第1章
(1-1)

理念･目的
本学の理念・目的等【現状説明】
本学は、1907 年（明治 40 年）に廣田 精一（ひろた せいいち）、扇本 眞吉（おうぎもと
しんきち）によって、「ここに本校は、自ら奮ってその力を工業教育の普及に尽くそうと期し、
私立電機学校を設立し、世間の幾千の希望者のために、教授には実物説明を旨とし、なお 2、3 の工場と特約して実地演習の便に供し、実用と速成にのっとり、国家有意の技術者を養成し、もってわが国の電気および機械工業の隆盛を企図せんとする。
（電機学校設立趣意書（現代訳）より抜粋）」を目的として、東京都千代田区神田に私立電機学校を創設したことに始まる。以来、各種学校に分類されていた電機学校は、1939 年（昭和 14 年）に専門学校令による東京電機高等工業学校（のちに東京電機工業専門学校と改称）、1949 年（昭和 24 年）に新制大学である「東京電機大学」として開学し、2007 年（平成 19 年）9 月、創立 100 周年を迎えた。
現在、本学は、本学発祥の地である東京神田キャンパスの他に埼玉鳩山キャンパス・千葉
ニュータウンキャンパスを加えた 3 キャンパスに 5 学部（未来科学部、工学部、工学部第二部、理工学部、情報環境学部）、5 研究科（先端科学技術研究科、未来科学研究科、工学研究科、理工学研究科、情報環境学研究科）を、また、東京小金井キャンパスに東京電機大学高等学校、東京電機大学中学校を設置する、理工系総合学園へと発展した。
さらに、東京神田キャンパスにおける狭隘問題、老朽化問題を解決するため、2012 年（平成 24 年）4 月に、同キャンパスの教育・研究機能を新キャンパス＝東京千住キャンパス（東京都足立区）に展開することを予定している。
本学では、これまで下表のとおり、建学の精神を「実学尊重」、教育・研究理念を「技術は人なり」として掲げ、それに基づいた教育課程を編成し、実務的な技術者を養成することにより、広く社会に貢献してきた。
本学の建学の精神（1-1 表 1）
「実学尊重」
1907 年（明治 40 年）の「電機学校設立趣意書」において、「工業は学術の応用が非常に重要だが、本学は学問としての技術の奥義を研究するのではなく、技術を通して社会貢献できる人材の育成を目指すために実物説明や実地演習、今日の実験や実習を重視し、独創的な実演室や教育用の実験装置を自作する等の充実に努めること」に基づき、「実学尊重」
を建学の精神として掲げた。
本学の教育・研究理念（1-1 表 2）
「技術は人なり」
1949 年（昭和 24 年）の東京電機大学設立時において、初代学長の丹羽 保次郎（にわ やすじろう）は、「よい機械を作るにはよい技術者でなければならない」すなわち、「立派な- 3 -技術者になるには、人として立派でなければならない」という考え方に基づいた「技術は人なり」を教育・研究理念として掲げた。
この本学の建学の精神並びに教育・研究理念は、各学部・各研究科の教育課程において、実験及び実習の重視、技術者に必要な教養科目を数多く配当することにより、実践されてきた。
また、大学設置基準・大学院設置基準が一部改正され、学部・研究科ともに、教育研究上の目的の明確化、教育研究上の目的の公表等が義務化されたことに伴い、2007 年度（平成 19年度）から、各学部・各研究科に人材養成の目的及び教育・研究上の目的の明確化、広く公表するための規程化について検討を開始し、2009 年度（平成 21 年度）に「東京電機大学における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的に関する規程」を制定した。さらに、2010
年度（平成 22 年度）の「学部規則・研究科規則」の施行に向けて、同規則に各学部及び各研究科の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的を定めるための検討、規程の整備を行った。
本学の建学の精神及び教育・研究理念については、大学案内、学生要覧・シラバス、本学のホームページ、アニュアルレポート（学園活動の概況）により、学内外に広く公開することにより、周知を図っている。
【点検・評価】
建学の精神である「実学尊重」に基づき、「第 3 章 教育内容・方法」で記載されている
とおり、学部においては、各学科の実験（実習）・演習科目や卒業研究、大学院の各専攻においては、研究・論文等を重視した教育課程が編成されていることは評価できる。
教育・研究理念である「技術は人なり」に基づき、「第 3 章 教育内容・方法」で記載されているとおり、各学部では、専門科目だけでなく、幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するための一般教養的科目を数多く配当し、技術者としての倫理性を培うことを目的とした科目を配当する等、充実した教育課程が編成されていることは評価できる。
新入生に対して、履修計画・学習計画に活かすことができるように、本学の教育の方針である建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」が、教育課程の中で、どのように表れているか、十分な説明を行う必要がある。
学生要覧・シラバスやホームページ、アニュアルレポート等により、建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」を学内外に周知していることは、評価できる。
【改善方策】
新入生への本学の建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」の周知については、入学直後に実施するオリエンテーションにおいて、学生の履修計画・学習計画に活かすことができるように、本学の教育方針である建学の精神、教育・研究理念が、実際の教育課程の中でどのように表れているか、十分な説明を行う。

- 4 -(1-2) 学部の理念･目的等(1-2-1) 未来科学部【現状説明】
未来科学部では、大学設置基準の一部改正により、学部の教育研究上の目的の明確化、教育研究上の目的の公表等が義務化されたことに伴い、2007 年度（平成 19 年度）から人材養成の目的及び教育研究上の目的の明確化、広く公表するための規程化について検討を開始し、2009 年度（平成 21 年度）に「東京電機大学における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的に関する規程」を制定した。さらに、2010 年度（平成 22 年度）の「学部規則」の施行に向けて、同規則における本学部の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的を定めるための検討、規程の整備を行い、下表のとおり、定めることとした。
未来科学部の人材養成に関する目的その他の教育研究上の目的（1-2-1 表 1）
未来科学部規則第２条（2010 年度（平成 22 年度）施行予定）抜粋○

本学部は、21 世紀において人類の知的生産活動にふさわしい生活空間（知的住空間、知的情報空間、知的行動空間）を創造することに必要な科学技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、自らの問題を発見し、解決する能力（プロの能力）と広い視野と、広い視野と時代の方向性を見通すことのできる心の構え（豊かな教養）を併せ持つ技術者を養成する。

