国際財政学会第七五回年次大会に参加して山田直夫有している。年次大会（ Annual Congress）は毎年八月に開催され、講演（プレナリー）や個別研シャル・プログラムも用意されている。今大会の一、はじめに
本稿では、二〇一九年八月二一日から二三日に主催校は、グラスゴー大学アダムスミス・ビジネ

究 報 告 が 行 わ れ る ほ か に、 デ ィ ナ ー な ど の ソ ー

かけてスコットランドのグラスゴーで開催された

本稿の構成は以下のとおりである。続く二節でススクールである。
International Institute of

国際財政学会の第七五回年次大会について報告を行 う。 国 際 財 政 学 会（は、年次大会の概要を説明する。そして、三節では筆者が興味深く感じた個別研究報告の内容を紹）は一九三七年にパリにおIIPFいて設立された財政学・公共経済学に関する国際介する。後述するように個別研究報告の内容は多：Public Finance学会である。国際財政学会のホームページによる岐にわたっているが、筆者の関心は企業課税を含ⅰと、現在五〇を超える国々に約七五〇名の会員を― 43 ―

会場に設置された看板
写真１

第59巻第10号
証券レビュー

筆者撮影

む広い意味での証券税制にあるので、紹介する内容がそうした税制に関する研究に偏ってしまうことを予めお断りしておきたい。最後の四節では、来年の八月一九日から二一日にかけてアイスランドのレイキャビクで開催される第七六回年次大会について簡単に触れたい。

二、第七五回年次大会の概要

年次大会のプログラムの概要は図表１のとおりである。前述のように今大会は八月二一日から二三日の三日間に渡って開催された。以下ではプレナリー（講 演）、個別研究報告、ソ ーシャル・プ

プレナリー（）Plenary

ログラムに分けて説明していく。

⑴

図表１からもわかるとおり、今大会では二一日― 44 ―

国際財政学会第七五回年次大会に参加して

図表１
August 21
Wednesday

August 22Thursday

August 23
Friday8:00-17:30
Registration / Info Desk

8:00-16:00
Registration / Info Desk

8:00-17:30
Registration / Info Desk

Plenary III
Nathaniel Hendren

Working Group
Sessions E（1.5 hours）

09:00-09:30

Opening Ceremony

09:30-10:00

Plenary I
Rachel Griffith

10:00-10:30

プログラムの概要

10:30-11:00
11:00-11:30
11:30-12:00
12:00-12:30

Working Group
Sessions A（2 Hours）

12:30-13:00
13:00-13:30
13:30-14:00

15:00-15:30

Working Group
Sessions F（2 hours）

Lunch
Lunch

14:00-15:00
14:30-15:00

Working Group
Sessions C（2 Hours）

Working Group
Sessions B（2 Hours）

Lunch
Working Group
Sessions D（1.5 hours）

Working Group
Sessions G（2 hours）

15:30-16:00
16:00-16:30
16:30-17:00
17:00-17:30
17:30-18:00
18:00-18:30

Plenary II
Stefanie Stantcheva

Excursion

Plenary IV
Jonathan Portes

General Assemblyof Members

Closing Ceremony

Welcome Reception

Conference Dinner

18:30-19:00
19:00-19:30
19:30-20:00
20:00-20:30
20:30-21:00〔出所〕 国際財政学会資料より作成― 45 ―

証券レビュー

図表２

第59巻第10号

プレナリーの講演者と論題

講演者
Rachel Griffith（University of Manchesterand IFS）
Plenary Ⅱ Stefanie Stantcheva（Harvard University）
Plenary Ⅲ Nathaniel Hendren（Harvard University）
Plenary Ⅳ Jonathan Portes（King’s College London）
Plenary Ⅰ

論題
The Distributional and Corrective
Implications of Sin Taxes
Taxation and Innovation
Social Mobility and Investments inChildren
Brexit and the UK Economy〔出所〕 国際財政学会資料より作成に二つ、二二日に一つ、二三日に一つ、合計四つのプレナリーが設けられた。図表２はプレナリーの講演者とその論題を示したものである。プレナ

