日呼吸会誌42（7），2004．

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テーマ：禁煙問題

禁煙教育
日本赤十字広島看護大学

川根
要旨

博司
禁煙教育とは，喫煙者にタバコの害などを説明して，タバコをやめるよう教育することである．喫煙を開始していない未成年者へタバコを吸わないように教えるのは，禁煙教育というよりも喫煙防止教育という語が適切である．禁煙指導は喫煙者にタバコをやめるための助言をし，支援することであるが，禁煙教育と禁煙指導はいわば一体のものであり，厳密に分けることはむずかしい．実際の禁煙教育は喫煙の害および禁煙の利益を教えて，禁煙のプロセス，ニコチン依存などについて説明することになるであろう．喫煙から禁煙への行動変容はプロセスであると考えられており，タバコを嗜好品というよりも依存性薬物と認識する必要がある．一般大衆に対する禁煙の啓発も重要であり，わが国でもマスメディアによる禁煙キャンペーンがもっと積極的に行われることが望まれる．
キーワード：禁煙，喫煙防止，健康教育，マスメディア
smoking cessation, smoking prevention, health education, mass media

はじめににされたように，一般国民が喫煙の健康影響をあまりに禁煙教育は喫煙者に喫煙の害や禁煙の利益などを説明知らなさすぎるということが問題であろう．医師は患者して，タバコをやめるよう教育することであるが，一方，に正確な情報を提供するのは当然であるが，わかりやすまだ喫煙を始めていない未成年者にタバコの害，友人かい言葉で説明する義務があることはいうまでもない．喫らの誘いを断る方法などについて教えるのは，禁煙教育

煙が大きく関与するものとして，肺癌をはじめ種々の癌というよりも喫煙防止教育という語が適切である．アン（cancer），慢 性 閉 塞 性 肺 疾 患（COPD），冠 動 脈 疾 患

チスモーキング教育は健康教育の重要な一分野であり，（CAD），脳血管疾患（CVD）があり，これらは喫煙関喫煙に関する正しい科学的知識や望ましい態度，そして連疾患の 4 C（死!）と称される．喫煙は「緩慢なる自タバコを吸わないという健康なライフスタイルを選択で殺」といわれるように，タバコを 1 本吸うと 11 分ほどきるスキルを教育することである．しかし，これらの用寿命が短くなり，喫煙者は非喫煙者に比べて 5〜8 年も語は必ずしも統一されて使われていないのが現状のよう早死にする．英国の疫学調査データから，20 歳前にタである．

バコを吸い始めた喫煙者の半数はタバコが原因で命を落

本稿では，喫煙者への禁煙教育を中心に解説しながら，未成年者への喫煙防止教育，一般大衆に対する禁煙の啓とすことになり，喫煙者の 4 分の 1 は中年期（35〜69歳）に死亡すると警告されている．
2．受動喫煙の健康影響発についても述べてみたい．
禁煙教育

喫煙者がタバコを吸うと，副流煙や喫煙者から吐き出

禁煙教育は喫煙者にタバコをやめるための教育を行う

される呼出煙によって，周囲の非喫煙者は受動喫煙（不ことであるが，タバコをやめるための助言をし，支援す

本意喫煙，強制喫煙）による健康被害を受ける．受動喫

1）

る禁煙指導とはいわば一体のものである ．禁煙教育を煙の急性影響には，眼症状，鼻症状のほか，咳，喘鳴な禁煙指導と厳密に分けることはむずかしいが，喫煙の害どの呼吸器症状や頭痛をきたす場合もある．慢性的な健や禁煙の利益を教え，禁煙のプロセス，ニコチン依存な康影響としては，成人では肺癌，副鼻腔癌，冠動脈疾患，どについて説明することになるであろう．

