木三郎 4 主な機能追加項目
木三郎３から木三郎４に、プログラムをバージョンアップするにあたり以下のような機能追加を行っています。
本マニュアルでは、以下に主な機能追加項目、その後に各項目の考え方・使い方について説明しています。

1.荷重変形曲線による保有水平耐力の検討（ルート３）
2.ゾーン指定による鉛直構面の剛性・許容せん断耐力の検討
3.ルート２の判定及び計算
4.壁面材の仕様入力及び面材の詳細設計計算での検討
5.雑壁の考慮（開口低減係数）の入力
6.任意の壁荷重の作成と配置に対応
7.直下率の計算
8.切妻屋根の妻壁荷重の自動算定
9.伏図・軸図等の分割出力
10.横架材のたわみ検討時の地震用荷重の使用

１．荷重変形曲線による保有水平耐力の検討（ルート３）
1．1 考え方一般財団法人 日本建築防災協会「2012年改訂版 木造住宅の耐震診断と補強方法」の精密診断法２「層の荷重変形関係に基づき保有水平耐力を求める場合」の方法Ａ：剛床と見なせる場合の考え方に従って保有水平耐力を求めた。
（より詳しい計算の考え方や適用条件等については、同書を参照ください。）
この際、本プログラムでは「剛床であること」「劣化及び接合金物による低減がない」ことを前提条件として計算を行っている。

(１) 方法Ａ：剛床と見なせる場合(a) 方法Ａ-1 剛床と見なせる場合①：偏心率が0.15以下の場合(ｲ) 各階各方向について、各構面の剛性を用いて、偏心率を算出し、0.15以下であることを確認する。
(ﾛ) 各構面の荷重変形関係の累加を層の荷重変形関係とし、以下により、保有水平耐力及び必要保有水平耐力を算出する。
１) 層の荷重変形関係を、エネルギー等価な完全弾塑性モデルに置換する。
２) 等価な完全弾塑性モデルの終局耐力を当該階、当該方向の保有水平耐力とする。
３) 等価な完全弾塑性モデルの塑性率μを用いて、次式により構造特性係数Ｄsを算出する。
Ｄs ＝ １/sqrt（２μ－１）４) 次式により必要保有水平耐力を算出する。
Ｑun ＝ Ｄs・Ｆes・Ｑud
ただし、Ｑun : 当該階当該方向の必要保有水平耐力
Ｄs : 上記の当該階当該方向の構造特性係数
Ｆes : 各階の形状特性係数（昭和55年建設省告示第1792号による）Ｑud : 地震力によって各階に生じる力（建築基準法施行令第82条の3による。）
本プログラムでは、方法Ａ-1（偏心率0.15以下の場合）についても、偏心率に関わらず、ねじれ補正を考慮し、方法Ａ-2を用いて診断することとしている（参考文献、方法Ａ-2の解説内で推奨）。

(b) 方法Ａ-2 剛床と見なせる場合②：偏心率が0.15を超える場合(ｲ) 各階各方向の荷重変形の算出に際し、各構面の変位を、各構面の剛性で決まるねじれ補正係数で除して補正した上で、荷重変形関係の累加を行う。
(ﾛ) 以下、(a)と同様に、各階各方向の保有水平耐力及び必要保有水平耐力を算出する。
ただし、偏心率による割り増し係数Ｆeを考慮する。
本プログラムでは、層の荷重変形関係に基づき保有水平耐力を求めます。
剛床として計算する場合（診断者が計算条件で柔床として計算をチェックしていない場合）、偏心率に関わらず上記のＡ-2(剛床時) 方法を用いて、入力された部材の仕様及び配置形状をもとに、方法１、（在来軸組構法）方法２（伝統的構法）の診断を行います。
その手順、方法を以下に示す。
１． 配置された部材の壁要素の標準骨格曲線を作成します。（資料編１ 4.1．4.2 参照）
２． 各部材ごとの低減係数（開口・接合部・劣化等の耐力低減係数）と壁長さを考慮し、骨格曲線に乗じる値を算定します。
（注）このとき使用する各係数は、精密診断法１と同様の方法で算出しています。
３．各階各構面毎に、各部材の骨格曲線より荷重変形関係曲線を作成します。
４．荷重変形曲線より、降伏点及び剛性を求めます。
① 最大耐力 Pmax の 10％、40％を通る直線を直線１とする。
② Pmax の 40％、90％を通る直線を直線２とする。
③ 直線２に平行で荷重変形曲線に接する直線を直線 3 とする。
④ 直線１と直線３の交点の耐力を降伏耐力 Py とする⑤ 荷重変形曲線上で降伏耐力に達する点を降伏点とする。
⑥ 剛性は原点と降伏点を結ぶ直線の傾きとする。

