第６章

教師アンケート調査の分析「情報化が子どもに与える影響」についての教師へのアンケート調査は、小学校 194 名、中学校 223 名、高校 185 名、計 602 名の先生方から回答を得た。この調査の目的は、基本的には保護者調査と同様に、教師の視点から、情報化が子どもに与えている影響を客観的かつ立体的にとらえ、その現状と課題を明らかにすることである。ただ、ここで注意しなければならないのは、児童・生徒調査および保護者調査では「個々の子ども」（の自己認識または保護者の認識）を対象としていたのに対し、教師調査では「集団としての子ども」に対する教師の認識を対象としている点である。この点に留意しつつ、基本的には保護者調査と同様に、次のような順序で分析・考察を進めたい。(1)子どもの「インターネット依存」傾向を尋ねる質問、およびインターネット利用による子どもの変化を尋ねる質問を、２つの分析軸として設定し、これらへの回答の集計結果を児童・生徒調査および保護者調査におけるそれと比較する。(2)２つの分析軸どうし、つまり「インターネット依存」傾向と子どもの変化との関連について分析する。ついで、２つの分析軸と (3)
情報機器（コンピュータ、ゲーム機、携帯電話）の所有率・使用頻度、(4)教師と児童・生徒との関係の状況、(5)インターネット利用指導、それぞれの関連についての分析と考察を順次おこなう。
そして、(6)情報化が子どもに与える影響についての教師の意識の構造を分析・考察し、最後に、(7)教師調査全体のまとめをおこなう。

１

２つの分析軸――「インターネット依存」傾向とインターネットによる変化

１．１「インターネット依存」傾向

児童・生徒の「インターネット依存」傾向を尋ねた質問は下記の通りである。

4‑1：インターネット（メールを含む）の利用に関して，以下のような傾向をもつ児童生徒の存在に
先生ご自身が気づいたこと，あるいは保護者からの相談を受けたことがありますか。
4‑1‑1「やめなさい」と言ってもつなぎ続けることがある
4‑1‑2 家族といっしょに過ごすよりインターネットにつなぐ方を好んで選ぶことがある
4‑1‑3 友達と遊ぶよりインターネットにつなぐ方を好んで選ぶことがある
4‑1‑4 「インターネットにつなぐ時間が長すぎる」と、注意することがある
4‑1‑5 インターネットで何をしているか尋ねても隠すことがある
4‑1‑6 ふだんの生活のいやなことを忘れるためにインターネットを利用しているところがある
4‑1‑7 インターネットを利用している最中に話しかけたり中断させたりするとひどく腹を立てることがある
4‑1‑8 インターネットからはなれると、とたんにおちこんだり不安になったりすることがある
1.よくある2.時々ある3.あまりない

97

4.ない （1 つに○）

これらの質問群の目的は、児童・生徒調査や保護者調査と同様に、児童・生徒に「インターネ
ット依存」的な傾向がどの程度あると教師が認識しているかを統計的に分析することにある。この回答を、『よくある』＝4 点、『時々ある』＝3 点、『あまりない』＝2 点、『ない』＝1 点として得点化し合計点を算出した1。つまり、合計点が高い教師ほど児童・生徒の「インターネット依存」
傾向を強く認識していることになる。そして、「インターネット依存」傾向合計点が、小学生、中学生、高校生とも、なるべく低群 7 割、中群 2 割、高群 1 割に分布するように、次のようにグループ分けをした。

高群
中群
低群

小学生
16 点以上11〜15 点
8〜10 点

中学生
20 点以上16〜19 点
8〜15 点

高校生
22 点以上18〜21 点
8〜17 点

３つの調査で、「インターネット依存」傾向合計点の分布がどのように異なっているかについては、保護者調査分析の第１節（図１−１）で述べたとおりである。すなわち、「インターネット依存」傾向を児童・生徒が自己認識している度合に対し、保護者と同様、教師の認識の度合も明らかに低いことがまず指摘できる。

１．２

インターネット利用による児童・生徒の変化

インターネット利用による児童・生徒の変化については、下記のような質問をした。

4‑2：インターネット（メールを含む）利用がきっかけで以下のような変化を見せた児童生徒がいますか？（いくつでも○）１．疲れやすくなった
２．疲れやすくなくなった
３．イライラする
４．イライラしなくなった
５．睡眠時間がへった
６．睡眠時間が増えた
７．性格が荒っぽくなった
８．性格がおだやかになった
９．自分の言いたいことが言えなくなった 10．言いたいことが言えるようになった
11．勉強を前よりしなくなった
12．勉強を前よりするようになった
13．学校が前より好きでなくなった
14．学校が前より好きになった
15．家族との会話がへった
16．家族との会話が増えた
17．友人の数がへった
18．友人の数が増えた
19．友人と話すことがへった
20．友人と話すことが増えた
21．生活の楽しみがへった
22．生活の楽しみが増えた
23．特に以前と変わったところはいない

