：CPC、地域連携カンファレン
ス、医療倫理・医療安全・感染対策講習会）の出席をシステム上に登録する。

5. プログラム全体と各施設におけるカンファレンス 【整備基準 13,14】
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群でのカンファレンスの概要は、施設ごとに実績を記載する（「19. 横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群」参照）。
プログラム全体と各施設のカンファレンスについては、基幹施設である横浜市立みなと赤十字病院臨床教育研修センターが把握し、定期的にE-mailなどで専攻医に周知し、出席を促す。

6. リサーチマインドの養成計画【整備基準 6,12,30】

内科専攻医に求められる姿勢とは単に症例を経験することにとどまらず、これらを自ら深めてゆく姿勢である。この能力は自己研鑽を生涯にわたってゆく際に不可欠となる。
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群は基幹施設、連携施設、特別連携施設のいずれにおいても、①患者から学ぶという姿勢を基本とする。
②科学的な根拠に基づいた診断、治療を行う（EBM; evidence based medicine）。
③最新の知識、技能を常にアップデートする（生涯学習）。
④診断や治療のevidence の構築・病態の理解につながる研究を行う。
⑤症例報告を通じて深い洞察力を磨く。
といった基本的なリサーチマインドおよび学問的姿勢を涵養する。
併せて、①初期研修医あるいは医学部学生の指導を行う。
②後輩専攻医の指導を行う。
10

③メディカルスタッフを尊重し、指導を行う。
を通じて、内科専攻医としての教育活動を行う。

7. 学術活動に関する研修計画【整備基準 12】
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群は基幹病院、連携病院、特別連携病院のいずれにおいても、①内科系の学術集会や企画に年2 回以上参加する（必須）。
※ 日本内科学会本部または支部主催の生涯教育講演会、年次講演会、CPC および内科
系Subspecialty学会の学術講演会・講習会を推奨する。
②経験症例についての文献検索を行い、症例報告を行う。
③臨床的疑問を抽出して臨床研究を行う。
④内科学に通じる基礎研究を行う。
を通じて、科学的根拠に基づいた思考を全人的に活かせるようにする。
内科専攻医は学会発表あるいは論文発表は筆頭者２件以上行う。
なお、専攻医が社会人大学院などを希望する場合でも、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムの修了認定基準を満たせるようにバランスを持った研修を推奨する。

8. 医師としての倫理性、社会性の研修計画【整備基準 7】横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群は基幹施設、連携施設、特別連携施設のいずれにおいても、臨床現場での学習および臨床現場を離れた学習を通じて、担当指導医、Subspecialty上級医とともに下記1）～10）について積極的に研鑽する機会を与える。なお、プログラム全体と各施設のカンファレンスについては、基幹施設である横浜市立みなと赤十字病院臨床教育研修センターが把握し、定期的にE-mailなどで専攻医に周知し、出席を促す。
1)患者とのコミュニケーション能力
2)患者中心の医療の実践
3)患者から学ぶ姿勢
4)自己省察の姿勢
5)医の倫理への配慮
6)医療安全への配慮
7)公益に資する医師としての責務に対する自律性（プロフェッショナリズム）
8)地域医療保健活動への参画
9)他職種を含めた医療関係者とのコミュニケーション能力
1110)後輩医師への指導

9. 地域医療における施設群の役割【整備基準 11,28】
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群（19.参照）は神奈川県横浜南部医療圏、近隣医療圏および東京都内・埼玉県内と静岡県内、北海道内の医療機関から構成されている。
横浜市立みなと赤十字病院は、神奈川県横浜南部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核である。一方、地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディジー
ズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できる。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけることが可能である。
連携施設、特別連携施設には、内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し、地域医療や全人的医療を組み合わせて、急性期医療、慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に、高次機能・専門病院である東京医科歯科大学医学部附属病院、横須賀共済病院、平塚共済病院、横浜南共済病院、横浜市立市民病院、東京共済病院、武蔵野赤十字病院、青梅市立総合病院、災害医療センター、草加市立病院、埼玉医科大学総合医療センター、地域基幹病院である相模原赤十字病院、および地域医療密着型病院である置戸赤十字病院、伊豆赤十字病院で構成している。
高次機能・専門病院では、高度な急性期医療、より専門的な内科診療、希少疾患を中心とした診療経験を研修し、臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につける。横浜市立市民病院感染症内科での研修では、専門性の高い感染症症例を経験する。なお、東京医科歯科大学医学部附属病院とは人的交流が盛んでありリサーチマインドの涵養のためにも連携は必須と考える。
地域基幹病院では、横浜市立みなと赤十字病院と異なる環境で、地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修する。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねる。
地域医療密着型病院では、地域に根ざした医療、地域包括ケア、在宅医療などを中心とした診療経験を研修する。
北海道の置戸赤十字病院および静岡県の伊豆赤十字病院には定期的に医師派遣を行っており、いずれも地域医療支援としての意義も大きい。これらの施設はへき地医療を学ぶ上で最適な環境と考えられる。
なお、特別連携施設である伊豆赤十字病院での研修は、横浜市立みなと赤十字病院の内科専門研
修プログラム管理委員会と研修委員会とが管理と指導の責任を負う。横浜市立みなと赤十字病院の担当指導医が、伊豆赤十字病院の上級医とともに、専攻医の研修指導にあたり指導の質を保つ。

12

10. 地域医療に関する研修計画【整備基準 28,29】
横浜市立みなと赤十字病院内科施設群専門研修では、主担当医として診療・経験する患者を通じて、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できる。
特別連携施設である伊豆赤十字病院ではインターネット環境が整えられており、ＤＶＤ教材のみ
ならず、オンライン研修も利用可能である。指導については、電話やメールにて容易に担当指導医と連絡が可能であり、専攻医が当院へ、あるいは担当指導医が伊豆赤十字病院へ訪問するなど、月に数回程度、専攻医と担当指導医との間で直接的な指導を行う。なお、特別連携施設での研修期間は1年以内とする。

11. 内科専攻医研修（モデル）【整備基準 16】
研修期間は3年間。連携施設・特別連携施設で1年間以上の研修を行う（特別連携施設での研修は1
年以内）。
４月

５月

６月

７月

８月

９月

１年目

循環器内科

消化器内科

呼吸器内科

２年目

糖尿病内科

アレルギー科

リウマチ科

３年目

１０月

１１月

１２月

神経内科

１月

血液内科

２月

３月

腎臓内科

※１
※２

図１．横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム（モデル１）
基幹施設である横浜市立みなと赤十字病院内科で、専門研修（専攻医）1年目の研修を行う。各診療科を２ヶ月間ローテートする。
２年目は残りの診療科のローテートと共に、１施設で３か月間の地域医療研修、希望診療科（横浜市立市民病院感染症内科での３か月間の感染症研修を含む）での研修などを行う（※１）。地域医療研修は伊豆赤十字病院や置戸赤十字病院、相模原赤十字病院の何れかで行うが、専攻医の希望、研修達成度などを基に研修施設を調整し決定する。
専攻医２年目の秋に専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる360度
評価（内科専門研修評価）などを基に、専門研修（専攻医）３年目の研修施設を調整し決定する。
病歴提出を終える専門研修（専攻医）３年目の９か月間から１年間は連携施設あるいは特別連携施
設で研修を行う（※２）。なお、連携施設と特別連携施設での研修期間は２年目と３年目で合計１
年間から１年３か月間とする。ただし、特別連携施設での研修期間は合計１年以内とする。
なお、研修達成度によってはSubspecialty研修も可能である。

13

４月

５月

６月

７月

８月

９月

１０月

１年目

※３

２年目

※４

３年目

※５

１１月

１２月

１月

２月

３月

図２．横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム（モデル２）
基幹施設である横浜市立みなと赤十字病院内科で、専門研修（専攻医）1年目の研修を行う（※
３）。初期研修医期間中に経験できなかった診療科を１・２ヶ月間ローテートする（うち３か月間
はSubspecialty研修に充てることができる）。
２年目は、伊豆赤十字病院や置戸赤十字病院、相模原赤十字病院での地域医療研修（１施設に３か月間）や横浜市立市民病院感染症内科での３か月間の感染症研修などに少なくとも３か月間を充て、残りの期間はSubspecialty研修に充てることができる（※４）。
専攻医２年目の秋に専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる360度
評価（内科専門研修評価）などを基に、専門研修（専攻医）３年目の研修施設を調整し決定する。
病歴提出を終える専門研修（専攻医）３年目の１年間は連携施設でのSubspecialty研修に充てることができる（※５）。

12. 専攻医の評価時期と方法【整備基準 17,19～22】（１）横浜市立みなと赤十字病院臨床教育研修センターの役割• 横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会の事務局となる。
• 横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム開始時に、各専攻医が初期研修期間などで経験した疾患についてJ-OSLERを基にカテゴリー別の充足状況を確認する。
•３か月ごとにJ-OSLERにて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医によるJ-OSLERへの記入を促す。また、各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促す。
•６か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促す。また、各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促す。
•６か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡する。
• 年に複数回（８月と２月、必要に応じて臨時に）、専攻医自身の自己評価を行う。その結果
はJ-OSLERを通じて集計され、１か月以内に担当指導医によって専攻医に形成的にフィードバ
ックを行い、改善を促す。
• 臨床教育研修センターは、メディカルスタッフによる360度評価（内科専門研修評価）を毎年複数回（８月と２月、必要に応じて臨時に）行う。担当指導医、Subspecialty上級医に加えて、看護師⾧など看護スタッフ、臨床検査・放射線技師・臨床工学技士、事務員などから、接点の14

多い職員を指名し、評価する。評価表では社会人としての適性、医師としての適正、コミュニ
ケーション、チーム医療の一員としての適性を多職種が評価する。評価は無記名方式で、臨床教育研修センターもしくはプログラム統括責任者が各研修施設の研修委員会に委託して複数職種に回答を依頼し、その回答は担当指導医が取りまとめ、J-OSLERに登録する（他職種はシス
テムにアクセスしない）。その結果はJ-OSLERを通じて集計され、担当指導医から形成的にフィードバックを行う。
• 日本専門医機構内科領域研修委員会によるサイトビジット（施設実地調査）に対応する。
（２）専攻医と担当指導医の役割• 専攻医１人に１人の担当指導医（メンター）が横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログ
ラム委員会により決定される。
• 専攻医はJ-OSLERにその研修内容を登録し、担当指導医はその履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認する。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行う。
• 専攻医は、１年目専門研修終了時に研修カリキュラムに定める７０疾患群のうち２０疾患群、６０症例以上の経験と登録を行うようにする。２年目専門研修終了時に７０疾患群のうち４５
疾患群、１２０症例以上の経験と登録を行うようにする。３年目専門研修終了時には７０疾患
群のうち５６疾患群、１６０症例以上の経験の登録を修了する。それぞれの年次で登録された
内容はその都度、担当指導医が評価・承認する。
• 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り、J-OSLERでの専攻医による症例登録の評価や臨床教育研修センターからの報告などにより研修の進捗状況を把握する。専攻医はSubspecialty上級医と面談し、専攻医が経験すべき症例について報告・相談する。担当指導医とSubspecialty上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できる
よう、主担当医の割り振りを調整する。
• 担当指導医はSubspecialty上級医と協議し、知識、技能の評価を行う。
• 専攻医は、専門研修（専攻医）２年修了時までに２９症例の病歴要約を順次作成し、J-OSLERに登録する。担当指導医は専攻医が合計２９症例の病歴要約を作成することを促進し、内科専
門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し、形成的な指導を行う必要がある。専攻医は、内科専門医ボードのピアレビュー方式の査読・形成的評価に基づき、専門研修（専攻医）３年次修了までにすべての病歴要約が受理（アクセプト）
されるように改訂する。これによって病歴記載能力を形成的に深化させる。
（３）評価の責任者
年度ごとに担当指導医が評価を行い、基幹施設あるいは連携施設の内科研修委員会で検討する。
その結果を年度ごとに横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会で検討し、プ
ログラム統括責任者が承認する。
15

（４）修了判定基準【整備基準53】１）担当指導医は、J-OSLERを用いて研修内容を評価し、以下ⅰ）～ⅵ）の修了を確認する。
ⅰ） 主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全７０疾患群を経験し、計２００症例以上（外来症例は２０症例まで含むことができる）を経験することを目標とする。その研修内容をJ-OSLERに登録する。修了認定には、主担当医として通算で最低５６疾患群以上の経験と計１６０症例以上の症例（外来症例は登録症例の１割まで含むことができる）を経験
し、登録済み（別表1「各年次到達目標」参照）であることが必要である。
ⅱ） ２９病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後の受理（アクセプト）ⅲ） 所定の２編の学会発表または論文発表
ⅳ） JMECC受講ⅴ） プログラムで定める講習会受講ⅵ） J-OSLERを用いたメディカルスタッフによる360度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参考にした社会人である医師としての適性
２）横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会は、当該専攻医が上記修了要件を充足していることを確認し、研修期間修了約１か月前に横浜市立みなと赤十字病院内科専門研
修プログラム管理委員会で合議のうえプログラム統括責任者が修了判定を行う。
（５）プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備「専攻医研修実績記録フォーマット」、「指導医による指導とフィードバックの記録」および「指導者研修計画（FD）の実施記録」は、J-OSLERを用いる。
なお、「横浜市立みなと赤十字病院内科専攻医研修マニュアル」【整備基準44】と「横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修指導者マニュアル」【整備基準45】とを別に示す。

