グローバル時代に対応する人材育成と歴史教育戦略の構築に関する国際比較研究

研究代表者：馬 暁華（大阪教育大学・准教授）

1． 研究の目的

本研究は、アジア太平洋地域における知的共同体構築の過程の中で、歴史教育がどのような役割を果たすべきかを明らかにするとともに、グローバル人材育成戦略における歴史教育の方策を探る。具体的には、（1）日本・中国の博物館に注目し、1980年代以後、
日中両国の歴史認識の形成過程を実証的に分析する。
（2）日中両国の戦争・平和博物館に対して、歴史的・政治的な社会的規定要因がどのように作用しているかを検証する。
さらに日中両国の国民意識や歴史認識の形成に果たしてきた博物館の役割を検証し、グ
ローバル時代に対応できる新たな人材育成と歴史教育の戦略を模索する。同時に、日中両国の歴史教育を比較研究し、どのような対立克服の道を探ることができるか、明らかにしたい。その上で、地球市民として２１世紀に生きる次世代を担う人材を育成するため、アジア太平洋地域共同体の構築過程において、歴史記憶の共有をめぐる知的対話の可能性を模索し、歴史和解を実現できる新たな歴史教育の戦略をグローバルな視点から明らかにする。

2． 歴史教育における博物館の役割

博物館は過去を想起する場、過去が物象化される場として、重要な役割を果たしてきた。「博物館ゆき」という言葉に示されるような、役目を終えたモノの終焉の地、時間を超えたモノの貯蔵庫、記憶の貯蔵庫というイメージは、過去のものとなりつつある。
戦争の実態になかなか届かない私たちの想像力の助けとなってくれるのは、一つには戦争を体験した人々の物語を聞くこと、もう一つには、戦争の記憶を物質化してみせてくれる博物館である。
戦争といった過去に生じた重大な出来事を展示することは、何を意味するのだろうか。
多数の人命の喪失や多大な損失を生じさせた戦争は、人々の身体と意識に直接的な作用－ 77 －

をもたらしただけでなく、それを直接には経験しなかった多くの人々の意識にも深い刻印を残している。またそれらの出来事は、その後の国民国家の軌跡にも多大な影響を与えることになる。
博物館はある意味で国民国家の記憶装置という側面がある。実際、博物館展示の背景には、さまざまな恣意的な営みがある。たとえ展示物は沈黙していても、それらは特定の歴史認識や歴史観、および展示・設計思想のもとで選択され、配置される。資料の収集・展示・研究という博物館の営みがけっして中立的なものではない。その時々のものの見方や思考様式と密接に結びついたものであることが認識され、そこにある問題点と可能性が追求され始めたためである。すなわち博物館は、収集・保存・研究・教育・展示といった旧来の役割に加えて、人々が価値観や歴史認識および国民意識を確認、修正、再構成する場、つまり国民アイデンティティ生成の場として、きわめて政治的意味合いをもつようになる。最近では、博物館側が新しい知的潮流を反映した視点を示そうとして、保守派の強い批判に直面することも珍しくない。提示の内容がナショナリズムの感情を刺激するものであればあるほど、視点の対立が政治的論争につながることも多くなっている。
戦争の記憶をめぐる問題が政治的課題になっていることも周知の通りである。戦後50周年にあたり、米国のスミソニアン国立航空宇宙博物館での原爆を投下した「エノラ・ゲイ」号の展示、および「大阪平和センター」（ピースおおさか）の戦争展示をめぐって、国際社会において熱い議論が戦わされたことは、博物館の政治性を示した二つの好例として挙げられる１。中国と日本の博物館は、日中戦争をどのように展示しているのか。戦争展示をめぐる日中両国のさまざまな対立や衝突は、東アジア地域の安定と和解構築にどのような影響を与えていたのだろうか。
以上の問題意識を念頭に入れながら、本稿では、日中戦争を扱っている日中両国の戦争・平和博物館を中心に、戦後日中両国の戦争観の形成・変容過程を考察する。特に中国・日本の戦争・平和博物館に対して、歴史的要因や政治的要因などの社会的規定要因
がどのように作用し、両国の和解の実現を妨げているかを考察する。その上で、日中両国の戦争の記憶、ひいては歴史認識の形成に果たしてきた博物館の社会機能を明らかにし、博物館の視点から歴史の和解と共生の可能性を探ることを目的としている。

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図1：広島原爆死没者慰霊碑より原爆ドームと平和祈念館を臨む

