ジェンダー研究

第18号

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〈研究ノート〉

20世紀初頭における日本人女子教員の中国派遣
加藤恭子

Early in the twentieth century, Japan supported Chinese reform of the education-system. At the request of Chinese government, Japan accepted Chinese
students for teacher training and dispatched Japanese teachers to China, helping to start new schools there. In addition to the oﬃcial dispatch of teachers by
the Japanese government, Japanese women went abroad independently to help
the girlsʼ schools, launched by progressive Chinese. Chinaʼs new education system in1902 was planned only for boysʼ schools, and conservative people opposed
girlsʼ schools.
However Japanese women wanted Chinese women to be able to study at
school and voluntarily put their experience into the private girlsʼ schools.
Moreover, womenʼs associations in Japan started training schools for teaching in China, and almost 100 Japanese women were dispatched and helped thestart of girlsʼ schools in the new educational system which the Chinese government proclaimed in 1907.
In preparing for the change, Japan was able to dispatch teachers in response to Chinese need. Japanese women in these associations were able toconnect with the womenʼs movements in Europe and the United States.
These women did not take order from the Japanese government, but rather were part in the women-movement. That support by the womenʼs association wasnʼt only for Chinese women, but also for Japanese young women towork abroad.

キーワード：中国女子教育、日本人女子教員、婦人会、教員養成所、明治末はじめに
本稿の目的は、20世紀初頭の中国教育改革における日本の協力について、女子教員派遣に着目して、民間交流としての側面を解明することである。具体的には、女子教員に関係する個別の情報を分析し、教育関係者間の個人的な紹介から養成機関設立による組織化が及ぼした、派遣環境の変化と当時の社会状況を考察して、明治末の日本女性の社会参加の様相を明らかにしたい。
筆者は先行論文で、日本からの女子教育派遣の展開過程を解明し、その組織化において、中心となった婦人会の役割を、日本女性による欧米から東アジアへ向けた女性運動の連鎖を図る活動として位置づ
け、その活動が表向きは国益を謳いながら、本来の目的が女性の社会的地位の向上であることを明らかにした 1 。それは中国女性のために学校で学ぶ環境を整備すると共に、日本女性の国際協力への参加を
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20世紀初頭における日本人女子教員の中国派遣支援する活動でもあった。その点において、婦人会による教員の養成事業は、中国女子教育の間接的支援と考えられる、と指摘した。
これを受けて本稿では、実際に中国へ赴任し、教育現場で女学校の開始に協力した女子教員の派遣の実状について、派遣の組織化に注目して考察していきたい。
日清戦争後の中国は近代化改革を行ない、教育では、日本の「学制」をモデルにした公教育制度を導入した。それに対して日本側では、中国人留学生への師範教育を行なうと共に、日本人教員を中国へ派遣して支援したのである。こうした教育文化交流における日本の協力に関しては、女子教育分野での評価が高い 2 。とりわけ、初期の女学校設立では日本人女子教員の果たした役割が認められてきた。しかしながら、これまでの研究は、女子教員も男子教員と同じ枠組みの中で、日本の教育支援政策の一環に位置付けている 3 。それは、教育支援の背景に、欧米列強に対抗するための中国支援といった「支那保全論」や、大陸進出という帝国主義的国策があると論じる教育史の視点であろう。また女性史の分野においても同様の文脈で論じられることが多く、日清日露戦後の社会状況と相関させて、日本の女性が、東アジアの先進国という自負心を抱き、中国に対し優越感を持ち始めた時期であると考察されている 4 。
しかしこうした研究は、女子教員派遣事業の実態を踏まえていない点に問題がある。中国が近代学校制度を制定した「欽定学堂章程」（明治35年、光緒28年）で設立したのは男子の学校で、中国政府の依頼した日本からの教員派遣とは男子教員であった。なぜなら、当時の中国では女学校に反対する守旧派が多く、女子の学校は公認されなかったからである 5 。
行論の都合上結論を先に示すと、女子教員の大半は公的ルートとは別に、民間団体などを通じて私的に派遣されたのである。中国で女学校の必要性を意識した改革派の個人が、日本の教育関係者に女子教員の派遣を依頼して始まった。すでに19世紀末から欧米人が私立女学校を設立していた上海に、明治35年日本の女学校をモデルに「務本女学堂」が設立され、下田歌子の紹介で河原操子が赴任した 6 。これが判明している最初の女子教員派遣であり、経緯については、河原が帰国後に著した『蒙古土産』で知ることができる 7 。
そうした事情にもかかわらず、これまで女子教員は、男子教員と同じ日中国家間の協力事業の枠組みで考察され、女子派遣の事情は河原など個別事例の紹介にとどまり、全体像はその規模も期間を含めてほとんど解明されていない。しかし、日本が中国教育史上で重要な役割を果した代表例として、女子教員の活動を論じるのであれば、個別の事例だけでなく、女子教員派遣の全容を明らかにする必要があるだろう。
公的派遣でないという事情のため外務省に女子教員の雇用に関係する書類は少ない 8 。しかし先行研
究が検証したように、中国各地の日本領事館は在留邦人として女子教員の氏名を報告し、当時の日本の教育誌や女性誌は、中国で活躍中の女子教員について報道していた 9 。それらに加え、当時の新聞記事を利用して、派遣の時期に注目した一覧表を作成し、女子教員派遣の発展の要因を解明することが、本稿の課題である10。そして派遣を発展させた社会状況を含めて、この時期における日本の女子教員派遣事業の特質について考えたい。