リ ー で は 共 通 の テ ー マ が 設 け ら れ る。 今 大 会 のテ ー マ は、 Taxation and Mobility
で、 著 名 な 経

済学者による興味深い講演が行われた。また、各プレナリーとも最後に質疑応答の時間が設けられており、講演者と出席者の間で活発な議論が交わ）
Working Group Sessionsという記載
Working Group Sessions個別研究報告（された。

⑵
図表１にがあるが、これは個別研究報告が行われることを示している。ここからわかるとおり、個別研究報

告は大会期間中すべての日に行われた。図表３でにWorking Group Sessions A

は一例として、二一日の午前一一時から午後一時にかけて行われた― 46 ―

国際財政学会第七五回年次大会に参加して

図表３
A01
A02
A03
A04
A05
A06
A07
A08
A09
A10
A11
A12
A13
A14
A15
A16

セッションの一例（Working Group Sessions A）

セッションのタイトル
Optimal taxationⅠ- Invited session
Optimal taxation Ⅱ - Indirect and corrective taxation
Health economicsⅠ
LaborⅠ- Empirical labor economics
MacroⅠ- Interest rates and debt
Fiscal federalismⅠ- Political economyⅠ
Labor Ⅱ - Methods and measurement
Corporate taxationⅠ- Theory
Corporate taxation Ⅱ - Income shifting
Political economyⅠ- Theoretical political economy
Political economyⅡ- Mobility and competition
Networks and social interactions
Property taxation
Simulation
Pensions and ageingⅠ
Social insuranceⅠ

報告の本数4444434444
44
444
4

〔出所〕 国際財政学会資料より作成

おける各セッションのタイトルを列挙し、あわせて 個 別 研 究 報 告 の 本 数 も 掲 載 し て い る。 各 セ ッションにはタイトルが付けられており、そのタイトルに関連する数本の個別研究報告が行われるのCorporateで あ る。 よ っ て 図 表 ３ は、 Working Group Ses�
����：
A08

では一六会場で合計六三本の個別研究報
sions A

告が行われたことを示している。

図 表 ４ は、 図 表 ３ に あ るというタイトルのセッション
taxation I-Theory

で個別研究報告を行った研究者とその論題を示している。すべてのセッションのタイトルおよび個ⅱ

別研究報告の論題、さらに報告論文は年次大会のホームページから見ることができる。ホームペー

ジをもとに筆者が調べた限りでは、企画セッションも含めてセッションの総数は一〇六、個別研究報告の本数は三七八であった。前回のセッションの総数は一〇一、個別研究報告の本数は三六三で― 47 ―

証券レビュー

図表４

第59巻第10号

個別研究報告の一例

A08: Corporate taxation Ⅰ- Theory
報告者

論題

Wolfram F. Richter

Aligning Profit Taxation With Value Creation

TU Dortmund University, Germany
Hirofumi Okoshi

Endogenous Product Differentiation andProfit Shifting

University of Munich, Germany
Regina Ortmann1
Dirk Schindler2

Income Shifting and Management Incentives

1 University of Paderborn, Germany2 N o r w e g i a n S c h o o l o f E c o n o m i c s ,NorwayJames R Hines Jr.1
Michael Keen2

Certain Effects of Uncertain Taxes

1 University of Michigan, United States ofAmerica
2 International Monetary Fund
（注） 下線は当日の報告者を表している。
〔出所〕 国際財政学会資料より作成あったので昨年より増加している。個別研究報告

では税制、公債、社会保障、地方財政、財政政策といった伝統的な財政学・公共経済学の分野はもちろんのこと、行動経済学など最新の分野についてのセッションも設けられ、活発かつ建設的な議論が行われた。また、セッションの内容について

は、最適課税に関するセッションが一〇、法人税に関するセッションが一五もあり、税制に関するセッションが多いという印象を持った。

筆者は、法人税などの企業課税に関する個別研究報告やカナダの非課税口座に関する個別研究報告などを興味深く聞いた。次の三節では筆者が聞いた個別研究報告の中から、ベルギーを対象にＡＧＩと呼ばれる企業課税について分析した研究を紹介する。