1

8 つの項目で、１つでも無回答があるものは除外した。

98

24．その他（具体的に：）これらすべての選択枝の回答について個別に分析することは統計的にあまり意味がないため、やはり前の２つの調査と同様に、まずマイナスの変化（選択枝１〜21 の奇数番）およびプラスの変化（選択枝２〜22 の偶数番）のそれぞれについて○の数を合計して、「マイナス変化合計点」
および「プラス変化合計点」を算出した。そして、小学生、中学生、高校生とも、できるだけ低群 7 割、中群 2 割、高群 1 割に分布するように、次のようにグループ分けをした。

プラス変化

マイナス変化

高群
中群
低群
高群
中群
低群

小学生
2 点以上
1点
0点
2 点以上
1点
0点

中学生
2 点以上
1点
0点
4 点以上
2〜3 点
0点

高校生
3 点以上
1〜2 点
0点
4 点以上
2〜3 点
0点

ここで、プラス変化・マイナス変化合計点そのものの分布が、児童・生徒調査、保護者調査、教師調査の３つでどのように異なっているかに注目しておきたい。プラス変化については顕著な差は認められなかったが、マイナス変化についてはかなりの差がみられる。そこで、３つの調査でのマイナス変化合計点の分布を比較したグラフが、図１−１である。これをみると、マイナス
変化についての児童・生徒自身や保護者の認識と、教師の認識とのあいだに、小学生ではあまり差がないが、中学・高校生ではかなりのギャップがあることがわかる。たとえば中学生の場合、
マイナス変化０点の割合は、教師は 51.1％にすぎないが、児童・生徒自身は 79.6％、保護者は82.1％にのぼる。これに対し、マイナス変化１点以上ではほとんどの場合、教師の比率が生徒、保護者の比率を上回っている。この差は、高校生の場合はさらに顕著に認められる。すなわち、
マイナス変化については生徒自身や保護者が認識している度合に対し、教師の認識の度合のほうが明らかに高いのである。
もっともこの現象は、「はじめに」でも述べたように、教師調査の場合のみ、個人ではなく集団としての子どもについての認識を尋ねているから当然であると考えることも可能であろう。一人でもインターネット利用によるマイナス変化をみせた子どもに気づけば、マイナス変化得点は増えるからである。しかしそう考えた場合には、プラス変化合計点の分布に差がみられなかったことをどう解釈するか、という問題が出てくる。その場合、プラス変化に関しては、児童・生徒自身や保護者の認識に比して、教師が認識している度合は低いということになる。いずれにせよ、
児童・生徒のプラス変化よりもマイナス変化に対して教師が敏感である（認識の度合が高い）と99

いうことは指摘できよう。

100
90
80
70
60
％ 50
40
30
20
10
0

児童
保護者
教師

0

1

2

3

4

5

6

マイナス変化合計点（小学生）

90
80
70
60
％

生徒
保護者
教師

50
40
30
20
10
0
0

1

2

3

4

5

6

マイナス変化合計点（中学生）

90
80
70
60
％

生徒
保護者
教師

50
40
30
20
10
0
0

1

2

3

4

5

6

マイナス変化合計点（高校生）

図１−１

マイナス変化合計点の分布
100

２「インターネット依存」傾向と児童・生徒の変化

ここでは、教師調査全体の２つの分析軸どうし、つまり、「インターネット依存」傾向とプラス・
マイナスの変化とが互いにどのように関連しているかを分析したい。そこでまず、「インターネット依存」傾向、プラス変化、マイナス変化（いずれも低・中・高の３群）相互の順位相関係数を計算した結果が、次の表である2。

表２−１

依存傾向、プラス変化、マイナス変化の関連（Spearman の順位相関係数）
小学生

依存傾向

×

プラス変化

.236(**)

依存傾向

×

マイナス変化.439(**)

プラス変化 ×マイナス変化.298(**)

中学生

高校生.245(**).276(**).333(**).184 (*)**p<0.01「インターネット依存」傾向とマイナス変化との相関はすべての学校段階でみられるが、「イン
ターネット依存」傾向とプラス変化、およびプラス変化とマイナス変化との相関は、中学生ではみられなくなっている。また相関係数の値をみると、小・中・高とも、「インターネット依存」傾
向とマイナス変化との相関が最も強くなっている。つまり、多くの児童・生徒の「インターネッ
ト依存」傾向を認識している教師は、プラスの変化もある程度は認識している（小学生・高校生の場合）が、一貫してマイナス変化のほうをより強く認識していることがわかる。
なお、ここで児童・生徒の「変化」の内容についても若干の考察を加えておきたい。教師の回答で上位を占めた項目を、表２−２にまとめた。プラス面では主として「生活の楽しみが増えた」「学校が好きになった」「友人との会話が増えた」などが、マイナス面では主として「睡眠時間が減った」「家族との会話が減った」「勉強が面白くなくなった」「疲れやすくなった」などがあげられている。つまり、児童・生徒のインターネット利用は、日常生活・学校生活を豊かにし、友人とのコミュニケーションを活性化させる側面をもつ一方で、健康面・学習面での支障や、家族とのコミュニケーションの低下をもたらす傾向もある、と教師は認識している。前者のプラス面を