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1 ．女子派遣に関する記録
A．外交史料に見る女子教員
まず、外務省に残る史料では「外国官庁ニ於テ本邦人雇入関係雑件」の中に教育だけでなく、様々な分野で日本から派遣された教官や技官の契約に関する書類がある11。女子では戸野美知恵に関する書類が残っている。それによると、明治36年、蔡鈞駐日公使の「湖北幼稚園教習トシテ月俸龍洋銀百元ヲ以テ招聘」という依頼を受け、文部省珍田政務長官が紹介した。戸野は湖北省に中国最初の幼稚園「蒙養院」を設立している。日本の幼稚園をモデルにした「蒙養院」は男子初等教育に備える幼児教育の施設
で、それが公的ルートで戸野が派遣された理由と考えられる12。彼女は女子高等師範学校教員であり、夫周二郎は前年湖北師範学堂総教習として派遣されていた。
他には、伊東マツに関して、福州領事館から日本の外務省に送った書類や、派遣の事情を説明した手紙が残っている。伊東の場合は、明治42年に福州領事館の外務書記官岩村成允が、知人である福州女子
職業学校長施景琛から個人的に頼まれて、本省に共立女子職業学校への問い合わせを依頼していた。岩
村は、本省に送った手紙の中で「従来ノ教師ハ多クハ在本邦清国留学生等ノ手ヲ経テ傭聘セラレ」と、通常の女子教員は個人的な紹介であると述べている。
この史料から、同校に以前松里シマ（史料により「志麿」、「島子」と記載13）が勤務していた事と、伊東が同校提示の月俸60元に対し「韓国ヘ傭聘セラルヽ者ノ月俸ハ九十円乃至百円ニ有之候御参考迄ニ右申添候也」と不満を述べたため、福州女子師範学校との兼任での補足案を岩村が交渉した事が判明できる14。
次に、在留日本人に関する中国各地の領事館の報告書で日本人教員を検証すると、最初の派遣は明治26年である15。教育顧問として、巌谷孫蔵と服部宇之吉が月額の報酬は500元（後に600元）で、佐伯信太郎が300元でいずれも北京大学堂に招聘されている。一般的な日本人教員（月俸100〜200元）の派遣
は明治37年に始まった16。同年末の報告を見ると、直隷省56名、北京29名、江蘇省31名、福建省13名などは全て男子教員であるが、湖北省23名の中に戸野美知恵と丹雪枝、丹トク、武井ハツ（史料により「初子」）、そして湖南省 4 名中に山崎貞子の名前がある。湖北省については38年にも、漢口の武昌幼稚園保母

丹雪枝、武井ハツ、丹トクが「明治36年 5 月12日来 3 ヵ年の契約」と報告されている（翌39．

40年も同様の記載）。湖南省長沙の報告では38年に佐藤操と春山雪子が官立蒙養院に月俸銀50元で勤務している。ここには39年から堀井里子（夫覚太郎は明治37年より、明徳学堂及経正学堂教員

月俸190元）、40年に根津操子が加わっている。
こうした報告をみると、明治39年頃から各地で女子教員は増加している17。最も報告が多く残っている明治40年の場合、盛京省奉天の日本人教員86名の中に奉天女子師範学堂に勤務する前田茂子と服部升子、第一蒙養院に勤務する山口政子と前田新子の 4 人の名前があり、それぞれの月俸が記されている。
他には直隷省の教員174名の中に亀田操子、常田武子、飯塚貞子、野口芳子、岡田ウノ、山名タキ子、江蘇省は56名中に南京の斉藤チカ、手塚カツオ、湖北省は43名中に武昌の武井ハツと大杉ハル、湖南省
21名中に長沙の佐藤操子と春山雪子、常徳の竹中多嘉、四川省45名中に瀘州の濱崎ウメ、成都の今野ヤエ、慶安の阿部初代子（「常代」、「ハツノ」）、宣順の山根花、浙江省15名中に杭州の菱沼秋代（「トキコ」）、福建省11名中に福州の松里シマ、広東省22名中に浜マツ（「松子」）、宇佐美ナヲと宇佐美茂野が報告されている。報告にある女子教員は26人だが、これ以外に、例えば家庭教師として個人宅に勤務す