13. 専門研修プログラム管理委員会の運営計画【整備基準 34,35,37～39】（「横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理員会」参照）
１）横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムの管理運営体制の基準ⅰ） 内科専門研修プログラム管理委員会にて、基幹施設、連携施設に設置されている施設研修委員会との連携を図る。
内科専門研修プログラム管理委員会は、プログラム統括責任者（副院⾧）、内科Subspecialty
分野の研修指導責任者（診療科科⾧）および連携施設担当委員で構成される。また、オブザーバーとして専攻医を委員会会議の一部に参加させる（「横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会」参照）。横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム
16

管理委員会の事務局を、横浜市立みなと赤十字病院臨床教育研修センターにおく。
ⅱ） 横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群は、基幹施設および連携施設に当該施設にて行う専攻医の研修を管理する施設研修委員会を設置する。委員⾧1 名（指導医）は、基幹施設との連携のもと活動するとともに、専攻医に関する情報を定期的に共有するため、毎年６月と１２月に開催する横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会の委員として出席する。
基幹施設、連携施設ともに、毎年、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会に以下の報告を行う。
①前年度の診療実績a)病院病床数、b)内科病床数、c)内科診療科数、d)１か月あたり内科外来患者数、e)1か月あたり内科入院患者数、f)剖検数。
②指導医数および専攻医数a)前年度の専攻医の指導実績、b)今年度の指導医数/総合内科専門医数、c)今年度の専攻医数、d)次年度の専攻医受け入れ可能人数。
③前年度の学術活動（うち、内科学会関連の状況）
a)学会発表、b)論文発表。
④施設状況a)施設区分、b)指導可能領域、c)内科カンファレンス、d)他科との合同カンファレンス、e)抄
読会、f)机、g)図書館、h)文献検索システム、i)医療安全・感染対策・医療倫理に関する研修会、j)CPC、k)JMECC、l)研修施設群合同カンファレンス、m)地域参加型カンファレンス、n)倫理委
員会・臨床研究センター・治験センター。
⑤Subspecialty領域の専門医数
日本消化器病学会消化器専門医数、日本肝臓学会肝臓専門医数、
日本循環器学会循環器専門医数、
日本内分泌学会専門医数、日本糖尿病学会専門医数、日本腎臓病学会専門医数、
日本呼吸器学会呼吸器専門医数、日本血液学会血液専門医数、
日本神経学会神経内科専門医数、日本アレルギー学会専門医（内科）数、
日本リウマチ学会専門医数、日本感染症学会専門医数、日本老年医学会老年病専門医数、
日本救急医学会救急科専門医数

14. プログラムとしての Faculty Development（指導者研修）の計画【整備基準 18,43】
指導法の標準化のため日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」を活用する。
指導医養成講習会を開催するとともに、厚生労働省や日本内科学会、日本赤十字社本社の指導医
講習会の受講を推奨する。
17

Faculty Development（指導者研修）の実施記録として、J-OSLERを用いる。

15. 専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）【整備基準 40】
労働基準法や医療法を順守することを原則とする。
専門研修期間中は勤務先である、基幹施設の横浜市立みなと赤十字病院あるいは連携施設の就業環境に基づき、就業する（「19. 横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群」

参照）。

基幹施設である横浜市立みなと赤十字病院の整備状況：• 研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
• 常勤嘱託医師として労務環境が保障されている。
• メンタルストレスには労働安全衛生委員会が適切に対処する。
・ハラスメント防止規定に基づき委嘱された相談員がいる。
• 女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されている。
• 院内保育所があり、利用可能である。
専門研修施設群の各研修施設の状況については、「19. 横浜市立みなと赤十字病院内科専門施設群」を参照。
また、総括的評価を行う際、専攻医および担当指導医は各研修施設に対する評価も行い、その内容は横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会に報告されるが、そこには労働時間、当直回数、給与など、労働条件についての内容が含まれ、適切に改善を図る。

16. 内科専門研修プログラムの改善方法【整備基準 48～51】
１）専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価
J-OSLERを用いて無記名式逆評価を行う。逆評価は年に複数回行う。また、年に複数の研修施設に在籍して研修を行う場合には、研修施設ごとに逆評価を行う。その集計結果は担当指導医、施設研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧する。また集計結果に基づき、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てる。
２）専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス
各研修施設の施設研修委員会、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会、
および日本専門医機構内科領域研修委員会はJ-OSLERを用いて、専攻医の逆評価、専攻医の研修18

状況を把握する。把握した事項については、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会が以下に分類して対応を検討する。
①即時改善を要する事項②年度内に改善を要する事項③数年をかけて改善を要する事項④内科領域全体で改善を要する事項⑤特に改善を要しない事項
なお、研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難である場合は、専攻医や指導医から日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とする。
• 担当指導医、施設研修委員会、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会、
および日本専門医機構内科領域研修委員会はJ-OSLERを用いて専攻医の研修状況を定期的にモニターし、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムが円滑に進められているか否かを判断して横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムを評価する。
• 担当指導医、各施設研修委員会、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会、
および日本専門医機構内科領域研修委員会はJ-OSLERを用いて担当指導医が専攻医の研修にどの程度関与しているかをモニターし、自律的な改善に役立てる。状況によって、日本専門医機構内科
領域研修委員会の支援、指導を受け入れ、改善に役立てる。
３）研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
横浜市立みなと赤十字病院臨床教育研修センターと横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プ
ログラム管理委員会は、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムに対する日本専門医機構内科領域研修委員会からのサイトビジットを受け入れ対応する。その評価を基に、必要に応じて
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムの改良を行う。
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム更新の際には、サイトビジットによる評価の結果と改良の方策について日本専門医機構内科領域研修委員会に報告する。

17. 専攻医の募集および採用の方法【整備基準 52】
本プログラム管理委員会は、websiteでの公表や説明会などを行い、内科専攻医を募集する。プ
ログラムへの応募者は、横浜市立みなと赤十字病院臨床教育研修センターのwebsiteの横浜市立みなと赤十字病院医師募集要項（横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム：内科専攻医）
に従って応募する。書類選考および面接を行い、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラ
ム管理委員会において協議の上で採否を決定し、本人に文書で通知する。
(問い合わせ先)横浜市立みなと赤十字病院臨床教育研修センター
E-mail:minato@yokohama.jrc.or.jp
19

HP:

http://www.yokohama.jrc.or.jp

横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムを開始した専攻医は、遅滞なくJ-OSLERにて登録を行う。

18. 内科専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件【整備基準 33】
やむを得ない事情により他の内科専門研修プログラムへの移動が必要になった場合には、適切に
J-OSLERを用いて横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムでの研修内容を遅滞なく登録し、担当指導医が認証する。これに基づき、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム
管理委員会と移動後のプログラム管理委員会が、その継続的研修を相互に認証することにより、専攻医の継続的な研修を認める。他の内科専門研修プログラムから横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムへの移動の場合も同様である。
他の領域から横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムに移行する場合、他の専門研修を修了し新たに内科領域専門研修をはじめる場合、あるいは初期研修における内科研修において専門研修での経験に匹敵する経験をしている場合には、当該専攻医が症例経験の根拠となる記録を担
当指導医に提示し、担当指導医が内科専門研修の経験としてふさわしいと認め、さらに横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム統括責任者が認めた場合に限り、J-OSLERへの登録を認める。症例経験として適切か否かの最終判定は日本専門医機構内科領域研修委員会の決定による。
疾病あるいは妊娠・出産、産前後に伴う研修期間の休止については、プログラム終了要件を満たしており、かつ休職期間が6ヶ月以内であれば、研修期間を延⾧する必要はないものとする。これを超える期間の休止の場合は、研修期間の延⾧が必要である。短時間の非常勤勤務期間などがある
場合、按分計算（1日8時間，週5日を基本単位とする）を行なうことにより、研修実績に加算する。
留学期間は、原則として研修期間として認めない。

2019. 横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群
大都市の高度急性期病院である横浜市立みなと赤十字病院を基幹施設として、内科の専門分野を全て網羅できるよう神奈川県内及び東京都・埼玉県内の基幹病院ならびに特徴ある専門分野を有する
中規模病院を中心に研修施設群を構築するとともに、将来内科専門医として幅広い分野で活躍できるよう、隣県の慢性的な医師不足の問題を抱える小規模病院および医療圏は遠くなるが、そこでしか学ぶことのできない経験ができる道東の典型的な過疎地域の医療を支える小規模病院と連携して地域医療を学ぶことができる。

横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群研修施設
表1.

各研修施設の概要（令和２年３月現在、剖検数：平成30年度）
病院

基幹施設

横浜市立みなと

病床数

内科系

内科系

内科

総合内科

内科剖

病床数

診療科数

指導医数

専門医数

検数

634

232

11

34

25

10

753

200

9

118

79

23

赤十字病院
連携施設

東京医科歯科大学
医学部附属病院

連携施設

横須賀共済病院

740

333

8

23

18

13

連携施設

平塚共済病院

441

241

8

26

23

10

連携施設

横浜南共済病院

565

209

8

25

17

7

連携施設

横浜市立市民病院

650

290

10

33

25

6

連携施設

相模原赤十字病院

132

65

5

3

3

0

連携施設

東京共済病院

310

189

10

15

9

1

連携施設

武蔵野赤十字病院

611

277

11

32

32

8

連携施設

青梅市立総合病院

529

270

8

22

20

10

連携施設

災害医療センター

455

208

8

18

14

5

連携施設

草加市立病院

380

196

8

16

12

14

連携施設

埼玉医科大学

1053

248

10

48

33

26

総合医療センター
連携施設

置戸赤十字病院

95

95

1

2

1

0

特別連携

伊豆赤十字病院

94

94

4

1

0

0

7,442

3,147

119

416

311

133

施設
研修施設合計21

表2.

各内科専門研修施設の内科１３領域の研修の可能性
神
経

ア
レ
ル
ギ

膠
原
病

感
染
症

救
急

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

○

○

◎

◎

◎

◎

◎

○

◎

○

◎

○

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

×

◎

◎

◎

◎

◎

△

◎

◎

◎

◎

◎

○

◎

◎

◎

△

◎

○

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

武蔵野赤十字病院

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

青梅市立総合病院

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

災害医療センター

◎

◎

◎

△

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

草加市立病院

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

△

◎

◎

◎

◎

埼玉医科大学

◎

◎

◎

△

△

◎

◎

◎

◎

◎

◎

△

◎

置戸赤十字病院

◎

◎

◎

○

◎

○

◎

○

○

○

○

◎

○

伊豆赤十字病院

○

△

△

×

△

△

△

×

×

×

×

△

○

病院

総
合
内
科

消
化
器

循
環
器

内
分
泌

代
謝

横浜市立みなと赤十字病院

◎

◎

◎

◎

東京医科歯科大学◎◎◎

横須賀共済病院◎◎

平塚共済病院◎

横浜南共済病院

腎
臓

呼
吸
器

血
液

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

横浜市立市民病院○◎

相模原赤十字病院◎

東京共済病院

医学部附属病院

総合医療センター

各研修施設での内科１３領域における診療経験の研修可能性を４段階（◎、○、△、×）で評価した（◎：領域において十分な症例があり且つ病床もある（研修できる）、○：十分な症例はないが病床はある（時に経験できる）、△：病床はなく外来のみ（ほとんど経験できない）、×：標榜していない（経験できない））。

専門研修施設群の構成要件【整備基準25】「横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群」は神奈川県横浜南部医療圏、近隣医療圏および東京都内と埼玉県内、静岡県内、北海道内の医療機関から構成されている。
横浜市立みなと赤十字病院は、神奈川県横浜南部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核である。一方、地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディジー
ズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できる。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけることが可能である。
22