○

本学部の各学科における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は次のとお
りとする。

⑴

建築学科は、21 世紀において人類の知的住空間を創造することに必要な建築技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、建築学の「空間デザイン」「工学デザイン」分野の専門能力と豊な教養を併せ持つ技術者を養成する。

⑵

情報メディア学科は、21 世紀において人類の知的情報空間を創造することに必要な情報メデ
ィア技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。

すなわち、情報メディア学の「ディジタルメディア」「情報通信」分野の専門能力と豊な教養を併せ持つ技術者を養成する。
⑶

ロボット・メカトロニクス学科は、21 世紀において人類の知的行動空間を創造することに必要なメカトロニクス技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、ロボット・メカトロニクス学の「ロボットデザイン」「メカトロニクス」「情
報駆動システム」分野の専門能力を併せ持つ技術者を養成する。

未来科学部は、2007 年度（平成 19 年度）全学的学部改編の実施により、新たに開設した学部であり、建築学科、情報メディア学科、ロボット・メカトロニクス学科の 3 学科で構成- 5 -されている。
本学部の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成については、本学部は、学部修士一
貫教育（6 年間）を実現し、高度な専門技術者を養成するために、実験・実習科目及び演習科目に重点をおいた教育課程であるほか、建築学科では、一級建築士等の資格取得に十分な技能を修得させるための「インターンシップ制度」、情報メディア学科並びにロボット・メカ
トロニクス学科では、専門科目を体系的に履修し、高い専門性のある人材を養成するための「科目ユニット」を各学科のカリキュラム編成における特色としている。また、学部共通教育科目として、一般教養的授業科目を多数開講するほか、技術者としての倫理性を培う科目
として、技術者倫理や関連法規、環境問題と科学技術の関わり等を学ぶことができる「技術者教養科目」を配当している。
本学部の理念・目的・教育目標等の周知の方法については、大学案内・学部案内パンフレ
ット・学生要覧・シラバス、本学部のホームページ等により、学内外に広く公開することにより、周知を図っている。

(1-2-2)

工学部（工学部第一部）【現状説明】
工学部では、大学設置基準の一部改正により、学部の教育研究上の目的の明確化、教育研究上の目的の公表等が義務化されたことに伴い、2007 年度（平成 19 年度）から人材養成の目的及び教育研究上の目的の明確化、広く公表するための規程化について検討を開始し、2009
年度（平成 21 年度）に「東京電機大学における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的に関する規程」を制定した。さらに、2010 年度（平成 22 年度）の「学部規則」の施行に向けて、同規則における本学部の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的を定めるための検討、規程の整備を行い、下表のとおり、定めることとした。
工学部の人材養成に関する目的その他の教育研究上の目的（1-2-2 表 1）
工学部規則第２条（2010 年度（平成 22 年度）施行予定）抜粋○

本学部は、現代社会の基幹を成す科学技術分野において、過去から現代に至る「知」を継承し、さらに次世代に必要とされる新たな「知」と「技術」を創成し、安全で快適な社会の発展に貢献することのできる幅広い能力を培うことを目的とする。
すなわち、現代社会の基幹を構成し将来に亘って必要とされる科学技術分野において、様々な状況に順応できる優秀な技術者を養成する。

○

本学部の各学科における人材養成に関する目的その他の教育研究上の目的は次のとおりとする。

⑴

電気電子工学科は、電気工学と電子工学及びその統合分野と関連分野に関する基礎から応用までの総合的な知識と技術を有し、安全で快適な社会の発展に貢献することのできる思考力と創造力豊かで応用力を有する人材を養成することを目的とする。
すなわち、現代社会の基盤を構成し将来に亘って必要とされる電気電子工学分野におい- 6 -て、様々な状況に順応できる優秀な技術者養成のための教育研究を行う。
⑵

環境化学科は、化学と生物学を基盤とする技術分野に関する基礎から応用までの知識と技術を有し、安全で快適な持続可能な社会の構築に貢献することのできる思考力と創造力
豊かで応用力を有する人材を養成することを目的とする。
すなわち、現代社会の基幹を構成し将来に亘って必要とされる環境化学分野において、様々な状況に順応できる優秀な技術者養成のための教育研究を行う。

⑶

機械工学科は、機械技術及び機械システムとその周辺分野に関する基礎から応用までの総合的な知識と技術を有し、安全で快適な社会の発展に貢献することのできる思考力と創造力豊かで応用力を有する人材を養成することを目的とする。
すなわち、現代社会の基幹を構成し将来に亘って必要とされる機械技術分野において、様々な状況に順応できる優秀な技術者養成のための教育研究を行う。

⑷

情報通信工学科は、情報・コンピュータ技術と通信・ネットワーク技術の両分野に関する基礎から応用までの知識と技術を広く総合的に有し、安全で快適な社会の発展に貢献することのできる思考力と創造力豊かで応用力を有する人材を養成することを目的とする。
すなわち、現代社会の基幹を構成し将来に亘って必要とされる情報通信技術分野において、様々な状況に順応できる優秀な技術者養成のための教育研究を行う。
工学部は、2007 年度（平成 19 年度）全学的学部改編（工学部第一部改編）の実施により、新たに開設（東京神田キャンパス）した学部であり、電気電子工学科、環境化学科、機械工学科、情報通信工学科の 4 学科で構成されている。本改編の実施により、工学部を開設した
ことに伴い、工学部第一部（電気工学科、電子工学科、環境物質化学科、機械工学科、機械情報工学科、情報通信工学科、情報メディア学科、建築学科）については、学生募集を停止している。
本学部の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成については、優秀な技術者として実社会で活躍できる人材を養成するために実験・実習科目及び演習科目に重点を置いた教育課
程を編成している。特に 1 年次に「ワークショップ科目」を配当し、また、学年が進むにつれて、基礎から応用へ専門性を高めるために各学年に「実験科目」を配当したカリキュラム
編成を特色としている。さらに、一般教養的授業科目を多数開講するほか、技術者としての倫理性を培う科目として、技術者倫理や関連法規、環境問題と科学技術の関わり等を学ぶことができる「技術者教養科目」を配当している。
本学部の理念・目的・教育目標等の周知の方法については、大学案内・学部案内パンフレ
ット・学生要覧・シラバス、本学部のホームページ等により、学内外に広く公開することにより、周知を図っている。