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るなど、領事館で把握していない場合もあると思われる。翌41年には北京の加藤貞、盛京省奉天の大矢蕗子、江蘇省南京の石田マツ、雲南省干崖の春田政子、安徽省安慶に龍岡テルの名前が見られる。
いずれにしろ、明治35年には上海の女学校に河原一人が勤務するのみで、その後 3 年間でも報告は 5人以下であった。それが40年には中国で勤務している女子教員は26人以上になるのである。
詳細を後掲の表に記載しているが、外交史料には勤務先と俸給に関する記録があり、それをみると、
戸野美知恵は100元で 2 年契約、それ以外に記載のある事例では、元教員（前の勤務先不明）の服部升子が140元、元華族女学校教員の前田茂子が150元、日本女子大学卒業の飯塚貞子と東京女子師範学校卒
業の山口政子が100元であり、それ以外は、おおむね50〜70元である。
勤務先は、明治38年までは、主に幼稚園で、前述した戸野の場合と同様に幼児教育を行っていたが、39年以降には勤務先の多くが女学校になり、地域も拡大している。明治42年〜大正 2 年は前年と同じ記載の地域又は報告のない地域も多い。おそらく辛亥革命の混乱による帰国が多かったためであろう。たとえば「清国革命叛乱ニ際シ同国傭聘本邦人ノ身上関係雑件」18には、鈴木栄作南京領事が送った避難民人名表があり、そこには女子教員の石田ハル、石田久子、松田鐵代の名前が記載されている19。ほとんどの教員はこの時期に帰国したと思われる20。
B．女性誌・教育誌に掲載された女子教員の情報
次に国内の教育誌と女性誌で女子教員派遣を検証する。
日本の教育関係者は中国の改革に関心を持ち、特に『教育時論』21は女子教育の必要性を主張していた。そのため「清国教育と本邦婦人」22、「日本女子と蒙古王の家庭教師」23、「河原安井二女子の遠行を送る」24などの記事は、河原操子の喀拉沁（カラチン）25赴任や戸野美知恵の幼稚園設立を支持する内容である。その後も、小川文野（史料により「文野子」）の湖南省常徳府師範学堂赴任26、湖北省武昌に赴任中の武井ハツの教育談や27、奉天の前田茂子について報じた記事がある28。
女性誌では『婦女新聞』29に中国女子教育に関係する記事が多い。同誌は、女性の社会進出や教育問
題に関心が高く、また、早くから中国の女子教育は日本が指導すべきである、と主張していた30。したがって、河原や戸野の中国派遣を、「我日本女子をして、東亜女学界の盟主たらしめ中枢たらしむる端
緒をひらきたるもの」31と称賛し、河原が上海から寄稿した「務本女学堂」32や喀拉沁赴任後の「毓正
女学堂」33の記事を掲載した。同誌は中国での女子教育の進展状況や日本での女子留学生に関する記事と共に、「妙齢女子の渡清」34では、小川文野が湖南省常徳府師範学堂から招聘されたと報じるなど、教員派遣の記事も多い。中国の女子教育開発を、先進国に仲間入りした日本が果たすべき役割と述べて、新時代の女性の職業と推奨するのである。「清国婦人と日本人の家庭教師」35では、北京の皇族粛親王家に派遣された木村芳子が日本の華族女学校をモデルにして同和女学堂を設立したと報じている。
北京では、服部宇之吉・繁子夫妻が設立した豫教女学堂と淑範女学堂で、日本から志願してきた亀田操子や服部升子と共に、在留の氏家玉井子（京師学堂教員氏家兼曹夫人）、佐伯園子（八旗高等学堂教員
佐伯信太郎夫人）、内田正子（清国公使内田康哉夫人）が、そして同和女学堂では川島福子（警務学堂総監川島浪速夫人）が、教員として活躍していると報道した36。
他に女性誌では『婦人とこども』37が、奉天第一蒙養院の主任保母山口政子に関して報じている。それによると、山口は東京女子師範学校卒業後、8 年間幼稚園に勤務し、その後女子師範学校主事の推薦で奉天に赴任し、同地には既に前田新子が勤務していた。

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『女鑑』38は明治31年 6 月号で、「新領地の女子教育」と題して台湾の教育事業を論じると共に、上海
で中国人が設立した最初の女学校を報じていた39。明治39年 3 月号の「清国招聘の女教師」は、「清韓語学講習所」（詳細は後述）卒業の安藤貞子（22才）、大塚春子（22才）、片根清子（22才）、加藤美代子（20才）、山口たい子（23才）が北京へ派遣の予定という記事である。
また『女学世界』は中国女性の慣習や風俗と中国上流家庭の生活様式に関する記事が多く、その中で日本の女子教員に言及している。たとえば「砂漠の花（蒙古女学の消息）
」40、
「河原女史
「蒙古の別世界