2

いずれも低群＝１、中群＝２、高群＝３とコード化した。有意な相関がみられなかったセルは値を省
略した。

101

伸ばしつつ、後者のマイナス面をいかにコントロールしていくかが、今後の情報教育の課題として求められているといえよう。

表２−２

プラス変化

マイナス変化

３

インターネット利用をきっかけとした子どもの変化（上位４項目）3
小学生
17.5%
3.1%
3.1%
4.6%
14.4%
3.6%
4.1%
5.2%

生活の楽しみが増えた
友人の数が増えた学校が好きになった
友人との会話が増えた
睡眠時間が減った家族との会話が減った
勉強が面白くなくなった
疲れやすくなった

中学生
21.1%
6.7%
2.2%
8.5%
41.3%
18.4%
4.5%
14.3%

高校生
20.0%
9.2%
8.1%
6.5%
44.9%
17.3%
13.0%
11.4%

情報機器の所有率・使用頻度との関連

次に、児童・生徒の情報機器（コンピュータ、携帯電話、ゲーム機および携帯電話）の所有率
および使用頻度と、「インターネット依存」傾向およびプラス・マイナスの変化との関連を分析したい。コンピュータの所有やインターネットの使用頻度が、「インターネット依存」傾向やプラス・
マイナスの変化と相関していていることは容易に予想されるが、他の情報機器に関してはどうだ
ろうか。３種類の情報機器の、「インターネット依存」傾向や変化との相関について比較・分析するのが、本節の目的である。
情報機器の所有状況および使用頻度を尋ねた質問は、下記のとおりである。

2‑1：あなたの学校の児童生徒のうち、どれくらいの割合の児童・生徒がコンピュータを所有していると思いますか。
2‑2：あなたの学校の児童生徒のうち、どれくらいの割合の児童・生徒が携帯型電話（携帯電話、PHS）
を所有していると思いますか。
2‑3：あなたの学校の児童生徒のうち、どれくらいの割合の児童・生徒がテレビゲームを所有していると思いますか。
1．
2．
3．
4．
5． ←（１つに○）

0％

3

20％

40％

60％

80％

100％

高校教師の回答率が上位から４つまでの項目を、回答率の高い順に並べ替えた。

102

2‑4：あなたの学校の児童生徒は，携帯型電話をどれくらい使用していると思いますか。
2‑5：あなたの学校の児童生徒は，テレビゲームをどれくらい使用していると思いますか。
2‑6：あなたの学校の児童生徒は，インターネット（メールを含む）をどれくらい使用していると思いますか？
１．頻繁に使用
２．時々使用３．まれに使用
４．使用しない

これらの質問への回答と、「インターネット依存」傾向およびプラス・マイナスの変化（それぞれ低・中・高の３段階）との順位相関係数を算出し、その結果を表３−１に示した4。

表３−１

機器所有率・使用頻度と「インターネット依存」傾向との関連（Spearman の順位相関係数）
小学生

コンピュータ所有率×インターネット
使用頻度×

ゲーム機所有率×

ゲーム機使用頻度

×

携帯電話所有率×

携帯電話使用頻度

×

依存傾向
プラス変化
マイナス変化
依存傾向
プラス変化
マイナス変化
依存傾向
プラス変化
マイナス変化
依存傾向
プラス変化
マイナス変化
依存傾向
プラス変化
マイナス変化
依存傾向
プラス変化
マイナス変化

中学生

高校生.160 (*).210(**).321(**).198 (*).249(**).177 (*)‑.165 (*)

.179(**).230(**).139 (*)**p<0.01, *p<0.05

コンピュータ所有率およびインターネット使用頻度については、保護者調査においてみられたほどの多くのセルでの相関はみられなかった。これは、この調査が、個人ではなく集団としての生徒に対する教師の認識を対象としているからであると考えられる。ただ、高校生の場合、コンピュータ所有率とマイナス変化、インターネット使用頻度と「インターネット依存」傾向および
マイナス変化とのあいだに相関がみられることが注目される。すなわち、高校の場合は、生徒のコンピュータ所有率やインターネット使用頻度が高い場合、「インターネット依存」傾向やマイナ