(1-2-3)

工学部第二部

【現状説明】
工学部第二部では、大学設置基準の一部改正により、学部の教育研究上の目的の明確化、- 7 -教育研究上の目的の公表等が義務化されたことに伴い、2007 年度（平成 19 年度）から人材養成の目的及び教育研究上の目的の明確化、広く公表するための規程化について検討を開始
し、2009 年度（平成 21 年度）に「東京電機大学における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的に関する規程」を制定した。さらに、2010 年度（平成 22 年度）の「学部規則」の施行に向けて、同規則における本学部の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的を定めるための検討、規程の整備を行い、下表のとおり、定めることとした。
工学部第二部の人材養成に関する目的その他の教育研究上の目的（1-2-3 表 1）
工学部第二部規則第２条（2010 年度（平成 22 年度）施行予定）抜粋○

本学部は、科学技術分野における「知」の継承と現代社会に必要とされる「技術」を展開することにより、現代社会が直面する問題を解決し、さらに進んで社会の発展に寄与することのできる確かな能力を培うこととしている。
すなわち、現代社会において必要とされる科学技術とその進展に貢献するための実践的技術者を養成する。
併せて、夜間学部として、社会人教育を推進する。

⑴

電気電子工学科は、電気工学と電子工学及びその統合分野と関連分野に関する基礎から応用までの総合的な知識と技術を有し、現代社会が直面する問題を解決し、進んで社会の発展に寄与することのできる人材を養成することを目的とする。
すなわち、現代社会において必要とされる電気電子工学技術とその進展に貢献することのできる実践的技術者養成のための教育研究を行う。

⑵

機械工学科は、機械技術及び機械システムとその周辺分野に関する基礎から応用までの総合的な知識と技術を有し、現代社会が直面する問題を解決し、進んで社会の発展に寄与することのできる人材を養成することを目的とする。
すなわち、現代社会において必要とされる機械技術とその進展に貢献できる実践的技術者養成のための教育研究を行う。

⑶

情報通信工学科は、情報・コンピュータ技術と通信・ネットワーク技術の両分野に関する基礎から応用までの知識と技術を広く総合的に有し、現代社会が直面する問題を解決し、進んで社会の発展に寄与することのできる人材を養成することを目的とする。
すなわち、現代社会において必要とされる情報通信技術とその進展に貢献できる実践的技術者養成のための教育研究を行う。
工学部第二部は、2008 年度（平成 20 年度）工学部第二部改編の実施により、電気電子工学科、機械工学科、情報通信工学科の 3 学科で構成されている。本改編の実施により、電気電子工学科を設置したことに伴い、現在、電気工学科、電子工学科については、学生募集を停止している。
本学部の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成については、夜間学部で授業時間数の確保が困難であるが、実践的技術者を養成するための実験・実習科目及び演習科目に重点を置いた教育課程を編成している。特に 2 年次以降、学年が進むにつれて基礎から応用へ専- 8 -門性を高めるための「実験科目」、学生と教員がともに教室で討論を行う「演習科目」をカリ
キュラム編成の特色としている。また、一般教養的授業科目を多数開講するほか、技術者としての倫理性を培う科目として、技術者倫理や関連法規、環境問題と科学技術の関わり等を学ぶことができる「技術者教養科目」を配当している。
本学部の理念・目的・教育目標等の周知の方法については、大学案内・学部案内パンフレ
ット・学生要覧・シラバス、本学部のホームページ等により、学内外に広く公開することにより、周知している。

(1-2-4)

理工学部【現状説明】
理工学部では、大学設置基準の一部改正により、学部の教育研究上の目的の明確化、教育
研究上の目的の公表等が義務化されたことに伴い、2007 年度（平成 19 年度）から人材養成の目的及び教育研究上の目的の明確化、広く公表するための規程化について検討を開始し、2009 年度（平成 21 年度）に「東京電機大学における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的に関する規程」を制定した。さらに、2010 年度（平成 22 年度）の「学部規則」の施行に向けて、同規則における本学部の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的を定めるための検討、規程の整備を行い、下表のとおり、定めることとした。
理工学部の人材養成に関する目的その他の教育研究上の目的（1-2-4 表 1）
理工学部規則第２条（2010 年度（平成 22 年度）施行予定）抜粋○

本学部の教育理念は、「人間性豊な社会人の育成」と「未来型科学技術者の養成」である。
すなわち、理学・工学・情報・生命それぞれの教育研究分野の相乗的融合を図ることにより、倫理性・コミュニケーション能力を備えた人材を育成するとともに、創造的かつ自由な発想と自立性を有する科学技術者を養成する。

○

本学部の理工学科における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、前項を同様とし、理工学科の各学系においては、次のとおりとする。

⑴

理学系では、数理学及び自然科学における基本理論及び基礎法則を学び、考察を重ね、それが問題解決のためにどのように用いられるかを学ぶことで、問題を本質的に捉えて解決できる応用力の高い理学分野の専門家を育成する。理学の専門分野として、数学、物理学、化学及び数理情報学の四つの専門コースを置き、数学及び自然科学を共通の基礎とし、演習や実験を行いながら深く専門を学ぶことで、高度な専門性と実践力を併せ持った人材を養成する。

⑵

生命理工学系では、生物の持つ高度な機能の本質を理解し、その機能を真に人類のために活用することを目指し、生命科学と生物環境に基礎をおいた教育と研究を行う。生命理
工学分野の教育と研究を通じて、適切な基礎知識を養うとともに、今後の人間社会の変化に対して柔軟に対応できる応用力を醸成する。これにより生命に関わる正しい倫理観を具有し、生命の精緻なメカニズムを探求し環境や医療などの諸問題に取組む力を備えた人材- 9 -を養成する。
⑶

情報システムデザイン学系では、情報、ネットワーク、コンピュータに関わる知識・技術を基盤として人間、社会システムから、文化、芸術、アミューズメントにいたるまで文理融合的観点から幅広い分野の教育研究を行う。これにより、複雑化・高度化する社会環
境において、高度な情報システム技術を駆使できると同時に、幅広い視野から自立的に分析・判断・企画・行動できる実践力とコミュニケーション能力を備えた次世代型スペシャ
リストを養成する。

