書評

横井勝彦編著『航空機産業と航空戦力の世界的転回』
日本経済評論社、2016 年、406 頁
萩原 充
釧路公立大学 教授

本書は航空戦力に関し、軍事史・政治史・経済史・国際関係史の各方面からアプローチした共同研究の成果である。編者を中心とする執筆者は 15 年以上にわたり武器移転に関する共同研究を進めており、最近では『軍拡と武器移転の世界史』（日本経済評論社、2012 年）に続き、『軍縮と武器移転の世界史』（同、2014 年）を公刊している。本書はこれらの続編にあたるものであり、2014 年刊行書のサブタイトルに掲げられた「軍縮下の軍拡」という概念を実証する内容となっている。
「軍縮下の軍拡」を一言で言えば、第一次大戦以後のワシントン海軍軍縮条約において主力艦の保有が制限された結果、制限外にあった巡洋艦・潜水艦などの補助艦の建造競争が展開され、ロンドン軍縮会議にて補助艦の保有にも制限が加えられた後は、航空戦力の拡充がなされ、今日に至っている事実を指す。このように海軍力の軍縮が航空戦力の軍拡を招いていく過程は、第二次大戦が航空戦として戦われ、現在の軍拡の主体が航空戦力であることからも明らかである。本書が航空戦力に着目した所以はここにあろう。
さらに、書名に「航空機産業」と「航空戦力」という語句が並べられている点にも、本書の視点が示されている。序章（横井勝彦）に示された第一の視点は、航空戦力の軍民両用的性格であり、航空機産業（機体製造・航空輸送）と航空戦力が不可分な関係のもとで発展したとする。第二の視点は、そうした航空機産業のもとでの武器移転が、両大戦間期だけでなく戦後にも続けられ、周辺国の軍事的自立化をもたらしたとする点である。
なお、本書では各章を第Ⅰ部（両大戦間期）と第Ⅱ部（第二次大戦期・戦後冷戦期）に区分しているが、上述の視点を基準とすれば、第一の視点が第３～７章、第二の視点が第１・２章、第７～９章にて扱われている。以下では各論文の概要を示しておこう。
まず、４篇の論稿がドイツ航空産業を扱っている。そのうち、第３章（永岑三千輝）
・第４章（田嶋信雄）は主に両大戦間期を対象としている。第３章では、ドイツがヴェルサイユ体制のもとで航空戦力の保有を禁止されたにもかかわらず、ナチス政権のもとで短期間に空軍を拡充し得た背景として、その間の民需を中心とした航空機産業の発展があったと述べる。ユンカースの経営内部の国際戦略が跡付けられており、興味深い。第４章も同様に、世界各地に航空路を拡大していた国営のルフトハンザをとりあげ、その東アジア進－ 161 －『国際武器移転史』第 5 号（2018 年 1 月）

出は武器移転としての性格を有していたとする。また、ドイツから満洲を経由して日本に至る航空路計画は、その開設協定が日独防共協定の関連協定として締結されたことにも示されるように、それ自体が軍事的性格を有していたとする。
また、第６章（西牟田祐二）
・第７章（高田馨里）は、第二次大戦期・戦後期を対象とした論稿である。このうち第６章は、アメリカの自動車企業ＧＭの 100％小会社であり、ドイツの自動車市場においてトップの位置にあったオペル社をとりあげ、同社がユンカース社の航空機エンジンなどの部品サプライヤーとなっていく過程を描いている。その際、ユンカース社に吸収されることなく、純粋な戦争関連品の生産に携わらないとする同社の方針が、逆に生産性向上を通じてユンカース爆撃機の大量生産につながったとする。第７章は、ラテンアメリカの航空産業に対するドイツの進出と、その後のアメリカとの競合関係を跡付けており、そうした競合のもとでなされた路線開拓や長距離航空機の開発が、ドイツの急速な再軍備や、戦後の航空超大国アメリカをもたらす要因となったと結論づける。
次に、日本の航空戦力を対象として扱った論稿が、第１・２・５章である。このうち第１章（鈴木淳）は、主に 1910 年代の陸軍航空の形成過程を対象とし、草創期の航空機産業が、諸外国からの技術移転と周辺国への進出を経て、国産化を成し遂げていく過程を描いている。また、第２章（千田武志）は、海軍航空機の生産体制の形成過程について、技術者派遣や製造権の購入などによって先進国から生産技術を取り入れ、それを製造会社に再移転することにより国産化を実現したことを明らかにしている。さらに、第５章（小野塚知二）では、戦間期における海軍航空機の日米比較を通じ、陸上発進機による洋上哨戒・敵艦隊攻撃から、都市市民を標的とした戦略爆撃への転化が、両国でほぼ同時期になされたことを明らかにする。また、その機体（日本は九六陸攻、アメリカはＢ -17）を生み出した技術水準が、戦後の爆撃機だけでなく民間機にも継承された点も指摘する。
最後に、周辺国への航空技術の移転については第８・９章が扱っており、前述の第７章もブラジルへの技術移転に触れている点で関連している。第８章（福士純）では、イギリスの兵器会社ヴィッカーズの子会社として設立されたカナディアン・ヴィッカーズ社（後にカナディア）の航空機生産に着目し、「無償の安全保障」を享受しているカナダでは、独自の空軍機を開発するインセンティブは存在しなかったが、イギリス本国の技術供与のもとで生産した戦闘機・爆撃機の「送り手」としての役割を担ったとする。第９章（横井勝彦）では、戦後冷戦下のインドにおける航空機産業が、欧米からの技術移転と軍産学連携によって発展していくものの、緊迫した国際情勢のもとで短期間に戦力を拡充する必要から、航空機の国産化は先送りされ、ライセンス生産に止まっていたと述べる。
以上が本書の概要である。本書のように航空戦力を一国レベルではなく世界各国との関－ 162 －横井勝彦編著『航空機産業と航空戦力の世界的転回』（萩原充）