呼吸機能の低下，気管支喘息の悪化など，胎児に対して

1．喫煙の健康に及ぼす影響

は流産・早産，死産，低出生体重児など，新生児・幼児

喫煙の健康影響に関しては，紙面の都合上あまり述べることができないので表 1 にまとめて示したが，別稿

2）・小児に対しては乳幼児突然死症候群，中耳炎，気管支炎・肺炎，喘息などが知られている3）．

も参照していただきたい．わが国では旧厚生省の「平成喫煙者には自分自身への喫煙の害だけでなく，配偶者10 年度喫煙と健康問題に関する実態調査」でも明らかや子供など家族に対する受動喫煙の影響についての情報

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日呼吸会誌

42（7）
，2004．

表１ 喫煙の健康影響
急性影響・症状など癌

慢性影響・疾患など
肺癌，喉頭癌，口腔・咽頭癌
食道癌，胃癌，肝臓癌，膵臓癌腎盂癌，尿管癌，膀胱癌，子宮頸癌

呼吸器系

咳，痰などの呼吸器症状

慢性閉塞性肺疾患，肺気腫
呼吸機能障害

循環器系

血圧上昇，心拍数増加
末梢血管収縮，循環障害
手足のしびれ感／冷感
肩凝り／首の凝り
まぶたの腫れなどの症状

冠動脈疾患（虚血性心疾患）
大動脈瘤，末梢血管閉塞症
脳血栓，くも膜下出血

消化器系

食欲低下，口臭
その他の消化器症状

胃・十二指腸潰瘍，慢性萎縮性胃炎
歯周病，口内炎，白斑症
クローン病，肝硬変

中枢神経／感覚器系

知的活動能低下
睡眠障害

脳萎縮，アルツハイマー病（？）
白内障，難聴その他

免疫機能低下，糖尿病血管合併症骨粗鬆症，皮膚のしわ増加
体重減少，外科手術の予後不良

全身影響

健康水準の低下

寿命短縮，老化促進（富永祐民：喫煙の健康影響―総論．Pharma Medica 1994 ; 12 : 15―18 より引用，一部改変）

表２ 禁煙の効果
経過（分／時間／日／月／年）

利点（自覚的・他覚的）

20 分後血圧と脈拍数が喫煙前のレベルに下がる

12 〜 24 時間以内

一酸化炭素および酸素の血中レベルが正常に戻る

3 〜 4 日後

味覚や嗅覚が蘇ってくる，食欲が出る

2 〜 3 カ月後顔色がよくなる，運動能力が回復する

1 年後

心臓発作の危険性が喫煙継続者の半分になる

5 年後

心臓発作の危険性が非喫煙者と同じくらいになる
脳卒中のリスクが非喫煙者のそれまで減少する

10 年後

肺癌のリスクが喫煙継続者の半分になる

15 年後

病気が悪化する前に禁煙した場合，死亡の全体的リスクは非喫煙者とほとんど同じになる提供も大切である．タバコによる喫煙者本人への影響，喫煙関連疾患のリスクを減らす最も効果的な方法であ周囲の非喫煙者への影響についての最新の科学的知見

る7）．米国公衆衛生局長官報告書「禁煙による健康改善は，厚生労働省の「喫煙と健康問題に関する検討会」報効果」（1990 年）は，―（1）禁煙は，すべての年齢の男

4）
5）

告書に取りまとめられている ．

女に，喫煙関連疾患の有無にかかわらず，大きくかつ即

3．禁煙の効果

時的な健康上の利益をもたらす．（2）禁煙すると，喫煙喫煙が「百害あって一利なし」なのに対して，禁煙はし続けた場合よりも長生きをする．例えば，50 歳まで「百益あっても一害なし」といわれるように，禁煙によに禁煙すると以降 15 年間に死亡するリスクは半減する．

る利益は計り知れない．禁煙の効果のうち代表的なもの（3）禁煙によって，癌，心臓病，脳卒中，COPD などをまとめると表 2 のようになる．禁煙するのは早ければのリスクは減少する．―と結論している．癌および循環

6）

早いほどよいが，遅すぎるということもない ．禁煙は器疾患の禁煙によるリスクの低下については，「喫煙とすべての年齢において，たとえ 60 歳を超えていても，健康問題に関する検討会」報告書にまとめられている8）．