4

有意な相関がみられなかったセルは値を省略した。

103

ス変化を示す生徒も多いと、教師が認識していることがわかる。
ゲーム機の所有率・使用頻度と「インターネット依存」傾向・変化とのあいだにあまり相関がみられなかった点は、児童・生徒調査および保護者調査の分析結果と同様である。
携帯電話に関しては、児童・生徒調査の結果とのあいだに差異がみられ、保護者調査の結果と近くなっている。すなわち、①小学生の場合、児童・生徒調査では、携帯電話の所有・使用と「インターネット依存」傾向やプラス・マイナスの変化とのあいだに明確な相関がみられたが、保護者調査ではまったくみられなかった。教師調査は、使用頻度とプラス変化のあいだに相関がみられる点を除けば、保護者調査の結果に近い。②中学生の場合、児童・生徒調査においてはまった
くみられなかった携帯電話所有・使用頻度とマイナス変化との相関が保護者調査ではみられたが、教師調査においても同様である。③高校生の場合、３つの調査に共通して、どのセルでも相関はみられない。
これらの結果は、保護者調査と同様に、次のように解釈することができよう。①携帯電話を所有し使用頻度の高い小学生は、自分では「インターネット依存」傾向やプラス・マイナスの変化を自覚しているが、保護者や教師はそれらを見逃していると考えられる。②中学生の保護者と同様に教師も、睡眠時間減少などの目にみえるマイナス変化を、子どもが中学生になってはじめて所有するようになった携帯電話の使用と、しばしば結びつけて認識していると考えられる5。③高校生になると、携帯電話の所有・使用がごく一般化してしまうため、高校生自身も保護者・教師
も、それをあえて「インターネット依存」傾向やマイナス変化と結びつけては認識しなくなっていると思われる。

４

児童・生徒との関係と「インターネット依存」傾向との関連

ここでは、「インターネット依存」傾向およびプラス・マイナスの変化との関連が予想される重要な変数として、教師と児童・生徒との関係の状況に注目したい。児童・生徒調査および保護者
調査では、子どもと保護者や友人との関係における問題が、日常世界の人間関係からの逃避をもたらすことにより、「インターネット依存」傾向やマイナス変化の原因となっているのではないかという視点から分析をおこなったが、ここではそれとは異なり、児童・生徒とのコミュニケーシ
ョンの密接さが、「インターネット依存」傾向やプラス・マイナスの変化を教師が認識するための

5

教師調査においても、インターネット利用による児童・生徒のマイナス変化のなかでは、つねに「睡眠時間が減った」がトップを占めている。この項目を選択した比率は、小学校 18.7％、中学校 44,9%、
高校 49.1％であり、やはり中学の段階できわめて顕著な増加がみられる。

104

前提として重要なのではないか、という視点から分析をおこないたい。教師と児童・生徒との関係の状況について尋ねた質問は、下記の２問である。

1‑7：児童生徒の悩み事について相談を受けることはありますか。
１．よくある２．ときどきある
３．あまりない
４．ない
1‑8：児童生徒とのコミュニケーションは十分とれていると思いますか。
１．そう思う２．どちらかといえばそう思う
３．どちらかといえばそう思わない
４．そう思わない

これらの質問への回答と、「インターネット依存」傾向および子どもの変化（プラス・マイナス
両面）との関連について、順位相関係数を算出した結果を表４−１に示す6。

表４−１

教師と児童・生徒との関係と、依存傾向および変化との関連（Spearman の順位相関係数）

悩み相談

×

コミュニケーション ×

依存傾向
プラス変化
マイナス変化
依存傾向
プラス変化
マイナス変化

小学生

中学生

高校生

.165 (*).227(**).151 (*).158 (*).239(**).169 (*).185 (*).152 (*)**p<0.01, *p<0.05

全体として、ほぼ予想どおり、児童・生徒の悩み相談をよく受ける教師は、児童・生徒の変化にもよく気づいているという傾向がうかがえる（ただし、「インターネット依存」傾向については中学校教師のみが気づいている）。また、小学校・高校では、児童・生徒とのコミュニケーションが十分とれている教師は、児童・生徒のプラス変化にも比較的よく気づいていることがわかる。
これらの結果は、教師が児童・生徒の「インターネット依存」傾向や変化を認識する前提としての、児童・生徒との日常のコミュニケーションの重要性を示唆しているといえよう。

５

インターネット利用指導と「インターネット依存」認識との関連

以上の分析・考察で、児童・生徒の「インターネット依存」傾向や変化を教師がどのように認6

有意な相関がみられなかったセルは、相関係数の値を省略した。

105

識しているか、および「インターネット依存」傾向や変化（の認識）が、児童・生徒の情報機器の利用状況、および教師と児童・生徒との関係とどのように関連しているかが、ほぼ明らかになったといえよう。では、児童・生徒の「インターネット依存」傾向やマイナス変化を認識した場合、それに対して教師はどのように対処しているのだろうか。それを明らかにするため、本節では、インターネット利用についての指導（携帯電話の利用指導も含める）の状況と、「インターネット依存」傾向およびプラス・マイナスの変化との関連を分析したい。インターネットおよび携
帯電話の利用指導について尋ねた質問は下記のとおりである。

