第2章(2-1)

教育研究組織(大学基礎データ表 1、表 2 参照)(2-1-1)

教育研究組織
学部【現状説明】
本学は 1949 年度（昭和 24 年度）に設立し、18 歳人口の増加に伴い組織拡大を図ってきた。
しかし、近年では 18 歳人口の減少や大学大衆化により社会環境は大きく変化した。
そこで大学の使命を再確認しつつ、再生に向け本学のあるべき姿と具体方策について、全学的な検討を行った結果、建学の精神「実学尊重」や教育・研究理念「技術は人なり」を核にし、本学がこれまで培った伝統を尊重し、将来に向けた方向性を打ち出す事を目的として、
社会や科学技術の進むべき方向性を見据えた全学的学部改編を実施した。
具体的には、本学園創立 100 周年を迎える 2007 年度（平成 19 年度）に新たなビジョンに基づいた先端分野を開拓する新学部（未来科学部）を開設し、既設学部については時代の方向性を見据え、2006 年度（平成 18 年度）情報環境学部、2007 年度（平成 19 年度）工学部第一部（工学部開設）及び理工学部、2008 年度（平成 20 年度）工学部第二部の改編を実施した。
現在、本学は、大学基礎データ表 1、表 2 のとおり、未来科学部、工学部（工学部第一部）、工学部第二部、理工学部、情報環境学部の 5 学部を有している。
未来科学部は、2007 年度（平成 19 年度）東京神田キャンパスに開設し、本学の建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」に基づき、21 世紀において人類の知的生
産活動にふさわしい生活空間（知的住空間、知的情報空間、知的行動空間）を創造することに必要な科学技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。すなわち、自らの問題を発見し解決する能力（プロの能力）と広い視野と、時代の方向性を見通すことのできる心の構え（豊かな教養）を併せ持つ技術者を養成する。
学科構成については下表の専門学科のほか、人文・外国語等の一般教養科目を担当する人
間科学系列、英語系列のほか、専門基礎教育科目を担当する数学系列、物理系列を設置している。
未来科学部学科構成（2-1-1 表 1）
2009 年度（平成 21 年度）現在
未来科学部
建築学科

【学士（工学）】

情報メディア学科 【学士（工学）】
ロボット・メカトロニクス学科 【学士（工学）】
工学部は、本学の建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」に基づき、現代社会の基幹を成す科学技術分野において、過去から現代に至る「知」を継承し、さらに次世代に必要とされる新たな「知」と「技術」を創成し、安全で快適な社会の発展に貢献する- 23 -

ことのできる幅広い能力を培うことを目的とする。
すなわち、現代社会の基幹を構成し、将来に亘って必要とされる科学技術分野において、様々な状況に順応できる優秀な技術者を養成する。
工学部は、2007 年度（平成 19 年度）に工学部第一部（1949 年度（昭和 24 年度）開設）の学科構成を、現代社会を支える基盤分野に再編成を行い、多様化する学生にとって十分な適合性を供給することを可能することにより、より有意義な人材を育成することを目的として改編を実施し、東京神田キャンパスに開設した。
学科構成は、下表のとおり、これまでの工学部第一部 8 学科体制から工学部 4 学科体制の新体制となった。この改編により、情報メディア学科、建築学科については、科学技術の飛躍的進歩と多様な人間の価値観に基づく豊かさを創造するために、新たに未来科学部の構成学科として再編成した。
また、専門学科のほか、人文・外国語等の一般教養科目を担当する人間科学系列、英語系
列のほか、専門基礎教育科目を担当する数学系列、物理系列を設置している。
工学部第一部改編の状況（2-1-1 表 2）
2006 年度（平成 18 年度）改編前