連携施設、特別連携施設には、内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し、地域医療や全人的医療を組み合わせて、急性期医療、慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に、高次機能・専門病院である東京医科歯科大学医学部附属病院、横須賀共済病院、平塚共済病院、横浜南共済病院、横浜市立市民病院、東京共済病院、武蔵野赤十字病院、青梅市立総合病院、国立病院機構災害医療センター、草加市立病院、埼玉医科大学総合医療センター、地域基幹病院である相模原赤十字病院、および地域医療密着型病院である置戸赤十字病院、伊豆赤十字病院で構成している。
高次機能・専門病院では、高度な急性期医療、より専門的な内科診療、希少疾患を中心とした診療経験を研修し、臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につける。横浜市立市民病院感染症内科での研修では、専門性の高い感染症症例を経験する。なお、東京医科歯科大学医学部附属病院とは人的交流が盛んであり、埼玉医科大学総合医療センターとともにリサーチマインドの涵養のためにも連携は必須と考える。
地域基幹病院では、横浜市立みなと赤十字病院と異なる環境で、地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修する。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねる。
地域医療密着型病院では、地域に根ざした医療、地域包括ケア、在宅医療などを中心とした診療経験を研修する。
北海道の置戸赤十字病院や静岡県の伊豆赤十字病院での研修は、へき地医療を学ぶ上で最適と考えられるが、地域医療支援としての意義も大きい。
なお、特別連携施設である伊豆赤十字病院での研修は、横浜市立みなと赤十字病院の内科専門研
修プログラム管理委員会と研修委員会とが管理と指導の責任を負う。横浜市立みなと赤十字病院の担当指導医が、伊豆赤十字病院の上級医とともに、専攻医の研修指導にあたり指導の質を保つ。

専門研修施設（連携施設・特別連携施設）の選択･ 専攻医２年目には、１施設で３か月間の地域医療研修、希望診療科の１つとして横浜市立市民病院感染症内科での３か月間の感染症研修を行う。地域医療研修は伊豆赤十字病院や置戸赤十字病院、
相模原赤十字病院の何れかで行うが、専攻医の希望、研修達成度などを基に研修施設を調整し決定する。
･ 病歴提出を終える専攻医３年目の９か月間から１年間、連携施設や特別連携施設で研修する（図1・図２）。専攻医２年目の秋に専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる内科専門研修評価などを基に、研修施設を調整し決定する。なお、連携施設と特別連携施設での研修期間は２年目と３年目で合計１年間から１年３か月間とする。ただし、特別連携施設での研修期間は合計１年以内とする。
なお、研修達成度によってはSubspecialty研修も可能である。
23

専門研修施設群の地理的範囲【整備基準26】
神奈川県横浜南部医療圏、近隣医療圏および東京都内、埼玉県内と静岡県内、北海道内の医療機関から構成されている。東京医科歯科大学医学部附属病院は当院と人的交流が盛んであり、埼玉医科大学総合医療センターとともにリサーチマインドの涵養のためにも連携は必須と考える。また、静岡県の伊豆赤十字病院、北海道の置戸赤十字病院は遠隔地ではあるが、へき地医療を学ぶ上で最適の施設と考えており、地域医療支援の意味でも連携は重要である。

24

1) 専門研修基幹施設
横浜市立みなと赤十字病院
認定基準【整備基準23】
1)専攻医の環境

・基幹型臨床研修指定病院です。
・研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
・横浜市立みなと赤十字病院の常勤嘱託医として労務環境が保障されています。
・メンタルストレスには労働安全衛生委員会が適切に対処します。
・ハラスメント防止規定に基づき委嘱された相談員がいます。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
・院内保育所があり、利用可能です。
認定基準
・指導医が３４名在籍しています。
【整備基準23】
・内科専門研修プログラム管理委員会（プログラム統括責任者（副院⾧）（指導医））にて、2)専門研修プログ 基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。
ラムの環境・基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と臨床教育研修センターを設置します。
・医療倫理（２０１８年度実績１回）・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（２０１
８年度実績 医療安全２回、感染対策３回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・研修施設群合同カンファレンス（２０２０年度予定）を定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・CPC を定期的に開催（２０１８年度実績７回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・地域参加型のカンファレンス（みなとセミナーなど）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・プログラムに所属する全専攻医にJMECC受講（２０１８年度開催実績１回。必要時には
東京医科歯科大学などで開催するものへの参加を促す）を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・日本専門医機構による施設実地調査に臨床教育研修センターが対応します。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域１３分野のうち、総合内科、消化器、循環器、呼吸器、神経、【整備基準23/31】 内分泌、代謝、腎臓、血液、膠原病、アレルギー、感染症、救急科の分野で定常的に専門研
3)診療経験の環境
修が可能な症例数を診療しています。
・７０疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくとも５６以上の疾患群）について研修できます。
・専門研修に必要な剖検（２０１８年度実績１０体）を行っています。
認定基準
・臨床研究に必要な図書室などを整備しています。
【整備基準23】
・臨床倫理委員会を設置し、定期的に開催（２０１８年度実績１１回）している。
4)学術活動の環境 ・医療倫理委員会を設置し、定期的に開催（２０１８年度実績７回）しています。
・臨床試験支援センターを設置し、治験審査委員会（２０１８年度実績１２回）、自主臨床
研究審査委員会（２０１８年度実績１５回）を定期的に開催しています。
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計３演題以上の学会発表（２０１９年度実績３演題）をしています。
指導責任者
萩山裕之
【内科専攻医へのメッセージ】
当院は、横浜中華街から徒歩15分という横浜の中心部にあり、地域医療支援病院、救命救急センター、地域がん診療連携拠点病院に指定されています。救急車の受け入れ台数は例年
10,000台を優に超え全国でも際立つ存在となっています。またがんセンターや心臓病などのセンター化を進め、PET/CT、高機能MRI・CT、手術支援ロボット等々を整備し、横浜市周辺の地域医療の中核を担っています。外来化学療法センターや緩和ケア病棟もあり、救急医療、悪性疾患に対する集学的治療、緩和医療、地域医療機関への診療支援などを積極的に行っています。症例数は多く多彩であり、各内科の専門医・指導医が指導に当たります。内科専攻医として、救急から緩和、地域医療の幅広い研修や、各領域の専門性の高い研修が可
25

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

能です。
日本内科学会指導医３４名
日本内科学会総合内科専門医２５名
日本消化器病学会消化器専門医５名
日本肝臓学会専門医３名
日本循環器学会循環器専門医８名
日本糖尿病学会専門医３名
日本内分泌学会専門医２名
日本腎臓病学会専門医２名
日本呼吸器学会呼吸器専門医５名
日本血液学会血液専門医２名
日本神経学会神経内科専門医３名
日本アレルギー学会専門医（内科）４名
日本リウマチ学会専門医１名
日本救急医学会救急科専門医２名
外来患者延べ数 １０４，０８０名（内科系） 退院患者数 ７，８７７名（内科系）
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある１３領域、６８疾患群の症例を経験することができます。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。
急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます。
日本内科学会認定制度教育病院
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本呼吸器学会認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本アレルギー学会認定教育施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本循環器学会循環器専門医研修施設
日本感染症学会認定研修施設
日本血液学会血液研修施設
日本呼吸器内視鏡学会関連認定施設
日本神経学会教育施設
日本リウマチ学会教育施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本静脈経腸栄養学会ＮＳＴ稼働施設
日本リハビリテーション医学会研修施設
日本不整脈心電学会不整脈専門医研修施設
日本高血圧学会認定研修施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本臨床神経生理学会教育施設（脳波分野／筋電図・神経伝導分野）
日本心血管インターベンション治療学会認定研修施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本透析医学会教育関連施設

262) 専門研修連携施設
１.東京医科歯科大学医学部附属病院
認定基準【整備基準24】
1)専攻医の環境・臨床研修指定病院である。
・研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
・専攻医の安全及び衛生並びに災害補償については、労働基準法や労働安全衛生法に準じる。給与（当直業務給与や時間外業務給与を含む）、福利厚生（健康保険、年金、住居補助、健康診断など）、労働災害補償などについては、本学の就業規則等に従う。
・メンタルストレスに適切に対処する部門として保健管理センターが設置されている。
・ハラスメント防止対策委員会が設置され、各部に苦情相談員が置かれている。
・女性専攻医が安心して勤務できるよう､女性医師用の休憩室､更衣室､仮眠室､シャワー室、当直室が整備されている。
・学内の保育園（わくわく保育園）が利用可能である。
認定基準
・内科指導医が 118 名在籍している。
【整備基準24】
・研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設置され
2) 専 門 研 修 プ ロるプログラム管理委員会と連携を図る。
グラムの環境・医療倫理･医療安全･感染対策講習会を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
（2018
年度開催実績 10 回）
・研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講の機会を与え、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・施設実地調査についてはプログラム管理委員会が対応する。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療してい【整備基準24】
る。
3)診療経験の環境 ・70 疾患群のうち、すべての疾患群について研修できる。
認定基準
・東京医科歯科大学大学院では内科系診療科に関連する講座が開設され、附属機関に難治【整備基準24】
疾患研究所も設置されていて臨床研究が可能である。
4)学術活動の環境 ・臨床倫理委員会が設置されている。
・臨床試験管理センターが設置されている。
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で 13 題の学会発表を行っている。
（2018 年度実績）
・内科系学会の講演会等で年間 189 題の学会発表を行っている。
（2018 年度実績）
指導責任者
内田 信一
【メッセージ】
東京医科歯科大学内科は、日本有数の初期研修プログラムとシームレスに連携して、毎年70～100 名の内科後期研修医を受け入れてきました。東京および周辺県の関連病院と連携して、医療の最先端を担う研究志向の内科医から、地域の中核病院で優れた専門診療を行う医師まで幅広い内科医を育成しています。
新制度のもとでは、さらに質の高い効率的な内科研修を提供し、広い視野、内科全体に対する幅広い経験と優れた専門性を有する内科医を育成する体制を構築しました。
指導医数
認定内科医
80 名
（常勤医）
総合内科専門医 79 名
消化器病学会
37 名
肝臓学会
14 名
循環器学会
15 名
内分泌学会
5名
27

外来・入院患者数経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内
科系）

腎臓学会
10 名
糖尿病学会
8名
呼吸器学会
15 名
血液学会
19 名
神経学会
13 名
アレルギー学会 11 名
リウマチ学会
13 名
感染症学会
5名
老年医学会
4名
救急医学会
1名
外来患者数：549,118 人（2018 年度合計）
入院患者数：238,022 人（2018 年度合計）
研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができる。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができる。
急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できる。
日本内科学会認定医教育施設
日本血液学会血液研修施設
日本輸血細胞治療学会認定医制度指定施設
日本リウマチ学会教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本甲状腺学会認定専門医施設
日本高血圧学会認定研修施設
日本肥満学会認定肥満症専門病院
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会認定施設
日本急性血液浄化学会認定指定施設
日本老年医学会認定施設
日本老年精神医学会認定施設
日本東洋医学会指定研修施設
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本消化管学会胃腸科指導施設
日本循環器学会循環器専門医研修施設
不整脈学会認定不整脈専門医研修施設
日本心血管インターベンション治療学会認定研修施設
学会認定不整脈専門医研修施設
日本脈管学会認定施設
日本呼吸器学会認定施設
日本アレルギー学会認定教育施設
日本神経学会認定施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
認知症学会専門医教育施設28

２.横須賀共済病院
・基幹型臨床研修病院の指定を受けている。
・研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
・横須賀共済病院の専攻医として労務環境が保障されている。
・メンタルストレスに適切に対処する部署がある。
・ハラスメント委員会が整備されている。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されている。
・近傍に院内保育所があり、利用可能である。
・指導医が 23 名在籍している。
認定基準
・本プログラム管理委員会を設置して専攻医の研修を管理し，基幹施設、連携施設に設置【整備基準24】
される研修委員会と連携を図る。
2) 専 門 研 修 プ ロ
・医療倫理･医療安全･感染対策講習会を定期的に開催（2017年度実績 42 回）し、専攻医
グラムの環境に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・研修施設群合同カンファレンス（2019 年度予定）を定期的に参画し、専攻医に受講を義
務付け、そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催（2017 年度実績 7 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・地域参加型のカンファレンス（2019 年度予定）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・プログラムに所属する全専攻医に、JMECC 受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修管理部が対応する。
・病床数（全体）：740 床、うち内科系病床：333 床
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、膠原病を除く、総合内科、消化器、循環【整備基準24】
器、内分泌、代謝、腎臓、呼吸器、血液、神経、アレルギー、感染症、救急科の分野で
3)診療経験の環境
定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。
・70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくとも 65 以上の疾患群）について研修できる。
・専門研修に必要な剖検（2017 年度実績 13 体、2018 年度実績 13 体）である。
・臨床研修に必要な図書室、インターネット環境などを整備している。
認定基準
・倫理委員会を設置し、定期的に開催している。
【整備基準24】
4)学術活動の環境 ・治験センターが設置している。
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表をしている。
（2017 年度実績 10 演題）
渡辺 秀樹
指導責任者
【内科専攻医へのメッセージ】
横須賀共済病院は横須賀・三浦地区の二次医療圏の中核病院として急性期医療を担っています。
特に救急医療に力を入れており、内科専門医研修として十分な症例を経験できます。
また、各内科の専門医・指導医が豊富にいるため、内科専門医研修医への指導体制も充実しています。また、地域がん診療連携拠点病院に指定されており、悪性疾患に対する集学
的治療・緩和医療・地域医療機関への診療支援などを積極的に行っています。
さらに地域医療支援病院の承認を受けており、「かかりつけ医」と「地域医療支援病院」が地域の中で、医療の機能や役割を分担し、より効果的な医療を進めています。このように救急医療からがん診療、そして地域連携と多様な病状・病態の症例を経験可能です。
日本内科学会指導医 23 名、日本内科学会総合内科専門医 17 名、指導医数
日本消化器病学会消化器専門医 7 名、日本肝臓学会専門医 4 名、（常勤医）
日本循環器学会循環器専門医 7 名、日本腎臓病学会専門医 4 名、
日本呼吸器学会呼吸器専門医 3 名、日本血液学会血液専門医 3 名、
日本神経学会神経内科専門医 2 名、日本救急医学会救急科専門医 1 名
日本内分泌学会 1 名、日本糖尿病学会 1 名
外来・入院患者数 外来患者 12,664.3 名（1 ヶ月平均）
入院患者 819.3 名（1 ヶ月平均延数）経験できる疾患群 研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を経験することができます。
認定基準【整備基準24】
1)専攻医の環境