係のもとで扱った実証研究は、管見の限り国内にはみられない。新鮮な思いで本書を一読した所以である。いずれの論稿の実証水準も高く、とくにカナダ・インド・ラテンアメリ
カなどの周辺国の分析は、国内に関連研究がないだけに、たいへん貴重な成果と言える。
また、分析視角も刺激的である。他国への武器移転は、相手国の航空戦力の拡充だけでなく、その国の軍需産業の拡大にも寄与する。だから、兵器会社は相手国がたとえ軍事的に脅威になろうとも武器輸出に積極的となるが、このことはさらなる軍備拡散を招くことになる。こうして、海軍軍縮が進む両大戦間期に航空戦力の軍拡が進められていくと述べるが、こうした視角が各論稿に共有されており、本書を単なる論文集ではない、一貫した論理を有する説得力のあるものに仕上げている。ほぼ固定したメンバーにより長期にわたって積み上げてきた共同研究の成果と言えるだろう。
最後に、本書へのコメントを述べるとすれば、本書にやや違和感を持った点として、第一に、全９章のうち４章がドイツを対象としているように、ドイツに叙述の多くがあてられている点である。言うまでもなく、ドイツは再軍備以来、急速に空軍力を拡充しており、それ以前にも国内で軍民両用の航空産業を発展させ、他国では軍用機を生産している。しかし、航空機輸出の面でアメリカは突出した存在であり、空軍力の面ではフランスやイタリアの存在も無視できない。確かに、ドイツの海外への技術移転は顕著であるが、敗戦により航空機産業に様々な規制が加えられ、海外展開を余議なくされたことが、逆に武器移転という側面を非常に見えやすい形で示すことになったのではないだろうか。ともあれ、諸外国との比較考察がもっと欲しいところである。
第二に、全体的に叙述が機体製造に傾斜しており、ソフト面、とりわけ人材育成に関しては、第９章を除きあまり触れられていない点である。航空技術者や空軍要員の養成は武器移転のもうひとつの側面ではないだろうか。
第三の点は日本の位置づけである。第１・２章は草創期からの軍用航空機の発達史を描いている。そのうち、陸軍航空を扱った第１章では、対象時期が 1910 年代に限定されているため、本書のテーマである「軍縮下の軍拡」との関連性がよくわからず、海軍航空と比較することも困難にしている。また、日本は早くから航空戦力を拡充しているが、武器移転の「受け手」である点ではインドやカナダといった周辺国と同列に位置する。そのような日本は航空史上においていかなる位置づけがなされるべきだろうか。
ちなみに、「軍縮下の軍拡」として見逃せない周辺国に中国がある。前著（『軍縮と武器移転の世界史』）では横井論文が航空機産業の中国進出に触れているが、本書では中国に関する叙述はわずかであり、ドイツの極東進出を扱った第４章でも中国への武器移転には言及していない。中国に対しては、イタリア・アメリカ・ドイツ・ソ連・日本など各国が－ 163 －『国際武器移転史』第 5 号（2018 年 1 月）

入り乱れて航空機産業の武器移転を展開しており、その意味では本書の視点を実証する格好の対象地域である。中国研究者を交えた研究の深化が待たれる次第である。
以上、門外漢の評者による感想めいたコメントを述べてきたが、以上の指摘は何ら本書の価値に異を唱えるものではない。系統的に共同研究を積み重ねてきたメンバーは、すでに新たなテーマに取り組んでいることだろう。陸海軍から航空戦力へと展開してきた以上、次なるテーマは核兵器であると推察するのだが、いかがであろうか。

－ 164 －