京都大学教育研究振興財団助成事業
成 果 報 告 書
平成25年3月14日
公益財団法人京都大学教育研究振興財団会 長 辻
井 昭 雄 様所属部局・研究科

アフリカ地域研究資料センター

職 名・学 年

特任研究員

氏

安 田 章 人名

助 成 の 種 類

平成２４年度 ・ 研究成果公開支援 ・ 研究成果物刊行助成

研究成果物名護るために殺す？ アフリカにおけるスポーツハンティングの「持続可能性」と地域社会

著者・編著、作成
者全員の所属・職 ・ 氏 名

安 田 章 人 （京都大学 アフリカ地域研究資料センター 特任研究員）

学術書・論文集等
について

出版社・印刷会社等名

発行年月日

勁草書房

2013年2月20日

公開方

配法

布先

公開年月日

データベース等について

成 果 の 概 要

タイトルは「成果の概要／報告者名」として、A４版２０００字程度・和文で作成し、添付して下さい。 合わせて、刊行・作成された研究成果物をご提出（ご提示）下さい。

2,473,0001,000,000

事業に要し た 経費 総額
うち当財団からの助成額
その他の資金の出所

円
円

なし(機関や資金の名称)

経 費 の 内 訳 と 助 成 金 の 使 途 に つ い て
費会

計

報

告目

組み版代
製版代
刷版代
印刷代
用紙代
製本代
出版経費（編集・広告）
合計

金額

（円）

財団助成充当額 （円）879,000
291,000
80,000
325,000
244,000
254,000
400,000
2,473,000

350,000
130,000
40,000130,000
120,000
130,000
100,000
1,000,000（今回の助成に対する感想、今後の助成に望むこと等お書き下さい。助成事業の参考にさせていただきます。）