29

経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。
急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、地域病院との病病連
携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます。

学会認定施設（内科系）

日本内科学会認定内科専門医教育病院
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本消化器内視鏡学会専門医制度認定施設
日本腎臓病学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本血液学会認定研修施設
日本呼吸器内視鏡学会関連認定施設
日本透析医学会認定施設
日本呼吸器学会認定施設
日本神経学会認定医制度教育関連施設
日本輸血細胞治療学会認定医制度認定施設
日本心血管インターベンション学会研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本不整脈心電学会認定不整脈専門医研修施設など

30

３.平塚共済病院
認定基準【整備基準24】
1)専攻医の環境• 初期臨床研修制度基幹型研修指定病院である。
• 研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
• 身分について・・・平塚共済常勤、労務環境が保障されている。
• メンタルストレスに適切に対処する部署（健康管理室）がある。
• ハラスメント委員会が整備されている。
• 女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されている。
• 敷地内に院内保育所が利用可能である。
認定基準• 内科指導医が 18 名、総合内科専門医が 12 名在籍している。
【整備基準24】• 内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設
2) 専 門 研 修 プ ロに設置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
グラムの環境• 医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 医療倫理 1
回、医療安全 3 回、感染対策 3 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
• 研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）に定期的に参加するよう専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
• CPC を定期的に開催（2015 年度実績 5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
• 地域参加型のカンファレンス（2015 年度実績登録医の会 1 回、循環器連携の会２回、胸部ＸＰ読影カンファランス）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、総合内科、消化器、循環器、腎臓、呼吸【整備基準24】
器、神経、内分泌、代謝、膠原病の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療してい
3)診療経験の環境 る。救急は搬送患者数が多く、週２日は専門医が指導に当たる環境にある。血液、感染症、アレルギーに関しては上記診療科で随時診療を行っている。
・専門研修に必要な剖検（2015 年度実績 11 体）を行っている。
認定基準
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2015 年度実績
【整備基準24】
3 演題）をしている。
4)学術活動の環境 ・臨床研修に必要な図書室・インターネット環境などを整備している。
・倫理委員会を設置し、定期的に開催している。
指導責任者
梅澤 滋男
【内科専攻医へのメッセージ】
平塚共済病院の内科病床は２００床以上あり、急性期から慢性期まで幅広い研修が可能です。心臓センター、脳卒中センターのほかに２次救急ですが 19 床を有する救急センターがあり 2.5 次の救急医療を実践しています。当院は神奈川県がん診療連携指定病院であり、がん診療の専門的研修ができます。
プログラムそのものは柔軟に考えますが、基本的には４か月ごとのスパンでじっくり研修
するプログラムとしています。主担当医として、入院から退院 初診・入院～退院・通院まで経時的な診断・治療の流れを経験し、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践できる内科専門医になるとともに、剖検症例も経験できるものと考えます。
指導医数
日本内科学会指導医 18 名、日本内科学会総合内科専門医 12 名、日本消化器病学会消化器（常勤医）
専門医 8 名、日本循環器学会循環器専門医 8 名、日本内分泌学会専門医 1 名、日本糖尿病学会専門医 1 名、日本肝臓学会肝臓専門医 2 名、日本腎臓学会腎臓専門医 3 名、日本呼吸器学会呼吸器専門医 4 名、日本神経学会神経内科専門医 1 名、日本リウマチ学会リウマチ専門医 1 名、ほか
外来・入院患者数 外来患者
19,122 名（1 ヶ月平均）
入院患者
11,642 名（1 ヶ月平均延数）経験できる疾患群 きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を経験することができます。
経験できる技術・ 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら技能幅広く経験することができます。
31

経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できます。
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本消化器内視鏡学会専門医制度認定指導施設
日本消化器学会胃腸科指導施設
日本胆道学会認定指導制度指導施設
日本呼吸器学会認定施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医制度認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本不整脈心電学会認定不整脈専門研修施設
日本神経学会専門医制度准教育施設
日本脳卒中学会専門医認定制度研修教育病院
日本認知症学会教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会専門医制度教育関連施設
日本リウマチ学会教育施設
ＮＳＴ稼働施設認定書など

32

４.横浜南共済病院
認定基準• 初期臨床研修制度基幹型研修指定病院である。

【整備基準 24】

• 研修に必要な図書室とインターネット環境がある。

1)専攻医の環境• 国家公務員共済組合連合会 横浜南共済病院の職員として労務環境が保障されている。
• メンタルストレスに適切に対処する医師（産業医）が常勤している。
• 院内にセクシャルハラスメント相談員が男女各１名おり、セクハラに関する相談を受け付けている。
• 女性専攻医が安心して勤務できるように、更衣室、シャワー室、当直室が整備されている。
• 敷地内に院内保育所が整備されている。

認定基準• 指導医が 25 名在籍している（下記）。

【整備基準 24】

• 内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設

2) 専 門 研 修 プ ロ
グラムの環境に設置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
• 医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2019 年度実績 医療倫理 1 回、安全 3 回、感染対策 3 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
• 研修施設群合同カンファレンス（2020 年度予定）を定期的に参画し、専攻医に受講を義
務付け、そのための時間的余裕を与える。
• CPC を定期的に開催（2018 年度実績 4 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
• 地域参加型のカンファレンス（2018 年度実績 金沢区 CPC 1 回、消化器疾患

内科・

外科・病理カンファレンス 1 回 神奈川県医療従事者向け緩和ケア研修会 1 回 呼吸器疾患医療連携セミナー 2 回など 各科および複数科合同で計 10 回程度）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
認定基準

カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、総合内科を除く、消化器、循環器、内分泌、【整備基準 24】

代謝、腎臓、呼吸器、血液、神経、アレルギー、膠原病、感染症および救急の分野で定常

3)診療経験の環境的に専門研修が可能な症例数を診療している。

認定基準

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2018 年度実績 4【整備基準 24】

演題）をしている。

4)学術活動の環境
指導責任者

小泉晴美
【内科専攻医へのメッセージ】
横浜南共済病院は神奈川県の横浜南部医療圏の急性期病院であり、横浜市立みなと赤十字病院を基幹とする内科専門研修プログラムの連携施設として内科専門研修を行い、地域医療にも貢献できる内科専門医の育成を行います。主担当医として、入院から退院 初診・入院～退院・通院 まで、医療安全を重視しつつ、社会的背景・療養環境調整をも包括す
る全人的医療を実践できる内科専門医を目指します。

指導医数

日本内科学会指導医 25 名、日本内科学会総合内科専門医 17 名（常勤医）

日本消化器病学会消化器専門医 8 名、日本循環器学会循環器専門医 9 名、
日本内分泌学会専門医 1 名、日本糖尿病学会専門医 2 名、
日本腎臓病学会専門医 3 名、日本呼吸器学会呼吸器専門医 3 名、33

日本血液学会血液専門医 3 名、日本神経学会神経内科専門医 4 名、日本アレルギー学会専門医（内科）2 名、日本リウマチ学会専門医 2 名、
日本感染症学会専門医 0 名、日本救急医学会救急科専門医 3 名、ほか
外来・入院

患者

外来患者

11,122 名（1 ヶ月平均）

入院患者

1,403 名（1 ヶ月平均延数）

数
経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。

経験できる技術・技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら技能幅広く経験することができます。

経験できる地域医

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携など

療・診療連携も経験できます。
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会認定施設
日本呼吸器学会認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本透析医学会認定医制度認定施設

学会認定施設（内科系）

日本血液学会認定研修施設
日本神経学会専門医制度認定教育施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
ICD/両室ペーシング植え込み認定施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
ステントグラフト実施施設
日本緩和医療学会専門医認定制度認定研修施設
日本認知症学会教育施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設など

34

５.東京共済病院
認定基準【整備基準24】
1)専攻医の環境

・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院である。
・研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
・専攻医の安全及び衛生並びに災害補償については、労働基準法や労働安全衛生法に準じる。給与、福利厚生、労働災害補償などについては、当院の就業規則等に従う。
・メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課職員担当）がある。
・ハラスメントに適切に対処する部署（総務課職員担当）がある。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、更衣室、仮眠室、シャワー室が整備されている。
認定基準
・内科指導医が 15 名在籍している。
【整備基準24】
・内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹病
2) 専 門 研 修 プ ロ 院に設置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
グラムの環境・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催している（2018 年実績 医療倫
理 1 回、医療安全 2 回、感染対策 7 回）
。専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・研修施設合同カンファレンス（2018 年度予定）を定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催（2018 年度実績 2 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・地域参加型のカンファレンス（2018 年度実績 呼吸器科・腎臓内科・循環器科・内分泌代謝科で計 5 回）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕
を与える。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療してい【整備基準24】
る。
3)診療経験の環境 ・70 疾患群のうち、ほとんどすべての疾患群について研修できる。
認定基準
・臨床倫理委員会が設置されている【整備基準24】
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2018 年度実績
4)学術活動の環境 1 演題）をしている。
・その他内科系各学会において演題発表を行っている。
（2018 年度実績 8 演題）
指導責任者
高際 淳
【内科専攻医へのメッセージ】
東京共済病院は目黒区にあり、急性期一般病床 291 床、地域包括ケア病床 40 床、緩和ケ
ア病棟 19 床を有し、地域の医療・保健・福祉を担っています。横浜市立みなと赤十字病院を基幹とする内科専門研修プログラムの連携施設として内科専門研修を行い、内科専門医の育成を行います。
指導医数
１5 名
（常勤医）
外来・入院患者数 外来患者 70,358 名（2018 年度実績）
入院患者 3,083 名（2018 年度実績）
経験できる疾患群 極めて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。
経験できる技術・ 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を実際の症例に基づきながら幅技能広く経験することができます。
経験できる地域医 当院は院内に包括ケア病棟、療養病棟があり、急性期医療だけでなく、超高齢化社会に対療・診療連携応した地域に根ざした医療、病診・病病連携などを経験できます。
学会認定施設（内 日本内科学会教育関連施設科系）
日本消化器病学会認定施設
日本消化器内視鏡学会専門医指導施設
日本呼吸器学会関連施設
日本呼吸器内視鏡学会関連認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本腎臓学会研修施設
35

日本透析医学会認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本リウマチ学会教育施設
日本神経学会准教育施設
日本がん治療認定機構認定研修施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本病理学会研修登録施設
日本臨床細胞学会認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本老年医学会認定施設
日本病態栄養学会栄養管理・ＮＳＴ実施施設

36

６.横浜市立市民病院
認定基準【整備基準24】
1)専攻医の環境

・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
・研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
・横浜市非常勤特別職々員として労務環境が保障されています。
・職員の健康管理・福利厚生を担当する部署（総務課職員係）があります。
・女性専攻医が安心して勤務できるように，更衣室，シャワー室が整備されています。
•敷地内に院内保育所があり，利用が可能です。
認定基準
・新基準による指導医が 34 名在籍しています。
【整備基準24】
・内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設
2) 専 門 研 修 プ ロ に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
グラムの環境・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 医療安全 11 回，感染対策 2回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）を定期的に参画し，専攻医に受講を義
務付け，そのための時間的余裕を与えます．
・CPC を定期的に開催（2015 年度実績 5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し（2015 年度実績 横浜西部肝炎セミナー2回、肺癌読影会 10 回等）、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，内分泌を除く総合内科、消化器、循環器、【整備基準24】
呼吸器、腎臓、神経、膠原病、代謝、血液、感染症、アレルギーおよび救急の分野で定常
3)診療経験の環境 的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
認定基準
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2015 年度実績
【整備基準24】
8 演題）をしています。
4)学術活動の環境 ・各専門分野の学会でも毎年多数の発表を行っているとともに、英文・和文論文の筆頭著者として執筆する機会があり、学術的な指導を受けることができます。
・臨床試験管理室を設置し、定期的に受託研究審査委員会を開催しています 2015 年度実
績 8 回）。
・倫理委員会を設置し、定期的に開催しています（2015 年度実績 11 回）。
・利益相反委員会（COI 委員会）を設置し、定期的に開催しています（2015 年度実績 3
回）。
指導責任者
小松 弘一（副病院⾧）【内科専攻医へのメッセージ】
自他ともに認める高度急性期医療を担っている病院で、救命救急センター、地域がん診療連携拠点病院、第一種感染症指定医療機関、国の地域周産期母子医療センター、地域医療支援病院に指定されているなど、日常よく遭遇する common disease から高度な医療を必要とする重症患者や難治性疾患まで十分な経験を積むことができます。質の高い内科医となるだけでなく、医療安全を重視し、地域の中核病院として病診連携、病病連携を経験して患者さんの社会的背景、療養環境に配慮した医療を行うことができる内科医を育成す
ることを目指しています。
指導医数
日本内科学会指導医 34 名
（常勤医）
日本内科学会総合内科専門医 16 名
日本消化器病学会消化器専門医 11 名
日本肝臓学会肝臓専門医 2 名
日本循環器学会循環器専門医 4 名
日本呼吸器学会呼吸器専門医名
日本血液学会血液専門医 2 名
日本神経学会神経内科専門医 3 名
日本腎臓学会腎臓専門医 4 名
日本透析医学会透析専門医 3 名
日本糖尿病学会糖尿病専門医 2 名
日本リウマチ学会リウマチ専門医 4 名
37