3‑3‑1：コンピュータやインターネット（メールを含む）の適切な使い方について，児童生徒に何らかの指導をしていますか。
3‑5‑1：携帯型電話の適切な使い方について，児童生徒に何らかの指導をしていますか。
１．頻繁に指導している

２．時々指導している ３．指導していない

問 3‑3‑1、3‑5‑1 の回答を「頻繁に指導」＝3 点、「時々指導」＝2 点、「指導していない」＝1
点としてそれぞれ点数化した。そのうえで、指導の頻度と「インターネット依存」傾向およびプラス・マイナスの変化との順位相関係数を計算した結果を表５−１に示す7。

表５−１

指導の頻度と依存傾向・変化との関連（Spearman の順位相関係数）

PC・ネット指導頻度×

携帯電話指導頻度

×

依存傾向
プラス変化
マイナス変化
依存傾向
プラス変化
マイナス変化

小学生

中学生

高校生

.181 (*).208(**).209(**).203(**).204(**).236(**).216(**).162 (*).239(**).188 (*)**p<0.01, *p<0.05

小・中・高とも、教師が「インターネット依存」傾向を強く認識しているほど、コンピュータ
やインターネットについての指導の頻度も高くなっている。また中学・高校では、教師がマイナ
ス変化を多く認識しているほど携帯電話についての指導頻度が高くなっている。
問題は、これらの相関の意味をどう解釈すべきかという点にある。これらの相関を、ただちに「児童・生徒の「インターネット依存」傾向やマイナス変化が大きい場合、教師はそれに対応し106

て指導の頻度を上げている」と解釈することはできない。というのも、指導の頻度には、児童・生徒のインターネット使用頻度に加えて、教師自身のインターネット利用頻度や、「子どもはコン
ピュータやインターネットについて、どこで学ぶべきか」という点についての意識も影響を及ぼしていることが予想されるからである。なお、後二者について尋ねた質問は下記である。

1‑6：あなたは勤務先や自宅等でインターネット（メールを含む）を利用していますか。
１．頻繁に利用している
２．時々利用している
３．利用していない
3‑6：コンピュータやインターネット（メールを含む）を使用する際のマナーなどを子どもが学ぶ場として，中心となるべきであるのはどこだと思いますか。
3‑6‑1: 家庭
3‑6‑2: 学校
１．そう思う２．どちらかといえばそう思う
３．どちらかといえばそう思わない ４．そう思わない（１つに○）

そこで、独立変数として、「インターネット依存」傾向、マイナス変化、児童・生徒のインターネット使用頻度、教師自身のインターネット利用頻度、および「学ぶ場の中心は家庭と思う」「学ぶ場の中心は学校と思う」の６つを選び、それぞれがコンピュータ・インターネットについての指導頻度にどの程度影響を及ぼしているかを分析した。ただし、児童・生徒の使用頻度は「インターネット依存」傾向・マイナス変化に、教師のインターネット利用頻度は「学ぶ場＝家庭」「学
ぶ場＝学校」に、それぞれ影響を及ぼしていると予測されるため、小・中・高校それぞれの教師について次図５−１〜５−３のような因果関係のモデルを作成し、パス解析をおこなった。図の読み方は、保護者調査の場合と同様である。
パス解析の結果、指導頻度に最も大きな影響を与えている変数は、（保護者調査の結果とは対照的に）小・中・高校を一貫して、教師のインターネット利用頻度であることがわかった。しかしながら、「インターネット依存」傾向の影響もある程度みられ、また高校では、生徒のマイナス変化の影響もかなりみられる。これは、児童・生徒に「インターネット依存」傾向やマイナス変化が多くみられる場合、指導頻度を高めることによって対応している教師が多いということを意味する。
「学ぶ場＝学校」の影響は少ないが、「学ぶ場＝家庭」は、一貫して指導頻度にはマイナスの影響を与えている。つまり、「子どもがコンピュータやインターネットの利用マナーを学ぶ場としては、家庭が中心であるべきだ」とはあまり思わない教師が、コンピュータやインターネットにつ7

