平成 28 年度

山口大学の FD 活動

山口大学大学教育機構
山口大学教学委員会

はじめに
平成 28 年度 FD 活動のテーマの一つに、3 つのポリシー（ディプロマ・ポリシー(DP)、カリキュラム・ポリシー(CP)、アドミッション・ポリシー(AP)。DP は「卒業認定・学位授与の方針」、
CP は「教育課程編成・実施の方針」、AP は「入学者受け入れの方針」）の改訂に関するものがあります。3 つのポリシーについては平成 17 年 1 月の中教審答申「我が国の高等教育の将来像」で示され、その後のいくつかの答申においても言及され、平成 28 年 3 月に高大接続システム会議最終報告と大学教育部会「ガイドライン」が公表されると共に、学校教育法施行規則の一部を改正する省令が公布されました。そこでは大学に CP と DP の一貫性を考慮した 3 つのポリシーの策定と公開が求められています。この経緯と改訂の必要性について、また、関連して YU CoB CuS についての説明を中心に教育改善 FD 研修会が行われました。加えて、発達障害や就職支援に関する研修会もニーズが高く、いくつかの学部で開催されていますし、アクティブ・ラーニング授業や反転
授業、教員自己評価入力などの授業改善の取り組みに関する FD も実施されています。
一方、各学部で行われている FD では、授業参観、ピア・レビューをはじめ、それぞれの学部で特徴的な取り組みもみられます。
FD というと授業改善のための取り組みという印象が強いですが、各学部では、例えば、科研費申請勉強会、国際認証受審準備対応講演会、Review Workshop、広報や留学生受け入れについてなど、様々な FD が実施されています。これらはいわゆる広義の FD に属する取り組みです。今後は大学運営や IR といった教員と職員の教職協働の取り組みに関する内容なども含め、この方面の FD も広がっていくことが期待されます。
山口大学 大学教育機構
大学教育センター長
菊政 勲