外来・入院患者数経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

日本感染症学会感染症専門医 2 名
日本緩和医療学会緩和専門医 1 名
外来患者 9,399 名（1 ヵ月平均） 新入院患 596 名（1 ヵ月平均）
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。
急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます。
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本感染症学会認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本腎臓病学会研修施設
日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本緩和医療学会認定研修施設
日本高血圧学会専門医認定施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医制度関連認定施設
日本透析医学会認定医制度専門医修練施設
日本血液学会認定研修施設
日本骨髄移植推進財団認定施設
日本大腸肛門病学会専門医修練施設
日本神経学会専門医研修施設
日本神経学会専門医制度認定教育施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
ICD/両室ペーシング植え込み認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本感染症学会認定研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
ステントグラフト実施施設
日本緩和医療学会専門医認定制度認定研修施設

38

７.相模原赤十字病院
認定基準【整備基準24】
1)専攻医の環境・施設内に必要なインターネット環境が整備されている。
・相模原赤十字病院就業規則に基づき、適切な労務環境が保養されている。
・メンタルヘルスに適切な対処する部署（担当：総務課）がある。
・日本赤十字社ハラスメント防止規程に基づき、適切な取り組みがなされている。
・女性専攻医が安心して勤務できるような休憩室や更衣室等が配慮されている。
・近隣保育施設の案内、入所申請書類における証明書発行等を行っている。

認定基準
・研修指導医が 1 名以上いる。
【整備基準24】
・研修委員会を立ち上げ、専攻医の研修を管理し、基幹施設で設置されるプログラム管理
2) 専 門 研 修 プ ロ
委員会と連携を図っていく。
グラムの環境・医療安全（24 回/年）
・感染症対策（3 回/年）講習会を定期的に開催しており、すべての医師に出席を義務付けている。専攻医も当然出席を義務付ける。
・日本医師会「医師の職業倫理指針」や、倫理関連サイトの紹介を行うことで、倫理意識の啓蒙に努める。
・研修施設群合同カンファランスに参加する時間的余裕を与えるようにしている。
・基幹病院で行われる CPC に参加できるための時間的余裕を与えるようにしている。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に開催（その他カンファレンス 20 回以上）しており、専攻医に受講を義務付けている。
認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

・カリキュラムに示す内科領域１３分野のうち、総合内科、消化器、循環器、代謝、腎臓、呼吸器、神経、膠原病、感染症および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。救急の分野では高度ではなく、一次・二次の内科救急疾患、より一般的な疾患が中心となる。

認定基準【整備基準24】
4)学術活動の環境
指導責任者

・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計１演題以上の学会発表をしている。
・専攻医が国内の学会で発表できる機会がある。

指導医数
（常勤医）

日本内科学会指導医０名、日本内科学会総合内科専門医３名
日本消化器病学会消化器専門医２名、日本肝臓学会肝臓専門医１名
日本糖尿病学会糖尿病専門医１名、日本呼吸器病学会呼吸器専門医１名
日本リウマチ学会リウマチ専門医１名

外来・入院患者数
経験できる疾患群

外来患者 ３，２５０ 名（1 ヶ月平均）
入院患者 １，３９２ 名（1 ヶ月平均）
極めてまれな疾患を除いて、研修手帳にある 13 領域、70 疾患の群の症例を幅広く研修することができます。

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医療・診療連携急性期医療だけでなく、超高齢化者化に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できます。

伊藤 俊【内科専攻医へのメッセージ】
相模原赤十字病院は相模原市北西部地域にある急性期病院です。みなと赤十字病院を基幹施設とする内科専門研修プログラムの連携施設として特に地域医療・病院での総合内科専
門医の観点を中心とした内科専門医研修を行い、高い倫理観を持ち最新の標準的医療を実践し、安全な医療を心がけプロフェッショナルに基づく患者中心の医療を展開できる内科
専門医の育成を行います。

39

学会認定施設（内科系）

日本糖尿病学会認定教育施設
日本リウマチ学会教育施設
日本呼吸器学会教育関連施設
日本消化器内視鏡学会認定施設40

８.置戸赤十字病院
認定基準【整備基準24】
1)専攻医の環境

・初期医療研修における地域医療研修病院の指定を受けている。
・研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
・置戸赤十字病院常勤医師として労務環境が保障されている。
・メンタルストレスに適切に対処する部署（事務室職員担当）がある。
・ハラスメント規程があり、ハラスメント相談員を各部署に配置している。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、医局は施錠できる個室とし、更衣室、シャワー室が整備されている。当直は、住宅で行う宅直としている。
・町内に保育施設があり、利用可能である。

認定基準【整備基準24】
2) 専 門 研 修 プ ロ
グラムの環境・総合内科専門医が 1 名在籍している。
・研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2019 年度実績 6 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・基幹施設である横浜市立みなと赤十字病院で行う CPC、もしくは日本内科学会が企画する CPC の受講を専門医に義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境認定基準【整備基準24】
4)学術活動の環境
指導責任者

・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、消化器、循環器、腎臓、呼吸器、神経、分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。

指導医数
（常勤医）
外来・入院患者数
経験できる疾患群

経験できる技術・技能・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2019 年度
実績 1 演題）を予定している。
⾧谷川岳尚【内科攻医へのメッセージ】
置戸赤十字病院は北海道オホーツク圏の内陸に位置し、総面積の 8 割を森林が占め林業と農業の町です。 人口は 2,800 人ほどで高齢化率 40％近未来型の人口年齢構造です。
当院は赤十字病院としての活動の中で地域医療を担っております。
「この地域で住民が安心して暮らせる」を理念に掲げ、診療の他、老人施設の健康管理業務、保健予防活動を積極的に行っています。
内科専門医としてのスキルの修得・習熟はもちろんのこと地域医療に必要なことは何か、
大切なことは何かを自ずと理解できる研修になると考えます。
日本内科学会指導医 1 名

日本内科学会総合内科専門医 1 名

外来患者
1,700
名（1 ヶ月平均）
入院患者
111 名（1 ヶ月平均）
研修手帳にある 13 領域、70 疾患群の症例については、高齢者・慢性⾧期療養者の診療で広く経験することができます。
高齢者は複数の疾患を併せ持つため、疾患のみを診るのではなく、全人的医療の実践が可能になります。
内科専門医に必要な技術・技能を広く経験できます。
複数の疾患を併せ持つ高齢者医療において、その治療が患者にとって有益かどうか、
また、患者やその家族が何を望んでいるのか、何を求めているのかを常に考えながら実施していただきます。
終末期ケア、褥瘡ケア、廃用症候群のケア、嚥下障害を含めた栄養管理などに関する41

技能・技術を総合的に研修します。
経験できる地域医療・診療連携スキルミクス（多職種連携）を実践しており、チーム医療における医師の役割を研修します。
町内には、老人ホーム、特別老人ホーム、認知症対応型グループホームがあり、約 150 床の健康管理業務を行っており、定期的に出向いての診療や来院困難な患者には訪問診療を行っています。
地域包括ケア運営会議や老人ホームへの入所判定会議なども経験することが可能です。
また、町民を対象とした勉強会の講師を経験していただきます。

学会認定施設（内科系）

日本糖尿病学会認定教育施設

429.武蔵野赤十字病院
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境

・初期臨床研修病院基幹型研修指定病院・専攻医の研修に必要な、図書室、机、机上のインターネット環境がある・専攻医として従来の後期研修医同様、常勤嘱託の身分になる・メンタルストレスに対応する部門があり、定期検査があり、相談も可能
・ハラスメント委員会があり、種々のハラスメントに対応している・女性医師、薬剤師、技師なども多く、女性が働き易い環境がある
・敷地内に託児所があり夜迄預ける事は可能
認定基準
・指導医は 33 名在籍（2018 年 4 月時点）
【整備基準 23】
・内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施
2) 専 門 研 修 プ ロ グ 設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
ラムの環境・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）を定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・CPC を定期的に開催（2018 年度実績 5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野の全てにで定常的に専門研修が可能な症例数を診【整備基準 23/31】 療しています。
3)診療経験の環境
・専門研修に必要な剖検（2017 年度実績 14 体）を行っています。
認定基準
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2014 年度実【整備基準 23】
績９ 演題）をしています。
4)学術活動の環境
指導責任者
第 3 消化器科副部⾧ 中西 裕之【内科専攻医へのメッセージ】
武蔵野赤十字病院は東京都の西側多摩南部地域にある、基幹病院です。
31 診療科があり、内科系診療科も 11 あり、充実した臨床環境にあります。
本プログラムは二次医療圏の２病院、および専門領域としてがん研有明病院とも連携したプログラムで、内科系の救急医療、専門医療はもとより、地域に根ざした慢性期医療等を研修する機会もあり、幅広い内科研修が可能です。
さらに、当院は全国でも有数の研修教育病院でもあり、毎年全国からやる気のある有望な初期研修が集って来ますが、彼らを教え彼らに教えられながらさらに学びを深くする事ができます。
また、医療安全に関しては 20 年以上前から航空業界などを手本としたインシデントシス
テムを早くから取り入れる等先駆的な試みをしております。
内科系診療科は医師数が 70 名を超え、指導医若手医師とも多数いて、和気あいあいとした雰囲気で楽しく臨床ができます。そのような環境で是非ご自身のスキルアップを目指
して我々と一緒に臨床をやってみませんか？
指導医数
内科学会指導医 27 名、内科学会認定総合内科専門医 19 名、日本消化器病専門医 9 名、（常勤医）
日本肝臓病学会専門医 7 名、日本循環器病専門医 5 名、日本心血管インターベンション
療学会専門医 3 名、日本内分泌学会専門医 2 名、日本糖尿病専門医 3 名、日本腎臓病学会専門医 3 名、日本透析医学会専門医 3 名、日本呼吸学会専門医 4 名、日本血液学会専門医４名、本神経学会専門医 3 名、日本腫瘍学会癌薬物療法専門医 3 名、日本リウマチ病学会専門医 1 名、日本感染症学会専門医 1 名、日本アレルギー学会専門医 1 名、日本救急医学会専門医 6 名
外来・入院患者数
外来患者数 316,955 名（うち内科系診療科 141,024 名）
入院患者数 19,988 名（うち内科系診療科 8,762 名）経験できる疾患群
研修手帳に記載してある１３疾患群７０症例すべて経験が可能
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきなが43

能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

ら幅広く経験することができます。
急性期医療だけでなく、地域の連携病院、診療所、在宅診療医と連携した、高齢化社会に対応して医療も経験できます。
■ 日本内科学会（認定医制度教育病院）■ 日本腎臓学会（研修施設）■ 日本透析医学会（認定医制度認定施設）■ 日本腎臓財団透析療法従事職員研修実習指定施設■ 日本血液学会（血液研修施設）■ 日本内分泌学会（内分泌代謝科認定教育施設）■ 日本循環器学会（循環器専門医研修施設）■ 日本心血管インターベンション治療学会（研修施設）■ 日本超音波医学会（超音波専門医制度研修施設）■ 日本消化器病学会（認定施設）■ 日本肝臓学会（認定施設）■ 日本消化器内視鏡学会(指導施設）■ 日本呼吸器学会（認定施設）■ 日本呼吸器内視鏡学会（認定施設）■ 日本神経学会（教育施設）■ 日本脳卒中学会（認定研修教育病院）■ 日本糖尿病学会（認定教育施設）■ 日本救急医学会（専門医指定施設・指導医指定施設）■ 日本集中治療医学会（専門医研修施設）■ 日本精神神経科学会（研修施設）■ 日本静脈経腸栄養学会（ＮＳＴ稼働施設）（実地修練認定教育施設）■ 日本臨床腫瘍学会（研修施設）■ 日本栄養療法推進協議会（NST 稼働施設）■ 日本リウマチ学会（教育施設）■ 日本がん治療認定医機構（認定研修施設）■ 日本不整脈・日本心電学会（不整脈専門医研修施設）■ 日本認知症学会（教育施設）■ 日本緩和医療学会（認定研修施設）■ 日本高血圧学会（専門医認定施設）