有意な相関がみられなかったセルは値を省略した。

107

いての指導の頻度が高いということがわかる。
以上の結果が示唆しているのは、小・中・高校教師とも、児童・生徒に多く「インターネット
依存」傾向がみられる場合には、ある程度指導の頻度を高めて対応しているが、その指導にあたっているのは、多くが自らインターネットをよく利用し、また、指導を家庭のみに任せておくべ
きではないと考えている教師だということである。このことは、「インターネット依存」傾向やマ
イナス変化への対応としての指導が、もっぱら情報リテラシーが高く、学校での情報教育を重視している教師の負担となっているという現状を示唆していると考えられる。
児童・生徒調査（第４節）では、教師から情報モラル教育（コンピュータやインターネットを使用する際のマナーなどの指導）を受けた者は「インターネット依存」傾向が低く、「インターネット依存」の防止には学校での教育が一定の有効性をもつという重要な指摘があった。この点をあわせて考慮すれば、今後はさらに、児童・生徒のインターネット利用がもつネガティブな側面を十分に教師が認識したうえで、自らの情報リテラシーを高めつつ、情報教育のなかで、情報化のネガティブな影響に対して有効な対応をなしうるような指導方法を開発していくことが必要と
されよう。

e4

e5

学ぶ場＝学校

学ぶ場＝家庭

.08

.01

.05

教師ネット利用

-.15

.23

.23

PC・ネット指導頻度

.19

e3

ネット使用頻度-.07.10.15.17
依存傾向

マイナス変化

e1

e2

RMSEA=.022
.40

図５−１

小学校教師
108

e4

e5

学ぶ場＝学校

学ぶ場＝家庭

.10

.15

-.03

教師ネット利用

-.14

.28

.03

PC・ネット指導頻度

.04

e3

ネット使用頻度.04.10.14.11
依存傾向

マイナス変化

e1

e2

RMSEA=.008
.26

図５−２

中学校教師

e4

e5

学ぶ場＝学校

学ぶ場＝家庭

.18

-.07

-.03

教師ネット利用

-.11

.35

.13

PC・ネット指導頻度

.13

e3

ネット使用頻度.17.18.13.28
依存傾向

マイナス変化

e1

e2

RMSEA=.041
.32

図５−３

高校教師

109

６

教師の意識の構造

以上の考察を踏まえ、教師調査の分析枠組全体の検証を兼ねて、児童・生徒のインターネット
利用についての教師の意識の全体構造を明らかにしたい。ここで新たに分析対象として加えた変数は下記のとおりである。

教師のインターネット利用
1‑5：あなたは勤務先や自宅等でパソコンを利用していますか。
１．頻繁に利用している
２．時々利用している
３．利用していない
メリット／デメリットの評価
3‑1：インターネット（メールを含む）は、児童生徒にとってメリットとデメリットのどちらが大き
いと思いますか。
１．メリットが大きい
２．どちらかといえばメリットが大きい
３．どちらかといえばデメリットが大きい ４．デメリットが大きい
インターネット利用の心配
3‑2：児童生徒が、インターネット（メールを含む）を使用するにあたって、「非常に心配」だと思うことは何ですか。
（いくつでも○）
１．セックスや暴力，犯罪など有害な情報に接して，心の健全さを害する可能性
２．使いすぎにより，運動不足や視力の後退をもたらす可能性
３．使いすぎにより，生活や勉強に支障をきたす可能性
４．詐欺や誹謗中傷などの不正行為の被害者になる可能性
５．詐欺や誹謗中傷などの不正行為の加害者になる可能性
６．家族または友人などとの人間関係が希薄になる可能性
７．見知らぬ人と知り合って不適切な人間関係が生じる可能性
８．生活や勉強から、インターネットの世界へ逃避する可能性