毎年8月6日に、原爆死没者の霊を慰め、世界の恒久平和を祈念するための平和祈念式典
が広島平和記念公園で開催される。（筆者撮影）

3． 博物館からみる日中両国の戦争観の相違

１） 日中戦争をどのように展示しているか：中国の場合
2018年時点で、中国には5100館もの博物館および博物館類似施設が存在している２。
そのうち、いわゆる歴史博物館や資料館と分類されているものは2252館である。そのな
かには、近年中国各地で建設が進む抗日戦争関係施設に併設された戦争展示コーナー、および後述する「侵華日軍大虐殺遇難同胞記念館」、「侵華日軍731部隊罪証陳列資料
館」、「中国人民抗日戦争記念館」などの日中戦争の展示を中心とする歴史博物館が含まれる。中国の戦争博物館はどのような歴史的要因・政治的要因などによって作用し、中国人の歴史認識に影響しているのだろうか。

（1）旧日本軍の戦争犯罪を訴える施設としての博物館
中国の戦争博物館は、基本的には中国人民が外国の侵略に抵抗する革命の歴史を中心－ 79 －

に構成されている。日中15年戦争（以下、日中戦争、抗日戦争）は、現代中国においてきわめて重要な地位を示していたが、1980年代以前、国の施設として日中戦争に関わる博物館はほぼ存在しなかった。
ただ一つの例外は、中国東北地域の遼寧省撫順市郊外にある「平頂山殉難同胞遺骨館」（「平頂山惨案記念館」）であった。この遺骨館は、1932年9月16日に平頂山で虐殺された犠牲者を追悼する場であり、文字通り、多くの遺骨が発掘された現場で建設された。
この博物館は一般の博物館や記念館とは異なり、発掘地に屋根をかけて発掘当時の姿のまま展示するという方法を用いられている。

図 2：虐殺事件の悲惨なありさまを示す「平頂山惨案記念館」

館内の一角。その中に女性や子供の遺骨が多く混じっていた。思わず、言葉を失った瞬間である。
（筆者撮影）

日中戦争で甚大な被害をこうむった中国では、なぜ、日中戦争を展示する博物館が存在しなかったか。その主な原因は二つある。第一に、1980 年代以前、中国政府は日本の戦争責任を追及しない態度をとったからである。第二に、戦争終結後、国共内戦、朝鮮戦争、その後の大躍進や文革大革命などにより、国内の権力闘争や階級闘争などの問題
を最優先の課題とし、国民の感情を抑えられた。

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しかし、1982 年の「教科書問題」は中国人の対日観を一変させた。これを契機として、日中戦争に象徴される事件として二つの戦争博物館は登場した。1985 年 8 月 15 日の抗日戦争勝利 40 周年の記念行事の一環として、南京市内で「侵華日軍南京大虐殺遇
難同胞記念館」、および東北地域のハルビン市内で「侵華日軍第 731 細菌部隊罪証陳列館」が開館した３。これらは中国初の戦争博物館である。二つの博物館のタイトルが示すように、展示の主な目的は旧日本軍の残虐行為および中国人民の苦しみを訴えるものであった。
ここで特筆すべきことは、二つの博物館の開館日が 8 月 15 日という点である。この日は日本の終戦記念日であるが、中国側からみると、抗日戦争勝利の記念日でもある。
この日が博物館の開館記念日として選ばれたこと自体は、過去の戦争に対する中国人の心情の一端を現している。つまり中国国民が半植民地の状態から脱却し、独立国家を作り上げる過程において、感情的には被害者であるというより、むしろ戦勝者であったと
いう意識を強調したことを示唆している。

図 3：「侵華日軍南京大虐殺遇難同胞記念館」

この記念館は、旧日本軍による行われた南京大虐殺事件を後世に伝える施設として知ら－ 81 －

れている。記念館の壁で刻かまれた「300000」の数字が印象的である。（筆者撮影）

図 4：「侵華日軍第 731 細菌部隊罪証陳列館」

1985 年 8 月 15 日に開館したこの博物館は、元日本軍第 731 部隊本部の遺跡で作られている。後ろにある 2 階建ての建物は元 731 部隊の司令部であったが、今は博物館の資料陳列室になっている。（筆者撮影）

総じて、1980 年代における中国の戦争博物館は、規模がきわめて小さい。館内には遺跡や写真資料の陳列が主であった。しかし、1990 年代以後、国内状況および国際情勢の変動により、中国人の戦争観は再び変容し、中国の戦争博物館の機能も次第に変わっていく。以下では、「中国人民抗日戦争記念館」を中心に、中国人の戦争観を考えてみたい。

（2）愛国主義教育基地としての「中国人民抗日戦争記念館」「抗日戦争記念館」は、北京郊外の蘆溝橋のたもとに位置する。「7・7事変」、すな
わち日中戦争のきっかけとなった1937年7月7日の蘆溝橋事件の50周年を記念して1987年に開館した施設である。この記念館の建設は、「教科書事件」の翌年1983年に構想され、1990年代に中央政府の第7次5ケ年計画の重点建設プロジェクトの一つに組み入れら－ 82 －