― 48 ―

⑶ ソーシャル・プログラム（ Social Program）
年次大会の中心はもちろんプレナリーや個別研

氏
Pieter Buyl氏 の 共 同 研 究 で、 タ イ ト
Annelies Roggemanの研究はベルギーのゲント大学のとは ウ ェ ル カ ム・ レ セ プ シ ョ ン、 二 三 日 の 夜 に はを深める貴重な機会となっている。二一日の夜にル・プログラムが設けられており、参加者が親交いるＡＣＥと呼ばれる税制を廃止してその代わりこの研究の主な目的は、ベルギーで導入されてである。
Return Data

AGI: Firm-Level Evidence From Belgian TaxAn Ex-Ante Assessment of the Impact ofディナーが開催された。また、二二日の夕方はエにＡＧＩを導入したと想定して、その場合にどのルは、クスカーションになっており、ケルビングローブような影響が発生するかを分析することである。

― 49 ―

究 報 告 で あ る が、 大 会 期 間 中 は 様 々 な ソ ー シ ャ

美 術 館・ 博 物 館 の ガ イ ド ツ ア ー な ど 三 つ の オ プ

具 体 的 に は、 ベ ル ギ ー の 税 収 や 企 業 の 実 効 税 率

いては、ＡＣＥを廃止してその代わりにＡＧＩを主な分析結果は以下のとおりである。税収につ響を分析している。

（税負担の税引前利益に対する比率）に対する影ションが用意されていた。

三、個別研究報告の紹介
こ こ で は、 筆 者 が 聞 い た 個 別 研 究 報 告 の 中 かたときより税収が増加することが示された。単に導入すると、現行税制および単にＡＣＥを廃止しtaxation とII いうセッションで行われたＡＧＩとＡＣＥを廃止したときより税収が増加するという

Corporate taxation VII-Empirical corporate

いう税制に関する研究報告について紹介する。こら、

国際財政学会第七五回年次大会に参加して見られることが明らかにされた。つまりＡＣＥがするが、その傾向は中小企業よりも大企業に強くテムの方がより高い実効税率になる確率」が上昇の水準が高い企業ほど「ＡＣＥよりもＡＧＩシスいという結果が導出された。また、自己資本比率中小企業と大企業で比較すると、大企業の方が高システムの方がより高い実効税率になる確率」を方、実効税率については、「ＡＣＥよりもＡＧＩのは直観に反する結果であり、大変興味深い。一制上の自己資本の一定割合を控除する仕組みを採は三課税年度のベルギーであるが、当時のベルギー多少異なっている。この研究の分析対象は二〇一国で導入されているが、その仕組みは国によって除するというものである。この税制はいくつかの株式の機会費用として法人税の課税ベースから控は税制上の自己資本にみなし利子率を乗じた額を）という税制を提案した。これ
Corporate Equity

が 一 九 九 一 年 に Ａ Ｃ Ｅ（ Allowance forStudies

ＣＴＢ（Common Consolidated Corporate Tax

加盟国の法人課税ルールの共通化を目指してＣＣれた税制である。欧州委員会は二〇一一年にＥＵ

ＡＧＩとは二〇一六年に欧州委員会から提案さＡＧＩの提案の提案に忠実に税
Institute for Fiscal Studies

ＡＧＩに置き換わることによる税負担増加の効果用していた。

唆している。
以下では、ＡＣＥとＡＧＩの概要を説明し、主ベルギーのＡＣＥ
Institute for Fiscalな分析内容についてより詳しく紹介する。

⑴

イギリスの研究機関の⑵は、中小企業よりも大企業に強く現れることを示

第59巻第10号
証券レビュー― 50 ―

額 を 課 税 ベ ー ス か ら 控 除 す る も の で あ る。 ベ ル）の増加分にみなし利子率を乗じた
equity base

た。 Ａ Ｇ Ｉ の 仕 組 み は 税 制 上 の 自 己 資 本（ AGIれ、 Ａ Ｇ Ｉ を 含 む 新 た な Ｃ Ｃ Ｃ Ｔ Ｂ が 提 案 さ れ

し に さ れ て い た。 こ れ が 二 〇 一 六 年 に 再 検 討 さスなどの反発により、この提案は事実上たなざら） と い う 制 度 を 提 案 し た。 し か し、 イ ギ リ
Base