禁煙教育

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5．禁煙のプロセス
喫煙から禁煙への行動の変化は，喫煙!
禁煙と二分されるものでなく，プロセスあるいはサイクルであると考えられている（図 1）．行動変容の過程は未企画，企画，準備，実行，維持の 5 段階に分けられる．Prochaska ら11）
は，これらを!未企画期：6 カ月以内に禁煙しようとは思わない，"企画期：6 カ月以内に真剣に禁煙しようと
図 1 禁煙のプロセスしている，#準備期：30 日以内に禁煙することを計画している，$実行期：禁煙中であるが 6 カ月経っていな
い，%維持期：6 カ月以上の禁煙を継続している―者のCOPD に関しては，米国の Lung Health Study（LHS）ステージと定義した．禁煙指導の際には，喫煙者がどので軽度の閉塞性障害を有する 5,800 名余りの中年喫煙者ステージにあるのかを評価しておき，それに合った教育を対象に，積極的な喫煙介入（禁煙指導）を実施した 5や指導を行うほうが効率的である．喫煙が再発しても，年間にわたる前向き研究が有名である．この LHS によ

1 回の禁煙の試みで成功することは少ないことを説明しり，積極的な喫煙介入プログラムが軽症 COPD の中年て，あきらめずに何度でも禁煙に挑戦（リサイクル）す

喫煙者において，1 秒量低下の経年変化を有意に軽減するよう励ますことが大事である．

ることが示された9）．禁煙をした者は禁煙 1 年後には 1

喫煙防止教育秒量がわずかに改善しており，それ以降の経年変化は喫

喫煙開始の時期や動機を調べると，過半数が 20 歳未煙し続けた者よりもかなり小さく，禁煙維持者は 5 年間満でタバコを吸い始めており，「好奇心」，「何となく」，で 1 秒量が 72 ml 低下し，喫煙継続者では 301 ml の低「つき合い」などによりタバコに手を出す者が多い．遺下がみられた．早期 COPD 患者にとって，禁煙が最善

伝子型がニコチン依存の形成に関連しており，薬物へので唯一の予防および治療であることが明らかにされた．

感受性や行動パターンを左右することも報告されている

4．ニコチン依存が12），喫煙の開始・継続・中止に関して意識や心理行動

喫煙はニコチン依存という薬物依存の一型としてとらの面から考察しなければならない．さらに最近では，喫えられており，世界保健機関（WHO）の国際疾病分類

煙を体験したあと，かなり早い時期にニコチン依存が形

第 10 版 ICD-10（1992 年），米国精神医学会による精神成されるという考えが一般的になってきた．わずか 12

疾患の診断・統計マニュアル DSM-IV（1994 年）など

歳でも，ほんの 4 週間ほど喫煙したくらいでも，早期にに診断基準が記載されている10）．ICD-10 では，精神作タバコに依存するようになりうることが示されてい用物質使用による精神および行動の障害としてタバコ使る13）．

用による障害がアヘン類，大麻，コカインと同列にされそこで幼小児期からの喫煙防止教育，すなわち，健康ており，DSM-IV には，ニコチン関連障害はニコチン使に関する正しい科学的知識や望ましい態度，そしてタバ

用障害としてニコチン依存，ニコチン誘発性障害としてコを吸わないという健康なライフスタイルを選択できるニコチン離脱が記述してある．

技能を教育することが重要となる．しかし，学校教育だ

ニコチン依存も喫煙の害の 1 つに入るが，禁煙指導にけで，あるいは子供たちだけに働きかけるのでは効果があたる医師はタバコを嗜好品というよりも依存性薬物と少ない．未成年者の喫煙を防止するためには，喫煙の害認識し，患者にも理解させる必要がある（ちなみに，「タについての正しい知識を教えるとともに，セルフエステバコは死向品」という造語がある）．依存性薬物に共通

ィームや自己効力感を育てて，好奇心をコントロールしする特徴は，繰り返しほしいという欲求を起こさせる（精たり，仲間からの喫煙の勧めを断ることができるような神依存），次第に使用量が増加する（耐性），使用を中止ライフスキルを養成するほか，家庭・社会環境の整備なすると離脱症状が現れる（身体依存）ことであろう．喫ども含めた包括的なタバコ対策が必要といえる14）．最