５．ねじれ補正を行います。偏心率が0.15以下でも各構面毎に補正します。
ＱＱ

１／α１／αδδ(1) α＞１の耐力壁線(大きくふられる側)(2) α＜１の耐力壁線(変形の小さい側)
解図．変位にねじれ補正係数αを除する荷重変形関係の補正方法
ねじれ補正係数αは、Ｘ方向及びＹ方向のそれぞれについて、以下によりαx及びαyとして算出する。
Ｘ方向の構面について、ねじれ補正係数 αx=1+(ΣKx・ｅy(ｙ-ｙs))/Kr
Ｙ方向の構面について、ねじれ補正係数 αy=1+(ΣKy・ｅx(ｘ-ｘs))/Kr
ただし、ΣKx:Ｘ方向の構面の剛性の和ΣKy:Ｙ方向の構面の剛性の和
ｅy :Ｘ方向の構面に関する偏心距離
ｅx :Ｙ方向の構面に関する偏心距離
ｅy :Ｘ方向の構面に関する偏心距離
ｅx :Ｙ方向の構面に関する偏心距離
ｙ :Ｘ方向の構面のＹ座標
ｘ :Ｙ方向の構面のＸ座標
ｙs :剛心のＹ座標
ｘs : 剛心のＸ座標
Kr :ねじり剛性
Kr=ΣKx(y-ys)^2+Σky(x-xs)^2

６．終局耐力及び塑性率を求めます。
①原点と降伏点を結ぶ直線を完全弾塑性の第１直線とする。
②耐力がPmaxの80％に低下する変位と変形角１/15に達した時の変位の小さい方を終局変位Duとする。
③ 終局変位までで面積等価となるよう完全弾塑性の第直線を引く。
④ 完全弾塑性の第２直線の示す耐力を終局耐力 Pu とする。
⑤ 完全弾塑性の第１直線と第２直線のの交点の変位を Do とし、塑性率μはμ＝Du/Doにより求める。

７．構造特性係数Dsを求めます。
塑性率μよりDsを算出する。Ds＝１/sqrt（２μ－１）８．必要水平耐力Qunを求めます。
下式よりQunを算出する。
Qun ＝ Ds・Fes・Qudただし、Qun : 当該階当該方向の必要保有水平耐力
Ds : 上記の当該階当該方向の構造特性係数
Fes : 各階の形状特性係数（昭和55年建設省告示第1792号による）Qud : 地震力によって各階に生じる力（建築基準法施行令第82条の3による）

1．2 使い方① 「設計方針」で「構造設計ルート」「ルート３」を選択します。

② 「壁仕様」「保有水平耐力用部材仕様」の「壁面材」と「筋交い等」で仕様を作成し、「保有水平耐力用骨格曲線の入力」ボタンで骨格曲線の入力画面を呼び出します。
※ユーザーによる骨格曲線の補正（低減）を行う場合はここで入力します③ 「標準骨格曲線の入力」画面が現れます。ここで数値を入力する場合は、左の表で入力します。又、マスタから選択する場合は「マスタから選択」ボタンをクリックします。