れた。現在、その運営は中央政府の指導のもとに、北京市政府が中心となっている。1987
年開館以来、世界各地から数多くの政府高官が訪れた。その中には日本の村山富市首相
や小泉純一郎首相も含まれている。
この記念館は、中国人民の抗日戦争の歴史全般を紹介・展示する博物館であり、中国の抗日戦争の歴史を知る上で最も重要な博物館の一つである。中国政府は、1987年、1997
年、2005年、2010年、2015年に、ここで中国人民抗日戦争の全面的展開および抗日戦争の勝利を記念するために様々なイベントを開催した。記念館は、蘆溝橋事件だけではな
く、抗日戦争そのものの記念館なのであり、いまは愛国主義の精神を発揚する最も重要な機関として機能している。
記念館の展示面積は広く、6700平方メートルである。館内に入ると、中国の国歌にも謳われている「我々の血と肉をもって新しい長城を築く」という群衆を表したレリーフが目に入る。記念館は、写真や遺品、模型もよく整っている。記念館の展示は、ところ
どころに戦場の再現模型を配しているものの、大部分は、実物資料と写真に解説パネル
を添えた形の展示である。日本側の資料や新聞も多く組み込まれている。歴史の細部の検証に主眼を置いた展示といえる。2005年と2015年に開催された「偉大な勝利」という特別展は、抗日戦争60周年と70周年を記念する国の一大イベントであり、中国共産党が抗日戦争の勝利、ひいては中華民族の世界反ファシズム戦争をも勝利に導いた役割を強調したものである。
開館以後、毎年の7月7日を迎えると、ここでは中国人民の抗日戦争の勝利を記念する式典が盛大に行われている。抗日戦争は日本人が想像する以上に、現代中国にとって大きな意味をもったものと認識すべきであろう。つまり抗日戦争こそ現代中国の基礎だというのである。
館内展示の一部にジオラマが用いられているコーナーがある。地雷戦、水上ゲリラ部
隊、「地道戦」（地下のトンネル戦）の模様を再現した「人民戦争館」と呼ばれるコー
ナーがある。しかし、そのジオラマに登場するのは、抗日戦争の姿ばかりである。日本
軍の姿はまったく見られない。つまりそれは「被害」の展示ではなく、「抵抗」の展示と言ってもよいだろう。
こうしたジオラマで表れている「抗日戦争記念館」の展示は、抗日戦士、あるいは中国人民の抵抗運動を主眼としている。展示はいずれも、写真や新聞資料によって、歴史的事実を伝えようとする一方、ジオラマや模型といった創作性の強い表現を採用する際にも、明確な展示方針が貫かれている。日本軍の加害行為、つまり中国人民の被害の実－ 83 －

態を示すにはミニチュア模型、また抗日運動の様相を示すのにはジオラマ展示を用いるというように、区別されている。観客は、等身大の人形で構成され、より直接的に体感できるジオラマ展示によって表象された抵抗の主体としての中国人民の姿を印象づけられることになる。
記念館の最後の展示は、1972年9月、日中国交正常化の時の写真資料が大きく飾られており、毛沢東・周恩来らとともに田中角栄の姿も見える。戦後、日中両国はいかに和解への道を探り、友好関係の構築を尽くしてきたかを解説している。先に述べたように、
抗日戦争こそ、現在の中華人民共和国の基礎という「抗日戦争記念館」の基本的な立場からすれば、その展示形態の選択は必然的な結果であったと考えられる。
ここまでの展示方法をみると、中国の戦争博物館は、後述する日本の平和博物館の目
的とほとんど変わらない。すなわち戦争体験の継承が主である。しかし、その際に中国の戦争博物館の展示は、悲惨な戦争被害の体験を強調するものではなく、むしろ抵抗運動の体験、および勝利の戦争体験を重視することに注目する必要があろう。さらに言え
ば、中国の戦争博物館は、中華民族の抵抗運動の体験を伝達し、勇敢な愛国的戦闘行為を讃えることで、国民の愛国心を涵養する施設として機能しているということができよう。

２）日中戦争をどのように展示しているか：日本の場合
現在、世界には100以上の平和博物館があるが、日本はその半分以上を占めている。
そうした平和博物館では、戦争の体験を継承し、国民が戦争体験の記憶を保持できる社会的機能を果たしている。

（1）平和博物館が語る日本人の戦争観
日本の平和博物館の多くは、地域の戦争体験を継承することを目的として展示内容が構成されている。1980年代の後半から、日本の地方自治体による平和博物館の建設ブームが高まり、多くの平和博物館が開設された。
日本における最初の平和博物館は、原爆被爆体験の継承を目的として1955年に建設された「広島平和記念資料館」と「長崎原爆資料館」（長崎国際文化会館）である。これが平和博物館のさきがけとなり、その後、1970年代と1980年代に、多くの平和博物館が建設された。例えば、「沖縄県平和祈念資料館」（1975年）、「知覧特攻平和会館」（1975年）、「舞鶴引揚記念館」（1988年）、「ひめゆり平和祈念資料館」（1989年）などで－ 84 －