煙者がタバコを中止すると，タバコへの渇望，短気，不近，マスコミ報道によると全国各地で学校敷地内を全面安，集中困難，イライラ感などのニコチン離脱症状はよ禁煙にする動きが広がっている．2003 年 5 月には「健くみられるところである．禁煙がむずかしいことや喫煙康増進法」が施行されており，教育現場での禁煙は時代再開が多いのは，医師の指導力不足とか患者の意志が弱の流れである．家庭においても無煙環境が望ましく，子いせいというよりも，ニコチン依存あるいはタバコ依存

供が幼いときからタバコに対してネガティブイメージを症という慢性疾患のためなのである．

抱くようにするのがよいと思われる．国レベルの対策としてはタバコ税の増税，タバコの警告表示，タバコ広告

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表３ WHO による世界禁煙デーのテーマ
1988
1989
1990
1991
1992
1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999
2000
2001
2002
2003

Tobacco or health: choose health
The female smoker: at added risk
Growing up without tobacco
Public places and transport: better be tobacco-freeTobacco-free work places: safer and healthier
Health services: our window to a tobacco-free world
The media and tobacco: getting the health message acrossThe economics of tobacco control
Sports and the arts without tobacco
United for a tobacco-free world
Growing up without tobacco
Leave the Pack Behind
Tobacco Kills ―Don’t be duped
Second-hand smoke kills. Let’s clear the air
Tobacco Free Sports ―Play it clean!
tobacco free film tobacco free fashion Action!の禁止，タバコ自動販売機の規制などがあげられる．

たばこか健康か―健康を選ぼう
プラスされる女性喫煙者への害
子供に無煙環境を
公共の場所や交通機関は禁煙に
たばこの煙のない職場―もっと安全にもっと健康に
ヘルスサービス：たばこのない世界を開く窓
メディアとたばこ：健康のメッセージを広めよう
想像以上に大きいたばこの損失スポーツと芸術をたばこの煙のない環境で手をつなごう！たばこのない世界をめざして無煙世代をそだてよう
たばこにサヨナラ
その一本 みんなの命けずられる
他人の煙が命をけずる：受動喫煙をなくそう
たばことスポーツは無縁（無煙）です．―きれいにやろう！―
たばこと無縁の映画やファッションへ 行動を

1．WHO の世界禁煙デー

平成 14 年度から実施された新学習指導要領では，喫WHO は 1988 年 に 発 足 40 周 年 を 記 念 し て 4 月 7 日

煙防止教育を小学校 6 年生で指導することが明記されて（世界保健デー）を世界禁煙デーとしたが，翌年からはおり，中学校・高等学校になると，単に喫煙の健康影響

毎年 5 月 31 日を世界禁煙デー（World No Tobacco Day）について指導するだけでなく，行動科学の成果を取り入と定め，各年ごとに特定のテーマ（スローガン）を掲げれた内容とすることを求めている15）．また，喫煙する未て，世界的なタバコ対策の推進を呼びかけてきた（表 3）．

成年者に対しては成人とは違ったアプローチの禁煙教

2002 年世界禁煙デーの標語は育・指導が必要であり，中高生には喫煙防止教育と併せ縁（無煙）です．―きれいにやろう！―て禁煙教育も行わねばならないことがある．喫煙の身体ちょうど 5 月 31 日に 2002 サッカーワールドカップが日への害を話す際には，肺癌のような慢性影響よりも，学韓共催で開幕したことは記憶に新しい．WHO の要請を力・体力が低下する，息が臭くなる，歯が汚くなる，皮受け，国際サッカー連盟（FIFA）が会場の原則禁煙を

膚にシワ・シミができやすい，インポテンスの原因にな

日韓の組織委員会に提案し，韓国では競技場の全面禁煙る，などを強調するほうが効果的である．日本小児科学を決めたが，日本は指定された場所で喫煙できる分煙方会は「小児期からの喫煙予防に関する提言」（1999 年）の式となり，わが国の喫煙対策の後進性が露呈した．世界なかで小児科医の喫煙予防活動，喫煙予防教育の実施な