2009 年度（平成 21 年度）現在

工学部第一部

工学部

電気工学科 【学士（工学）】

電気電子工学科 【学士（工学）】

電子工学科 【学士（工学）】

環境化学科 【学士（工学）】

環境物質化学科

機械工学科 【学士（工学）】【学士（工学）】

機械工学科 【学士（工学）】
機械情報工学科【学士（工学）】

情報通信工学科【学士（工学）】

情報通信工学科 【学士（工学）】

情報メディア学科 【学士（工学）】
建築学科【学士（工学）】

工学部第二部は、1952 年度（昭和 27 年度）に工学部（工学部第一部）の夜間学部として
東京神田キャンパスに開設し、建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」に基づき、科学技術分野における「知」の継承と現代社会に必要とされる「技術」を展開する
ことにより、現代社会が直面する問題を解決し、さらに進んで社会の発展に寄与することのできる確かな能力を培うことを目的とする。
すなわち、現代社会において必要とされる科学技術とその進展に貢献するための実践的技術者を養成する。併せて、夜間学部として、社会人教育を推進する。
2008 年度（平成 20 年度）には、2007 年度（平成 19 年度）の工学部第一部改編により、新設された工学部との組織的整合性を図ること、また、本来の夜間教育に対する社会的需要と合致する適正規模での夜間教育を行い、真に夜間教育を必要とする学生へのきめ細やかな対応を可能とすることにより、有為な人材を育成することを目的として、工学部第二部改編を実施し、学科構成を再編成した。
- 24 -

学科構成は、下表のとおり、これまでの 4 学科体制から 3 学科体制の新体制となった。
また、専門学科のほか、人文・外国語等の一般教養科目を担当する人間科学系列、英語系
列のほか、専門基礎教育科目を担当する数学系列を設置している。
工学部第二部改編の状況（2-1-1 表 3）
2007 年度（平成 19 年度）改編前
工学部第二部

2009 年度（平成 21 年度）現在
工学第二部

電気工学科 【学士（工学）】

電気電子工学科 【学士（工学）】

電子工学科 【学士（工学）】

機械工学科 【学士（工学）】

機械工学科 【学士（工学）】

情報通信工学科 【学士（工学）】

情報通信工学科【学士（工学）】

理工学部は、1977 年度（昭和 52 年度）に埼玉鳩山キャンパスに開設され、本学の建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」に基づき、「未来型科学技術者の養成」と「人間性豊かな社会人の育成」を目的とする。すなわち、創造的かつ自由な発想と自立性を有する科学技術者を養成すると共に倫理性・コミュニケーション能力を備えた社会人を育成することを目的としている。
理学・工学・情報・生命それぞれの教育研究分野の相乗的融合を図ることにより、創造性
豊かな技術者、幅広い専門性と社会性を兼ね備えた人材を養成する。
2007 年度（平成 19 年度）には、国の重点 4 分野（ライフサイエンス、情報通信、環境、
ナノテク・材料）を見据えた教育・研究組織、教育・研究分野において、社会的ニーズに対応することを目的として、学科構成を 8 学科体制から 1 学科 4 学系に改編を実施し、さらに、2009 年（平成 21 年度）には、学外に本学部内の教育・研究内容が理解されるよう 1 学科 5
学系体制に再編した。
また、専門学科のほか、人文・外国語等の一般教養科目を担当する共通教育群を設置している。
理工学部改編の状況（2-1-1 表 4）
2006 年度（平成 18 年度）

2007 年度（平成 19 年度）～

改編前

2008 年度（平成 20 年度）

理工学部

2009 年度（平成 21 年度）現在

理工学部

理工学部

数理科学科【学士（理学）】 理工学科

理工学科

情報科学科【学士（理学）】サイエンス学系【学士（理学）】理学系 【学士（理学）】

情報システム工学科【学士（工学）】

情報システムデザイン学系【学士(情報学)】

生命理工学系【学士（工学）】

建設環境工学科【学士（工学）】

創造工学系【学士（工学）】

情報システムデザイン学系【学士(情報学)】

知能機械工学科【学士（工学）】

生命理工学系【学士（工学）】

電子・機械工学系【学士（工学）】

電子情報工学科【学士（工学）】

建築・都市環境学系【学士（工学）】

生命工学科【学士（工学）】- 25 -

情報社会学科【学士（工学）】
情報環境学部は、2001 年度（平成 13 年度）に千葉ニュータウンキャンパスに開設し、本学の建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」に基づき、個々の学生がそれぞれの能力に応じ、それぞれの興味・関心を伸ばす「個別重視型教育」を通じて、将来にわたって情報技術の変遷に適応し、社会に貢献する能力を備えるための基礎学力と、本質を理解して広い視野に立って自らの進むべき方向を判断・選択する基礎能力を育成する。また、本学部は、情報関連の学術の発展と今後社会に必要とされる動向を見据え 21 世紀に活躍できる情報に関する技術者を養成する。
2006 年度（平成 18 年度）には、情報環境の基盤整備の基礎的部分を統合し、情報環境を「情報」「人間」「システム」で構成されているものと捉え、学際的な応用分野にも対応でき
る学科組織とすることを目的として改編を実施した。
学科構成は、平成 18 年度にこれまでの 2 学科体制から 1 学科 3 コースの新体制とし、さらに下表のとおり、また、2008 年度（平成 20 年度）には情報環境学部定員増に伴い、新たにコミュニケーションデザインコースを加え、現在、1 学科 4 コースで運営している。
情報環境学部改編の状況（2-1-1 表 5）
2005 年度（平成 17 年度）改編前