ある。
日本の平和博物館は、原爆・沖縄戦・引揚・空襲などの被害体験を中心に展示し、戦争の悲惨さと平和の尊さを伝えている。これらの博物館は日中戦争の中で最も戦争の被害を受けた地域に建設され、その被害状況を生々しく展示することにより、戦争の悲惨さを次の世代に伝える大きな役割を果たしてきた。博物館で取り上げる具体的場面として、原爆や都市空襲や地上戦での被害状況、強制労働や拘留体験、および引き揚げの実態などが展示され、戦争による非人道的行為を告発している。しかし、日中戦争の全体像を全面的にとらえて展示しようというものではなかった。
日本の平和博物館のなかで、最も代表的な博物館が「広島平和記念資料館」と「長崎原爆資料館」である。それが二つの博物館の入館者数をみれば一目瞭然である。日本の平和博物館の入館者数において、一番多いのが「広島平和記念資料館」で、二番目が「長崎原爆資料館」である。現在までの延べ入館者数を見ると、1955年開館以来、2017年まで「広島平和記念資料館」では、7000万人を超え、「長崎原爆資料館」では5000万人となり、合計で12000万人となる４。数字的には、現在の日本の総人口の9割以上に相当する人々が広島、または長崎の平和資料館に入館したことになる。このことからだけでも両館は、日本人の多くが有する反核平和主義の形成および歴史認識に一定の影響を及ぼしてきたと推察される。
日本人の戦争記憶の継承は、被害者体験の継承が戦後長くその中心であった。1990年
代までに開館した平和博物館の多くは、被害体験の継承のためであった。国立歴史民俗
博物館は、日本唯一の国立歴史博物館として1983年に開館したが、総合展示の全体的理念として「生活史」を展示することであり、2006年まで近代日本の戦争に関する展示が行われることが全くなかった５。
しかし、1980年代の「教科書事件」や「靖国問題」をきっかけとして、中国や韓国な
どの諸外国からの対日批判が浴びせられたことにより、日本社会では加害者認識が徐々に広がった。このような転換の直接の背景は、長年にわたる知識人たちおよび市民団体の平和運動の展開、さらに中国や韓国などの近隣諸国からの圧力によるものであった。
1990年代に入ってから日本国内においては、戦争の侵略性や加害性を認めることがさらに増えた。それは被害者としての自己認識が強かった日本人の戦争認識にもある変化をもたらしている。1991年8月6日の「広島平和宣言」では、市民団体の要請で、アジア・太平洋諸国の人々への加害責任が追加され、「日本はかつての植民地支配や戦争で、アジア・太平洋地域の人びとに、大きな苦しみと悲しみを与えた」と明記された。翌年8－ 85 －

月9日の「長崎平和宣言」でも、侵略戦争・加害の歴史に対する反省の必要性が述べられた。過去の戦争をどう見直すか、学界・歴史教育の分野でも博物館でも日中戦争の全体像をどのように捉え、展示するかが、社会的に重要な問題となった。そして、戦争を批判的に捉え、さらに加害の問題にも踏み込むことが、平和博物館には新たな課題として求められている。

（2）変貌しつつある日本人の戦争観
戦争の悲惨さを知り、平和の尊さを学ぶ平和教育のための戦争展示は、1970年代後半から始まる。そのルーツは、1976年に和歌山で開催された「平和のための戦争資料展」
である。1980年代に入り、東京、大阪、京都で本格的な平和のための戦争展示が始まった。その後、大阪が中心となって戦争展示の交流会を開催し、1985年に各地の戦争展示に呼びかけて、『戦争を発掘する』を刊行し、全国の戦争展示をリードしてきた６。これがきっかけとなって、その後、日本各地で戦争展示が始まった。
1990年代に入り、国内外情勢の変化を踏まえて、平和博物館の展示は、戦争の一事象、一テーマを取り扱ったものではなく、戦争の被害、加害、抵抗などの実相を取り上げ、
日中戦争の全体像を捉えた上で平和な世界をいかに築いていくかを視野に入れるようになった。その先駆け的な平和博物館としては、1991年に開館した「ピースおおさか」）がある。その後、「立命館大学国際平和ミュージアム」（1992年）、「川崎市平和館」（1992年）、「堺平和と人権資料館」（1994年）、「岡まさはる長崎平和資料館」（1995
年）、「八重山平和祈念館」（1999年）などの平和博物館が相次ぎ開館した。これらの平和博物館は、戦時下の被害状況を展示しているが、日本軍の加害や戦争犯罪をも重視している。
さらに「広島平和記念資料館」は、1994年に改築され、軍都広島の歴史を紹介し、戦争の加害性をはじめて取り入れた。同じ時期に「長崎原爆資料館」も改築され、いずれも原爆の展示が中心であるが、日中戦争の全体像を示したとともに、戦後の核問題も取り扱った。それは単に一般的な反核だけでなく、戦争の反省を通じて、平和を考えていくという姿勢を明確に現した。こうして1990年代以降、日本の平和博物館のなかで、戦争の全体像の展示が始まったのである。その中で、特に注目されたのは、「ピースおおさか」の戦争展示である。