禁煙デー前後には世界各国で毎年さまざまなイベントがどをうたっている．2003 年に出された日本呼吸器学会行われており，わが国においても厚生労働省などが主催「禁煙宣言」の行動指針には，本学会は未成年者の喫煙する世界禁煙デー記念シンポジウムをはじめ全国各地で防止教育ならびに禁煙支援をはかると明記してあり，子多くの行事が開催され，いろいろなメディアで取り上げ供向けにやさしく解説した禁煙宣言も作成されている．

られている．

たばことスポーツは無であったが，一般大衆に対する禁煙の啓発

2．マスメディアによる禁煙キャンペーン

平成 12 年に策定された「21 世紀における国民健康づ

諸外国において，マスメディアによる喫煙防止キャンくり運動」（健康日本 21）のなかで，タバコ対策に関しペーンや禁煙キャンペーンの有効性が報告されていては!喫煙が及ぼす健康影響についての十分な知識の普る16）．マスメディアによる禁煙教育の狙いは，①喫煙の及，"未成年者の喫煙の根絶，#公共の場や職場での分害などについての啓発，②喫煙者に対する禁煙のモチ

煙の徹底および効果の高い分煙についての知識の普及，ベーション，③禁煙方法の手引きと禁煙実行者への支$禁煙を希望する者に対する支援プログラムの普及―を援―であり，マスメディアの禁煙教育の果たす役割はき4 本柱としている．特に，喫煙の危険性やタバコ製品そわめて大きい．特に米国では，タバコの健康被害に対すのものに関する正しい情報提供（啓発）と諸外国の対策る裁判での和解金―1998 年に大手タバコ業者 4 社と全やその評価についての積極的な情報提供は重要である．

米 50 州のうち 40 州の州政府との間で 2025 年までに総額 2,060 億ドル（約 24 兆円）を支払うという和解が成禁煙教育立―の一部が，主に若者を対象にした啓発活動に用いら

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れることが強く望まれる．

れている．最近，これらの禁煙キャンペーンが功を奏しおわりにてきたようであるが，American Legacy Foundation の日本呼吸器学会は 2003 年 3 月に公表した「禁煙宣言」

sm!
www.
作 成 し た truth 広 告 は 一 見 に 値 す る（http:!の基本方針として，あらゆる場での禁煙を推進する，市thetruth.com!
）．

民の禁煙を支援する，社会全体の禁煙推進をはかること残念ながら，わが国ではテレビの特別番組などとしてなどをあげている．米国医師会雑誌は毎号の最終ページ

禁煙が取り上げられることはあっても，筆者の知るかぎを患者用（JAMA Patient Page）としているが，タバコり，電波媒体による継続的な禁煙キャンペーンは最近まに関する記事を過去 5 年間に 5 回も載せている．2002