2009 年度（平成 21 年度）現在

情報環境学部

情報環境学部【学士（情報環境学）】

情報環境学科 【学士（情報環境学）】

情報環境デザイン学科【学士（情報環境学）】

ネットワーク・コンピュータ工学コース

情報環境工学科

先端システム設計コース
メディア・人間環境デザインコース
コミュニケーションデザインコース【点検・評価】
本学では、2006 年度（平成 18 年度）から 2008 年度（平成 20 年度）にかけて、学部の全学的改編を実施したことにより、現在、新旧学部・学科に所属する学生が混在している状況の中、設置計画どおりの教育体制・カリキュラムの運営を行っている。今後も常に学生に対して不利益が生じることが無い円滑な運営を行っていく必要がある。
工学部第二部は、2008 年度（平成 20 年度）に改編を実施し、本来の夜間学部に対する社会的需要に合わせた定員の見直しにより、入学定員を 360 名から 150 名に定員減を行ったが、2008 年度（平成 20 年度）の入学者は 131 名であった。しかし、2009 年度（平成 21 年度）については、学内入試改革並びに社会情勢の変化等で 157 名が入学したことにより、入学者数については回復傾向にある。引き続き、社会情勢の変化に対応した夜間教育としての特色を活かした魅力ある教育と運営方法についての対策を検討する必要がある。
理工学部は、2007 年度（平成 19 年度）に 8 学科体制から 1 学科（4 学系）体制に改編し、4 学系（4 分野）の教育研究分野の相乗的融合を図り、創造性豊かで幅広い専門性と社会性を- 26 -

兼ね備えた技術者の育成に向けて、主・副コース制の導入を行い、設置届出に係る計画を履行すべく鋭意努力していた。しかし、4 学系の名称・コースの構成では、「高校生に分かりやすい学系名称」、「入口と出口（入試と就職）を意識したコースの括り」、「学生数と教員数のバランスを考慮した学系」とはいえなかったため、それらを解消し学外に対して、学部の教育・研究内容を明確化するために、2009 年度（平成 21 年度）に 5 学系へと再編したことは評価できる。
理工学部では、2006 年度（平成 18 年度）以前入学者の 8 学科、2007 年度（平成 19 年度）
から 2008 年度（平成 20 年度）入学者の 4 学系、2009 年度（平成 21 年度）以降入学者の 5学系に所属する学生が在籍していることにより、在籍管理、履修形態等（16 コース制、主コ
ース・副コース制の導入を含む）が複雑化されるため、学生にとって不利益のないように円滑に運用するために十分に配慮する必要がある。さらに、緩やかなコース制による運営に伴う、学系ごとに授与する学位の種類が異なることによる、各学系の専門性の確保等についても、十分な検討を行う必要がある。
情報環境学部は、2006 年度（平成 18 年度）に 1 学科体制に改編し、コース制を取ることによって、学生のニーズに応じた教育・研究体制をとっていることは評価できる。
【改善方策】
工学部第二部は、2009 年度（平成 21 年度）において入学者数も回復してきたが、今後も志願者数の変化等を観察し、2012 年度（平成 24 年度）以降の工学部第二部のあり方について、2010 年度（平成 22 年度）より検討を行う。また、その間、学生募集の一層の強化を図る。
理工学部は、2007 年度（平成 19 年度）の学部改編に引き続き、2009 年度（平成 21 年度）に学系の再編をしたことに伴い、複数の改編時期に跨って学生が在籍しているため、在籍管理、履修形態等が複雑化しているため、理工学部学系長連絡会により、運営方法等について十分に配慮し、円滑な運営を行う。
理工学部各学系の履修モデル、履修条件等を学生に対して、解りやすく明示することにより、学系ごとに授与する学位の種類が異なることによって生じる学系ごとの専門性を確保する。

(2-1-2)