44

10.青梅市立総合病院
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
•青梅市非常勤医師として労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する部署（管理課職員担当）があります．
•ハラスメント委員会が青梅市役所に整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています．
•隣接する敷地に病院保育所があり，利用可能です．
認定基準•指導医は 22 名在籍しています．
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設
2) 専 門 研 修 プ ロ グ に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
ラムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2019 年度実績 4 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•基幹施設で企画される研修施設群合同カンファレンスに，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2019 年度実績 6 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス（西多摩地域救急医療合同カンファレンス，西多摩医師会
共催内科症例勉強会，循環器研究会，呼吸器研究会，消化器病研究会、糖尿病内分泌研究会、脳卒中連携研究会など；2019 年度実績 33 回）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 7 分野以上）で定常的【整備基準 23/31】 に専門研修が可能な症例数を診療しています（上記）．
3)診療経験の環境•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます（上記）．
•専門研修に必要な剖検（2019 年度 11 体、2018 年度 10 体，2017 年度 11 体）を行って
います．
認定基準
•臨床研究に必要な図書室，写真室などを整備しています．
【整備基準 23】
•倫理委員会を設置し，定期的に開催（2019 年度実績 5 回）しています．
4)学術活動の環境•治験管理室を設置し，定期的に受託研究審査会を開催（2019 年度実績 11 回）しています．
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2018 年度実績
7 演題）をしています．
指導責任者
⾧坂憲治
【内科専攻医へのメッセージ】
青梅市立総合病院は，東京都西多摩医療圏の中心的な急性期、３次救急病院です。山岳部を抱え、核家族化による高齢者一人身世帯、都区内の後方病院、介護施設が多く、超高齢化する地方と同様の問題を抱え、急性期医療を行うと同時に地域医療を行っています。横浜市立みなと赤十字病院を基幹施設とする内科専門研修プログラムの連携施設として内科専門研修を行い，内科専門医の育成を行います．
指導医数
日本内科学会指導医 23 名，日本内科学会総合内科専門医 20 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 3 名，日本肝臓病学会専門医 3 名
日本循環器学会循環器専門医 7 名，
日本糖尿病学会専門医 3 名，日本内分泌学会専門医 3 名
日本腎臓病学会専門医 3 名，
日本呼吸器学会呼吸器専門医 2 名，日本血液学会血液専門医 1 名，
日本神経学会神経内科専門医 1 名，日本アレルギー学会専門医（内科）1 名，
日本リウマチ学会専門医 2 名，
日本救急医学会救急科専門医 4 名
外来・入院患者数
外来患者数（延）293,887 名（年） 入院患者 11,202 名（年）45

経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

年報

内科系外来患者数（延）124,545 名（年） 入院患者 5,863 名（年）きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例を幅広く経験することができます．
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．
急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます．
日本内科学会認定医制度教育病院
日本救急医学会指導医指定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設、日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本消化器病学会認定施設、日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本循環器学会専門医研修施設
日本心血管ｲﾝﾀｰﾍﾞﾝｼｮﾝ治療学会研修施設、日本不整脈心電学会研修施設
日本呼吸器学会認定施設、日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本腎臓学会研修施設、日本透析医学会教育関連施設
日本リウマチ学会教育施設
日本神経学会准教育施設、日本認知症学会教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設、日本内分泌学会認定教育施設
日本甲状腺学会認定専門医施設など
http://www.mghp.ome.tokyo.jp/ome/pdf/27-nenpou_all.pdf

46

11.国立病院機構

災害医療センター

認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境・臨床研修指定病院である。
・研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
・専攻医の安全及び衛生並びに災害補償については、労働基準法や労働安全衛生法に準じる。給与（当直業務給与や時間外業務給与を含む）、福利厚生（健康保険、年金、住居補助、健康診断など）、労働災害補償などについては、本院の就業規則等に従う。
・女性専攻医が安心して勤務できるよう､女性医師用の休憩室､更衣室､仮眠室､シャワー室、当直室が整備されている。
・院内の保育園が利用可能である。
認定基準
・内科指導医が 17 名在籍している。
【整備基準 23】
・研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設置され
2)専 門 研修 プ ログ るプログラム管理委員会と連携を図る。
ラムの環境
・医療安全･感染対策講習会を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
（2018 年度開催実績 5 回）・地域参加型のカンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講の機会を与え、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える予定である。
・施設実地調査についてはプログラム管理委員会が対応する。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療してい【整備基準 23/31】 る。
3)診療経験の環境
・70 疾患群のうち、ほぼすべての疾患群について研修できる。
・専攻研修に必要な剖検数については本院での実施の他、連携施設において補完もする。
認定基準
・臨床研究が可能である。
【整備基準 23】
・倫理委員会が設置されている。
4)学術活動の環境・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で 5 題の学会発表を行っている。
（2018 年度実績）
・内科系学会の講演会等で多数の学会発表を行っている。
指導責任者
大林 正人 【内科専攻医へのメッセージ】
災害医療センター内科は、3 次救急病院である強みを生かした豊富な急性期症例から稀少疾患まで研修が可能です。東京および周辺県の関連病院と連携して、医療の最先端を担う研究志向の内科医から、地域の中核病院で優れた専門診療を行う医師まで幅広い内科医を育成しています。
新制度のもとでは、さらに質の高い効率的な内科研修を提供し、広い視野、内科全体に対する幅広い経験と優れた専門性を有する内科医を育成するプログラムを構築しました。
指導医数
日本内科学会指導医 17 名，日本内科学会総合内科専門医 18 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 3 名，
日本循環器学会循環器専門医 5 名，
日本腎臓病学会専門医 2 名，
日本呼吸器学会呼吸器専門医 3 名，日本血液学会血液専門医 3 名，
日本神経学会神経内科専門医 2 名， 日本リウマチ学会専門医 1 名，
日本感染症学会専門医 1 名，日本救急医学会救急科専門医 6 名，ほか
外来・入院患者数
外来患者実数 177,070 名（年） 入院患者 133,728 名（年）
内科系外来患者実数 77,810 名（年） 入院患者 61,051 名（年）経験できる疾患群
極めて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができる。
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら能幅広く経験することができる．
経 験で きる地 域医 急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携など
47

療・診療連携
学会認定施設（内科系）も経験できる。
日本血液学会認定血液研修施設、
日本腎臓学会研修施設、
日本透析医学会認定医認定施設、
日本神経学会教育施設、
日本呼吸器学会認定施設、
日本呼吸器内視鏡学会認定施設、
日本消化器病学会認定施設、
日本肝臓学会認定施設、
日本循環器学会専門医研修施設、
日本心血管インターベンション学会研修施設、
日本不整脈・心電学会認定不整脈専門医研修施設、
日本輸血細胞治療学会認定指定施設、
日本内科学会認定教育施設、
日本リウマチ学会教育認定施設など

48

12.草加市立病院
認定基準
1)専攻医の環
境認定基準
2)専門研修プ
ログラムの環境・臨床研修指定病院である。
・研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
・専攻医の安全及び衛生並びに災害補償については、労働基準法や労働安全衛生法に準じる。
給与（当直業務給与や時間外業務給与を含む）、福利厚生（健康保険、年金、住居補助、健康診断など）、労働災害補償などについては、本学の就業規則等に従う。
・メンタルストレスに適切に対処する部署が経営管理課にある。
・ハラスメント委員会が草加市役所に設置されている。
・女性専攻医が安心して勤務できるよう､女性医師用の更衣室､シャワー室、当直室が整備されている。
・院内保育室が利用可能である。
・内科指導医が 16 名在籍している。
（2019 年度現在）
・研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
・医療倫理･医療安全･感染対策講習会を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
（2014
年度開催実績 2 回）
・研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時
間的余裕を与える。
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講の機会を与え、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・施設実地調査についてはプログラム管理委員会が対応する。

認定基準3)診療経験の環境

・カリキュラムに示す内科領域 13 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。
・70 疾患群のうち、すべての疾患群について研修できる。
・専攻研修に必要な剖検数については当院で実施の他、連携施設において補完もする。

認定基準
4)学術活動の環境
指導責任者

・日本内科学会地方会で年間 3 題の学会発表を行っている。
・内科系学会の後援会等で年間 32 題の学会発表を行っている。

指導医数
（常勤）
外来・入院
患者数
（前年度）
経験できる
疾患群
経験できる
技術・技能

塚田 義一
【内科専攻医へのメッセージ】当院は埼玉東部医療圏の中心的な急性期病院です。同医療圏
は総人口 114 万人（2015 年）の大都市型二次医療圏でありながら人口 10 万人に対する医師数が全国平均の 2/3 と医療過疎地域であるため、一人の医師が急性期から慢性期まで幅広い
疾患群を数多く経験できます．多様な症例を熟練した指導医のもとで順次経験することによって，疾患や病態に関する標準的な知識や技能を修得し，リサーチマインドの素養をも身に着けることが可能です．また，知識や技能に偏らず，患者の抱える多様な背景に応じ柔軟で全人的な医療を実践できる能力を持つ内科専門医を育成します．
16 名（2019 年度現在）
総入院患者（実数）：7,050 人 総外来患者（実数）：41,506 人 （2018 年度）

研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができる。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができる。

49

経験できる
地域医療・診療連携
学会認定関係（内科系）

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できる。
日本内科学会認定内科専門医教育関連病院、日本血液学会認定血液研修施設、日本糖尿病学会教育関連施設、日本循環器学会循環器専門医研修施設、日本不整脈学会、日本心電学会認
定不整脈専門医研修施設、日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設、日本消化器内視鏡学会指導施設、日本消化器病学会認定施設、日本呼吸器学会専門医制度認定施設、
日本リウマチ学会教育施設、日本腎臓学会研修施設、日本透析医学会教育関連施設

50

13.埼玉医科大学総合医療センター
認定基準【整備基準 24】
１）専攻医の環境認定基準【整備基
準 24】2）専門研修プログ
ラムの環境認定基準【整備基
準 24/31】3）診療経験の環境認定基準【整備基
準 24】4）学術活動の環境
指導責任者

指導医数
（常勤医）
外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内• 初期臨床研修制度基幹型臨床研修病院です。
• 研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
•東京大学医学部附属病院として労務環境が保障されています。
• メンタルストレスに対処する部署があります・ハラスメント委員会が設置されています• 女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています• 敷地内に大学保育施設があり、利用可能です。
•内科指導医が 33 名在籍しており研修委員会が設置されています。研修委員会は横浜市立みなと赤十字病院のプログラム管理委員会と連携を図ります。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催しており、専攻医には受講を義務付
け時間的余裕を与えます。
・基幹施設の主催する研修施設群合同カンファレンスを 定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕 を与えます。
・CPC を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・地域参加型カンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・J-MECC を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます（会場は埼玉医科大学病院となります）。
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています 。
・70 疾患群のうちほぼ全疾患群について研修できます 。
・専門研修に必要な剖検（2018 年度内科のみの実績 26 体）を行っています。
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表をしています。

屋嘉比 康治【病院紹介】
埼玉医科大学総合医療センターは、三次専門の高度救命救急センターと総合周産期母子医療センターを併設し、大学病院として高度な医療を実践する一方で、地域密着型の病院として一次・二次の救急患者を多く受け入れており、先進医療から Common Disease までさまざ
まな症例を経験することが可能です。
当院内科は 9 の専門領域（消化器、内分泌・糖尿病、血液、リウマチ・膠原病、心臓、呼吸器、腎・高血圧、神経、総合内科）からなり、そのほとんどの内科専門領域を網羅しています。また、内科専門研修カリキュラムに示す疾患群のほとんどをカバーしています。研修もこれら全ての科において実習が可能であり、指導医も十分な人数、十分な指導体制のもと内科領域全般の研修ができます。各内科においては、その科の代表的疾患の診断と治療・処置は必ず体験させるプログラムです。特に総合内科医に必要な救急医療は全国でも有数な高度救命救急センターの中において十分に体験できます。大学病院でありながら医療センターの形式をとっているので先端医療を行う大学病院の機能と、医療センターとしての一般的な疾患を含むあらゆる疾患について診療ができる機能を備えております。
日本内科学会指導医：48 名
外来患者数：73,160 人/年
入院患者数 18,954 人/年
13 領域、70 疾患群の全てを経験可能です。
各内科においては、その科の代表的疾患の診断と治療・処置は必ず体験できます。
三次救急病院としての高度な医療、幅広い疾患を経験することが出来ます。
日本消化器病学会認定施設
51

科系）

日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本神経学会認定教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本肝臓学会認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本リウマチ学会認定教育施設
日本消化器内視鏡学会指導施設