で行われていない．筆者は 2002 年の世界禁煙デー（5年 7 月 24!
31 日号では，喫煙の害・禁煙の利益，禁煙方

月 31 日）から 2003 年 3 月末まで毎週金曜日，地元民放

法，薬物療法についてイラスト入りでわかりやすく述べ

ラジオ局の朝の情報番組の中で繰り広げられた「聴きなられている19）．そのような啓発教材は患者や一般市民にがらやめる禁煙キャンペーン『キック・シガレッツ！』」

有用と思われるが，本学会においても「喫煙問題に関すにアドバイザーとして 40 回近く電話で生出演した．禁る検討委員会」が市民向け小冊子を作成中なので，完成

煙キャンペーンの内容は，禁煙教育として喫煙の害・禁が待たれるところである．

煙の利益をはじめ，禁煙方法や禁煙に関連した話題，タバコ問題などさまざまで，アナウンサーと毎回 5〜8 分

参考文献

ほど電話を通して話し合ったり，リスナーからきた質問

1）日本呼吸器学会 COPD ガイドライン作成委員会編：禁煙．COPD（慢性閉塞性肺疾患）診断と治療のためのガイドライン．メディカルレビュー社，東京，1999 ; 39―42.
2）川根博司：「喫煙」の健康への害．Modern Physician
2000 ; 20 : 1439―1441.
3）尾崎米厚：受動喫煙（ETS, passive smoking, involuntarysmoking）．治療 2000 ; 82 : 317―321.
4）新版 喫煙と健康―喫煙と健康問題に関する検討会報告書：喫煙者本人への影響．保健同人社，東京，2002 ; 90―173.
5）新版 喫煙と健康―喫煙と健康問題に関する検討会報告
書：周囲の非喫煙者への影響．保健同人社，東京，2002 ;174―251.
6）川根博司：禁煙の意義．日本胸部臨床 1997 ; 56 : 912―
918.
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8）新版 喫煙と健康―喫煙と健康問題に関する検討会報告
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10）川根博司：喫煙習慣をもたらす要因．呼吸器科 2003 ;3 : 457―462.
11）Prochaska JO, DiClemente CC, Velicer WF, et al : Standardized, individualized, interactive, and personalized
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13）DiFranza JR, Rigotti NA, McNeill AD, et al : Initial symptoms of nicotine dependence in adolescents. Tob Control
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14）川根博司，小川 浩，松崎道幸，他：未成年者喫煙をめぐって．呼吸 1998 ; 17 : 724―733.

への回答も行った．この経験を「全国初のラジオによる禁煙キャンペーンを実施して」という演題で第 87 回日本内科学会中国地方会（2002 年 11 月 9 日，岩国）において報告するとともに，オーストリア・ウィーンで開催された第 13 回欧州呼吸器学会（ERS）年次集会でも口述発表することができた17）．われわれが行ったような対話形式のラジオによる禁煙キャンペーンは文献検索をしても見当たらないし，禁煙のセッションに海外から出席していた人たちの意見でもこれまでに例のない試みのようであった．
毎回生放送で出演する筆者の負担も大きかったが，民間放送でありながらスポンサーなしに 10 カ月も禁煙キャンペーンを実行できたのは，アナウンサーやディレクターが禁煙に前向きな姿勢であったことによるところが大きい．われわれは 2003 年 4 月から月に 1 度ではあるが，火曜日午後のラジオ番組の中で禁煙講座として 15分間前後の放送を続けている（http:!
!
www.1350.jp!
gogo
1!
kinen.htm）．ERS 出席のためウィーン滞在中の 9 月 30
日には，国際電話でヨーロッパの喫煙状況，タバコ規制政策などについて現地リポートを行い，番組に彩りを添えた．
医師はさまざまな事項にわたり地域社会のレベルでタバコ対策に影響を与えることができるが，報道とメディアを通じた活動がとりわけ効果的であるとされている18）．筆者らが行っているような長期の禁煙キャンペー
ンを全国的規模で立ち上げるには，資金面，人的資源，放送局幹部の思惑や経営陣の方針など問題点が多く，困難が予想される．しかし，今後わが国においても，10代の青少年および一般市民に向けて，マスメディアを活用した喫煙防止教育や禁煙教育がもっと積極的に展開さ606

日呼吸会誌15）新版 喫煙と健康―喫煙と健康問題に関する検討会報告書：健康教育．保健同人社，東京，2002 ; 280―292.
16）Farrelly MC, Niederdeppe J, Yarsevich J : Youth tobacco
prevention mass media campaigns : past, present, andfuture directions. Tob Control 2003 ; 12 : i 35―i 47.
17）Kawane H, Honna M, Masui T : Smoking cessation campaign kick cigarettes on the radio. Eur Respir J 2003 ;42（7），2004．

22 : 166 s.
18）Simpson D（日本医師会訳）：たばこコントロール：地域の医師のための活動．医師とたばこ．日本医師会，東京，
2002 ; 58―72.
19）Stevens LM, Lynm C, Glass RM : Kicking the habit.
JAMA 2002 ; 288 : 532.