表は大企業のものより簡略化されているので、中情報を得ることが難しい。また中小企業の財務諸諸表のデータでは各企業のＡＣＥに関する正確な究では財務諸表のデータが用いられている。財務ている。ベルギーのＡＣＥに関する他の多くの研

ルは二三三〇八社から一〇三二一社に絞り込まれや会計上の損失がある企業などを除外し、サンプスである。年次決算書を提出する義務のない企業

4ギーのＡＣＥが税制上の自己資本を基にしている
4小企業に関する正確なデータを得るのはより困難

4る。さらに法人税申告書のデータを用いることにい る こ と に よ っ て、 そ う し た 課 題 を 克 服 し て いである。この研究では法人税申告書のデータを用のに対して、ＡＧＩは税制上の自己資本の増加分データと税収への効果確に計算することができる。したがって、法人税

よって、ＡＧＩを導入した場合の課税ベースを正〇一三課税年度の法人税申告書のデータとビュー

この研究では分析対象のデータを集計して税収大きな特徴といえるだろう。

申告書のデータを用いていることが、この研究のはベルギー企業とルク
Bel-first

センブルグ企業を対象とした企業情報データベー

で あ る。
Bel-first

ロ ー・ ヴ ァ ン・ ダ イ ク 社（ Bureau van Dijk）の分析に用いられているデータは、ベルギーの二⑶を基にしている。

国際財政学会第七五回年次大会に参加して― 51 ―

75.3
－

61.12

75.66
33.99

21.08

19.34
税率（％）

69.1
税収の変化率（％）

42.9
税額（億ユーロ）

税収の効果
図表５

第59巻第10号
証券レビューに関する分析を行っている。分析は想定を変えていくつかのケースについて行われているが、図表５はその中で最も税収の変化が大きかったケースの結果をまとめたものである。分析によると、二〇一三課税年度に分析対象の一〇三二一社は約四二・九億ユーロの法人税を負担している。仮に現行税制からＡＣＥを廃止した場合、課税ベースが拡大するので税率が不変であれば税収は約六九・一億ユーロになり、割合にして六一・一二％増加する。また、法人税収を不変（現状の四二・九億ユーロ）、課税ベースをＡＣＥを廃止した場合の課税ベースとすると、法人税率は二一・〇八％となり、現行の三三・九九％から一二・九一％ポイント減少する。ここからＡＣＥが税収に対して大きな影響を持っていることがわかる。さらに、現行税制からＡＣＥを廃止して代わりにＡＧＩを導入した場合の税収を計算すると約七五・三億ユー― 52 ―AGI の導入（ACE は廃止）
ACE の廃止
現行税制（注） 税率は「現行税制」については法定税率、その他は「現行税制」の税額を確保するのに必要な税率を表している。
〔出所〕 Buyl and Roggeman（2019）より作成

たときの方が税収が多いことは筆者にとって大変

ＣＥ廃止よりもＡＣＥを廃止してＡＧＩを導入しの方が控除額が大きいと考えられる。よって、Ａベルギー型のＡＣＥとＡＧＩを比較するとＡＣＥはわずか一九・三四％でよいことになる。通常、し、法人税収が現状から変わらないとすれば税率

挙 げ て い る。 税 収 は 現 状 か ら 七 五・ 六 六 ％ 増 加であることにより、課税ベースが拡大したことを自己資本の変化が平均的にみて増加ではなく減少して、報告論文では二〇一三課税年度の税制上の収が増加することが明らかにされた。この要因とロとなり、ＡＣＥを廃止した場合よりもさらに税て資本構成を変化させている。そこでこの研究で場合、大企業の方がより積極的にＡＣＥに反応し先行研究によれば、大企業と中小企業を比較した担をすることになり、実効税率が高くなる。また