52

3) 専門研修特別連携施設
１.伊豆赤十字病院
認定基準【整備基準24】
1)専攻医の環境認定基準【整備基準24】
2) 専 門 研 修 プ ロ
グラムの環境認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境認定基準【整備基準24】
4)学術活動の環境
指導責任者

指導医数
（常勤医）
外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能・研修に必要なインターネット環境、個室医局を完備
・メンタルヘルスに適切に対処する部署、産業医を配置
・病院隣接に研修医宿舎を整備
・敷地内に院内保育所があり、利用可能
・内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
・赤十字の精神の基に、臨床医として必要な医療・保健・福祉が一体になった地域包括の研修を通して、患者・家族のニーズを身体、心理、社会的側面から理解するプログラムを準備。
・内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
・地域包括医療の概念を理解し実践するために、プライマリ・ケア、在宅医療、高齢者医
療、保健、福祉、介護の分野を含めた全人的な臨床能力を身に付ける環境がある（外来、一般、療養、地域包括病床、老健、看多機、訪問診療・訪問看護等）
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、総合内科、消化器、循環器、呼吸器、および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。救急の分野については、
高度ではなく、一次・二次の内科救急疾患、より一般的な疾患が中心となる。
志賀 清悟【内科専攻医へのメッセージ】「人道・博愛の赤十字精神に基づき、人の健康と生命と暮らしを守る医療・介護を目指します」の理念の基、市内唯一の二次救急病院であり、一般 53 床、地域包括病床 18 床、療養 23 床、老健 100 床の医療・介護の「ケアミックス型」医療を展開している。横浜市
立みなと赤十字病院を基幹施設とする内科専門研修プログラムの臨床研修協力施設として
内科専門研修を行い、内科専門医の育成を行います。
外来では地域の病院として、内科中心の医療体制による救急医療・在宅医療の充実に尽力している一般および透析をはじめ専門外来の充実に努め、健診・ドックの充実にも努めているほか、在宅への退院患者を主とした訪問診療・訪問看護を実施している。
一般病床は主に内科系疾患の高齢者が多い。地域包括病床、療養病床は、①急性期後の慢性期・⾧期療養患者診察、②慢性期患者の在宅医療（自宅・施設）復帰支援を行う一方、③外来からの急性疾患患者の入院治療・在宅復帰、④在宅患者（自院の在宅患者、および連携医療機関の在宅患者）の入院治療・在宅復帰に力を注いでいる。伊豆市在宅医療連携拠点事業を受託して、訪問診療、往診および訪問看護を行っている。
病棟では医師を含め各職種が協力してチーム医療を行い、医師、多職種（院外を含む）および家族を含めたカンファレンスを実施し、治療の方向性、在宅療養の準備を進め、外来・在宅担当医師・スタッフへと繋いでいる。
院⾧、副院⾧
外来患者 延べ 45,803 名(1 日平均 187.7 人) 入院患者 延べ 29,094 名(1 日平均 79.7 人)
高齢者・慢性⾧期療養患者の診療を通じて、広く経験することとなる。複数の疾患を併せ持つ高齢者の治療・全身管理・今後の療養方針の考え方などについて学ぶことができる。
内科専門医に必要な技術・技能を経験できる病床であり、かつ地域の内科系病院という枠組みの中で経験できる。
健診・健診後の精査・地域の内科外来としての日常診療・必要時一般病床への入院診療へ繋ぐ流れ。
一般病床での急性期を過ぎた療養患者の機能の評価（認知機能・嚥下機能・排泄機能などの評価）。複数の疾患を併せ持つ高齢者の診療について。患者本人のみならず家族とのコミュニケーションの在り方・かかりつけ医としての診療の在り方。
嚥下機能評価（嚥下造影にもとづく）および口腔機能評価（歯科医師によります）による、
53

機能に見合った食事の提供と誤嚥防止への取り組み・褥瘡についてのチームアプローチ。
経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした在宅医療、訪問診療、病診・病病連携などを経験できる。
入院診療については、一般病床から急性期後に地域包括ケア病床、療養病床に転院させ治療・療養が必要な入院患者の診療。残存機能の評価、他職種および家族と共に今後の療養方針・療養の場の決定と、その実施に向けた調整。
在宅へ復帰する患者については、地域の病院として外来診療と訪問診療・往診、それを相互補完する訪問看護との連携、ケアケアマネージャーによるケアマネジメント（介護）と、医療との連携について。
「総合診療領域特任指導者講習会」受講

54

横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会（平成31年2月現在）
横浜市立みなと赤十字病院
渡辺孝之（プログラム統括責任者、副院⾧）

萩山裕之（研修委員会委員⾧、膠原病分野責任者）

中村陽一（アレルギー分野責任者）

山内康照（循環器分野責任者）

先田信哉（消化器分野責任者）

山本晃（血液分野責任者）

太田一樹（内分泌・代謝分野責任者）

大久保

卓哉

（神経分野責任者）

河崎

勉（呼吸器分野責任者）

藤澤一（腎臓分野責任者）

渋江

寧（感染症分野責任者）

連携施設担当委員
東京医科歯科大学医学部附属病院
横須賀共済病院
平塚共済病院
横浜南共済病院
横浜市立市民病院
相模原赤十字病院
東京共済病院
武蔵野赤十字病院
青梅市立総合病院
災害医療センター
草加市立病院
埼玉医科大学総合医療センター
置戸赤十字病院
伊豆赤十字病院
オブザーバー
内科専攻医代表55

横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム
専攻医研修マニュアル
１）専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先
内科専門医の使命は、１）高い倫理観を持ち、２）最新の標準的医療を実践し、３）安全な医療を心がけ、４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することである。
内科専門医のかかわる場は多岐にわたるが、それぞれの場に応じて、
１）地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）２）内科系救急医療の専門医
３）病院での総合内科（Generality）の専門医
４）総合内科的視点を持ったSubspecialist
といった専門医像に合致した役割を果たし、地域住民ひいては国民の信頼を獲得することが求められる。それぞれのキャリア形成やライフステージ、あるいは医療環境によって、求められる内科専
門医像は単一でなく、その環境に応じて役割を果たすことができる、必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することが内科専門研修の成果と考えられる。
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として、以下の６つのコア・コンピテンシーを備えた内科専門医となることが期待される。
１）内科のエキスパートであること（知識、技能）
２）良きコミュニケーターであること（良好な患者・医師関係の構築）
３）良き協力者であること（チーム医療の実践）
４）有能なマネージャーであること（医療の社会的、組織的側面の理解）
５）良き科学者であること（リサーチマインド）６）プロフェッショナリズム（気遣いと思いやり、誠実、正直、倫理観）
この６つのコア・コンピテンシーを備えれば、内科専門医の使命を果たしつつ、それぞれのキャリア形成やライフステージによって、その場に適した専門医像に合致した役割を果たしうるとともに、神奈川県横浜南部医療圏に限定されず、日本のいずれの医療機関でも不安なく内科診療にあたることができると考えられる。
さらに、希望者はSubspecialty領域専門医の研修や高度・先進的医療、大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも、本施設群での研修が果たすべき成果である。
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム終了後には、横浜市立みなと赤十字病院でその後のキャリアを積んだり、大学医局に入局しその関連病院に勤務したり、大学院へ進学したりすることが想定される。また、本プログラムの連携施設である地域基幹病院や地域医療密着型病院
において地域医療にかかわることも可能である。
56

２）専門研修の期間３年間（連携・特別連携施設での１年間以上の研修期間を含む）。
３）研修施設群の各施設名（「横浜市立みなと赤十字病院研修施設群」参照）
基幹施設：

横浜市立みなと赤十字病院

連携施設：

東京医科歯科大学医学部附属病院
横須賀共済病院
平塚共済病院
横浜南共済病院
横浜市立市民病院
相模原赤十字病院
東京共済病院
武蔵野赤十字病院
青梅市立総合病院
災害医療センター
草加市立病院
埼玉医科大学総合医療センター
置戸赤十字病院

特別連携施設： 伊豆赤十字病院
４）横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会委員名および指導医名
横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会委員
横浜市立みなと赤十字病院
渡辺

孝之

萩山

裕之 （研修委員会委員⾧、膠原病分野責任者）

中村陽一（アレルギー分野責任者）

山内康照（循環器分野責任者）

先田信哉（消化器分野責任者）

山本晃（血液分野責任者）

太田一樹（内分泌・代謝分野責任者）

大久保

卓哉

（プログラム統括責任者、副院⾧）（神経分野責任者）

河崎

勉（呼吸器分野責任者）

藤澤一（腎臓分野責任者）

渋江

寧（感染症分野責任者）
57

連携施設担当委員
東京医科歯科大学医学部附属病院
横須賀共済病院
平塚共済病院
横浜南共済病院
横浜市立市民病院
相模原赤十字病院
東京共済病院
武蔵野赤十字病院
青梅市立総合病院
災害医療センター
草加市立病院
埼玉医科大学総合医療センター
置戸赤十字病院
伊豆赤十字病院
オブザーバー
内科専攻医代表
５）各施設での研修内容と期間
４月

５月

６月

７月

８月

９月

１年目

循環器内科

消化器内科

呼吸器内科

２年目

糖尿病内科

アレルギー科

リウマチ科

３年目

１０月

１１月

１２月

神経内科

１月

血液内科

２月

３月

腎臓内科

※１
※２

図１．横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム（モデル１）
基幹施設である横浜市立みなと赤十字病院内科で、専門研修（専攻医）1年目の研修を行う。各診療科を２ヶ月間ローテートする。
２年目は残りの診療科のローテートと共に、１施設で３か月間の地域医療研修、希望診療科（横浜市立市民病院感染症内科での３か月間の感染症研修を含む）での研修などを行う（※１）。地域医療研修は伊豆赤十字病院や置戸赤十字病院、相模原赤十字病院の何れかで行うが、専攻医の希望、研修達成度などを基に研修施設を調整し決定する。
専攻医２年目の秋に専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる360度
評価（内科専門研修評価）などを基に、専門研修（専攻医）３年目の研修施設を調整し決定する。
病歴提出を終える専門研修（専攻医）３年目の９か月間から１年間は連携施設あるいは特別連携施
設で研修を行う（※２）。なお、連携施設と特別連携施設での研修期間は２年目と３年目で合計１
年間から１年３か月間とする。ただし、特別連携施設での研修期間は合計１年以内とする。
58

なお、研修達成度によってはSubspecialty研修も可能である。
４月

５月

６月

７月

８月

９月

１０月

１年目

※３

２年目

※４

３年目

※５

１１月

１２月

１月

２月

３月

図２．横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム（モデル２）
基幹施設である横浜市立みなと赤十字病院内科で、専門研修（専攻医）1年目の研修を行う（※
３）。初期研修医期間中に経験できなかった診療科を１・２ヶ月間ローテートする（うち３か月間
はSubspecialty研修に充てることができる）。
２年目は、伊豆赤十字病院や置戸赤十字病院、相模原赤十字病院での地域医療研修（１施設に３か月間）や横浜市立市民病院感染症内科での３か月間の感染症研修などに少なくとも３か月間を充て、残りの期間はSubspecialty研修に充てることができる（※４）。
専攻医２年目の秋に専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる360度
評価（内科専門研修評価）などを基に、専門研修（専攻医）３年目の研修施設を調整し決定する。
病歴提出を終える専門研修（専攻医）３年目の１年間は連携施設でのSubspecialty研修に充てることができる（※５）。
６）本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数基幹施設である横浜市立みなと赤十字病院診療科別診療実績を以下の表に示す。横浜市立みなと赤十字病院は地域基幹病院であり、コモンディジーズを中心に診療している。
２０１８年度実績

入院患者実数

外来延患者数（人/年）（延人数/年）

消化器内科

2,218

25,086

循環器内科

1,900

18,170

呼吸器内科

1,133

12,497

神経内科

723

7,964

糖尿病・内分泌内科

465

12,362

腎臓内科

532

7,094

血液内科

543

4,542

リウマチ科

143

8,379

アレルギー科

59

6,375

リウマチ科、アレルギー科の入院患者は少なめだが、外来患者診療を含め、１学年５名に対し十59

分な症例を経験可能である。また、横浜市立市民病院感染症内科では当院で研修できない専門性の高い感染症症例について研修を行う。
各診療科に専門医が少なくとも１名以上在籍している。
剖検体数は２０１７年度１５体、２０１８年度１０体である。
７）年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安
図１に示すように、各診療科を２か月ずつ研修することにより、主担当医として症例経験到達目
標を達成することを目指す。救急、感染症、総合内科分野は、領域横断的に受持つ。主担当医として、入院から退院 初診・入院～退院・通院 まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践する。
８）自己評価と指導医評価、ならびに360度評価を行う時期とフィードバックの時期
毎年８月と２月とに自己評価と指導医評価、ならびに360度評価を行う。必要に応じて臨時に行うことがある。
評価終了後、１か月以内に担当指導医からのフィードバックを受け、その後の改善を期して最善をつくすことが期待される。２回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当指導医からのフィードバックを受け、さらに改善するように最善をつくすことが期待される。
９）プログラム修了の基準①日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて、以下のⅰ）～ⅵ）の修了要件を満たすこと。
ⅰ）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全７０疾患群を経験し、計２００症例
以上（外来症例は２０症例まで含むことができます）を経験することを目標とする。その研修
内容をJ-OSLERに登録する。修了認定には、主担当医として通算で最低５６疾患群以上の経験と計１６０症例以上の症例（外来症例は登録症例の１割まで含むことができる）を経験し、登録済みである。
ⅱ）２９病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後に受理（アクセプト）されている。
ⅲ）学会発表あるいは論文発表を筆頭者として２件以上経験する。
ⅳ）JMECC受講歴が1回ある。
ⅴ）医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会を年に2 回以上受講歴がある。
ⅵ）J-OSLERを用いてメディカルスタッフによる360度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性があると認められる。
②当該専攻医が上記修了要件を充足していることを横浜市立みなと赤十字病院内科専門医研修プログラム管理委員会は確認し、研修期間修了約１か月前に横浜市立みなと赤十字病院内科専門医
60

