高知大学におけるオンライン授業の実施に関するガイドライン

令和５年 ９ 月１１日
学 士 課 程 運 営 委 員 会
総合人間自然科学研究科教務委員会

新型コロナウィルスの感染拡大により、インターネットや多様なメディアを利用して行う授業が急速に普及しましたが、ポストコロナ時代においては、対面形式とオンライン形式双方の良さを生かした教育を行うことが重要となります。
本ガイドラインは、オンライン形式で行う授業（以下、オンライン授業。下記枠内の定義を参照）を実施いただくにあたり、法令により大学教育に求められている条件を満たし、適切に実施いただくため、授業担当教員の皆さまに守っていただきたい授業方針をまとめています。本学は通学制の大学であることから、対面形式での授業実施を基本としておりますが、オンライン授業を実施する場合でも、対面形式による授業に相当する教育の質を担保しつつ、学生が安心して授業を受講できるように、本ガイドラインを踏まえて、授業を設計・実施いただきますようお願いいたします。
なお、オンライン授業を実施する際は、別紙「オンライン授業実施に関するセルフチェックリスト」も併せて、ご活用ください。

「オンライン授業」の定義
このガイドラインにおけるオンライン授業とは、インターネットや多様なメディア（Microsoft Teams や Moodle 等）を利用して行う各回の授業のことをいう。
「オンライン授業」の種類

同期型

受講生と教員が同時かつ双方向で実施する授業（リアルタイムタイプ）例）Microsoft Teams 等を活用し、ライブ型で実施する授業非同期型

指定された期間内に受講生が自由に時間を選んで受講する授業（オンデマンドタイプ）例）Moodle 等を活用し、e ラーニング形式で実施する授業

ハイブリッド（ハイフレッ

対面とオンライン授業（同期型・非同期型）の組み合わせ型
例）同じ授業回を対面とオンライン授業で同時に行う、クス）型

授業回によって対面とオンライン授業を組み合わせる等１. 学修時間・学修量の確保
大学設置基準に定められた１単位 45 時間の学修を必要とする内容とする。また、対面形式による授業に相当する教育効果を得られるように設計する。
２. 授業の実施方法の明記
オンライン授業を実施する場合は、当該授業回において、どのような方法・内容等でオンライン授業を実施するのか分かりやすくシラバスに明記する。
３. 授業担当教員の連絡先の明記
オンライン授業では、学生からの質問に迅速に対応できるよう連絡先を設けることとし、連絡先については、シラバスや利用ツール（高知大学 moodle 等）の授業ページ冒頭部分等に明記して受講学生に説明を行う。
４. 双方向性の確保
受講学生同士によるディスカッションや教員への質疑応答等により双方向のやりとりができる機会を確保すると共に、各授業回（もしくは授業終了後）において、速やかに設問回答、添削指導、質疑応答等による十分なフィードバックを行う。
５. 学生の学修状況の把握及び適切な学修評価
定期的に学生の学修履歴を確認する、こまめに小テスト等を実施する等、各授業回の学修状
況や学生の理解度を把握する機会を増やすように努め、適切な学修評価を実施する。
６. 授業におけるオンラインツールの使用
複数のシステムを使用することによる学生の混乱を避けるため、資料の配布やレポートの提出は「高知大学 moodle」を利用するなど、オンラインツールを統一した運用が望ましい。
また、利用するツールやその使い方、配信のタイミング等を学生にわかりやすく示す。
なお、学生の通信料負担軽減・システムの安定運用のため、動画コンテンツを配信する場合はストリーミング動画として配信を行い、学生からは容量の大きい動画データ等を課題やレポートとして提出させないよう留意する。
７. 合理的配慮学生への対応
学部等のインクルージョン支援委員会または合理的配慮を受けている受講学生から、配慮依頼があった場合は、適切に対応する。
８. 使用教材の著作権への留意
本学では、「授業目的公衆送信補償金制度」により、著作者等への許諾を得ることなく著作物利用が可能となっている。ただし、許諾なく利用できる範囲は、「授業に必要であると認められる限度での使用」及び「権利者（著作権者）に不利益にならない範囲での使用」であることに留意する。また、「一般社団法人授業目的公衆送信補償金等管理協会（SARTRAS）」から利用報告を求められることがあるため、利用報告を求められた際は、使用した著作物について情報提供する。
「授業目的公衆送信補償金制度」に関する参考 URL（SARTRAS HP）：
https://sartras.or.jp/for_teacher/2

９. 個人情報への配慮
意図しないかたちで学生同士の情報が共有されないようプライバシーに配慮する。
また、授業の録画や録音を行う場合、動画等の利用用途（復習用・欠席者用に動画を配信する等）についても説明し、受講学生に了承を得る。
１０．情報漏洩への留意
オンライン授業の実施において、授業担当教員はＰＣ誤操作等により情報漏洩を起こすことがないよう留意する。
１１．メディア授業科目の申請
オンライン授業の実施が全授業回数の半数を超える授業科目は「メディア授業科目」として、別途申請（メディア授業科目開講申請書の提出）が必要となる。また、学士課程において、要卒単位数に含めることのできる「メディア授業科目」の単位数は、60 単位以内であることに留意する。

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（別紙）

オンライン授業実施に関するセルフチェックリスト（１）オンライン授業を実施する場合、対面授業に相当する教育効果を提供できるように授業を設計する必要があることを理解している。
（２）シラバスにオンライン授業の実施方法及び内容等をわかりやすく明記している（例：第○回：オンライン同期型（Teams）で実施）。
（３）シラバスや利用ツール（高知大学 moodle 等）の授業ページ冒頭部分等に授業担当教員の連絡先を明記している。
（４）受講学生同士によるディスカッションや教員への質疑応答等により双方向のやりとりができる機会を確保すると共に、各授業回（もしくは授業終了後）において速やかに設問回答、添削指導、質疑応答等による十分なフィードバックを行えるよう授業設計をしている。
（５）定期的に小テスト等を実施し、授業担当教員が受講学生の学修状況や理解度を把握できるよう授業設計をしている。
（６）授業で使用するオンラインツールについて、可能な範囲で統一的に運用している。また、利用するツールやその使い方、配信のタイミング、公開期間等を学生にわかりやすく示している。
（７）学生の通信料負担軽減・システムの安定運用のため、配信する動画コンテンツはストリーミング動画としている。また、容量の大きい動画データ等をレポートとして、受講学生から提出させないよう設計している。
（８）インクルージョン支援推進室または合理的配慮を受けている受講学生から配慮依頼があった場合は、適切に配慮を行う必要があることを理解している。
（９）第三者の著作物を利用する際の留意点（「授業に必要であると認められる限度での使用」及び「権利者（著作権者）に不利益にならない範囲での使用」）を理解しており、利用報告を求められた際には速やかに情報提供することが可能である。
（１０）意図しないかたちで学生同士の情報が共有されないようプライバシーに配慮している。また、授業の録画や録音を行う場合、動画等の利用用途（復習用・欠席者用に動画を配信する等）についても説明し、受講学生に了承を得ている（得る予定である）。
（１１）全開講回数のうち半数を超える回をオンライン授業として開講する場合、シラバス提出時（例年２月頃）に、科目開講部局の長へ 「メディア授業科目」の申請を行い、承認を得る必要があることを理解している。
（１２）全開講回数のうち半数を超えない範囲でオンライン授業を開講する場合は、対面授業扱いとなる。ただし、対面授業とオンライン授業を併用または組み合わせて実施する授業の場合、全ての受講学生が半分を超える授業回数を対面で受講できる機会を設ける必要があることを理解している。

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