研究科【現状説明】
東京電機大学大学院は、大学基礎データ表 1、表 2 のとおり、教育研究組織として、先端科学技術研究科（博士課程（後期））、未来科学研究科（修士課程）、工学研究科（修士課程）、
理工学研究科（修士課程）、情報環境学研究科（修士課程）の 5 研究科を設置している。
大学院博士課程は、既に 2006 年度（平成 18 年度）に改編を実施しており、大学院修士課
程については、本学学部改編後の学科構成との組織的整合性と学部教育との連携強化を目的として、2009 年度（平成 21 年度）に未来科学研究科の開設並びに既設研究科（工学研究科、理工学研究科、情報環境学研究科）の改編を実施した。
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先端科学技術研究科は、本学大学院既設研究科（工学研究科・理工学研究科）博士後期課
程の関連専攻の統括、2004 年度（平成 16 年度）に開設した情報環境学研究科（修士課程）に博士課程を設置する必要性を受け、下表のとおり、2006 年度（平成 18 年度）に 3 キャン
パス（東京神田・埼玉鳩山・千葉ニュータウン）横断型の運営体制により、広い分野を包括する 8 専攻構成の大学院博士課程（後期）として開設した。
本研究科は、修士課程で養った科学技術に関する専門知識と研究能力を基礎にして、広い視野と国際性を身につけ、自立して研究活動を行うに足りる高度な研究能力を修得させることを目的とする。すなわち、創造性豊かな研究開発能力を持ち、社会の多様な場において中核となって活躍可能な研究者及び確かな教育能力と研究遂行能力を兼ね備えた大学教員を養成する。
また、学術研究の進歩や文化の多様化、科学技術の高度化等の動向にも充分配慮しつつ、キャンパス及び専攻間の連携を図り、学会活動等、外部とのコミュニケーション強化に努め、教員・学生の流動が容易な組織となるように努めることを目標としている。
大学院博士課程改編の状況（2-1-2 表 1）
2005 年度（平成 17 年度）改編前

2009 年度（平成 21 年度）現在

工学研究科（博士後期課程）

先端科学技術研究科（博士課程（後期））

電気工学専攻 【博士（工学）】

数理学専攻 【博士（理学）】

電子工学専攻 【博士（工学）】

電気電子システム工学専攻 【博士（工学）】

物質工学専攻 【博士（工学）】

情報通信メディア工学専攻 【博士（工学）】

機械工学専攻 【博士（工学）】

機械システム工学専攻 【博士（工学）】

精密システム工学専攻 【博士（工学）】

建築・建設環境工学専攻 【博士（工学）】

情報通信工学専攻 【博士（工学）】

物質生命理工学専攻 【博士（工学）】【博士（理学）】

情報メディア学専攻 【博士（工学）】

先端技術創成専攻 【博士（工学）】【博士（理学）】建築学専攻 【博士（工学）】

情報学専攻【博士（情報学）】

理工学研究科（博士後期課程）
数理・情報科学専攻 【博士（理学）】
応用システム工学専攻 【博士（工学）】未来科学研究科は、2007 年度（平成 19 年度）に未来科学部を開設したことに伴い、学部改編後の学科構成と学部教育との連携強化、組織的整合性を図ることを目的として、2009 年（平成 21 年度）に未来科学部に接続する大学院修士課程として東京神田キャンパスに開設した。
本研究科は、学部教育で培った科学技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的生産活動を促進する生活空間（知的住空間、知的情報空間、知的行動空間）を創生する科学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とする。すなわち、人の生活空間
環境の発展と維持に、科学技術を適用しかつ共生させることができる、幅広い視野と時代の方向性を見通す先見性と創造性を有する高度専門科学技術者を養成する。
- 28 -

現在の専攻構成は以下のとおりである。
大学院未来科学研究科専攻構成（2-1-2 表 2）
2009 年度（平成 21 年度）現在
未来科学研究科（修士課程）
建築学専攻 【修士（工学）】
情報メディア学専攻 【修士（工学）】
ロボット・メカトロニクス学専攻 【修士（工学）】
工学研究科は、1958 年度（昭和 33 年度）に全国初の夜間大学院として東京神田キャンパス開設し、1975 年度（昭和 50 年度）には昼間課程を加え、現在に至っている。
本研究科は、学部教育で養った科学技術分野に関する知識を基礎とし、さらに幅広く深い
学識の涵養を図り、科学技術分野における研究能力及び高度の専門性を要する職業等に必要な卓越した能力を培うことを目的とする。すなわち、確かな基礎力と独創性、創造性のある研究能力と高い倫理観を持ち、現代社会での問題に実践的即応できる研究者及び高度科学技術者を養成する。
工学研究科は、2007 年度（平成 19 年度）に工学部第一部改編により設置された工学部、
2008 年度（平成 20 年度）に改編した工学部第二部との学部教育との連携強化と組織的整合性を図ることを目的として、2009 年度（平成 21 年度）に改編を実施し、下表のとおり 4 専
攻体制に再編成した。なお、本改編により、工学研究科情報メディア学専攻、建築学専攻については、未来科学研究科の構成専攻として再編成した。
大学院工学研究科専攻構成（2-1-2 表 3）
2008 年度（平成 20 年度）