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図5：「広島平和記念資料館」のなかの戦争展示の一角

1994年に改築された「広島平和記念資料館」は、戦争の加害性、たとえば中国人や朝鮮人の強制連行などの戦争犯罪行為をはじめて取り入れた。強制連行によって連れてこられた朝鮮人・中国人労働者たちの原爆被害についても展示されている。広島に原爆が投下された当日、市内には数万人の朝鮮人がいた。しかし、この事実は長い間、展示されないままであった。改築された平和資料館は、日本人が戦争の被害者であると同時に、加害者であるという両面性を考える上で重要な課題を提起するものと言える。（筆者撮影）（3）日中戦争像の再構築―加害責任の自覚「ピースおおさか」は、1991年に大阪府と大阪市の共同出資により、「平和の首都」のシンボル的施設として「世界平和記念日（9月17日）」に、大阪市の中心部にある大阪城公園内に設立された。目的は、「戦争の悲惨さを次の世代に伝え、平和の尊さを訴え、世界の平和に貢献すること」である。
この博物館は、鉄骨3階建て、延床面積は3483平方メートルである。館内には三つの常設展示室が設けられ、それぞれ、「大阪空襲と人々の生活」、「15年戦争」、「平和の希求」と名付けられている。2階の入り口に入ると常設展示室Ａがあり、「大阪空襲と人々の生活」をテーマに、大阪空襲の被害状況と戦時下の生活を紹介している。さら－ 87 －

に奥に進むと、戦時下の大阪の社会状況の展示で、召集令状・学童疎開などの展示があり、大阪に残る戦争の傷痕の映像が映写されている。
ここまでの展示内容や方法は、日本各地の平和博物館のものとほとんど変わらない。
つまり平和博物館で最も多く展示される空襲という戦争体験が主題である。「ピースおおさか」も大阪空襲と戦時下の市民生活を展示している。以下、「15年戦争」と題する展示室Ｂを中心に考えてみたい。
展示室Ｂは、1931年9月18日の柳条湖事件（満州事件）から終戦までの日中戦争（アジア・太平洋戦争）を軸に戦争の空間的拡大、および15年にわたる戦争の時間的な推移を示す展示をしている。具体的に、「日本の大陸侵略―中国」、「朝鮮半島の植民地化」、「東南アジア諸国の受難」、「太平洋地域」、「敗戦までの日々、沖縄・広島・長崎」など展示コーナーが設けられ、それにより、日本の加害者としての側面を明らかにし、戦争の実像に迫ろうとしている。「満州国」の支配を紹介する際に、「満蒙開拓団とシベリア拘留」の悲惨さを伝えると同時に、加害者としての側面を示す写真資料も並べられている。例えば、平頂山虐殺事件、南京大虐殺事件、731部隊の人体実験、および強制連行などの写真資料が多く展示され、日本の戦争加害行為を厳しく非難している。そうしたアジア諸国への侵略と植民地支配の生々しい歴史を直視した上で、被害者の立場
から原爆の恐怖や沖縄戦の悲惨さを位置づけている。さらに最後のコーナーには、アウシュビッツの非人間的戦争犯罪行為を明らかにし、全体として戦争の残酷さを次の世代に伝えるという構成になっている。
そのなかで、特に注目されたのは、南京大虐殺事件に関する展示コーナーである。このコーナーでは、旧日本軍が南京で行った残虐行為について、「中国人の死体は焼き捨
てられたり、揚子江に投げこまれたりして処分された」と書かれていた７。これが日本の国公立の博物館のなかで、はじめて南京大虐殺事件の実態を写真資料などを通じて展示されたのである。日本の平和・歴史博物館にとっても画期的な取り組みであり、日本の平和博物館のこれまでの欠陥を乗り越える成果であったといえよう。

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図6：「ピースおおさか」館内の教科書展示の一角

日本と中国の歴史教科書を紹介するこのコーナーでは、南京大虐殺事件について日中両国の教科書のなかで、どのように書かれているかを比較し、日中両国の歴史認識の相違を示している。（筆者撮影）