④ 「マスタから選択」の画面が現れます。下のリストをクリックし「選択」することでマスタからの選択入力が行えます。この際、タブインデックスを切り替えで、外壁材・内壁材・枠組壁工法用の選択を行います。
注）骨格曲線に使用される数値はリスト右側の０～６０の欄中の数値になります。数値が全て０のリストには骨格曲線が設定されていません。

⑤ 「筋交い等」の仕様についても同様です。
⑥ 以上で作成した仕様を「壁仕様」の「壁仕様リスト」の「保有水平耐力計算仕様」欄で選択します。

⑦ ⑥で作成した壁仕様を「耐力壁」の配置入力で配置することで、骨格曲線を使った荷重変形曲線による保有水平耐力の検討が行えます。
注）配置入力は「壁仕様で選択」ボタンをクリック後、該当壁仕様リストを選択しておこなってください。
⑧ 計算後、「印刷」「2.7 荷重変形曲線による保有水平耐力の検討（ルート３）」等で計算結果の検討が行えます。

２．ゾーン指定による鉛直構面の剛性・許容せん断耐力の検討
2．1 考え方突出部やくびれ等を有する特殊な形状に対する検討方法として建物を２つのゾーンに切り分け、それぞれのゾーン毎に以下の検討を行います。
・荷重・外力の算定、鉛直構面の剛性と許容せん断耐力の算定
・地震力および風圧力に対する検定
・壁配置の検定（四分割法による検定、または、偏心率の確認）
・地震力に対する検定比の小さい方の値／大きい方の値≧3/4 の確認

2．2 使い方① 「設計方針」タブで「ゾーン解析を行なう」をチェックします。
② 「ゾーン情報の入力」ボタンをクリックします。

③「ゾーン解析の指定」ウィンドウが開きます・ゾーン分けする方向：左右に分ける場合はＸ方向、上下に分ける場合はＹ方向
・ゾーンの境界通り：境界となる通りを指定します
・境界線での耐力振り分け比率 ：上記境界通り上の耐力壁の各ゾーンでの耐力比率（壁倍率に掛けます）
以下、ゾーン毎の入力
・建物規模：各ゾーンの建物階数
・建物高さ（ｍ）：各ゾーンの階高さ「全体情報より再設定」ボタンで全体情報をセットできます・風見附面積（㎡）：各ゾーンでの風見附面積④ 出力
・「結果表示」（画面出力）「耐力壁の設計」「２次設計」タブが選ばれているときに下部に「全体、ゾーン１、ゾーン２」の選択ラジオボッ
クスが表示されます。いずれかを選んで計算結果を表示してください。

「耐力壁の設計」→「地震力の算定」タブでゾーン１またはゾーン２の結果表示をしているとき、２つのゾーンの地震力に対する検定比の値が同程度であるかの確認の表を表示します。

・「印刷」「各ゾーン(2.1-2.5)」にチェックするとゾーンで計算した結果も印刷します。
2.1～2.5の項目を 全体→ゾーン１→ゾーン２の順序で印刷します。
２つのゾーンの地震力に対する検定比の値が同程度であるかの確認の表はゾーン２の2.3.1に出力します。

３．ルート２の判定及び計算
3．1 考え方
構造計算ルートの法的いちづけとして、高さ１３ｍ、軒高９ｍ超の物件については以下の計算が必要となるとしている。
・令８２条の２：層間変形角の確認
・令８２条の６：偏心率剛性率、他（高さ３１ｍ以下） 「ルート２」
・令８２条の３：保有水平耐力（高さ３１ｍ超）「ルート３」（※基準書 １．１ 構造計算ルートと法的位置づけ参照）
本プログラムでは、基準書４．８ルート２の構造計算等にしたがって以下の計算をおこないルート２の判定をおこなった・層間変形角の確認
・剛性率の確認・偏心率の確認（※計算の詳しい内容については、基準書4.8.1～3参照のこと）