2009 年度（平成 21 年度）現在

工学研究科（修士課程）

工学研究科（修士課程）

電気工学専攻 【修士（工学）】

電気電子工学専攻 【修士（工学）】

電子工学専攻 【修士（工学）】

物質工学専攻【修士（工学）】

物質工学専攻 【修士（工学）】

機械工学専攻 【修士（工学）】

機械工学専攻 【修士（工学）】

情報通信工学専攻 【修士（工学）】

精密システム工学専攻 【修士（工学）】
情報通信工学専攻 【修士（工学）】
情報メディア学専攻 【修士（工学）】建築学専攻 【修士（工学）】
理工学研究科は、1981 年度（昭和 56 年度）に理工学部に接続する大学院として、埼玉鳩山キャンパスに開設した。
本研究科は、急速に進化する科学技術と多様化する価値観に対応できる高度専門科学技術者・職業人の養成を目的とする。そのために、理工学の専門分野における基礎力を強化する- 29 -

と共に、専門の教育・研究を通して他分野を眺められる視野の広い科学技術者・職業人の育成に努める。すなわち、知識を集積するだけでなく、問題意識を持ち、自ら考え、問題解決能力、応用力を養う教育を実践し、創造性豊かな人材を養成する。
理工学研究科は、2007 年度（平成 19 年度）に改編した理工学部との学部教育との連携強化と組織的整合性を図ることを目的として、2009 年度（平成 21 年度）に改編を実施し、下表のとおり 4 専攻体制に再編成した。
大学院理工学研究科専攻構成（2-1-2 表 4）2008 年度（平成 20 年度）現在

2009 年度（平成 21 年度）現在

理工学研究科（修士課程）

理工学研究科（修士課程）

数理科学専攻 【修士（理学）】理学専攻 【修士（理学）】情報科学専攻 【修士（理学）】

情報学専攻 【修士（情報学）】

情報システム工学専攻 【修士（工学）】

デザイン工学専攻 【修士（工学）】

建設環境工学専攻 【修士（工学）】

生命理工学専攻 【修士（工学）】

知能機械工学専攻 【修士（工学）】
電子情報工学専攻 【修士（工学）】
生命工学専攻 【修士（工学）】
情報社会学専攻【修士（情報社会学）】

情報環境学研究科は、2004 年度（平成 16 年度）に情報環境学部に接続する大学院として、
千葉ニュータウンキャンパスに開設した。
情報環境学研究科は、自主・自立の精神と国際化対応力、創造力豊かで独創性を兼ね備えた人材を育成するという情報環境学部の理念を継承しつつ、情報環境という学問分野の観点から、高度な情報技術に関する専門知識を習得し、研究能力を育成する。また、本研究科は、情報関連の学術の発展と今後社会に必要とされる動向を見据え、21 世紀に活躍できる情報に関する高度専門技術者を養成する。
情報環境学研究科は、2006 年度（平成 18 年度）に改編した情報環境学部との学部教育との連携強化と組織的整合性を図ることを目的として、2009 年度（平成 21 年度）に改編を実施し、下表のとおり 1 専攻体制に再編成した。
大学院情報環境学研究科専攻構成（2-1-2 表 5）
2008 年度（平成 20 年度）現在