要するに「ピースおおさか」は、過去の反省の上に現在の日本が世界の平和のため何をすべきかを問いかけ、アジア諸国との和解への道を探ろうとしている。言い換えれば、「ピースおおさか」は、大阪市民の戦争被害者に対する追悼の場だけでなく、日本とアジア諸国の人々全てに対する追悼の場でもある。しかし、戦後50周年を迎えるにあたり、平和博物館が日中戦争を総合的に取り上げ、平和教育に効果を果たしていることに対して、右翼勢力は危機感を持ち、公立の博物館に攻撃をかけはじめ、平和博物館は新たな局面を迎えた。

（4）終わらぬ「日中戦争」：1990年代後半以降の博物館論争
1993年8月7日、自民党政権を打破して連立政権である細川内閣が誕生した。細川護煕
首相は8月10日の記者会見で、日中戦争について「間違った戦争であった」と述べ、「侵略戦争」であることをきわめて明瞭な形で認めた８。1994年6月30日に発足した村山内閣
も、基本的にこうした政策を継承し、7月1日の最初の記者会見で、村山富市首相は、過去の侵略戦争に対する「日本の責任は十分、謙虚に反省する必要がある」と語り、さら－ 89 －

に1995年8月15日の終戦50周年の日に「アジア諸国の人々に対して多大な苦痛を与えた」
ことに「痛切な反省」と「心からのお詫び」を声明する談話を出した９。こうして終戦から半世紀の歳月を経て、日本政府は過去の戦争責任をより明確に認める方向に舵をきったのである。
しかし、こうした政策の転換に対して、日本社会では大きな反発がみられ、歴史教育の「偏向」攻撃が表面化した。自民党内部において、1993年8月から1995年12月まで「歴史検討委員会」が設置され、「大東亜戦争肯定論」が出された。これに連動するように、
1994年12月に、自民党内に「終戦50周年国会議員連盟」が結成され、「アジア解放」のための「大東亜戦争」の正義を訴え、戦争責任を拒否する姿勢を見せた。
こうした背景を受け、1996年夏から教科書の南京大虐殺事件や従軍慰安婦問題をはじめとして加害記述は、「反日的」、「自虐的」であると批判され、歴史教育の現場から排除せよと攻撃が行われた。その結果、1997年1月に「新しい歴史教科書をつくる会」が結成された。と同時に、保守勢力は全国の公立博物館のなかの戦争加害展示に対して激しい攻撃をかけはじめた。そのきっかけは、1995年の長崎原爆資料館の改装問題である。
被爆50周年記念事業として改装された長崎原爆資料館は、原爆被爆に関する資料を体系的に整理・保存・展示し、戦争の恐ろしさと原爆被爆の体験を後世に伝えると同時に、
アジア・太平洋戦争の全体像と原爆投下に至る原因を明らかにし、日本の侵略と加害の歴史や外国人の強制連行と強制労働、外国人被爆の実態も展示した。しかし、同年12月18日、長崎「日の丸会」は、「原爆容認論を助長する日本の侵略と加害の展示を中止する」という要望書を長崎市長に提出した。その中で館内の南京大虐殺の展示写真の真偽が取り上げられたが、その狙いは加害展示そのものを撤去することにあった。翌年3月に、長崎原爆資料館は南京大虐殺などの加害展示写真や説明文を全面削除したが、加害展示そのものを撤去しなかった。3月29日に、「日の丸会」と「日本を守る長崎県民会
議」が再び加害コーナー全体の撤去を要請し、伊藤一長市長に面会を求めたが、長崎市議会は加害展示を含めた新資料館の展示を評価、支持した。それに対して、1996年4月
23日、「日の丸会」メンバーを中心に、「長崎の原爆展示をただす市民の会」が結成され、長崎原爆資料館の「偏向展示」是正運動が行われた。こうした右翼団体のメンバー
が4月25日から27日までの三日間抗議活動を展開し、約80台（約300人）の宣伝車で街は騒然となった。数百名の警察官が警戒する中、代表らは市役所を訪れ、加害展示コーナーを撤去し、伊藤市長の辞職を求める抗議文を読み上げ、館長に抗議した１０。これが本－ 90 －

