書評

Thomas Mahnken, Joseph Maiolo and David Stevenson (eds.), Arms
Races in International Politics: From the Nineteenth to the TwentyFirst Century, Oxford University Press, 2016, x + 302pp.
横井 勝彦
明治大学商学部教授

歴史研究は現代世界が直面する諸課題の克服に、どの程度貢献できるのであろうか。例
えば、軍縮と軍備管理の歴史研究は、今日の深刻化する兵器拡散と国際緊張に対してどのような提言を行なうことができるのか。本書は、こうした問題を考える上できわめて示唆に富んだ一冊である。
本書は、理論研究と歴史研究の両方の最新成果を踏まえて、軍拡競争（arms races）という現象を国際政治史の観点から扱う。その対象時期は以下の＜目次＞の通り、全 4 部
12 章構成で、19 世紀末から冷戦後の 21 世紀までに及んでいる。各章の執筆者は＜目次＞で（ ）カッコ内に原語で紹介してある。12 名の執筆陣はいずれも国際関係史、科学技術史、軍事史、経済史などの分野で、すでに多くの優れた研究を発表してきている著
名な研究者ばかりであるが、本書では全員が一次資料を駆使した実証研究ではなく、先行研究の渉猟にウエイトを置いている。すなわちこれまでの歴史研究が何を発見し、どのような議論を蓄積してきたかを強く意識して、次の二つの問いに答えるかたちで議論を展開している。一つ目は「軍拡競争を惹起し、それを継続させる要因とは何か」という問いであり、二つ目の問いは「軍拡競争と戦争勃発との間にはどのような関係があるのか」以上である。

＜目次＞
序（Joseph Maiolo）
第 1 部：第一次世界大戦以前
序文（David Stevenson）
第 1 章 英独建艦競争 1898-1914（Matthew S. Seligmann）
第 2 章 ヨーロッパにおける地上兵器 1866-1914（David Stevenson）
第 2 部：両大戦間期
序（Joseph Maiolo）
第 3 章 地上兵器 1919-1941（Evan Mawdsley）
第 4 章 両大戦間期の海軍軍備競争（Joseph Maiolo）－ 85 －『国際武器移転史』第 2 号（2016 年 7 月）

第 5 章 両大戦間期の航空機と軍拡競争（Richard Overy）
第 3 部：冷戦下の軍拡競争
序（Thomas Mahnken）
第 6 章 アメリカ合衆国と冷戦下の軍拡競争（Timothy Hoyt）
第 7 章 ソビエト連邦と冷戦下の軍拡競争（Sergery Radchenko）
第 8 章 冷戦下の軍拡競争：超大国を上回る力（Vojtech Mastny）
第 4 部：さらなるヨーロッパの軍拡競争と冷戦以降の展開
序（Thomas Mahnken）
第 9 章 軍拡競争とアラブ・イスラエル紛争（Avi Kober）
第10章 南アジアにおける武器と援助 1953-1965（Rudra Chaudhuri）
第11章 背後からの追い上げ：中国と21世紀東アジアにおける軍拡競争（Tai Ming Cheung）
第12章 冷戦以降の軍事開発（Thomas Mahnken）
結語（David Stevenson）

いささか前置きが長くなったが、以下では先ず（１）本書のテーマを確認し、次に（２）各章の概要を紹介し、その上で（３）本書の特徴と問題点について若干のコメントを加えることにしたい。

（１）本書のテーマ
両大戦間には、ノエル・ベーカーの『民間兵器製造業者』（第 1 巻、1936 年）のような急進派によるものも含め、軍拡競争と第一次大戦の原因を扱った多くの著作が出版された。
その後、第二次大戦後の冷戦下においても同様に軍拡問題に関する研究はさまざまな分野で進められてきた。つまり、上記の「二つの問い」が真剣に扱われてきた。しかし、冷戦の終結とソ連の崩壊以降、軍拡競争に対する学問的関心は薄れてきてしまった。本書の著者たちは、こうした沈滞した研究状況と緊迫の度を強める現代の国際情勢との間の乖離に強い危機感を抱く。
インドとパキスタンは核兵器と通常兵器の両面で激しく対立し合い、イランとサウジアラビアも核の脅威につながる軍事対立のなかにある。また、空母、ステルス戦闘機、ミサイルなど最新兵器での中国の軍備拡張は東アジアでの軍拡競争を加速化させつつある。そして、そうした動きに対抗してインドは世界最大の武器輸入国として軍備拡張に奔走している。しかも、ロボット兵器をめぐる近年の開発競争は、人類に破滅的な結末をもたらしかねない。
本書は、以上のような現状認識を踏まえて、軍拡競争という現象に対していま新たに学－ 86 －Thomas Mahnken, Joseph Maiolo and David Stevenson (eds.), Arms Races in International Politics: From
the Nineteenth to the Twenty-First Century（横井勝彦）