⑷

電子・機械工学系では、技術者として豊な人間性と電子・機械工学の知識と技術を有し、自動車、ロボット、電子機器、医療機器、福祉機器などのものづくりを通して未来の人間
社会に貢献できる技術者を養成する。

⑸

建築・都市環境学系では、21 世紀の循環型社会の構築に向けて人間と自然が調和する環
境を多角的に考察し、ゆとりと潤いある社会の実現を目指して建築及び都市環境の創造と保全に寄与できる建設技術者を養成する。
理工学部は、2007 年度（平成 19 年度）全学的学部改編（理工学部改編）の実施により、理工学科の下にサイエンス学系、情報システムデザイン学系、創造工学系、生命理工学系の1 学科 4 学系体制で運営していたが、2009 年度（平成 21 年度）より、さらに学内外に対して専門分野を明確にするために、4 学系を 5 学系（理学系、生命理工学系、情報システムデザ
イン学系、電子・機械工学系、建築・都市環境学系）へ再編した。
現在、2006 年度（平成 18 年度）改編以前の 8 学科（数理科学科、情報科学科、情報シス
テム工学科、建設環境工学科、知能機械工学科、電子情報工学科、生命工学科、情報社会学科）については、学生募集を停止している。
本学部の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成については、創造性豊かな技術者、幅広い専門性と社会性を兼ね備えた人材を育成するために、実験・実習科目及び演習科目に重点を置いた教育課程を編成し、将来の方向性の選定に柔軟に対応するための「学系・コー
ス制」教育（5 学系・16 コース）
、専門性を高めることも、多様な領域に亘る視野と見識を養成することも可能とする学際性に富んだ教育研究システムを可能としている。さらに、多様化する科学技術分野に柔軟に対応できる「主コース・副コース制」を特徴としたカリキュラ
ムを編成している。一般教養的授業科目を多数開講するほか、専門職業人、技術者として倫理性を培う科目として、「倫理学」、「技術者倫理」、「日本の文化と倫理」、「仕事と職業」「技術と環境の社会」等の科目を配当している。
本学部の理念・目的・教育目標等の周知の方法については、大学案内・学部案内パンフレ
ット・学生要覧・シラバス、本学部のホームページ等により、学内外に広く公開することにより、周知している。

(1-2-5)

情報環境学部

【現状説明】- 10 -

情報環境学部では、大学設置基準の一部改正により、学部の教育研究上の目的の明確化、教育研究上の目的の公表等が義務化されたことに伴い、2007 年度（平成 19 年度）から人材養成の目的及び教育研究上の目的の明確化、広く公表するための規程化について検討を開始
し、2009 年度（平成 21 年度）に「東京電機大学における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的に関する規程」を制定した。さらに、2010 年度（平成 22 年度）の「学部規則」の施行に向けて、同規則における本学部の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的を定めるための検討、規程の整備を行い、下表のとおり、定めることとした。
情報環境学部の人材養成に関する目的その他の教育研究上の目的（1-2-5 表 1）
情報環境学部規則第２条（2010 年度（平成 22 年度）施行予定）抜粋○

本学部は、個々の学生がそれぞれの能力に応じ、それぞれの興味・関心を伸ばす「個別重視型教育」を通じて、将来にわたって情報技術の変遷に適応し、社会に貢献する能力を備えるための基礎学力と、本質を理解して広い視野に立って自らの進むべき方向を判断・選択する基礎能力を育成する。また、本学部は、情報関連の学術の発展と今後社会に必要とされる動向を見据え、21 世紀に活躍できる情報に関する技術者を養成する。

○

本学部の情報環境学科における人材の養成に関する目的は次のとおりとする。
情報環境学科は、情報、人間、システム、コミュニケーションの分野において専門性を十分に発揮できる情報技術に関する基礎能力を習得させることを目的とする。また、本学科は、急速な技術変革が常在化している情報社会において、技術の本質を見抜き、問題発
見と解決能力を有し課題に的確に対処し、広い視野にたって 21 世紀に活躍できる情報に関する技術者を養成する。
情報環境学部は、2006 年度（平成 18 年度）情報環境学部改編の実施により、現在、情報環境学科の下にネットワークコンピュータコース、先端システム設計コース、メディア人間
環境デザインコース、コミュニケーションデザインコース（2008 年度（平成 20 年度）新設）の 1 学科 4 コースで構成されている。本改編の実施により、情報環境学科を設置したことに伴い、情報環境工学科、情報環境デザイン学科については、学生募集を停止している。
本学部の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成については、情報関連の学術の発展と今後社会に必要とされる動向を見据え 21 世紀に活躍できる情報に関する技術者を養成するために、実験・実習科目及び演習科目に重点をおいた教育課程を編成している。プロジェ
クト形式で幾つかの専門分野に関連する専門知識の吸収と実際の経験を積むことを目的とし、実学としての工学を身に付けることができる「演習・プロジェクト科目」をカリキュラムの特徴としている。特に企業から提案される多くの課題を個人あるいはグループで解決することを通して、実社会の問題に触れることにより、将来技術者になる上で貴重な体験ができる。
また、一般教養的授業科目を多数開講しているが、現在、技術者としての倫理性を培う科目
については、配当されていない。
本学部の理念・目的・教育目標等の周知の方法については、大学院案内・研究科案内パン
フレット・学生要覧・シラバス、本学部のホームページ等により、学内外に広く公開するこ- 11 -

とにより、周知を図っている。

(1-3) 大学院研究科の理念･目的等(1-3-1) 先端科学技術研究科【現状説明】
先端科学技術研究科では、大学院設置基準の一部改正により、研究科の教育研究上の目的の明確化、教育研究上の目的の公表等が義務化されたことに伴い、2007 年度（平成 19 年度）
から人材養成の目的及び教育研究上の目的の明確化、広く公表するための規程化について検討を開始し、2009 年度（平成 21 年度）に「東京電機大学における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的に関する規程」を制定した。さらに、2010 年度（平成 22 年度）の「研究科規則」の施行に向けて、同規則における本研究科の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的を定めるための検討、規程の整備を行い、下表のとおり、定めることとした。
先端科学技術研究科の人材養成に関する目的及びその他の教育研究上の目的（1-3-1 表 1）
先端科学技術研究科規則第２条（2010 年度（平成 22 年度）施行予定）抜粋○