蒙古生活談」41、

喀拉沁王府教習鳥居喜美子」42では河原とその後任の鳥居（
「きみ子」
、
「君子」
）を、
「支

那婦人の社交」43、「清藤女史支那談」44には北京の服部繁子らと、武昌の武井ハツの名前がある。そして授業風景と日本人教員の写真を掲載している45。
その一方日本国内で、中国で勤務する女子教員の報酬が多額であると報道されたため、服部繁子はそれに抗議して『女鑑』へ寄稿していた46。
近着の東京諸新聞紙に、現時清国にて教育に従事する日本婦人は、何れも八十円以上二百円以下の月俸を受け居る云々と、記しあれど、南清地方ならいざ知らず、北清地方にては抑々俸給を受けて、教育に従事し居る日本婦人は、果して幾人ありや、北清に於ける風気開発の急先鋒ともいふべ
き天津は、現時女学校及家塾にて日本婦人を聘し居るもの、僅かに三ヵ所に過ぎず、之に対する手
当は、多くは前記新聞紙の記するところの最低額の半額に上らず、此等の日本婦人は、何れも清国開発といふ大目的大希望の為めに、俸給などを度外におきて、半ば献身的に事に従はれ居るなり、北京に至りては殊に甚だしきものあり（中略）女学校の教育に関係する日本婦人は、馬車代をすら自弁し、全然無報酬にて、清国婦人界開発の事業に従ひ居る次第にて、目下豫教女学堂の日本教師は、自分の外には八旗高等学堂教習佐伯信太郎氏の夫人及び亀田操子服部升子二女史あり、此の三女史は何れも日本にて教育の経験を有するものなり、亀田氏は開校の初め、自分より呼び寄せたるもの、服部氏は教育に従事し度き志望似て、自分方を頼り来清せるところ、恰も豫教女学堂に教師を要するにより、其の方に用ゐたり、然れども此の二女史共に学校よりは、一銭の俸給も手当も受けず、自分等に於て別の方法に依り、毎月極めて少額の手当てを贈り、専ら事業其物を楽みとして、献身的に従事し貰ひ居るなり（下線は引用者による）この記事から、初期の派遣が主に教員経験者で女学校の設立に尽力している様子が窺える。
その後明治40年（光緒33年）に中国は「女子小学堂章程」と「女子師範学堂章程」を公布し、公教育制度に女学校を規定した。これにより中国各地に官立女学校が設立され、多数の女子教員を必要とする状況が生じた。しかも中国政府が日本の女学校をモデルにしたため、日本からの教員派遣が急増したのである47。
『女鑑』と『婦女新聞』によると、すでに浄土宗系の婦人会「淑徳婦人会」が清韓語学講習所（以下、講習所と略称）を設立し48、国際親善を謳う婦人会の「東洋婦人会」が「清国派遣女教員養成所」（以下、養成所と略称）を設立して、経験者に限らないで、希望者を養成する派遣が始まっていた49。たとえば、四川省の寶枝女学堂に派遣される阿部初代子は講習所の卒業生であり50、北京の女学伝習所に派遣される山名たき子は養成所卒業生であった51。
女性誌から判明する講習所の卒業生は阿部の他に、片根清子、山角まさ子、佐久間だい、斉藤いし