当財団の助成について

研究成果物刊行助成における成果の概要
安田章人＜刊行物の目的＞
本書は、2010 年度に京都大学に提出した博士学位論文「アフリカの自然保護区におけるスポーツハンティングと地域住民野生活実践に関する研究―カメルーン北部州ベヌエ国立公園を事例として―」を加筆修正したものである。
スポーツハンティング、いわゆる娯楽観光のための狩猟とは、中世西洋社会において萌芽し発展したのち、植民地支配とともにアフリカにも導入された。この歴史的な娯楽は、残酷な行為であるとして倫理的な批判にさらされつつも、アフリカにおける野生動物保全政策の中核を担いつつある。それを支えるのが、「スポーツハンティングは、生態的な持続可能性と経済的な豊かさを保障する」という、いわば「護るために殺す」という論理である。
こうした文脈において、スポーツハンティングがおこなわれている地域に住む人々への社会的影響とは、概ね肯定的に捉えられている。それは、雇用機会や公共設備の恵与や利益分配という経済的便益の付与によるものである。
しかし、スポーツハンティングが地域社会に与える影響とは、このような肯定的なものだけであろうか。
本書では、カメルーン北部州を事例として、スポーツハンティングが地域社会に与える影響を実証的に論じることで、スポーツハンティングにおいて謳われる「持続可能性」と「護るために殺す」という論理を問い直すことを目的とした。
＜刊行物の内容＞
第 1 章では、現代のスポーツハンティングと地域社会の関係をローカルに分析するという本書の視座をたてるために、つぎのような論考を進めた。まず、「過去の娯楽」と考えられがちなスポーツハンティングは、 どのようにして生まれ、 アフリカ大陸に導入され、いかにして現代まで生き残ってきたのか、その歴史的経緯について概観した。そして、現代のスポーツハンティングと地域社会の関係を考えるうえでの基礎となるように、その歴史のなかでスポーツハンティングおよび野生動物保全政策と地域住民が、どのような関係をもってきたのかについて分析した。さらに、欧米社会におけるスポーツハンティングの是非をめぐる対立と議論における、野生動物および地域住民の位置づけについて分析した。
その結果、以下のようなことが明らかとなった。スポーツハンティングは中世西洋社会において萌芽し、権力と財力、そして支配を象徴する特権階級の娯楽として発展してきた。
19 世紀中頃から内陸部への探検を足がかりに始まったヨーロッパ列強によるアフリカへの植民地支配においても、スポーツハンティングは、帝国主義を象徴する植民地支配の道具として利用された。その後、猟獣を確保することを 1 つの目的として始まった「要塞型保全」の大きな動機の 1 つともなった。こうしたスポーツハンティングの発展と導入の一方で、中世西洋社会における庶民およびアフリカにもともと住んでいた人々による狩猟は、スポーツハンティングをおこなう王侯貴族とヨーロッパからの入植者から、「野蛮」あるいは「無計画」とみなされた。
しかし 1970 年代から狩猟に対する倫理的な批判が高まったことや、 1980 年後半にはエコツーリズムが台頭し、「要塞型保全」からパラダイムシフトした「住民参加型保全」を経済的に支える観光はサファリが理想とされたことによって、スポーツハンティングは影を潜めたように見えた。
ところが、 「動物の権利運動」の流れをくむ動物愛護団体からの批判を受けつつも、スポーツハンティングは今日までおこなわれてきた。そして近年、スポーツハンティングは、経済的使益をインセンティブとして地域住民を保全活動に主体的に参画させるという「住民参加型保全」のモデルに基づいた生態的・経済的な持続可能性をもった活動であるとして一部の政府や保全論者に再評価されていた。つまり、現代におけるスポーツハンティン
グは、 「護るために殺す」という論理によって、 「生態的な持続可能性と経済的な豊かさ」を実現することができるツールとして復権していた。
しかし、本書では 2 つの点を問題視した。第一に、スポーツハンティングの是非をめぐる二項対立的な議論において野生動物が「資源」あるいは「Wilderness の象徴」と偏重視されている実態である。第二に、生態的および経済的な観点のみによってスポーツハンテ
ィングが'「持続可能性」を論拠に再評価される一方で、スポーツハンティングがもたらす地域社会への社会的影響は十分に明らかにされていない状況である。
以上のことから、植民地時代から現代までスポーツハンティングがおこなわれ、近年、「住民参加型保全」モデルが伝播し展開されようとしているカメルーン北部州を事例に、スポーツハンティングがもたらす地域住民への影響を実証的に解明することを本書の目的とした。
第 2 章では、スポーツハンティングと地域社会の関係を分析する前提として、本書の調査地であるカメルーン北部州におけるスポーツハンティングの歴史と現状を分析した。また、狩猟区でおこなわれているスポーツハンティングと、国立公園でおこなわれているサファリの比較もおこなった。
その結果、カメルーン北部州におけるスポーツハンティングは、委任統治時代にフランスによって整備された狩猟規則などの制度を踏襲しつつ、欧米の富裕層によって今日までおこなわれてきたことが明らかとなった。独立以降、1980 年代後半の経済危機などにより来訪するハンターの人数は一時的に減少するものの、近年再び増加しつつあった。
その背景には、国内の経済状況の改善および通貨の切り下げにともなう現地経費の低減などの事象以外に、政府による積極的「てこ入れ」あった。政府は、 サファリに比べて 300倍以上もの多額の税収をもたらすスポーツハンティングを、北部州に生息する野生動物管理のための資金供給源として重要視し、狩猟区や捕獲枠を拡大させる政策をとってきた。