3．2 使い方① 「設計方針」で「構造設計ルート」「ルート２」を選択します。

②「木材等」の入力画面で「２次設計を行う」をチェックし、判定用の変形角を入力します。

③「計算」実行後、「印刷」の「確認申請用（許容）」タブで該当項目をチェックし出力します４．壁面材の仕様入力及び面材の詳細設計計算での検討
4．1 考え方
従来、「耐力壁」の配置をおこなう際に壁倍率を数値で同時入力していたものを「壁仕様リスト」を使った配置も行えるようになりました
また同時に、リスト作成時に詳細な面材情報を入力することによる、「基準書 4.1～4.3」の面材張り耐力要素の詳細計算法（大壁・真壁）の利用を可能とした。
（※計算内容の詳細については基準書4.1～4.3を参照のこと）

4．2 使い方① 使用は、「壁仕様リスト」を「耐力壁」で配置する形でおこないます② 「壁仕様リスト」は詳細計算法を使用する場合は、さらに「壁面リスト」「面材リスト」の入力が必要です※詳細計算法時のリストの形式としては、「壁仕様リスト」で「壁面リスト」、「壁面リスト」で「面材リスト」をそれぞれ選択する形式になっています③ 「壁仕様」の「壁仕様リスト」作成
下の入力画面に従い、左リストボックス選択後、「符号」「仕様等」「入力壁倍率」「開口低減」「令46条用壁倍率」の入力をおこないます。
又、詳細計算法を利用する場合は、「壁面１」「壁面２」の選択
保有水平耐力計算を行う場合には「保有水平耐力計算仕様」の「壁面1」「壁面２」「筋交い等」の選択をおこないます
入力壁倍率について・・・詳細計算法を使用しない場合は、耐力壁の面材及び筋交いのすべての倍率の合算値を、詳細計算法を使用する場合は詳細計算法で求めない分の耐力要素の合算値を入力します
注）開口低減は入力壁倍率と詳細計算法の合計にかかりますが、令46条用の壁倍率にはかかりません④ 「壁仕様」の「面材リスト」の作成（詳細計算法用）
下の入力画面に従い、左リストボックス選択後、「符号」「仕様等」「面材サイズ」「間柱ピッチ」「釘ピッチ」「縦置き・横置き」「釘配列」「へりあき」「Ixy・Zxy・Cxy」の入力をおこないます。
「Ixy・Zxy・Cxy」ついては、「これまでの入力値で下の数値を再計算して設定」ボタンで自動計算が可能です。入力変更時には必ずボタンで再計算を行うようにしてください（入力内容を数値に反映するため）（※詳しい内容や数値については、「基準書4.1 面材張り耐力要素の詳細計算法で用いる釘配列諸定数の計算」を参照ください）⑤ 「壁仕様」の「壁面リスト」の作成（詳細計算法用）
下の入力画面に従い、左リストボックス選択後、「符号」「大壁・真壁」「厚さ」「仕様等」「面材釘１本あたりの１面せん断の数値」「構造用合板のせん断弾性係数」「面材１」「面材２」「面材３」（④で作成した面材リストの選択）の入力をおこないます。
（※詳しい内容や数値については、「基準書4.2～4.3」を参照ください）⑥ 「真壁」選択時の入力（詳細計算法用）「真壁」選択時は画面右に下の入力画面も表示されますので画面に従い、「受材」「柱材」「横架材」「余長・クリアランス」に関するデータの入力をおこないます。
（※詳しい内容や数値については、「基準書4.2～4.3」を参照ください）⑦ 「壁仕様リスト」の配置作成した「壁仕様リスト」の配置は、「耐力壁」の配置画面で行います。
配置画面が表示時に下のような画面（倍率選択が表示されている）であれば、「壁仕様で選択」ボタンをクリックして「壁仕様リスト」での配置ができるようした後、該当する壁仕様リストを選択し、配置します。
（ 「耐力壁」配置に関する詳しい内容は、マニュアル「耐力壁」配置参照ください）
壁倍率で配置する画面壁仕様で配置する画面⑧ 「計算」実行後、詳細計算法の計算結果が「印刷」「確認申請用（許容）」「壁仕様と壁許容耐力（詳細計算法）」をチェックすることで出力できます５．雑壁の考慮（開口低減係数）の入力
5．1 考え方
外壁等の開口部雑壁の耐力の考慮を行う場合用に、壁仕様の入力項目に開口等による低減係数の入力を設け、通常の壁倍率に低減係数を乗じた値を壁倍率として採用できるようにした。