島等前市長の天皇戦争責任発言への抗議行動以来の右翼の大動員であった。
このような状況下、保守勢力の攻撃は、一気に「ピースおおさか」に集中し、右翼団
体は日本の加害・侵略・中国の抵抗運動などの「偏向展示」の撤去を求めるキャンペーンを行った。1996年6月に、保守勢力の「日本世論の会」は、「ピースおおさか」に抗議書を出し、展示室Ｂの平頂山虐殺事件の遺骨写真、重慶爆撃の死体写真、および南京大虐殺写真などの「反日的」、「自虐的」な展示の中止を要請した。1997年3月1日に、「戦争資料の偏向展示をただす会」が結成され、大阪府・市議会に「ピースおおさか」に対する補助金の停止、さらに閉館を求めるキャンペーンが行われた。一部保守的なメディ
アは、日本軍の虐殺写真が「意図的に捏造され」、「反日宣伝に使われている」ものとして、「ピースおおさか」の加害展示を非難し、撤去するよう要請した１１。その後、「ピースおおさか」館内の戦争展示、特に南京大虐殺事件の加害展示などをめぐって、激しい論争や対立が始まり、さらに日中関係にも大きな影響を及ぼす重大な問題となった。
その結果、日本の戦争責任をめぐる古い論争、記憶の戦いとも呼ぶべき深刻な論争が再開し、日中間に新たな「戦争」（中国語「網絡抗戦」、日本語「サイバー抗日戦争」）の機運が高まった１２。
既に述べたように、加害の戦争体験を展示している「ピースおおさか」はきわめて革新的な博物館であったが、2000年に入り「ピースおおさか」には、右翼勢力の激しい攻撃を受け、大阪府議会と市議会からも「自虐的」と批判された。2008年に保守派の橋下徹は大阪府知事に当選した。橋下徹は旧日本軍による従軍慰安婦の強制連行を拒否する立場を取っている。大阪府知事に当選された橋下は、保守派勢力「維新の会」の支持を受け、「ピースおおさか」に圧力をかけはじめ、旧日本軍の戦争犯罪を紹介する展示資料を取りやめることを求めた１３。その後、大阪府政・市制の改革にともない、予算は年々削減されており、「ピースおおさか」は存続の危機にさらされ、一時的に閉館に至った。
2012年5月に大阪市長に当選した橋下徹は大阪府市統合本部会議で、「新しい歴史教
科書をつくる会」のメンバーなどの幅広い専門家の意見も紹介し、「極東国際軍事裁判（東京裁判）や第二次世界大戦について考えられる場を提供する」という「ピースおおさか」のリニューアル構想を発表した１４。
その結果、2015年4月30日に、「ピースおおさか」は旧日本軍の侵略の歴史と加害の展示を全て撤去され、「大阪空襲を語り継ぐ平和ミュージアム」として再び開館された。
改装後の「ピースおおさか」は、旧日本軍の加害行為についての写真や資料のほか、南京大虐殺や従軍慰安婦に関する写真や資料展示を全て撤去し、大阪空襲の被害に関する－ 91 －

展示を中心に構成している。館内の映像資料には、1937年7月の通州事件では中国人が日本人を殺害したことに触れ、「日本の軍人および居留民は犠牲となった」と語り、日本人の被害だけを強調し、米軍の戦争犯罪―無差別都市爆撃を非難している。開幕記念式典では、大阪府の松井一郎知事は、「ピースおおさか」が「世代間で戦争の悲惨さの共通認識を持ち、わが国が二度と戦争をしないという象徴的な施設であることを念願する」と語り、「世代間で戦争の悲惨さの共通認識」を持つことを強調した１５。
こうして、リニューアル後の「ピースおおさか」の展示が示すように、日本は公的記
憶を再構築する時に、戦争責任を問いかけることを避け、過去の戦争犯罪を忘却することにしたのである。
「ピースおおさか」のリニューアルにより、日本の公立博物館では、全面的に日本軍の加害行為の展示が見られなくなったのである１６。いま日中戦争の全体像、特に日本軍の加害展示を総合的に展示しているのは、「立命館大学国際平和ミュージアム」と「岡まさはる記念長崎平和資料館」だけである。この点については別稿で改めて論じることにしたい。

4．おわりに戦争展示の問題点と課題：対立を超えて共生への模索

継承される戦争の体験や記憶は、国により大きく異なる。中国・日本の戦争・平和博
物館を考える際に、それぞれ異なる戦争の体験や記憶を持つ両国の国民にとって、国境を越える共通の記憶を築くことは確かに難しい。
だが、急速なグローバル化の進展により、ボーダレス化が進み、今後、日中相互依存の関係はさらに深化していく。さまざまな記憶があるなかで、隣人と共生するために、
今から「共通の記憶」を築くのはきわめて大切である。グローバル化がいっそう進むな
か、侵略した側とされた側の人々の間、どのようにして自民族中心的な傾向から脱却し、共生できる国際社会を築くことができるのか、という課題に直面している。戦争の体験や教訓をどのように客観的に認識し、後世に伝えていくかは、日本と中国をはじめとするアジア・太平洋地域の国々の若い世代が、21世紀のアジア・太平洋地域に生きる上に解決しておくべき重要な課題であろう。