本研究科は、修士課程で養った科学技術に関する専門知識と研究能力を基礎にして、広い視野と国際性を身につけ、自立して研究活動を行うに足りる高度な研究能力を修得させることを目的とする。
すなわち、創造性豊かな研究開発能力を持ち、社会の多様な場において中核となって活躍可能な研究者及び確かな教育能力と研究遂行能力を兼ね備えた大学教員を養成する。

○

本研究科の各専攻における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的は、次のとおりとする。

⑴

数理学専攻は、基礎科学の柱である数学、物理学、化学を融合的に研究・教育すると同時に、益々複雑で大規模になりつつある工学及び人間社会における問題を数理モデル化して得られるシステムの理論などを修得させることを目的とする。また、他の専攻と連携を持ちながら、基礎分野としての数理学における専門性の高い研究・教育を行い、豊かな創
造力と幅広い視野を持つ科学者及び高度な専門性をもつ人材を養成する。

⑵

電気電子システム工学専攻は、電気電子システム工学に関する広範な知識、並びに特定の専門分野の極めて高度な学識を修得させることを目的とするとともに、自ら発想・設定した研究テーマを継続的かつ実践的に追求し、創造性・先見性並びに柔軟な思考力を身につけた研究者、技術者を養成する。そのため、常にグローバルな視点に立脚して電気電子工学及び関連するシステム工学分野並びにこれらが融合した学際領域に関する先端的な研究・教育を展開する。

⑶

情報通信メディア工学専攻は、情報通信メディア工学分野において基礎的・先端的な学術研究を推進し、自立して研究活動を行える人材の育成と、世界的な視野から多様な方面で活躍し得る高度な能力と豊かな学識を有する卓越した研究者を養成するための専門知識- 12 -

を修得させることを目的とする。すなわち、本分野での更に高度な、あるいは特定専門分
野に特化した学識の修得と、高度な技術開発や理論解析テーマを実践的に追求し、技術萌芽を産み出せる先見性、創造性豊かな研究者、上級技術者を養成する。
⑷

機械システム工学専攻は、機械工学及び関連するシステム系分野において、修士課程で培った専門知識と研究能力を基に、自立して研究活動を行える優れた研究者・研究技術者を育成するための高度な専門知識を修得させることを目的とする。すなわち、基礎研究あるいは実践的、先端的な学術研究を推進することにより、広い視野と国際性を持ち、多様な技術的・学問的課題に柔軟に対応し社会に貢献できる創造性豊かな技術者・研究者を養成する。

⑸

建築・建設環境工学専攻は、21 世紀の成熟した社会の構築・整備を目指して、従来型の建築学・土木工学・環境科学に関する個々の学問ではなく、これらを融合した新しいパラダイムに基づいた専門知識を修得させることを目的とする。すなわち、国土保全と都市再生を地球環境問題をも考慮したグローバルな視点から考究できる優れた技術者・研究者を育成し、複雑多様化する社会で要求される問題解決能力を具備する人材を養成する。

⑹

物質生命理工学専攻は、人類の活動が地球規模にまで拡大したために生じた、地球環境、資源、エネルギー、福祉などの諸問題に対処するため、従来の物質工学、生命工学、環境学などの領域を結合し、人間工業社会の全体を見通せる学問領域の再構築を行うための専
門知識を修得させることを目的とする。また、基盤研究から応用技術に至るまで、一貫した学問体系のもとで研究・教育を行い、自立して研究のできる創造性豊かな上級研究者・
上級専門技術者を養成する。

⑺

先端技術創成専攻は、人間の生産活動、生活、医療、福祉、防災など学際的・境界領域
的分野において現在の高度科学技術や学術を発展させるとともに、次世代の新技術創成にも寄与できる、指導力と国際性のある人材を養成するための専門知識を修得させることを目的とする。すなわち、修士課程で養った専門知識と研究能力をさらに高め、広い視野と国際性を身につけ、自立して研究を遂行できる創造性豊かな研究者及び確かな教育能力と研究遂行能力を兼ね備えた教育者を養成する。

⑻

情報学専攻は、「情報科学」に加えて情報を社会に活用するための「メディア情報学」の二つの部門について情報学のさまざまな専門知識を修得させることを目的とする。コンピ
ュータとネットワーク技術の急速な発展にともなって「情報」を中心概念とする学術領域
は、これまでの情報科学・工学から周辺の境界領域までその範囲を広げているなか、高度な研究開発能力と国際的に活躍できる広い見識を備えた創造性豊かな研究者を養成する。
先端科学技術研究科は、2003 年度（平成 15 年度）に 21 世紀 COE プログラムに採択されたことを受けて、今後ますます社会的要請の高まる学際融合域研究及び国際共同研究の進展等に必要な教員の研究活動の融合・連携・流動化・新分野への迅速な対応が可能とし、既設研究科博士後期課程（工学研究科・理工学研究科）の関連専攻の統括、2004 年度（平成 16 年度）に開設した情報環境学研究科（修士課程）に博士課程を設置する必要性を受け、2006 年度（平成 18 年度）に広い分野を包括する大学院博士課程（後期）として、8 専攻（数理学専- 13 -

攻、電気電子システム工学専攻、情報通信メディア工学専攻、機械システム工学専攻、建築・
建設環境工学専攻、物質生命理工学専攻、先端技術創成専攻、情報学専攻）を設置し、3 キ
ャンパス（東京神田・埼玉鳩山・千葉ニュータウン）横断型で運営している。
本研究科の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成については、創造性豊かな研究開
発能力を持ち、社会の多様な場において中核となって活躍可能な研究者及び確かな教育能力と研究遂行能力を兼ね備えた大学教員を養成するための教育・研究を行う教育課程を編成している。主に指導教員との研究を通じての個別指導の形で行われる。また博士の学位にふさわしい広範な学術的素養を得るために、｢輪講｣、｢セミナー｣、｢演習」等の科目が配当されている。入学後は、主に指導教員の下で直接研究指導を受けながら研究活動を行い、研究能力の発展を図るカリキュラム編成となっている。
本研究科の理念・目的・教育目標等の周知の方法については、大学院案内・研究科案内パンフレット・学生要覧・シラバス、本研究科のホームページ等により、学内外に広く公開することにより、周知を図っている。