観測変数として、前節までで検討した変数に上記の変数を加え、さらにそれらに基づいて、次の５つの潜在変数を構成し、共分散構造分析を行った。

潜在変数名

構成要素となる観測変数

ネット利用の心配

質問 3‑2 の回答（8 項目）

教師ネット利用

教師のコンピュータ、インターネットの使用頻度

ネット利用指導

PC・ネット指導頻度、携帯電話指導頻度

児童・生徒ネット利用

児童・生徒のインターネット、携帯電話の使用頻度

ネット依存傾向認識

依存傾向の８項目、プラス変化・マイナス変化（低・中・高）110この５つの潜在変数に、観測変数である「メリット／デメリット（の評価）」を組み合せ、児童・生徒のインターネット利用に対する教師の意識の全体構造を表現するためのモデルを、「メリット／デメリット」に対して、「インターネット利用の心配」「教師インターネット利用」「インターネット利用指導」および「インターネット依存」傾向が、それぞれどの程度影響をおよぼしているか、という観点から作成した。
そのモデルおよび結果を、小学校教師・中学校教師・高校教師ごとに、図７−１、７−２、７−３に示した8。全体的には小・中・高ともに同様の構造がみられるが、部分的にはいくつか差異も存在する。この分析の結果明らかとなった教師の意識の構造の特徴は、ほぼ次のようにまとめられよう（以下、メリット評価への影響を「プラス影響」、デメリット評価への影響を「マイナス影響」と表現する）。
小学校教師では「ネット利用指導」のプラス影響が最も大きく、それ以外の変数の影響は目立
たない。それに対し、中学・高校教師では「教師ネット利用」のプラス影響が最も大きく、「イン
ターネット利用指導」の影響は少ない。また高校では、「インターネット依存」傾向認識がある程度のマイナス影響を与えている点が注目される。以上の結果は次のことを意味している。すなわ
ち、小学校の場合は、インターネット利用指導に熱心な教師がメリットをより大きく評価している。それに対し中学・高校では、自身がインターネットを頻繁に利用している教師ほどメリットを大きく評価する傾向がある。ただし高校では、児童・生徒の「インターネット依存」傾向を多く認識している場合、それがデメリットの評価に結びつくようになる。
なお、「インターネット依存」傾向の構成要素のなかでは、保護者調査でみられたような学校段
階間の差は、あまりみられなかった。むしろ、「友達よりインターネット」「家族よりインターネット」「尋ねても隠す」「嫌なことを忘れる」「腹を立てる」といった項目の比重が、「時間が長すぎる」や「つなぎ続ける」よりも一貫して高い点が注目される。これは、（児童・生徒調査や保護者調査では、主として高校生でみられた点であるが）小・中・高校の教師はほぼ一貫して、単なる利用時間の長さという外面的現象よりも、児童・生徒が日常の生活世界を忌避しインターネッ
トの世界に逃避・没頭する態度を、「インターネット依存」傾向の中心として認識していることを示唆している。
保護者調査で（とくに小学生で）顕著にみられた「インターネット利用の心配」のマイナス影

8

潜在変数は楕円形で表示されている。解釈上、注目される部分は因果関係を示す矢印を太く、かつ数
字（標準化回帰係数）を斜体で表示した（必ずしも数値の大きさを意味するものではない）。なお RMSEAの価はここでも 0.05 を若干上回っているが、0.08 未満であればモデルはデータに適合しているとみなす説にしたがい、ここではおおむね適合しているものとみなす。図の読み方について詳しくは児童・生徒調査第５節を参照。

111

響は、教師調査ではあまりみられなかった。教師は、インターネットのネガティブな側面についての一般的知識よりも、児童・生徒への利用指導、あるいは自らのインターネット利用という実際の経験に基づいて、メリット／デメリットの判断をおこなっていると考えられる。なお高校では逆に「インターネット利用の心配」が若干のプラス評価に結びついているが、これは「教師インターネット利用」の強いプラス影響の余波であり、自らインターネットをよく利用している教師ほど、インターネットのネガティブな側面についてもより多くの知識をもっているためであると考えられる。つまりそうした教師は、ネガティブな側面の存在を知りながらも、全体としてはインターネット利用のメリットをより高く評価する傾向があるのである。
「インターネット利用の心配」の構成要素のなかでは、保護者調査と同様に、「有害情報」「不正行為被害者」「不正行為加害者」「不適切な人間関係」の比重がほぼ一貫して大きい。教師の意
識のなかでは、児童・生徒のインターネット利用が逸脱行動に結びつく危険性が、「心配なこと」の中心を占めていることがうかがえる。