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20世紀初頭における日本人女子教員の中国派遣（「いし子」）、市村満津美、鈴木清子、阿部常代、片山多久、村越信子、新谷まさ子、加藤なつ、小山内高子がいる52。一方養成所の卒業生は山名の他に大杉春子、松里シマ、酒井よの、川嶋あさの、手塚かづを、楡井よし、近藤しづか、横内ふみ江、加藤とよである53。
C．新聞に報道された女子教員の動向
今回利用したのは、明治時代の記事がデータベース化されている『東京朝日新聞』と『読売新聞』である。両紙とも中国教育に関心を寄せ、日本の積極的協力を支持していた。したがって、日清戦後の中国からの教育視察や来日留学生に関する記事は多い。その中で女子教育に関して、『読売新聞』では、
明治35年の女子留学生来日報道以後、留学生関連の記事が主に掲載されていた54。教員の派遣は明治38
年12月 7 日付「閨秀音楽家の清国応招」と題する記事が最初である。これは、加藤みね子（下谷区谷中の女子体操音楽学校卒業生）の四川省成都の女学校への派遣で、それに続いて、同年秋の東洋婦人会の中国視察の記事「清国上流婦人―東洋婦人会特派員の土産談」（12月21・22日）の中で、現地で活躍している日本の女子教員を紹介した。この記事では、北京の「豫教女学堂」をはじめ、天津、長沙、武昌の女学校や幼稚園について報道していた。そして翌39年 3 月には東洋婦人会の養成所設立について「清国女子教育の責任ハ殆ど我邦婦人ノ双肩ニ懸り居候」と支持する記事を載せた55。それ以降、養成所の開設、卒業式、卒業生の派遣を報道している。
一方『東京朝日新聞』の女子教員の記事は河原操子が最初で、明治36年12月 5 日の「勇ましき女教師（蒙古王の家庭教師）」が、河原の日本での経歴、上海の勤務、喀拉沁赴任の経緯などを詳しく紹介している。前年上海の際は報道しなかったが、勤務先が喀拉沁の王家であるため注目し、女子教育における日本の先進性を印象付けたのである。
同紙は、東洋婦人会に関する記事が多く、同会による中国視察と養成所の設立を報道した56。中国視察は計画段階から北京の服部繁子と打合中であると報じている57。そして派遣教員養成事業を「東洋婦人会紀念会」58で紹介していた。他にも生徒募集の広告を掲載している59。その後「東洋婦人会附属女教員養成所第二回卒業生長野県人横内ふみ江（二十）は関東都督府の招聘にて清国金州公学堂へ、又愛知県人加藤とよ（二十）は同保定府女学堂へ何れも教師として赴任する事なり」と報道し、同記事で、既に「松里しま子（二三）」と「大杉はる子（二三）」を派遣し、同会附属の教員養成所出身17名の内14名が中国で活躍中であると報じた60。
また、淑徳婦人会の清韓語学講習所も、生徒募集広告を明治38年 3 月12日と 8 月12日に載せ、40年 1月14日に、
今回清国四川省順慶府廣安州に新設される寶枝女学校の教員として招聘せられ去五日出発したる阿部初代子（二十四）は山口県美禰郡綾木村に生れ山口高等女学校を卒業して程なく東京美術学校に学び傍家事科伝習所を卒業し其後豊多摩郡渋谷小学校の訓導となれり然るに三十七八年役の起るに及び深く清国教育の必要を感じ昨年四月中小石川区表町清韓語学講習所に入り成績優秀を以て卒業
したるが旧処四川省より籍開岱士の派遣あり女教員招聘について種々選定の結果講習所の穂積教授
千葉講師らの人選により初代子を推薦したれば同女史は良人好豊氏と共に出発せり、好豊氏は市立
某小学校の教員にて夫婦共に神田区美土代町に寓せしが氏も亦今回彼地の師範学堂に聘せられるを以て同伴出発したり（下線は引用者による）78

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と報じた61。また、同年 2 月 4 日「清国招聘の女教師」で村越信子（清韓語学講習所卒）の浙江省呉興女学堂派遣と、5 月 2 日には山角まさ子（20歳）の廣東坤維女学堂派遣を報じ、明治41年 2 月29日には「清国婦人の教育」と題して、市村満津美、斉藤いしの派遣と既に勤務中の卒業生を紹介していた。他には、河原の後任鳥居喜美子の「鳥居氏夫妻の蒙古談」62という記事が見られる。

2 ．派遣事業における婦人会の役割
以上の史料を利用して、中国に派遣された女子教員を年代順に一覧にしたのが、後掲の表である。年齢や履歴は史料のまま記載したが、赴任の時期は推定したものである。
この表により、明治39年以後の教員派遣の増加が明らかである。明治35〜38年の 4 年間の合計16人と比べ、39年以降は毎年約20人の教員派遣が行われ、その中に東洋婦人会の養成所と淑徳婦人会の講習所の卒業生が多く含まれている。40年は教員19人中、養成所と講習所の卒業生が各 5 人で、41年は18人中に養成所は 3 人、講習所が 8 人、42年に派遣は 9 人に減少しているが、うち 4 人は養成所の卒業である。増加した教員の過半数が養成機関の出身であることは明らかであり、女子教員派遣の増加は、希望者を養成する機関ができて、多数の女子教員派遣が可能になった事が大きな要因と考えられる。
こうした変化の背景に存在した、中国における女子教育政策の転換と、日本人女子教員の派遣事業の実態については、別稿で明らかにした通りである。
すなわち、明治40年に「女子小学堂章程」と「女子師範学堂章程」が公布され、中国の公教育制度に女学校が規定されたのである。そうした変化に対応して、中国がモデルとする日本の女学校の授業を現地で実践し、並行して師範学校で教員を養成したのが、日本人女子教員であった。そのため日本からの教員派遣の必要性が高まってきた。こうした女学校の公認という中国の事情に対して、日本では婦人会が教員養成の学校を設立していた。この婦人会が支援する派遣が、女子教員派遣事業の主流となっていたことが、本稿の分析により明らかになったのである。
これは日本の女性組織が企画した、中国に女子教育を普及させるための先行的な動きであるが、それによって教員を養成して派遣する体制がすでに始まっていた。こうした民間の女性組織による教育支援が中国側の需要に対応できたことで派遣は増加したのである。