5．2 使い方「壁仕様」の「壁仕様リスト」の入力にて「開口低減」の値を入力する（低減のない場合の入力値は１）③作成した「壁仕様リスト」を使って「耐力壁」にて配置をおこなう
注：データ上は耐力壁として扱います、令46条等で考慮しない場合はリスト作成時の「令46条用壁倍率」を０として作成してください６．任意の壁荷重の作成と配置に対応
6．1 考え方「荷重」の入力項目に従来からあった階別の外壁・内壁の荷重の他に任意で設定できる壁１～壁５の荷重の追加をおこなった。この荷重を、「耐力壁」及び「壁」の配置の際に指定することによって、その部分壁荷重として考慮する。

6．2 使い方① 「荷重」の入力画面にて、壁１～５のいずれかに荷重を入力する。（下図真ん中やや下）（荷重の入力方法については従来と同様なのでマニュアルの荷重の項目を参照のこと）② 「耐力壁」あるいは「壁」の配置入力画面右下の「壁荷重の変更」で作成した壁１～５のいずれかの荷重を選択し、配置をおこなう。
注）従来の階標準の壁荷重を使用する場合は、「0:階標準」を選択して配置をおこなってください７．直下率の計算
7．1 考え方
・壁直下率
壁直下率 ＝ （上下階で一致する壁線長） ／ （上階壁線長）
６０％未満は“要注意”、５０％未満は“要改善”・柱直下率
柱直下率 ＝ （上下階で一致する柱本数） ／ （上階柱本数）
５０％未満は“要注意”、４０％未満は“要改善”
２階建ての場合は、２階→１階の一致する壁と柱を計算します。
３階建ての場合は、２階→１階、３階→２階、３階～１階の一致する壁と柱をそれぞれ計算します。

7．2 使い方壁直下率と柱直下率を計算し、「4.5 壁・柱の直下率（金物工法）」にて結果を出力します。

８．切妻屋根の妻壁荷重等の自動算定
8．1 考え方
外壁部分の当該階壁と屋根との隙間を埋める形で妻壁荷重等の自動算定を行います。当該階の階高ライン（スラブライン）から、当該階の屋根入力の隙間を埋める形で荷重を追加で自動算定します。当該階の壁の角が屋根ラインで切れている場合の荷重を減らす等の処理は行っていません。また、上階に壁がある場合にも追加の処理は行われません。

8．2 使い方「一般事項２」の入力画面左側下の「外壁屋根面までの荷重を自動で考慮」をチェックします。計算時に外壁面について、屋根までの荷重を考慮します（上階に壁配置の無い当該階屋根までの隙間の部分）
注）切妻屋根の妻壁荷重等の自動算定をおこなうには「屋根入力」のデータが必要です。

９．伏図・軸図等の分割出力9．1 考え方
比較的、大きな物件における伏図等の図面出力において、一回に出力するスパン数を指定することにより分割した出力（複数ページにわたる）が可能です
注）分割出力に未対応の出力もあります。

9．2 使い方
印刷実行時の「印刷ページ指定」画面の「伏図等の分割単位」の入力で各方向の分割単位（スパン数等）を入力します。０入力時は分割出力は行われません。

１０．横架材のたわみ検討時の地震用荷重の使用
10．1

考え方

横架材のたわみ検討をする際に、地震用荷重で検討できるようにした。

10．2

使い方

① 「設計方針」の「たわみ計算用積載荷重は地震用を使用」をチェックすると地震用荷重での検討になります
注）横架材の部材別の指定は行えません。物件全体の横架材のたわみ検討に作用します。