(1-3-2)

未来科学研究科【現状説明】
未来科学研究科では、大学院設置基準の一部改正により、研究科の教育研究上の目的の明確化、教育研究上の目的の公表等が義務化されたことに伴い、2009 年度（平成 21 年度）に
「東京電機大学における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的に関する規程」を制定し、さらに、2010 年度（平成 22 年度）の「研究科規則」の施行に向けて、同規則における本研究科の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的を定めるための検討、規程の整備を行い、下表のとおり、定めることとした。
未来科学研究科の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的（1-3-2 表 1）
未来科学研究科の目的（2010 年度（平成 22 年度）施行予定）○

本研究科は、学部教育で培った科学技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的生産活動を促進する生活空間（知的住空間、知的情報空間、知的行動空間）を創生する科学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、人の生活空間環境の発展と維持に、科学技術を適用しかつ共生させることができる、幅広い視野と時代の方向性を見通す先見性と創造性を有する高度専門科学技術者を養成する。
○

本研究科の各専攻における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、次のとお
りとする。

⑴

建築学専攻は、学部教育で培った建築技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的住空間を創生する建築学に関する科学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、建築学の「建築計画学・都市計画学」「建築環境学・設備工学」「建築構造学・生産工学」ならびに「建築設計」部門の創造性を有する高度専門科学技術者を養成する。

- 14 -

⑵情報メディア学専攻は、学部教育で培った情報メディア技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的情報空間を創生する情報メディア工学に関する科学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、情報メディア学の「メディアデザイン」「ヒューマンコンピュータインタラクション」「ネットワークコンピューティング」部門の創造性を有する高度専門科学技術者を養成する。

⑶

ロボット・メカトロニクス学専攻は、学部教育で培ったメカトロニクス技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的行動空間を創生するロボット･メカトロニクス工学に関する科学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、ロボット・メカトロニクス学の「電気電子工学」「機械工学」「情報工学」「コンピ
ュータ工学」「制御工学」部門の基盤技術を相乗的に統合する創造性を有する高度専門科学技術者を養成する。

未来科学研究科は、未来科学部が接続する大学院修士課程として、3 専攻（建築学専攻、情報メディア学専攻、ロボット･メカトロニクス学専攻）で構成している。
本研究科の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成については、基礎となる未来科学
部における教育・研究をさらに発展させ、高度な専門知識の修得と来るべき未来社会の変化に対応できる広い視野を持ち、未来の生活空間をデザインする豊かな教養を持った高度専門技術者の育成を図るために、「専門研究」「各専攻部門専門科目」「専攻共通科目」「研究科共通科目」のほか、建築学専攻、情報メディア学専攻、ロボット・メカトロニクス学専攻の 3
専攻の分野を融合する科目を「豊な教養科目」として配当することで、異分野の技術の考え方を理解し、かつ俯瞰的な視野を有する技術者を育成することができるカリキュラム編成としている。
また、各専攻として、建築学専攻の「長期インターンシップ制度」、建築学専攻と情報メデ
ィア学専攻においては、修了後の進路に併せた「2 つの教育プログラム」からなる特色ある
カリキュラムを編成している。
本研究科の理念・目的・教育目標等の周知の方法については、大学院案内・大学院案内パンフレット・学生要覧・シラバス、本研究科のホームページ等により、学内外に広く公開することにより、周知を図っている。

(1-3-3)

工学研究科【現状説明】
工学研究科では、大学院設置基準の一部改正により、研究科の教育研究上の目的の明確化、教育研究上の目的の公表等が義務化されたことに伴い、2007 年度（平成 19 年度）から人材養成の目的及び教育研究上の目的の明確化、広く公表するための規程化について検討を開始
し、2009 年度（平成 21 年度）に「東京電機大学における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的に関する規程」を制定した。さらに、2010 年度（平成 22 年度）の「研究科規則」の施行に向けて、同規則における本研究科の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的を- 15 -

定めるための検討、規程の整備を行い、下表のとおり、定めることとした。
工学研究科の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的（1-3-3 表 1）
工学研究科の目的（2010 年度（平成 22 年度）施行予定）○

工学研究科は、学部教育で養った科学技術分野に関する知識を基礎とし、さらに幅広く深い学識の涵養を図り、科学技術分野における研究能力及び高度の専門性を要する職業等に必要な卓越した能力を培うことを目的とする。
すなわち、確かな基礎力と独創性、創造性のある研究能力と高い倫理観を持ち、現代社
会での問題に実践的に即応できる研究者及び高度科学技術者を養成する。

○

本研究科の各専攻における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

⑴

電気電子工学専攻は、学部教育で養った電気工学と電子工学及びその統合分野と関連分
野に関する総合的な知識と技術をさらに発展・進化させ、電気電子工学分野における研究能力及び高度の専門性を有する人材を養成することを目的とする。
すなわち、電気電子工学分野に関する確かな基礎力と独創性、創造性のある研究能力と高い倫理観を持ち、現代社会での問題に実践的に即応できる電気電子工学分野における研究者及び高度科学技術者養成のための教育研究を行う。

⑵

物質工学専攻は、学部教育で養った環境を意識した化学、生物及び物理を基盤とする技術分野に関する基礎から応用までの知識と技術をさらに発展・進化させ、新素材に代表される物質及び環境化学分野における研究能力及び高度の専門性を有する人材を養成することを目的とする。
すなわち、物質・環境化学分野に関する確かな基礎力と独創性、創造性のある研究能力と高い倫理観を持ち、現代社会での物質・環境化学分野の問題に実践的に即応できる研究者及び高度科学技術者養成のための教育研究を行う。

⑶

機械工学専攻は、学部教育で養った機械技術及び機械システムとその関連分野及び周辺分野に関する基礎から応用までの総合的な知識と技術をさらに発展・進化させ、機械工学分野における研究能力及び高度の専門性を有する人材を養成することを目的とする。
すなわち、機械工学分野に関する確かな基礎力と独創性、創造性のある研究能力と高い倫理観を持ち、現代社会での機械工学分野の問題に実践的に即応できる研究者及び高度科学技術者養成のための教育研究を行う。