問的関心が向けられることの重要性を訴える。と同時に、そこにおける歴史研究の重要性を強調している。軍拡競争に関する知見を広め、認識を深めるために、いま最も必要とされるものは、これまで歴史家たちが蓄積してきた議論と成果を十分に踏まえ、軍拡競争に関する研究の理論的基礎を再構築する新たな研究なのである。本書の執筆者たちは、こうした問題意識を共有している。

（２）各章の概要
第 1 部（第一次大戦以前）での議論は、産業革命を契機とした科学技術の変革が 19 世
紀中葉以降には軍事技術に転用され始め、欧米社会の産業化と貿易の世界的拡大が軍拡競争に帰結した過程を対象としている。具体的には、第 1 章で 1840 年代〜 60 年代の英仏建艦競争、世紀転換期の日清・日露戦争と 20 世紀初頭以降の英独建艦競争、さらには英独からの武器移転によるアルゼンチン・チリ間の軍拡競争などに注目して、そこに共通して見られる海軍増強のメカニズムが紹介されている。第 2 章では、地上兵器での軍備拡張が第一次大戦以前にはどのように展開したかを火器の変革、鉄道建設、要塞構築なども視野に入れて論じるとともに、当時のヨーロッパでは民間兵器企業への依存と兵器企業の側での武器輸出が始まっていた点にも論及している。
第 2 部（両大戦間期）では、第一次大戦を契機として戦争が「総力戦」（‘totalitarianwar’）と化し、軍備（armament）の意味もより包括的組織的なものに変容した点が強調される。ジュネーブ軍縮、満州事変、ナチス政権の誕生、ドイツの国連脱退と再軍備などに論及して、軍縮から再軍備へと推移するなかで軍拡競争が総力戦として展開されていく過程を考察している。米大統領アイゼンハワーが 1961 年に退任演説で警告した軍産複合体（military-industrial complex）はすでにこの時代に存在していた。特に第 3 章では、英米独仏ソ日伊の各国陸軍がそれぞれに独自の軍備計画を独自の速度で追求した点が冷戦期との対比において指摘されている。両大戦間期の海軍軍備競争を扱う第 4 章では、①ワシントン海軍軍縮に象徴される 1920 年代、②大不況、日本の満州侵略、世界軍縮会議の破綻、ナチス政権の誕生、イタリアのエチオピア侵攻などにより国際政治が劇的な変化を遂げた 1930 年代前半、そして③英米仏三国のみで 1936 年に締結された第二次ロンドン海軍条約以降、以上の 3 時期に対象を区分して海軍軍縮交渉の意味と破綻の構造が論じられる。第 5 章は、戦争の道具として航空機が出現したことによって、20 世紀における軍拡競争が新たな次元に突入した事実を強調する。航空機は敵国本土を直接爆撃できるのみならず、戦闘への生物化学兵器投入の可能性を大きく拡大するものであり、それだ
けに軍用機の管理・制限は軍縮会議の重要課題であった。にもかかわらず、なぜそれが不－ 87 －