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図7：「和平記念碑」が語る日中両国の願い

2000年8月11日に、平頂山虐殺事件の犠牲者の霊を慰め、平和の尊さをかみしめるために、
日本の民間団体は虐殺事件の現場であった平頂山の山頂でこの「和平記念碑」を中国側に届けた。これは日本国民が過去の戦争を痛切に反省し、世界恒久平和の実現を願って捧げられるものであると言える。
（筆者撮影）＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
謝辞
本研究は、公益財団法人JFE 21 世紀財団による2017 年度「アジア歴史研究助成」の助成を受けて行なわれたものである。本報告書はその研究成果の一部である。JFE21世
紀財団のご支援に対し、関係者各位には、記して深くお礼を申し上げる。

－ 93 －

1995 年、戦後 50 周年にあたるこの年、アメリカのスミソニアン国立航空宇宙博物館（Smithsonian National Air and Space Museum）において、エノラ・ゲイの展示計画が持ち上がった。アメリカのＢ29 爆撃機エノラ・ゲイ号とともに、原爆投下によってもたらされた広島・長崎の被害者の惨状についても合わせて展示される企画があった。しかし保守派の人々、特に退役軍人が「反米的だ」と博物館を非難したことによって、アメリカ国内で展示をめぐる大きな論争が起きた。この展示企画に対する圧力が特に強かったのは、1994 年
秋の中間選挙で共和党が大勝した後であり、その予算の 8 割近くを連邦政府に依存しているスミソニアン協会は、自らの知的独立性を守りきれなかった。結局、1995 年 1 月、スミ
ソニアン協会は、5 月から翌年 1 月まで国立航空宇宙博物館で予定している「エノラ・ゲイ号」展から原爆投下の原因および被害関係の内容を一切削除することを決定した。
「エノラ・ゲ号」論争に関しては、アメリカにおいて多くの研究がある。例えば、Waldo
Henrichs, “The Enola Gay and Contested Public Memory,” Marc Callicchio. Ed., The
Unpredictability of the Past: Memories of the Asia-Pacific War in U.S.-East Asian
Relations (Duke University Press, 2007), pp.201-233; Michael J. Hogan, “The Enola
Gay Controversy: History, Memory, and the Politics of Presentation,” Michael J.
Hogan, ed., Hiroshima in History and Memory (Cambridge University Press, 1996),
pp.200-232；and Edward T. Linenthal and Tom Engelhardt, eds., History Wars: The
Enola Gay and Other Battles for the American Past (New York: Henry Holt and Company,
1996)などが挙げられる。
２ 「2019 年中国国有博物館市場現状調研報告目録」
https://wenku.baidu.com/view/b8cf97fcbf23482fb4daa58da0116c175f0e1eec.html.
３『人民日報』1985 年 8 月 17 日。
４
広島平和記念資料館の入館者数については、日本経済新聞 2017 年 9 月 24 日「広島原爆資料館に 7000 万人」。長崎原爆資料館の入館者数については、下記の資料館のホームページ
をみる。http://www1.city.nagasaki.nagasaki.jp/peace/japanese/abm/gosenman.html.
５2006 年に国立歴史民俗博物館は、「佐倉連隊にみる戦争の時代」という特別企画を開催
し、歴史博物館として初めて戦争をテーマにした展示を行った。
６ 二橋元長「”平和のための戦争展”の全国的動向」『戦争責任研究』2005 年。第 48 号、47
－55 頁。
７
この解説文は、2001 年―2002 年に筆者が行った現地調査による記録である。
８『朝日新聞』1993 年 8 月 11 日。
９『朝日新聞』1995 年 8 月 15 日。
１０
鎌田定夫「長崎原爆資料館の加害展示問題」『戦争責任研究』1996 年、第 14 号、22-31頁。
１１『産経新聞』1997 年 3 月 4 日。
１２
この点については、馬暁華「記憶の戦い：日中米三国における戦争博物館の比較研究」、
細谷千博・入江昭・大芝亮編『記憶としてのパールハーバー』ミネルヴァ書房、2003 年、384－387 頁、および Xiaohua Ma, "Constructing a National Memory of War: War Museums
in China, Japan, and the United States," in Marc Gallicchio, ed., The
１

Unpredictability of the Past: Memories of the Asia-Pacific War in U.S.-East Asian
Relations (Duke University Press, 2007), pp.171-178、をみる。
１３『朝日新聞』2015 年 7 月 24 日。
「近現代史“多面的に学んで”」『毎日新聞』2012 年 5 月 30 日、第 14 版。
１５『大阪日日新聞』2015 年 5 月 1 日。
１６
詳しくは、Xiaohua Ma, "Museum Wars: Japan's Struggles over History and Identity
in the Global Era," Orientaliska Studier (Oriental Studies), No. 150, 2017, pp.4257.をみる。
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