おわりに
明治末の日本には様々な中国認識があり、教育改革の協力にも多様な目的が考えられる。その中で、女子教育を目的にした教員派遣は男子教員と異なり、両政府間の公的な教育事業ではなかった。それは女性組織が中心的役割を果たした民間交流のレベルに留まるものであった。そのため教員の養成所は、
当時増えていた女性の職業学校の一つとして、それらの学校と並んで募集広告を新聞に載せていた。この点で派遣女子教員は日本女性の社会進出が海外まで発展した事例とも言えるのである。したがって女子教員派遣を国家の外交政策の一環で論じるべきではなく、むしろ日本女性の社会進出と国際化という視点で論じるべきと考えている。
しかし、その背景に日本の帝国主義的国策が存在したことも否定できない。新聞や雑誌の記事では、

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20世紀初頭における日本人女子教員の中国派遣

日清日露戦後先進国としての自信を高めた国内世論が読み取れる。当時の日本が国際協力に積極的で、先進国の一員として日本女性が果たすべき役割にも関心を寄せ、これを称賛する世論は女子教員派遣の追い風になった。そのような日本社会の状況が、中国教育の支援や民間の文化交流を後押しして、女子派遣も個人的な紹介による小規模だったものが教員養成にまで発展したのである。河原のように教員歴がある女性は自分の能力や経験を中国の女子教育に役立てようと赴任し、そうした先人と同様に中国女性に協力すること、あるいは中国支援という国際的な活動を志す女性が、その技能を得るため養成所に応募してきたのである。その際養成所の存在が、彼女たちの国際活動を可能にしたと考えられる。
その結果、約100名の日本女性が中国に渡り、中国女子教育に足跡を残した。これは明治末に日本女性の行った国際活動として注目すべきものであるが、派遣が短期間に終了したため、あまり認識されていない。今後は、この女子教員派遣を明治女性の社会進出という視点で、女性の職業や国際活動の一例として検討していきたい。
（かとう・きょうこ／お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科
比較社会文化学専攻博士後期課程）
掲載決定日：2014（平成26）年12月 4 日

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派遣時期別の女子教員一覧表
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82

ジェンダー研究

第18号

2015

凡例
1 ．史料の引用に際しては、次のような基準にしたがった。
①

古い文体の引用文は原則として原文のままとした。

②

仮名の清濁、平仮名の表記は両者が混用されている場合を含め原文通りとした。

③

旧字体の漢字は新字体に改め、ルビは省略した。

2 ．文中の表記は全て日本の年号に統一した。中国は学校を「学堂」と称したが、本稿は固有名詞を除き「学校」と記した。「教員」「教習」も同様である。

註
1

拙稿2013。

2

日中の教育文化交流に関して阿部洋、汪向栄、蔭山雅博などの研究がある

3

阿部洋は、日本は「伝統的に女子教育が軽視されてきた当時の中国」女子教育において「日本人女子教習の助けに俟つ外なかった」と評している。また汪向栄は、中国の女学校の日本をモデルにした教科を分析し、女子教育は「最初から日本化されていた」と述べ、その原因を日本が「当時の清朝支配層また当時のブルジョワジー改良派の要求」に合う女子教育を提供し、日本の女子教員による実践を指摘している。（阿部洋、2004、p.66；汪向栄、1991、p,212）

4

日本女性史でも、中国女子教育への日本の協力に関する研究が多くある。主なものは小野和子、永原和子、佐藤尚子など。

5

中国は伝統的に女子の教育を軽視していた。2 年後の「奏定学堂章程」で漸く女子の家庭教育を奨励した。

6

明治35（1902）年、呉懐疚が日本の女学校をモデルにした学校を設立するため、女子教育家の下田歌子に教員の派遣を依頼した。下田の紹介により河原操子が赴任し務本女学堂の設立に協力した。下田に関しては『下田歌子先生伝』参照。

7

河原は、上海に勤務した後、内田康哉中国公使の紹介で内蒙古喀拉沁（カラチン）王家の家庭教師に赴任した。（河原操子、
1909）

8

外務省に雇用関係の史料が残っている女子教員は戸野美知恵、伊東マツの 2 名。

9

佐藤尚子が雑誌記事を基に79名の女子教員の氏名を明らかにしている。（佐藤尚子、2002）

10

筆者は、佐藤氏の研究成果に加え、新聞記事で新たに判明した教員の合計95名を派遣時期別の一覧表にして前掲論文に記載した。本稿では、教員個人に関して、報酬と年齢、勤務先等の情報を加えて記載する。
11