『国際武器移転史』第 2 号（2016 年 7 月）発に終ったのか。そしてヴェルサイユ条約で厳しい軍備制限を課されていたドイツが、なぜ巨大な空軍戦力を獲得できたのか。こうした問題が各国の産業基盤や軍事組織との関係にも注目しつつ、国際政治の視点から論じられる。
第 3 部（冷戦期）では、戦略研究という新領域においては冷戦下の軍拡競争が中心テーマであり、この時期の米ソの軍拡競争を対象とした研究は膨大な数に上っている事実を紹介する。第 3 部の冒頭で核兵器、大陸間弾道ミサイル、戦略爆撃機に関して、戦後半世紀の米ソ（ロシア）の保有量が図表によって示され、その推移を決定した要因が官僚政治、軍部の組織文化、軍事技術の新規開発などの視点から論じられる。第 6 章は、冷戦下のアメリカが軍拡競争を推し進めた要因を、国内要因と海外要因に分けて論じているが、ここでは特に軍産複合体と国内兵器産業基盤の維持に関する議論、ならびに印パ間の軍拡競争と米ソ対立との類似性と関連性への論及に注目しておきたい。第 7 章では、スターリンからゴルバチョフに至る時代に、ソ連が冷戦下の軍拡競争にどのように関ったかを明らかにしている。核兵器を中心に、技術の発展とソ連の外交政策の展開との相互の関連を辿りつつ、ソ連にとっての軍拡競争の推進要因に迫る。第 8 章では、冷戦下の軍拡競争が米ソの同盟国や従属国に及ぼした影響を西側陣営の多国間軍事同盟である NATO ならびに東側陣営の軍事同盟ワルシャワ条約機構に即して検討し、核兵器も含めた兵器拡散の構造を明らかにしている。
第 4 部（冷戦以降）では、米ソならびにその同盟国以外の非ヨーロッパ世界で展開された軍拡競争がテーマとされる。第 9 章では、アラブ・イスラエル紛争において軍拡競争が果した役割が明らかにされる。特に、ここでは高強度紛争（HIC）から低強度紛争（LIC）への移行、二国間軍拡競争から地域間軍拡競争へのシフト、核武装による軍拡競争の危険性、米ソ英仏独中からの多角的な武器調達の実態が紹介され、最後に軍拡競争と戦争との関連が論じられる。第 10 章では、南アジアにおける軍事援助と軍備競争が考察される。1998 年 5 月に印パ両国が核実験を実施して以来、南アジアにおける核軍拡競争には多くの研究者の関心が集まったが、はたして軍拡競争と戦争はどのような関係にあったか。
この点が第一次・第二次印パ戦争、米パ相互防衛援助協定におけるアメリカの思惑、ソ連からインドへの MiG-21 の輸出、中印国境紛争などの事例に即して検討される。第 11 章
では、アジア諸国における防衛費の増大と急速な軍事の近代化の実態が検討される。特に過去 20 年間に見られるアメリカを意識した中国の膨張主義と軍事開発を問題とする。開発中のものも含め中国が増強しつつある空母、長距離弾道ミサイル、潜水艦などがアジア近隣諸国の軍備近代化を惹起している点を強調するとともに、21 世紀のアジアにおける軍拡競争の固有の問題点も指摘している。最後に第 12 章では、冷戦終結後の軍事開発を－ 88 －

Thomas Mahnken, Joseph Maiolo and David Stevenson (eds.), Arms Races in International Politics: From
the Nineteenth to the Twenty-First Century（横井勝彦）

3 段階に分けて説明する。第 1 段階で、アメリカは精密照準爆撃システムの開発をリードし、精密誘導兵器を利用して国家とテロリスト集団の両方に対して優位に立ったが、それは直ちに第 2 段階に推移した。すなわち、国家も非国家組織もみずから精密誘導兵器を使用すると同時に、それに対する防衛手段をも開発したのである。中国による対アクセス阻止／エリア拒否能力の獲得がこの点を端的に示しており、アメリカは国力を誇示する力を大きく削がれることとなった。そして今日ようやく鮮明化しつつある第 3 段階の特徴は、アメリカのエアシー・バトル（Air-Sea Battle）構想のような対アクセス阻止能力に対する各種の対応（報復）である。冷戦後に展開された軍事開発を以上のように紹介している。

（３）本書の特徴と問題点時が経過するなかで各種の内部資料が利用可能となれば、歴史的な展望を持って、軍拡競争の展開と終焉を分析するために用いられてきた理論の妥当性を検証することも可能となる。本書はこのように指摘して、軍拡競争という地球規模の問題を 2 世紀にわたって詳細に紹介した上で、今日の危機的な国際情勢の下にあって、歴史研究が担うべき課題の大きさを強調する。管見の限りでは、これほど体系的に「軍拡競争の世界史」を考察した研究は世界的にも他に類を見ない。それだけに本書の主張は十分に説得力を有していると言えよう。
本書は、理論研究と歴史研究の両方の成果を踏まえて、軍拡競争という現象を国際政治史の観点から論じているのであるが、歴史分野における先行研究の紹介が膨大な量に及んでいるのに対して、評者が門外漢のせいか、理論分野に関する解説にはいささか違和感と物足りなさを感じた。さらに評者の関心に引き付けて言えば、国際政治史ではなく国際経済史において軍拡競争をどのように捉えるべきか気になったところである。たしかに本書でも随所で軍産複合体や民間兵器産業に関する論及はあるが、先行研究が乏しい事情を反映してか、立ち入った議論には至っていないのが残念であった。
しかし、それ以上に残念なのは日本に関する記述がきわめて少ない点である。第一次大戦前の建艦競争においても、両大戦間期の軍縮会議においても、さらには第二次大戦前後の東アジア情勢においても、日本の軍事的膨張は大きな意味を持っていたはずである。
もっとも、これはわが国における軍事史研究の蓄積と発信力の乏しさが最大の要因であって、本書で参照されている膨大な先行研究のなかでも、日本人による研究はほとんど皆無であった。本書と問題意識を共有する世界水準の研究成果が日本からも多数発信されることを期待する次第である。

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