⑷

情報通信工学専攻は、学部教育で養った情報・コンピュータ技術と通信技術の両分野に関する基礎から応用までの総合的知識をさらに発展・進化させ、情報通信分野における研究能力及び高度の専門性を有する人材を養成することを目的とする。
すなわち、情報通信工学分野に関する確かな基礎力と独創性、創造性のある研究能力と高い倫理観を持ち、現代社会での情報通信工学分野の問題に実践的に即応できる研究者及び高度科学技術者養成のための教育研究を行う。
工学研究科は、工学部（工学部第一部）
・工学部第二部が接続する大学院修士課程として、- 16 -

4 専攻（電気電子工学専攻、物質工学専攻、機械工学専攻、情報通信工学専攻）で構成している。
本研究科の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成については、高度専門技術者としての基礎能力・高度専門知識を習得するために、工学部（工学部第一部）
・工学部第二部の専
門学力を基礎として、さらに進んだ高度な専門知識の修得と科学技術の進歩に対応できる思
考力、応用力を備えた技術者・研究者の育成を図るための教育課程を編成している。また、
実践的技術者を育成するために、「特別研究Ⅰ」、「特別演習Ⅱ」、「グループ輪講Ⅰ」、「全体輪講Ⅰ」等の科目を配当し、専門知識に裏付けされた応用力の涵養と修士論文作成や論文発表の手法を修得させることにより、実践的技術者を育成することをカリキュラム編成の特色としている。
本研究科の理念・目的・教育目標等の周知の方法については、大学院案内・大学院案内パンフレット・学生要覧・シラバス、本研究科のホームページ等により、学内外に広く公開することにより、周知を図っている。

(1-3-4)

理工学研究科【現状説明】
理工学研究科では、大学院設置基準の一部改正により、研究科の教育研究上の目的の明確化、教育研究上の目的の公表等が義務化されたことに伴い、2007 年度（平成 19 年度）から
人材養成の目的及び教育研究上の目的の明確化、広く公表するための規程化について検討を開始し、2009 年度（平成 21 年度）に「東京電機大学における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的に関する規程」を制定した。さらに、2010 年度（平成 22 年度）の「研究科規則」の施行に向けて、同規則における本研究科の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的を定めるための検討、規程の整備を行い、下表のとおり、定めることとした。
理工学研究科の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的（1-3-4 表 1）
理工学研究科の目的（2010 年度（平成 22 年度）施行予定）
理工学研究科は、急速に進化する科学技術と多様化する価値観に対応できる高度専門科学
技術者・職業人の養成を目的とする。そのために、理工学の専門分野における基礎力を強化するとともに、専門の教育・研究を通して他分野を眺められる視野の広い科学技術者・職業人の育成に努める。
すなわち、知識を集積するだけでなく、問題意識を持ち、自ら考え、問題解決能力、応用力を養う教育を実践し、創造性豊かな人材を養成する。
⑴

理学専攻は、応用分野の広さから現代の科学技術社会の理論的支柱となっている理学諸分野において、物事を論理的に考察し、柔軟に対応のできる科学技術者・職業人の養成を目的とする。
そのために、数理科学・物質化学の分野から、専門的知識・技術の涵養をはかるとともに、論理的思考力が身に付くような教育研究を行う。

- 17 -

すなわち、将来の科学技術社会の理論的支柱となり、更なる発展へ本質的に貢献できる人材を養成する。
⑵

情報学専攻は、情報技術の進歩に伴いますます発展し多様化する高度情報化社会の要請に応え、その基盤となる情報学の発展に貢献できる科学技術者・職業人の養成を目的とする。そのために、理工学から社会科学・人文科学の領域にまで拡大した学際的な学術分野である情報学の各分野の、分野横断的・文理複合的な教育研究を行う。
すなわち、幅広い専門知識をもち、多角的で総合的な判断能力と問題解決能力を有する高度かつ先端的な人材を養成する。

⑶

デザイン工学専攻は、機械、電気・電子、建築、土木、環境の各分野において、急速に進化するものづくりの技術に対応できる科学技術者・職業人の養成を目的とする。そのために、各専門分野における基礎力の強化とともに、人間や環境に目配りの出来る高度なデザイン工学を身に付けられる教育研究を行う。
すなわち、専門知識のみではなく、多様化された価値観に対応して、自ら問題解決に動くことのできる創造性豊かな人材を養成する。

⑷

生命理工学専攻は、生命現象に関する種々の謎の解明や人類の直面する諸問題（医療・福祉問題、環境問題、食糧問題など）の解決に対応できる科学技術者・職業人の養成を目的とする。
そのために、生命理工学分野における基礎力を強化するとともに、専門性の深化を図る教育研究を行う。
すなわち、各専門分野の細分化が進む前記の諸問題に、深い教養と学際的な視点から取り組むことのできる人材を養成する。

理工学研究科は、理工学部が接続する大学院修士課程として、4 専攻（理学専攻、情報学専攻、デザイン工学専攻、生命理工学専攻）で構成している。
本研究科の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成については、理工学の専門分野における基礎力を強化するとともに、専門の教育・研究を通して他分野を眺められる視野の広い科学技
術者・職業人の育成に努めるための教育課程を編成している。文理複合教育及び学際的な研究の進め方を多角的な視野から学ぶ科目「理工学特論」、マネジメント能力を養成するための基礎科目「MOT 概論」「MOE 概論」、医学・福祉・環境・生活等幅広い範囲に活用される医用生体工学（ME）の最新動向を探る科目「バイオメディカル・エンジニアリング概論」、計算機科学の基礎を修得す
る科目「理論計算機科学概論」等をカリキュラム編成における特色としている。また、理工学分
野の幅広い知識の付与や専門分野の深化を目的とした、各専攻が企画する「特色あるシンポジウ
ム」を実施している。
本研究科の理念・目的・教育目標等の周知の方法については、大学院案内・大学院案内パンフ
レット・学生要覧・シラバス、本研究科のホームページ等により、学内外に広く公開することにより、周知を図っている。

(1-3-5)

