申請書記入日 （西暦） 2024 年

1月9日

一般社団法人日本医療薬学会 学術委員会委員長 殿医療薬学学術小委員会 研究活動報告書 （継続）
１．小委員会の番号、研究課題名小委員会の番号2022 年度医療薬学学術第 2 小委員会

研究課題名

WITH/POST 新型コロナウイルス時代のオンライン研修教育のあり方

２．小委員会の委員長、構成委員
委
員
長

フリガナ

タチ トモヤ氏 名舘 知也

所属施設の名称(正式名称)

名古屋市立大学薬学部

氏 名

所 属

次年度

構

西村由弥子

東日本メディコム株式会社、熊本大学システム学研究センター（RCiS）

継続

成松本乃里子愛知医科大学病院薬剤部

継続

委

佐村優

横浜総合病院薬剤部

継続

員

安原智久

元和歌山県立医科大学薬学部

退任

鈴木匡

名古屋市立大学薬学部

継続注） 「次年度」には、継続、新規（次年度から追加）、退任(今年度を以て退任)のいずれかを記入すること。
３．研究の目的
将来、新型コロナウイルス流行のような事態が再び生じ、薬剤師の研修教育活動を行えなくなった場合でも、薬剤師の学びを確実に保障し得る環境を構築しておくことが不可欠である。その環境の構築に欠かすことができないのがオンライン研修教育である。平時から新たな感染症の流行や災害などの不測の事態に備え、薬剤師の研修教育活動を確実に継続していくために、オンライン研修教育のあり方を明確化し、ノウハウを集積しておく必要がある。現在の新型コロナウイルス流行から時間が経過してしまう前に実施すべき喫緊の課題であると考える。
オンライン研修教育は、主に一方向型と同時双方向型に分けられる。一方向型のオンライン研修教育（集合研修、講演会等）は企画・運営が比較的容易であるため開催が急増してきたが、同時双方向型のオンライン研修教育（スモールグループディスカッション、症例解析グループワーク等）は企画・運営が困難であるため開催があまり進んでいないのが現状である。しかし、同時双方型のオンライン研修教育は、参加者同士の相互活性化により学びの深化が期待でき、薬剤師に求められる臨床思考力を培い維持するための研鑽の場として不可欠である。つまり、同時双方型のオンライン研修教育を実施するためのノウハウを整理し、集積し、いつでも実施できるよう準備しておくことは、極めて重要であり、早急に行わなければならない課題であると考える。
本研究の目的は下記の２つ（①および②）である。
①論文、学会発表、Web 情報等の情報収集により、WITH/POST 新型コロナウイルス時代における薬剤師のためのオンライン研修教育（一方向型および同時双方向型）のあり方を明確化する。
②情報収集により得られた知見や理論に基づき構築したオンライン症例解析グループワークを実践し、参加者からのアンケート結果からその問題点、効果等を検証したうえで、同時双方向型のオンライン研修教育の実施のためのノウハウを明示する。

注） 枠の大きさは必要に応じて修正し、詳細に記載すること。
４－１．研究活動報告（これまでの研究成果と達成度）
１．今年度の研究活動の内容及び研究成果
薬剤師のための効果的なオンライン研修のあり方の明示
昨年度から検討を行ってきた薬剤師のための効果的なオンライン研修のあり方（一方向型オンライン研修教育と同時双方型オンライン研修教育のメリットおよびデメリットを含む）を整理し、明確化した。
薬剤師のための効果的なオンライン研修のあり方ガイドブックの発刊「薬剤師のための効果的なオンライン研修のあり方ガイドブック」の原稿を作成した。なお、今年度の残りの期間で発刊する予定である。
同時双方向型オンライン研修教育（セミナーおよびワークショップ）の構築および評価
薬剤師のための効果的なオンライン研修のあり方を基盤とした同時双方向型オンライン研修教育（セミナーおよびワークショップ）のモデル例を構築した。今年度の残りの期間で、構築した研修教育を実施し、その形成的評価を行う予定である（２０２４年２月に実施予定）。本研修教育の参加者はすでに日本医療薬学会
ホームページで募集され、目標とする参加者数に達している。なお、本研修教育の研究は名古屋市立大学
医学系研究倫理審査委員会で承認を受けている。
本小委員会の研究活動に関する論文の執筆
本小委員会の研究活動に関する論文を医療薬学誌に投稿予定であり、すでに執筆に取り掛かっている。
２．当初立案した研究計画に対する達成度
当初立案した研究計画の次年度の予定に記載の内容はおおよそ達成することができた。
３．次年度の向けた研究課題
本小委員会の研究活動に関する論文（医療薬学誌に投稿予定）を現在執筆している。その内容は、薬剤師のための効果的なオンライン研修のあり方の提言とそれに基づくオンライン研修教育の実施・評価の予定である。今年度中に実施予定のオンライン研修教育モデル例の評価の結果をまとめ、来年度上旬に医療薬学誌に投稿し、来年度中の掲載を目指す。
４．その他
特になし。
注） 枠の大きさは必要に応じて修正し、各項目について詳細に記載すること。