日本外務省記録「外国官庁ニ於テ本邦人雇入関係雑件」（外務省外交資料館所蔵 3 門 8 類 4 項16− 2 ）。「外国官庁ニ於テ本邦人雇入関係雑件―職掌其他応聘員数等調査」（同 3 門 8 類 4 項 1 − 2 − 2 ）。戸野と伊東の他に服部升子の解雇通知（奉天総領
事が外務大臣宛に清国官憲からの通知を報告）が残っている。

12

開明派官僚の張之洞は「奏定学堂章程」で規定する学校を湖北省で試行した。幼児教育の「蒙養院」はその一環である。（阿部洋、2004；汪向栄、1991；崔淑芬、2007）13

教員の名前は史料により表記が異なるが、本稿では統一し、カッコに異字を示す。以下同様。

14

前掲「外国官庁ニ於テ本邦人雇入関係雑件」所収。伊東マツの派遣は、小川嘉子が「銀六十元は日本金五十円前後となる。
因みに、明治40年当時の日本に於ける小学校教員の月俸は全国平均が十五円七十四銭四厘（中略）当時国内の小学女教師の収入が平均しても一人前十七円三〇銭余となる勘定」と比較した。（小川嘉子、2001）明治35年湖北省師範学堂総教習として招聘された戸野周次郎の月報は350元。

15

前掲「外国官庁ニ於テ本邦人雇入関係雑件―職掌其他応聘員数等調査」。

16

明治35年呉汝綸が訪日し、文部大臣菊池大麓に日本人教員の派遣を正式に依頼した。日本側は帝国教育会に委託し、日本の師範学校卒業生、及び中学、師範学校の現職教員から選抜して短期間の訓練の後派遣した。（汪向栄、1991）17

男子教員派遣の最盛期も明治39・40年である。（阿部洋、2004；汪向栄、1991）

18

外務省外交資料館所蔵 3 門 8 類 4 項41。

19

避難民名簿は「南京ニ於テ暴動爆発ノ件（5）」（公信第128号）他に、「在留日本人避難方法」が民間の汽船と軍艦による在留の教員及家族の避難を報告している。

83

加藤

20

恭子

20世紀初頭における日本人女子教員の中国派遣

男子教員も革命の混乱期に殆ど帰国し派遣は終了した。（阿部洋、2004；汪向栄、1991）

21 『教育時論』は明治18年に創刊、開発社が発行し、昭和 9 年廃刊。
22

明治35年 7 月 5 日、第620号。

23

明治36年 6 月25日、第655号。

24

明治36年12月25日、第673号。

25

喀拉沁（カラチン）は現在の中国内蒙古自治区喀拉沁旗、北京の北東約三百キロ。河原は明治36年12月に赴任し毓正女学堂を設立した。

26 「妙齢女史の渡清」明治37年 8 月 5 日、第695号。
27 「清国女子教育談」明治37年 8 月15日、第696号。
28 「満州の教育」明治40年 2 月25日、第787号。
29 『婦女新聞』「清国の女子教育」明治39年 9 月17日第332号。
『婦女新聞』は明治33年創刊で、隔週発行の女性誌、昭和17年廃刊。
30

明治39年の「新年の辞」で「我が国は一躍して世界列強の班に加わり、（中略）清国に対しては指導者たる地位に立てる」と述べ、次の号で「世界に於ける一等国の婦人らしからんことを望まんとす」（同年 1 月 1 日第295号、8 日第296号）。

31「本年の婦人界」（明治36年12月28日第190号）。他に「貴族の女子を日本婦人の手に依て教育するは、いかに愉快なる事」（37
年 5 月16日第210号）。
32

明治36年10月 5 ・12日第178・179号。

33

明治36年11月16日〜38年 3 月 6 日第184〜252号まで不定期。

34

明治37年 8 月15日第223号。

35

明治38年 6 月26日第268号。

36 「外国に在る女流教育家」（同誌明治39年 2 月12日第301号）、「北京の女子教育

服部博士夫人談話」（明治39年 9 月17日第332号）、「清国の女学界」（明治38年 2 月18日293号）。
37 「小学女教師の清国招聘」『婦人と子ども』第 6 巻第11号、明治39年11月 5 日。
『婦人と子ども』は明治34年創刊。フレーベル会の機関誌。
38 『女鑑』は婦人総合雑誌。明治24年創刊、東京国光社発行。復刻版大空社発行。
39 「上海の女学校」（明治31年 6 月号、復刻版第159号）「中国女学」（ 7 月号、同第160号）。
40