情報環境学研究科- 18 -

【現状説明】
情報環境学研究科では、大学院設置基準の一部改正により、研究科の教育研究上の目的の明確化、教育研究上の目的の公表等が義務化されたことに伴い、2007 年度（平成 19 年度）
から人材養成の目的及び教育研究上の目的の明確化、広く公表するための規程化について検討を開始し、2009 年度（平成 21 年度）に「東京電機大学における人材養成に関する目的及び教育研究上の目的に関する規程」を制定した。さらに、2010 年度（平成 22 年度）の「研究科規則」の施行に向けて、同規則における本研究科の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的を定めるための検討、規程の整備を行い、下表のとおり、定めることとした。
情報環境学研究科の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的（1-3-5 表 1）
情報環境学研究科の目的（2010 年度（平成 22 年度）施行予定）○

情報環境学研究科は、自主・自立の精神と国際化対応力、創造力豊かで独創性を兼ね備えた人材を育成するという情報環境学部の理念を継承しつつ、情報環境という学問分野の観点から、高度な情報技術に関する専門知識を修得し、研究能力を育成する。また、本研
究科は、情報関連の学術の発展と今後社会に必要とされる動向を見据え、21 世紀に活躍できる情報に関する高度専門技術者を養成する。

○

本研究科の専攻における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。
情報環境学専攻は、「技術は人なり」の教育理念のもと、「人に優しく、信頼性のある、安全
で快適な情報環境とは」を常に念頭におき、高度な情報技術に関する専門知識を修得させることを目的とする。また、産業界から期待されている「研究開発に必要な発想力」「問題発見・解決能力」「情報収集・解析能力」「プレゼンテーション能力」「コミュニケーション能力」を持った 21 世紀に活躍できる情報に関する高度専門技術者を養成する。

情報環境学研究科は、情報環境学部が接続する大学院修士課程として、情報環境学専攻を設置している。
本研究科では、21 世紀に活躍できる情報に関する高度専門技術者を養成するための教育課
程編成を行い、国際化の対応力を身につけるための「国際技術者英語」、高度な専門技術の習得のための専攻ごとの研究部門（各 4 部門）を柱とした、各々の研究部門に配当された専攻
固有の専門科目、独創性・創造性・起業家マインドを醸成するためのプロジェクト科目としての「情報環境学研究科目」をカリキュラム編成における特色としている。
特に「情報環境学研究科目」は、創造力ある技術者を養成するための演習として、自ら設定した課題、企業あるいは教員から与えられた課題について、想像性に富んだ解決策を考案し、それを実際に試作して、その実用性を評価している。
本研究科の理念・目的・教育目標等の周知の方法については、大学院案内・大学院案内パンフレット・学生要覧・シラバス、本研究科のホームページ等により、学内外に広く公開することにより、周知を図っている。

- 19 -

【点検・評価】
未来科学部・工学部・理工学部においては、2007 年度（平成 19 年度）に開設し、現在、年次進行中ではあるが、本学の建学の精神及び教育理念に基づき、実験・実習科目及び演習科目を重視した教育課程を編成し、また、技術者としての倫理性と培う教育科目を配当していることは適切であるといえる。
しかし、特に未来科学部については、学部・大学院修士課程の一貫した教育課程のもとで、高度専門技術者を養成することを目的としているため、今後、毎年度、建学の精神、教育・研究理念に基づいた教育課程で運営されているかの検証を行い、学生に対しては各年次の学習到達目標を明確に定め、完成年度に向けて計画的に進めていく必要がある。また、他学部・研究科についても同様の取り組みが必要であると言える。
情報環境学部において、本学の教育理念に基づいた教育課程編成とするためには、倫理性を培う教育科目について、早期、開設に向けた検討を行う必要がある。
新入生に対して、履修計画・学習計画に活かすことができるように、本学の教育の方針である建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」が、教育課程の中で、どのように表れているか、十分な説明を行う必要がある。
【改善方策】
建学の精神、教育・研究理念、各学部、各研究科の人材養成に関する目的及び教育研究上の目的が、教育課程の中でどのように表われているかを検証する仕組みを確立し、学部・大学院修士課程の 6 年間において、計画的に高度専門技術者を養成するために、各年次の学習
到達目標を明確に定める。
情報環境学部において、本学の教育理念に基づいた教育課程を編成するために、倫理性を培う教育科目を早期に開設する。
新入生への本学の建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」の周知については、入学直後に実施するオリエンテーションにおいて、学生の履修計画・学習計画に活かすことができるように、本学の教育方針である建学の精神、教育・研究理念が、実際の教育課程の中でどのように表れているか、十分な説明を行い、併せて、各学部・研究科の目的等の説明を行う。

(1-4)

本学の理念・目的等の検証【現状説明】
本学では 2005 年（平成 17 年）の学校法人東京電機大学将来構想企画委員会において、建学の精神、教育・研究理念を核に教育・研究機関としての社会的使命と責任を認識し、本学園の活動のあるべき姿を提起するために、大学の理念として、建学の精神である「実学尊重」、
教育・研究理念である「技術は人なり」について、検証を行った。
建学の精神である「実学尊重」については、この建学の精神の伝統を受け継ぎ、時代の社会的要請に応えられる実践的技術者を養成することを再確認した。

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また、実学とは実社会で役立つという意味であり、時代によって求められるものは変化するため、建学の精神「実学尊重」の現代的意味付けについて、引き続き検討を行うことを確認した。
教育・研究理念である「技術は人なり」については、今後も、豊かな人間性と倫理観を備えた技術者を養成するために、教職員は、このことを念頭に入れ、学生の大学生活全体を支援するための教育・研究・運営に携わることについて再確認を行った。
【点検・評価】
将来構想企画委員会において、本学の理念の検証の中で、建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」の再確認を行い、本委員会答申書を教職員配布することにより、周知を図ったが、大学全体のほか、各学部・各部署等において、建学の精神、教育・研究理念が学生に対する教育課程及び学生支援の中で、具体的にどのように表れているか、検証する必要がある。
【改善方策】
大学全体のほか、各学部・各部署等において、建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」が、学生に対する教育課程及び学生支援の中で、具体的にどのように表れているかを検証し、改善を行う。

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- 22 -