2009 年度（平成 21 年度）現在

情報環境学研究科（修士課程）

情報環境学研究科（修士課程）

情報環境工学専攻 【修士（情報環境学）】
情報環境デザイン学専攻 【修士（情報環境学）】【点検・評価】- 30 -

情報環境学専攻 【修士（情報環境学）】

先端科学技術研究科は、キャンパス横断型の研究科として運営し、以前の専攻間の分野の重複が解消され、学生・教員のキャンパス間の教育・研究の融合・連携・流動化が容易な組織となったが、運営面においては各キャンパス間の教育・研究の交流を図るとともに円滑に運営するための方策を検討する必要がある。
大学院修士課程は、2006 年度（平成 18 年度）から 2008 年度（平成 20 年度）に掛けて実施した、学部改編後の学科構成と学部教育との連携強化、組織的整合性を図ることを目的として、2009 年度（平成 21 年度）に大学院修士課程改編（未来科学研究科の開設並びに工学研究科、理工学研究科、情報環境学研究科改編）を実施したことは評価できる。
2009 年度（平成 21 年度）の大学院修士課程改編の実施で、各研究科において専攻構成を再編したことにより、2006 年度（平成 18 年度）以前の本学学部入学者からの学生の受け入れについては、学部の学科と研究科の専攻の組織的整合性が図られていないため、進学希望者に対する十分な説明が必要である。
【改善方策】
先端科学技術研究科における各キャンパス間の教育・研究の交流をさらに活発にさせるた
めにも、研究室間における教員・学生の交流を促進する方策について検討する。
2006 年度（平成 18 年度）以前の本学学部入学者からの学生の受け入れについては、進学
希望者に対して、各専攻の専門分野・研究分野等を明確に示したうえで、説明会・研究指導教員等を通じて適切な指導を行う。

(2-1-3)

研究所【現状説明】
本学には、付置研究所として、大学基礎データ表 1 のとおり、総合研究所（東京神田キャンパス）、先端工学研究所（千葉ニュータウンキャンパス）、建設技術研究所（千葉ニュータ
ウンキャンパス）、フロンティア共同研究センター（埼玉鳩山キャンパス）を設置している。
総合研究所は、全学的な総合研究機関として 1981 年（昭和 56 年）に設立された研究所で、「エネルギー・環境研究」、「マテリアル研究」、「システム・バイオメディカル研究」、「情報研究」の 4 部門から構成されている。本研究所は、大学本来の使命である知の創造と学問の創生に主眼を置き、各種研究費の審査・配分、プロジェクト研究の育成、研究所大学院生の採用を行っている。例年、70 件以上の研究課題について個人研究・共同研究を採択し、その成果を学内各研究所との合同研究発表会や国内外の学会・学術誌で発表している。総合研究所の目的は、本学教員の研究力の向上と常に新しい研究分野の開発、育成にある。
先端工学研究所は、1997 年（平成 9 年）に文部省（現文部科学省）のハイテク・リサーチ・センター整備事業に選定され、「人間と機械文明の調和をテーマに脳機能との研究と生体計測」を中心に研究している。
その後も、2002 年度（平成 14 年度）、2007 年度（平成 19 年度）と引き続き、ハイテク・
リサーチ・センター整備事業として選定されており、現在は、「情報環境と人間との間の神経生理学的及び行動学的関係の総合的研究」というテーマでプロジェクト研究を行っている。
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建設技術研究所は、産学の交流連携を深め、より一層の技術開発の進展の期待のもと、1992
年度（平成 4 年度）に設置され、建設技術の基礎から実用までの実験に主眼を置いた研究所である。研究所内には、実大構造・施工の実験室を始めとする 4 種類の実験室と付属関連室を設置している。学内教員の研究活動のみならず、建築、建設系学科の実験、高学年の学生の研究、修士・博士論文の学生を指導する研究にも利用されている。さらに、学外企業との共同研究に活用されている。
フロンティア共同研究センターは、1998 年度（平成 10 年度）に文部省（現文部科学省）の学術フロンティア推進事業の選定を受けて開設された。「生命福祉のためのバイオシステ
ム・バイオマテリアル技術の融合とその最適化に関する研究」をプロジェクト名に掲げ、2003
年度（平成 15 年度）も継続選定され、生命科学領域を重点研究領域としている。その中で、人工臓器に関する研究と生体材料に関する研究を、研究の柱と位置付けている。また、2008
年度（平成 20 年度）には、「生命科学とメカトロニクスの融合技術創成」のテーマで、戦略的研究基盤形成支援事業に選定され、その研究領域を広げている。
上記の本学付置研究所は、3 キャンパスに分散して研究活動に取組んでいるが、2008 年度（平成 20 年度）から、組織形態及び運用システムの改善を目的とした研究所の改編を検討している。
【点検・評価】
学園経営の財政的な側面から、研究所の効率化と財政的な自主運営の必要性が求められている。研究所におけるプロジェクト研究の研究成果に対する評価等、学内において点検・評
価がなされていない。今後は、研究内容や研究成果を含め研究所の事業を透明化し且つ財政面を踏まえながらの研究所改編が必要である。
【改善方策】
研究所の改編は、学長が招集し議長となる「研究企画推進会議」にて検討を行う。また、各研究所長で構成する「研究所長等会議」とも連携し、研究所のあり方や運営方法等について検討及び方策等をまとめる。

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