４－２．研究業績（学会発表、論文等）
現在までに本研究活動の成果に関する学会発表や論文はない。

注） 本研究活動の成果に関する学会発表や論文情報を記載すること。枠の大きさは必要に応じて修正し、各項目について詳細に記載すること。
５．次年度の活動計画及び到達目標
１．学術小委員会としての研究活動期間2024 年 4 月 1 日 ～・ 会議の開催予定回数

2025 年 3 月 31 日まで 通算 3 年間の 3 年目
2回

２．次年度の活動計画及び到達目標（前年度の活動計画又は到達目標を変更する場合は、その理由を記載）【活動計画】
１年目に得られた研究結果をもとに、オンライン研修教育のあり方を明確化するとともに、同時双方向型オンライン研修教育の実施のためのノウハウを明示し、すでにオンライン研修教育のあり方を取りまとめ、さらにガイドブックの発刊の目途もついている。２０２４年２月にそのあり方をもとに構築した研修教育を実施し、その形成的評価を行う予定である（倫理委員会承認済み）。本小委員会の研究活動の成果は十分に論文作成に値するものと考えるため、研究活動の成果に関する論文（医療薬学誌に投稿予定）を現在執筆している。２年目を最終年度として計画を立てていたが、本小委員会の研究活動は論文公表の価値があると判断し、活動期間を１年延長し、最終年度に論文の作成を行いたい。また、２０２４年１１月開催の日本医療薬学会年会でシンポジウムを応募する予定である。
【到達目標】（初年度に立てた計画のもの）
大目標①：WITH/POST 新型コロナウイルス時代における薬剤師のためのオンライン研修教育（一方向型および同時双方向型）のあり方を明確化し、提言する。
小目標①-1：オンライン研修教育（一方向型および同時双方向型）の現状と問題点を整理する。
小目標①-2：オンライン研修教育（一方向型および同時双方向型）のあり方を検討し、明確化する。[（１）教育理論に基づき、オンラインの対面との違いや効果的なオンライン研修教育の観点からあり方をまとめる。（２）一方向型オンライン研修教育と同時双方型オンライン研修教育のメリットおよびデメリットについてもまとめる。]
大目標②：WITH/POST 新型コロナウイルス時代における薬剤師のための同時双方向型オンライン研修教育の実施のためのノウハウを明示する。
小目標②-1：教育理論に基づいた効果的な同時双方向型オンライン研修教育のモデル例（容易に実施でき汎用可能なもの）を検討し、実施案を考える。
小目標②-2：同時双方向型オンライン研修教育のモデル例の実施案を実践し、問題点、効果等を検証したうえで、そのノウハウを明示する。
３．その他
特になし。
注） 枠の大きさは必要に応じて修正し、各項目について詳細に記載すること。

６．共同研究、他学会・団体からの支援（ＣＯＩ申告を含む）（他の学会、団体、大学、企業又は行政機関等との共同研究や協力・連携、研究費の支援を受けてた又は受ける予定の場合に、具体的な情報を記載）
日本アプライド・セラピューティクス（実践薬物治療）学会が毎年開催している「科学的・合理的に薬物治療を実践するためのワークショップ」の一部に、症例解析のワークショップがあり、最近はコロナ禍のためオンラインで開催されている。症例解析のワークショップを毎年開催し、さらにはオンラインによる症例解析のワークショップの開催実績を有する日本アプライド・セラピューティクス（実践薬物治療）学会前理事長の緒方宏泰先生（明治薬科大学名誉教授、日本医療薬学会名誉会員）から適宜助言を受けている。
２０２４年２月に実施予定のオンライン研修教育は、日本アプライド・セラピューティクス（実践薬物治療）学会の後援を受けて実施する。

注） 提出済みの研究計画書又は研究活動報告書の記載事項から変更がある場合にのみ記載すること。
７．倫理指針、科学者の行動規範、個人情報保護法等への適合状況（倫理審査等の受審及び承認取得状況を含む）
オンライン研修教育の実施・評価に関する研究は名古屋市立大学医学系研究倫理審査委員会の承認を受けている。また、本研究に関わる関係者は、個人情報の保護について、適用される法令、条例等を遵守する。

注） 前回提出済みの研究計画書又は研究活動報告書の記載事項から変更がある場合にのみ記載すること。

８．研究費支出計画
次年度の研究助成金交付希望額
費86,000円

目

過年度

次年度

全期間

（１）データベースの利用料（２）アンケート調査費（３）会場使用料、映像・音響等機材利用料、装飾・案内看板等作成費（４）機器等のリース、レンタル費（５）印刷、製本費

114,000（６）通信、運搬費用

165,000

114,000
1,000

166,000（７）講師謝金、旅費等（本学会旅費、謝金規程の範囲内に限る）（８）運営スタッフ雇用費

4,000（９）支払手数料（10）消耗品費

4,000
5,000

5,000

80,00080,000（11）業務委託費（12）小委員会活動に直接関連する学会・研修会等への参加費およびそのための旅費（13）倫理審査の受審料（14）論文投稿料、掲載料

31,000（15）雑費合計314,000

31,00086,000400,000

注） 過年度の支出額（過去に支出した金額）、次年度（単年度）及び全期間の支出見込みを記載すること。