明治37年 5 月第 6 巻 6 号。

41

明治39年 6 月第 6 巻 4 号。

42

明治40年 3 月第 7 巻 4 号。

43

明治38年10月定期増刊第 5 巻14号。

44

明治39年 6 月第 6 巻 3 号。

45 「支那の児童と日本女教師―在武昌府丹雪枝女史寄贈」（明治38年 9 月第 5 巻11号）、「北京の豫教女学堂―北京大学総教習服部博士夫人及清人沈鈞氏夫人の経営にかかり専ら貴族の淑女を教育する学校にして、清国女学校の嚆矢なり。第二列正面布被を着するは、服部博士夫人にして、其の右に居らるゝは、沈氏の夫人なり。」（39年 6 月 第 6 巻 6 号）、「清国の女学生―上段は
北京北洋女子師範学堂の生徒にして中央日本服を着たるは河原女史下段は同女子が嘗て招聘されし蒙古王の子女なり」（40年7月 第 7 巻10号）。これ以外の記事「清国婦人の現状」（38年 9 月第 5 巻 9 号）、「蒙古行の道中河原操子」（39年 4 月第 6 巻 4号）など。
46 「北京女子教育談

博士夫人服部繁子」『女鑑』明治39年 6 月号。同記事は『女子教育』明治39年 5 月号にも掲載。

47

阿部洋、2004；崔淑芬、2007。

48

淑徳女学校（浄土宗系女学校）に関係する婦人会が、伊澤修二（元台湾総督府学務部長）を顧問に明治38年語学学校を設立した。東洋婦人会（明治37年東洋婦人の親睦を目的に設立。）と附属養成所については拙稿（前掲）参照。
49 「淑徳女学校

清韓語学講習所設立」明治38年 3 月13日第253号、同年 8 月 7 日第274号。「東洋婦人会附属清国派遣女教員養成所」39年 4 月23日第311号、同年 5 月 7 日第313号。
（同誌「清国招聘の女教50 「女教師渡清」『婦女新聞』明治40年 1 月21日第35号。阿部の派遣記事は『女鑑』にも掲載された。
師」明治39年 3 月）。
51 『婦女新聞』明治40年 5 月 6 日第365号．
52

84

同誌明治41年 3 月 9 日第409号、43年 4 月29日第519号。

ジェンダー研究

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第18号

2015

同誌明治40年 8 月26日第381号、同年 5 月 6 日第365号、42年 2 月12日第457号、同年 4 月 9 日第465号。

54 「来朝せる清国の女学生」『読売新聞』明治35年 6 月13日、「清国女留学生」同紙 6 月18日など。
55

同紙39年 3 月22日付「イロハ便」。

56 「東洋婦人会の創立」『東京朝日新聞』明治36年 9 月27日、「留学生招待会」36年12月13日、「東洋婦人会」37年 5 月26日、「東洋婦人会第一年会」37年11月21日など。
57

同紙明治38年 8 月 3 日。

58

同紙明治40年 6 月26日。

59

明治39年 5 月 2 日に 養成所の募集広告を掲載。

60 「清国へ赴任の女教師」同紙明治42年 4 月 2 日。
61 「清国招聘の女教員」同紙40年 1 月14日。
62

同紙明治40年 2 月 4 日。

参考文献
阿部洋『「対支文化事業」の研究―戦前期日中教育文化交流の展開と挫折』汲古書院、2004年。
汪向栄『清国お雇い日本人』朝日新聞社、1991年。
小野和子『中国女性史―太平天国から現代まで』平凡社、1978年。
小川嘉子「清末の近代学堂と日本女子教習」『教育科学』第24号（2001）: pp. 105-114.
加藤恭子「20世紀初頭における、中国への日本の女子教員派遣と『東洋婦人会』―中国の女子学校教育の実施にむけた協力活動について」『お茶の水史学』第57号（2013）: pp. 49-86.
蔭山雅博「清末における教育近代化と日本人教習」阿部洋編『日中教育文化交流と摩擦』第一書房、1983年。
故下田校長先生伝記編纂所『下田歌子先生伝』実践女子大学、1943年。
河原操子『蒙古土産』実業之日本社、1909年（復刻版『カラチン王妃と私―モンゴル民族のこころに生きた女性教師』芙蓉書房、1965年）。
崔淑芬『中国女子教育史

古代から一九四八年まで』中国書店、2007年。

佐藤尚子「明治期日本人の中国女子教育認識」『中国四国教育学会

教育学研究紀要』第45巻第 1 部（1999年）: pp. 140-145.

―「明治婦人界と中国女子教育」佐藤尚子・大林正昭編『日中比較教育史』春風社、2002年。
永原和子「『婦女新聞』にみるアジア観」、「婦女新聞」を読む会編『「婦女新聞」と女性の近代』不二出版、1997年。

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