本構成がそのままであれば企業はより多くの税負まりＡＣＥを廃止してＡＧＩを導入した場合、資な資本構成はＡＧＩの下で最適とは限らない。つの増加分を基にしているので、ＡＣＥの下で最適税制上の自己資本を、ＡＧＩは税制上の自己資本させていると考えられる。前述のようにＡＣＥは最大限の恩恵を受けようとして資本構成を最適化ことが分かっている。つまり、企業はＡＣＥかられば自己資本比率を増加させる効果があるという自己資本比率と「ＡＣＥよりもＡＧＩシ

は以下の三つの仮説を立てて、それを検証している。

仮説１― 53 ―

ⅲ

興味深く、同時に驚きであった。

仮説

ＣＥは企業のレバレッジを低下させる、言い換えベルギーのＡＣＥに関する先行研究により、Ａ⑷国際財政学会第七五回年次大会に参加して正の関係がある。

ステムの方がより高い実効税率になる確率」にはダミー変 数（以下、大企業ダミー）、自 己資本比比率、大企業を一、それ以外の企業をゼロとするより高い実効税率になる確率」は中小企業よりも仮説２ａ 「ＡＣＥよりもＡＧＩシステムの方がと考えることができる。また、大企業ダミーの係の係数がプラスで有意であれば、仮説１が正しいの成長率に関する変数などである。自己資本比率率と大企業ダミーの交差項、その他には自己資本大企業の方が高い。

数がプラスで有意であれば仮説２ａが、自己資本比率と大企業ダミーの交差項がプラスで有意であ限界効果も明らかにしている。被説明変数はＡＣロビット回帰による分析を行い、係数だけでなくこの研究では、上記の仮説を検証するためにプは約四〇％ポイント上昇することが明らかになっ確率」は、中小企業は約三四％ポイント、大企業もＡＧＩシステムの方がより高い実効税率になる

資本比率が一％ポイント上昇すると「ＡＣＥより― 54 ―仮説１の関係は中小企業よりも大企業

仮説２ｂ

れば仮説２ｂが正しいと考えることができる。

分析の結果、係数はそれぞれの仮説を支持するＥを廃止してＡＧＩを導入したときに実効税率がた。また、大企業と中小企業を比較すると「ＡＣものであった。（平均）限界効果を見ると、自己上昇する企業を一、それ以外の企業をゼロとする

ＥよりもＡＧＩシステムの方がより高い実効税率⑸ダミー変数である。説明変数としては、自己資本分析に強く見られる。

第59巻第10号
証券レビュー

になる確率」は大企業の方が四・二％ポイント高ⅰ（注）ⅱ

文https://www.iipf.org/index.htm（やまだただお・当研究所主任研究員）”国際財政学会第七五回年次大会報告論
Tax Return Data,of the Impact of AGI: Firm-Level Evidence From Belgian（ 2019）“ An Ex-Ante Assessment
Buyl, P. and A. Roggeman

参考文献

ぎると考えられる。

ⅲhttps://www.conftool.org/iipf2019/sessions.php
ＡＣＥの下で最適な自己資本比率はＡＧＩの下では高すいことが示された。

四、第七六回年次大会について
次回の第七六回年次大会は、二〇二〇年八月一

Public Finance, Natural ��������Resourc�

ビ ク で 開 催 さ れ る。 テ ー マ は、「 財 政、 天 然 資源、気候変動（）」 で あ る。 国 際 財 政 学
es, and Climate Change

会の年次大会では財政学・公共経済学に関する非常に幅広い分野について個別研究報告が行われているので、資本市場に関わりのある個別研究報告も少なくない。詳細についてはまだ公表されていないが、次回も資本市場に関連する分野についての最新の研究成果が報告されるものと思われる。

― 55 ―

九日から二一日にかけてアイスランドのレイキャ

国際財政学会第七五回年次大会に参加して