研修プログラム管理委員会で合議のうえプログラム統括責任者が修了判定を行う。
注意 「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得す
るまでの最短期間は３年間（連携・特別連携施設での１年間以上の研修期間を含む）とするが、修得が不十分な場合、修得できるまで研修期間を１年単位で延⾧することがある。
１０）専門医申請にむけての手順①必要な書類ⅰ）日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書ⅱ）履歴書ⅲ）横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム修了証（コピー）②提出方法
内科専門医資格を申請する年度の５月末日までに日本専門医機構内科領域認定委員会に提出する。
③内科専門医試験
内科専門医資格申請後に日本専門医機構が実施する「内科専門医試験」に合格することで、日本専門医機構が認定する「内科専門医」となる。
１１）プログラムにおける待遇、ならびに各施設における待遇
在籍する研修施設での待遇については、各研修施設での待遇基準に従う。
１２）プログラムの特色① 本プログラムは、大都市の高度急性期病院である横浜市立みなと赤十字病院を基幹施設として、内科の専門分野を全て網羅できるよう神奈川県内及び東京都、埼玉県の基幹病院ならびに特徴ある専門分野を有する中規模病院を中心に研修施設群を構築するとともに、将来内科専門医として幅広い分野で活躍できるよう、隣県の慢性的な医師不足の問題を抱える小規模病院および医療圏は遠くなるが、そこでしか学ぶことのできない経験ができる道東の典型的な過疎地域の医療を支える
小規模病院と連携して地域医療を学ぶことができる。また、リサーチマインドを持った専門医になるために、大学と連携して科学者としての姿勢を養う機会を設けていることも特徴の一つである。
研修期間は連携施設・特別連携施設での１年間以上の研修を含む３年間である。
② 地方の連携施設である小規模病院においては限られた人的、物的資源の中で最善の医療を提供していくことや、医療の原点に立ち戻った全人的診療能力、医療・福祉施設や行政などと連携し61

て患者に医療とケアを提供していく能力を養うことができる。
③ 基幹施設である横浜市立みなと赤十字病院は、神奈川県横浜南部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核である。一方で、地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できる。
④ 専門研修２年目までに、基幹施設である横浜市立みなと赤十字病院での研修（希望診療科の１つとして横浜市立市民病院感染症内科での３か月間の感染症研修を含む）や１施設で３か月間の地域医療研修を経験することで、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた７０疾患群のうち、少なくとも通算で４５疾患群、１２０症例以上を経験し、J-OSLERに登録できる。そして、専攻医２年修了時点で、担当指導医による形成的な指導を通じて、内科専門医ボードによる評価に合格できる２９症例の病歴要約を作成できる。
⑤ 連携・特別連携施設での１年以上の研修を含む計３年間の研修（専攻医3年修了時）で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた７０ 疾患群、２００症例以上の主担当医としての診療経験を目標とする（P.53

別表１「各年次到達目標」参照）。少なくとも通算で５６疾患群、１６０症例以上を主担当医として経験し、J-OSLERに登録する。
１３）継続したSubspecialty領域の研修の可否• カリキュラムの知識、技術・技能を深めるために、総合内科外来（初診を含む）を担当するとともに、研修の進捗によってはSubspecialty診療科外来（初診を含む）、Subspecialty診療科検査を担当する。結果として、Subspecialty領域の研修につながることとなる。
• カリキュラムの知識、技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的にSubspecialty領域
専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させる。
１４）逆評価の方法とプログラム改良姿勢
専攻医はJ-OSLERを用いて無記名式逆評価を行う。逆評価は毎年８月と２月とに行う。その集計結果は担当指導医、施設研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧し、集計結果に基づき、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てる。
１５）研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とする。

62

１６）その他特になし。

63

横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム
指導医マニュアル
１）専攻医研修ガイドの記載内容に対応したプログラムにおいて期待される指導医の役割• １人の担当指導医（メンター）に専攻医１人が横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラ
ム管理委員会により決定される。
• 担当指導医は、専攻医が日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録するので、その履修状況の確認をシステム上で行いフィードバックの後にシステム上で承認をする。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行う。
• 担当指導医は、専攻医がそれぞれの年次で登録した疾患群、症例の内容について、都度、評価・承認する。
• 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り、J-OSLERでの専攻医による症例登録の評価や臨床教育研修センターからの報告などにより研修の進捗状況を把握する。専攻医はSubspecialty上級医と面談し、専攻医が経験すべき症例について報告・相談する。担当指導医とSubspecialty上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう、主担当医の割り振りを調整する。
• 担当指導医はSubspecialty上級医と協議し、知識、技能の評価を行う。
• 担当指導医は専攻医が専門研修（専攻医）２年修了時までに合計２９症例の病歴要約を作成する
ことを促進し、内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し、形成的な指導を行う。
２）専門研修の期間• 年次到達目標は、別表1「各年次到達目標」に示すとおりである。
• 担当指導医は、臨床教育研修センターと協働して、３か月ごとにJ-OSLERにて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医によるJ-OSLERへの記入を促す。また、各カテゴリー内の研修実
績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促す。
• 担当指導医は、臨床教育研修センターと協働して、６か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促す。また、各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該64

当疾患の診療経験を促す。
• 担当指導医は、臨床教育研修センターと協働して、６か月ごとにプログラムに定められている所
定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡する。
• 担当指導医は、臨床教育研修センターと協働して、毎年８月と２月とに自己評価と指導医評価、
ならびに360度評価を行う。評価終了後、１か月以内に担当指導医は専攻医にフィードバックを行い、形成的に指導する。２回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当指導医はフィードバックを形成的に行って、改善を促す。
３）専門研修の期間• 担当指導医はSubspecialty上級医と十分なコミュニケーションを取り、J-OSLERでの専攻医による症例登録の評価を行う。
• J-OSLERでの専攻医による症例登録に基づいて、当該患者の電子カルテの記載、退院サマリ作成の内容などを吟味し、主担当医として適切な診療を行っていると第三者が認めうると判断する場合に合格とし、担当指導医が承認を行う。
• 主担当医として適切に診療を行っていると認められない場合には不合格として、担当指導医は専
攻医にJ-OSLERでの当該症例登録の削除、修正などを指導する。
４）J-OSLERの利用方法• 専攻医による症例登録を担当指導医が合格とした際に承認する。
• 担当指導医による専攻医の評価、メディカルスタッフによる360度評価および専攻医による逆評
価などを専攻医に対する形成的フィードバックに用いる。
• 専攻医が作成し、担当指導医が校閲し適切と認めた病歴要約全２９症例を専攻医が登録したもの
を担当指導医が承認する。
• 専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴要約評価ボードによるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を専攻医がアクセプトされるまでの状況を確認する。
• 専攻医が登録した学会発表や論文発表の記録、出席を求められる講習会等の記録について、各専
攻医の進捗状況をリアルタイムで把握する。担当指導医と臨床教育研修センターはその進捗状況を把握して年次ごとの到達目標に達しているか否かを判断する。
65

• 担当指導医は、J-OSLERを用いて研修内容を評価し、修了要件を満たしているかを判断する。
５）逆評価とJ-OSLERを用いた指導医の指導状況把握
専攻医によるJ-OSLERを用いた無記名式逆評価の集計結果を、担当指導医、施設研修委員会、
およびプログラム管理委員会が閲覧する。集計結果に基づき、横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てる。
６）指導に難渋する専攻医の扱い
必要に応じて臨時（毎年８月と２月の予定の他に）で、J-OSLERを用いて専攻医自身の自己評
価、担当指導医による内科専攻医評価およびメディカルスタッフによる360度評価（内科専門研修評価）を行い、その結果を基に横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム管理委員会で協議を行い、専攻医に対して形成的に適切な対応を試みる。状況によっては、担当指導医の変更や在籍する専門研修プログラムの移動勧告などを行う。
７）プログラムならびに各施設における指導医の待遇
横浜市立みなと赤十字病院給与規定による。
８）Faculty Development（指導者研修）の出席義務
当院の主催する指導医養成講習会や、厚生労働省や日本内科学会、日本赤十字社本社の指導医
講習会の受講を推奨する。
Faculty Development（指導者研修）の実施記録として、J-OSLERを用いる。
９）研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とする。
１０）その他
特になし。

66

別表１
専攻医3年終了時
内容

カリキュラムに示す疾患群

分野

各年次到達目標

専攻医3年時

専攻医2年修了時

専攻医1年修了時

終了要件

経験目標

経験目標

総合内科Ⅰ（一般）

1

1※２

1

総合内科Ⅱ（高齢者）

1

1

※２

1

総合内科Ⅲ（腫瘍）

1

1※２

1

消化器

9

5以上

循環器

10

内分泌

病歴要約提出数

2

5以上※１

3※１

5以上※２

5以上

3

4

2以上

※２

2以上

代謝

5

3以上※２

3以上

腎臓

7

4以上※２

4以上

2

呼吸器

8

4以上※２

4以上

3

血液

3

2以上

※２

2以上

2

神経

9

5以上※２

5以上

2

アレルギー

2

1以上

※２

1以上

1

膠原病

2

1以上※２

1以上

1

感染症

4

2以上

2以上

2

救急

4

4※２

4

2

※１※２

※２

3※４

外科紹介症例

2

剖検症例

1
29症例

合計※５

70疾患群

56疾患群

45疾患群

20疾患群

(外来は最大7)
※３

症例数※５

※１

200以上

160以上

120以上

60以上

消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて、「消化管」、「肝臓」、「胆・膵」が含まれる。
※２

修了要件に示した分野の合計は４１疾患群だが、他に異なる１５疾患群の経験を加えて、合計５６疾患群以上の経験とする。
※３

外来症例による病歴要約の提出を７例まで認める(全て異なる疾患群での提出が必要）。

※４「内分泌」と「代謝」からはそれぞれ１症例ずつ以上の病歴要約を提出する。

例）「内分泌」２例+「代謝」１例、「内分泌」１例+「代謝」２例※５

初期臨床研修時の症例は、修了要件１６０症例のうち２分の１に相当する８０症例を上限とする。また、病歴要約への適用も２分の１に相当する１４症例を上限とする。

67

別表２ 横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修
月曜日

火曜日

水曜日

週間スケジュール（例）

木曜日

金曜日

土曜日・日曜日
担当患者の病態

朝カンファレンスに応じた診療/各診療科（Subspecialty）

オンコール/日午

入院患者診療入院患者診療入院患者診療入院患者診療入院患者診療/内科オンコー前

当直/講習会・学
会参加など

ル
総合内科

外来診療

外来診療

療科

各診

検査 各診療科(Subspecialty)(Subspecialty)
入院患者診療内科検査内科検

入院患者診療入院患者診療査 各診療科/内科オンコー(Subspecialty)

ル

入院患者診療午後入院患者カンファレンス

入院患者診療抄読会

内科合同カンフ

各診

療科(Subspecialty)

内科オンコール

ァレンス
地域参加型カン講習会

ファレンスなど

CPCなど担当患者の病態に応じた診療/オンコール/当直など★横浜市立みなと赤十字病院内科専門研修プログラム ４．専門知識・専門技能の習得計画に従い、内科専門研修を実践する。
• 上記はあくまでも例であり、概略である。
• 総合内科外来診療はローテート先に関わらず定期的に担当する。
• Subspecialtyの外来診療や検査は研修の進捗および希望によって担当するかを決定する。
• 内科オンコールはローテート診療科に割り当てられた時間に担当する。業務には救急外来での初期診療も含まれる。担当する業務の曜日、時間帯は月ごとに決定される。
• 日当直は内科Iライン（ウォークイン担当）、内科IIライン（病棟担当）の何れかを担当する。
• 地域参加型カンファレンス、講習会、CPC、学会などは各々の開催日に参加する。

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