その結果スポーツハンティングによる税収は増額し、インフラ整備の遅れなどから衰退する国立公園におけるサファリとは異なり、北部州におけるスポーツハンティングは自然保護行政を支える柱、そして政府およびヨーロッパからの観光事業者にとってのビジネスとして活発化していた。 しかし、スポーツハンティングがおこなわれている、一部の他のアフリカ諸国と同様に、捕獲枠制度の形骸化や狩猟規則の違反が問題として指摘された。
第 3 章では、本書の主題であるスポーツハンティングと地域社会の関係の実態を詳究するために、北部州東部の狩猟区 3 にある A 村を事例に、農耕民ディーおよび遊牧系フルベの生活実践と、スポーツハンティングの関係を実証的に解明した。
A 村の住民は、農耕、狩猟、漁労、採集を中心とした自然資源に依存した生活を営み、特に日々のタンパク源として野生獣肉に強く依存していた。同時に、狩猟禁忌や民間説話、儀礼を通して、野生動物との間に精神・文化的な関係を築いていた。そして、 A 村の農耕民と遊牧系フルベは、土地や資源の利用をめぐる争いを起こしつつも、刈跡放牧や家畜預託などを通して友好と対立という重層的な関係を築いていた。
スポーツハンティングがおこなわれることによって、A 村の人々の一部は、キャンプでの雇用によって現金収入を得るほか、狩猟区の借地料の分配を享受していた。しかし、雇用機会の恵与や借地料の分配は、農耕民および遊牧系フルベの間、そして A 村の人々の間に等しく与えられていなかった。一方で、A 村の住民および遊牧系フルべによる生業活動、特に狩猟区内外における狩猟は、政府と観光事業者によって極端に制限され、違法行為として逮捕と罰金による制裁が課せられていた。
これに対して、農耕民である A 村の住民は不満や苦境を語り、逮捕される危険を冒しつつ、密猟活動をおこなっていた。また、遊牧系フルベは政府からの命令を無視あるいは暴力による強硬な対抗姿勢を示すことで、利益を最大化させようとしていた。一方で、政府およびヨーロッパからの観光事業者は、地域住民に対する強権的な対処の根拠として、「地域住民による資源利用は非持続的である」という一致した見解をもっていた。また、近年導入された「住民参加型保全」の論理に沿った政策が進められることによって、住民に対する利益分配などの拡充が進展していた。しかし、同時に狩猟区内の土地利用に関する主体や規定が明確にされることで、スポーツハンティングと地域住民の活動領域の線引きがなされ、 「野生動物資源の持続可能性を損なう」ことを論拠とした、住民に対する生業制限は固持されたままであった。
第 4 章では、北部州西部のマナ狩猟区において、X 村および Y 村の住民、遊牧系フルベの生活実践、そしてスポーツハンティングとの関係に対する分析をおこなった。この地域
は、約 20 年前からスポーツハンティングが周辺でおこなわれている A 村とは異なり、近年、狩猟区が設定され、今後スポーツハンティングによる観光開発がおこなわれようとしていた。 しかし X 村の住民は、賃借した観光事業者の存在だけでなく、自分たちが住んでいる土地が狩猟区に設定されたことさえ知らされていなかった。遊牧系フルベは、スポーツハンティングの「障害」になるという理由で、政府によって排除させられようとしていた。

また、スペインからの観光事業者が、その地域を歴史的に統治してきた王（ラミド）に要請することによって、好猟場とされた地域にあった 2 つの村は強制的に移住させられた。
その結果、「義務」を意味し、「支配に対するあきらめ」という名前を冠した Y 村が誕生していた。このような現状に対して、この地域の歴史的な権力関係に注目し、狩猟区の設定過程における地域社会のローカルな実態に迫った。その結果、この背景には、王(ラミド)、臣下(ワキリ)、村長(ジャウロ)という伝統的な権力構造が利用されていたことが明らかになった。
終章では、スポーツハンティングおよび、それと地域社会の関係の歴史、そしてカメルーン北部州での現状を総合的に分析することで、現代のスポーツハンティングにおいて謳われている「持続可能性」と「護るために殺す」という論理を問い直した。
カメルーン北部州の狩猟区に住む住民の視点に立脚すると、彼(女)らにとっては、スポーツハンティングおよび野生動物保全政策が身近になることで、「持続可能性」という「新しい」言説によって、狩猟制限や強制移住など、「古い」植民地主義的な制限が「新たに」彼(女)らの生活に押しつけられていた。それは、「護るために殺す」という論理に則すると、スポーツハンティングが殺していたものは、野生動物だけではなく、地域住民の主体性と生活基盤そのものを「殺していた」といえる。つまり、スポーツハンティングと地域社会の実態を分析することによって、その裏側には、植民地時代の「支配」や「開発」という看板は外されたものの、現代における「自然保護」や「持続可能性」という看板に掛け替えられただけであり、帝国主義的あるいは植民地主義的な様相は依然として現存することが明らかとなった。
現代のスポーツハンティングは、一部の研究者や政府によって、 野生動物保全と地域開発を両立させ。生態的な持続可能性と経済的豊かさを実現し、ユートピアを創造するものとみなされていた。ところが、カメルーン北部州の狩猟区に住む人々は、「科学の権力性」を孕んだ「持続可能性」、娯楽のための狩猟がもつ権力性、そして植民地時代から続くヨーロッパとアフリカおよび地域社会内の歴史的権力支配構造からなる、容易には抜け出せない重層的かつ複雑な状況に陥っていた。つまり、カメルーン北部州において、スポーツハンティングとは、偏重した「持続可能性」と重い歴史の「桎梏」という「邪気」を帯び、地域住民の生業や主体性、人々と野生動物の「かかわり」を斬り刻み、あるいは斬り落とし、彼(女)らをユートピアならぬ、ディストピアへと陥れた「魔剣」であったといえる。
以上のような内容から、本書では、野生動物の保全管理における「持続可能性」において、これまでの生態学的・経済的な観点とともに、地域住民の生活実践や地域社会の歴史と内実に対する観点の必要性を指摘した。