112

e11

有害情報

e12

運動不足・視力悪化

e34

. 35

. 73

.14

e13

生活・勉強に支障

e14

不正行為被害者-.06

ネット利用の心配-.02

不正行為加害者

e15

人間関係希薄化

e16

不適切な人間関係

e17

生活・勉強から逃避

e18

. 43
.00

. 68

.17
e33

e21

.78

教師PC利用e22.09

教師ネット利用.81
教師ネット利用

.03

. 42
e40
e38

.70

PC・ネット指導頻度

ネット利用指導

.31
e39

. 30

メリット/デメリット

e19

尋ねても隠すe5

嫌なことを忘れる

e6

腹を立てる

e7

離れると不安になる

e8

携帯電話指導頻度

. 40
e35
e30

.86

ネット使用頻度

e32

-.03

児童・生徒
ネット利用

.55
携帯電話使用頻度.30
e4

時間長すぎる.63e2

友達よりネットe3

家族よりネットe1

つなぎ続ける

. 68

. 73

ネット依存
傾向認識

. 76

e9

. 81
. 78
.40

.54
.26

e37

プラス変化

.44

マイナス変化e10

RMSEA = .069
図７−１

小学校教師モデル

113

e11

有害情報

e12

運動不足・視力悪化

e34

. 26
-.07

生活・勉強に支障

e14

不正行為被害者

e15

人間関係希薄化

e16

不適切な人間関係

e17

生活・勉強から逃避

e18

-.16

ネット利用の
心配

-.16
e13

不正行為加害者

. 54
. 36
.12

. 75

.12
e33

e21

.70

教師PC利用e22-.10

教師ネット利用.95
教師ネット利用

.28

. 41
e40
e38

.62

PC・ネット指導頻度

ネット利用指導

.43
e39

-.04

メリット/デメリット

e19

尋ねても隠すe5

嫌なことを忘れる

e6

腹を立てる

e7

離れると不安になる

e8

携帯電話指導頻度

. 26
e35
e30

.66

ネット使用頻度

e32

.02

児童・生徒
ネット利用

.52
携帯電話使用頻度.36
e4

時間長すぎる.71

e2

友達よりネットe3

家族よりネットe1

つなぎ続ける

. 79

. 76

ネット依存
傾向認識

. 79

e9

.71
.68
.66

.64
.13

e37

プラス変化

.39

マイナス変化e10

RMSEA = .061
図７−２

中学校教師モデル

114

e11

有害情報

e12

運動不足・視力悪化

e34

. 36
.04

生活・勉強に支障

e14

不正行為被害者

e15

人間関係希薄化

e16

不適切な人間関係

e17

生活・勉強から逃避

e18

-.01

ネット利用の
心配

-.05
e13

不正行為加害者

. 50
. 22
-.02

. 79

.17
e33

e21

.83

教師PC利用e22.14

教師ネット利用.83
教師ネット利用

.34

. 43
e40
e38

1.10

PC・ネット指導頻度

ネット利用指導

.28
e39

-.09

メリット/デメリット

e19

尋ねても隠すe5

嫌なことを忘れる

e6

腹を立てる

e7

離れると不安になる

e8

携帯電話指導頻度

. 37
e35
e30

.41

ネット使用頻度

e32

-. 15

児童・生徒
ネット利用

-.01
携帯電話使用頻度.86
e4

時間長すぎる.61

e2

友達よりネットe3

家族よりネットe1

つなぎ続ける

. 85

. 77

ネット依存
傾向認識

. 81

e9

. 80
. 80
.72

.54
.36

e37

プラス変化

.41

マイナス変化e10

RMSEA = .060
図７−３

高校教師モデル115

７

教師調査のまとめこの教師調査の分析と考察をとおして浮かび上がってきた「情報化が子どもに与える影響」をめぐる現状と課題について、３つの調査全体のまとめを兼ねて、次のようにまとめておきたい。
第１に、「インターネット依存」傾向について、児童・生徒自身が自覚している程度に比べ、保護者・教師の認識は必ずしも十分ではなかった。保護者・教師の認識する「インターネット依存」
傾向は、児童・生徒自身の認識よりも低くなる傾向にあった（保護者調査第１節）。ただ、児童・生徒のインターネット利用によるマイナス変化については、教師は児童・生徒自身や保護者よりも認識の度合が高かった。このことは、情報化が児童・生徒に与えるネガティブな影響に対して、多くの教師が問題意識を抱いていることを示唆している。
第２に、教師は、子どもに「インターネット依存」傾向やマイナス変化がみられる場合それをまったく看過しているわけではなく、一定の危機意識を抱いてはいる。このことは、多くの児童・生徒の「インターネット依存」傾向を認識している教師は、とりわけ児童・生徒のマイナス変化
を強く認識しているという結果からも裏づけられる（第２節）。
第３に、「インターネット依存」傾向やマイナス変化への対処として、児童・生徒のインターネ
ット利用についての指導をおこなうことは、現状ではもっぱら情報リテラシーが高く、学校での情報教育を重視する教師の負担となっていると考えられる（第５節）。今後は、教師自身の情報リテラシーをより高めるとともに、情報化が児童・生徒にもたらすネガティブな影響に対して、より有効な対応をなしうるような指導方法を開発していくことが期待される。
第４に、情報化のネガティブな影響に対して有効な対応・指導をなしうるためには、その前提として、日常の児童・生徒とのコミュニケーションをより密接におこなう必要があると考えられる。児童・生徒の悩み相談をよく受ける教師は、「インターネット依存」傾向やマイナス変化をより強く認識していたという結果は、この日常のコミュニケーションの重要さを裏づけている（第４節）。
最後に、インターネット利用指導に熱心な教師、あるいは自らインターネットをよく利用している教師ほど、児童・生徒にとってのインターネット利用のメリットを高く評価しているという
結果は、情報教育に携わる教師の多くが情報化の「光」の面を重視していることを示唆している（第６節）。インターネットへの過度の依存や逸脱行動などの情報化の「影」の面から子どもたちを守り、子どもたちが情報化の「光」をより多く享受しうるようにするためには、教師は自己の情報リテラシーの向上に努めると同時に、児童・生徒や保護者との日常的なコミュニケーション
116

を、より緊密に確保していく必要があるだろう。

117