第１部 全学ＦＤ活動
第１章 大学教育機構主催等のＦＤ活動

1

第１節 大学教育機構主催等の講演会及び研修会一覧

1

第２節 大学教育機構主催等の講演会及び研修会の概要・報告

11

第２章 共通教育授業科目別部会のＦＤ活動

91

第３章 学生授業評価及び教員授業自己評価

93

第１節 実施方法・実施状況

93

第２節 授業評価の結果について（全学）100

第３節 学生授業評価の結果について（共通教育）

115

第２部 学部・研究科のＦＤ活動
第４章 人文学部のＦＤ活動

128

第１節 授業公開

128

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

130第３節 教育改善に関する活動

138

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

140

第５節 ＦＤ実施経費報告書

144

第６節 来年度の課題

144

第５章 教育学部のＦＤ活動

146

第１節 授業公開

146

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

146

第３節 教育改善に関する活動

153

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

153

第５節 ＦＤ実施経費報告書

153

第６節 来年度の課題

153

第６章 経済学部のＦＤ活動

154

第１節 授業公開

154

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

154

第３節 教育改善に関する活動

154

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

154

第５節 ＦＤ実施経費報告書

156

第６節 来年度の課題

156

第７章 理学部のＦＤ活動

157

第１節 授業公開

157

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

165

第３節 教育改善に関する活動

170

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

173

第５節 ＦＤ実施経費報告

175

第６節 来年度の課題

175

第８章 医学部のＦＤ活動

176

第１節 授業公開

176

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

176

第３節 教育改善に関する活動

185

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

188

第５節 ＦＤ実施経費報告書

188

第６節 来年度の課題

188

第９章 工学部のＦＤ活動

191

第１節 授業公開

191

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

191

第３節 教育改善に関する活動

196

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

196

第５節 ＦＤ実施経費報告書

199

第６節 来年度の課題

199

第 10 章 農学部のＦＤ活動

201

第１節 授業公開

201

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

202

第３節 教育改善に関する活動

210

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

214

第５節 ＦＤ実施経費報告書

219

第６節 来年度の課題

219

第 11 章 共同獣医学部のＦＤ活動

220

第１節 授業公開

220

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

222

第３節 教育改善に関する活動

223

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

227

第５節 ＦＤ実施経費報告書

228

第６節 来年度の課題

228

第 12 章 国際総合科学部のＦＤ活動

230

第１節 授業公開

230

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

230

第３節 教育改善に関する活動

236

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価236

第５節 ＦＤ実施経費報告書

237

第６節 来年度の課題

237

第 13 章 人文科学研究科のＦＤ活動

238

第１節 授業公開

238

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

238

第３節 教育改善に関する活動

238

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

239

第５節 ＦＤ実施経費報告書

240

第６節 来年度の課題240

第 14 章 教育学研究科のＦＤ活動

241

第１節 授業公開

241

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

241

第３節 教育改善に関する活動

242

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

242

第５節 ＦＤ実施経費報告書

242

第６節 来年度の課題

243

第 15 章 経済学研究科のＦＤ活動

244

第１節 授業公開

244

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

244

第３節 教育改善に関する活動

246

第４節 学生授業評価・教員自己評価

246

第５節 ＦＤ実施経費報告書

248

第６節 来年度の課題249

第 16 章 医学系研究科のＦＤ活動

250

第 17 章 創成科学研究科のＦＤ活動

251

理学系
第 1 節 授業公開

251

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

252

第３節 教育改善に関する活動

252

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

253

第５節 ＦＤ実施経費報告書

254

第６節 来年度の課題

254

第 18 章 東アジア研究科のＦＤ活動

255

第１節 授業公開

255

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

255

第３節 教育改善に関する活動

257

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

261

第５節 来年度の課題

262

第 19 章 大学院技術経営研究科のＦＤ活動

264

第１節 授業公開

264

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

264

第３節 教育改善に関する活動

264

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

264

第５節 ＦＤ実施経費報告書

265

第６節 来年度の課題

265

第 20 章 連合獣医学研究科のＦＤ活動

266

第１節 授業公開266

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会

266

第３節 教育改善に関する活動

266

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価

270

第５節 ＦＤ実施経費報告

276

第６節 来年度の課題277

平成 28 年度 山口大学 教学委員会 名簿278

平成 28 年度 山口大学 学部・研究科ＦＤコーディネータ 名簿279

平成 28 年度 山口大学 大学教育センター 名簿

280

第１部 全学ＦＤ活動

第１章

大学教育機構主催等のＦＤ活動

山口大学のＦＤ活動は全学レベルと学部・研究科レベルで実施されている。本章では、全学レベルのＦＤ活動として大学教育機構および事務局が主催するＦＤ活動の報告を行う（一部にＳＤ・ＴＡＤ活動を含む※）。
※FD(Faculty Development、大学教員の職能開発)、SD(Staff Development、大学職員の職能開発)、TAD(Teaching Assistant
Development、大学院生が行うTAの職能開発)。

第１節

大学教育機構主催等の講演会及び研修会一覧

以下の表は平成28年度の大学教育機構主催FD講演会・研修会の一覧である。講演会は夏に１回行われ、参加者は92名であった。また研修会は15種類・計20回開催され、参加者は計1066名であった。また、各学部・研究
科と大学教育機構が共同で実施する「教育改善研修会」への参加者は合計444名であった。延べ1602名が本年
度はFD活動を行った計算となる。多くの教職員は自主的に、また職務上の必要性から参加し、積極的にFD活動を実施した。
Ⅰ 講演会

開催
開催場所等
講師
対象者
地区
学修達成度の 平成28年8月 13：30〜 吉田 メディア棟情 後藤康志（新 本学教育職評価および可 10日（水）16：30
地区・ 報メディア講 潟大学教育・ 員ほか及び視化を考える常盤 義室
学生支援機 県内他大学−教育を変
地区・ 工学部E31 構 准教授）、 関係者
え、学生の主小串 番教室佐々木健二
体的な学びを地区 医学部総合 （岡山大学教誘発させるた
研究棟多目 育開発セン
め−
的室
ター副セン
ター長・教授）
講座名

開催時期

時間

1

内容

参加人数

学修達成度の評価 教職員92名
および可視化の方法や当該システムを活用した学生の主体的な学びに結び付けていく方法等について紹介。
本学が全学的に導入を目指しているYU CoB CuS のしくみや意義を全学で共有する。さらに、パネルディス
カッションを通して、学習達成度の評価や可視化に向けての課題とその解決策、評価システムを活用した個々の学生のリフレクション（振り返り）を通した主体的な学びに結び付ける指導方
法等について考え
ていく。

参加者
計92名

-1-

Ⅱ 研修会

講座名

開催時期

時間

新任教員研修 平成28年4月 15:00〜
会 （第１回）
4日（月）
17:15

1

開催
開催場所等
講師
対象者
地区
吉田 メディア講義 岡 正朗（学 平成27年10地区・ 室長）、福田隆 月以降に新常盤 工学部D11 眞（副学長）、 規採用され地区・ 講義室
三池秀敏（副 た助教以上
小串 医学部総合 学長）、山内 の教育職員
地区 研究棟多目 直樹（副学的室長）、朝日孝尚（大学教育センター長）、
小川 勤（大学教育セン
ター副セン
ター長）、木下真（大学教育センター准教
授）

内容

参加人数

新任教員を対象と 教員37名
して，本学において教育活動や研究活動を実施していく上で必要な知識・情報等について説明し，本学の教育職員として相応しい認識を高めると共に，大学運営に関する理解を深める。

共通教育ＴＡ・ 平成28年4月 13:00〜
ＳＡ研修会
7日（木）
14:30

吉田 共通教育メ
地区・ ディア講義
常盤 室
地区・ 工学部Ｄ11
小串 講義室地区 医学部総合研究棟多目的室

朝日孝尚（大 共通教育に TA・SAの役割や責 教職員28名
学教育セン
おいてTAに 任、また、各分科会 学生194名
ター長）、小川 採用された に分かれて、それ勤（大学教育 大学院生、 ぞれの授業におけセンター副セ SAに採用さ るTA・SAの仕事のンター長）、林 れた学部生、 確認と留意点など
透（大学教育 およびTA・ について理解を深センター准教 SAを採用す める。
授）、森本宏 る教員
志（保健管理センター准教授）、岡田菜穂子（学生支援センター講師）、共通教育係長

各学部・研究 平成28年5月 17：40〜
科ＦＤコーディ 11日（水）18：40
ネータ研修会（第１回）

吉田 各地区第１
地区・ テレビ会議
常盤 室
地区・
小串
地区

朝日孝尚（大 各学部・研究 各学部・研究科のＦ 教職員19名
科のFDコー Ｄコーディネータを学教育セン
対象に、本年度のター長）、小川 ディネータ
機構主催のＦＤ計勤（大学教育画について説明すセンター副セるとともに、各学部
ンター長）、林でＦＤ計画を立てる
透（大学教育際に注意すべき点
センター准教やＦＤ予算要求の授）際の注意点などについて研修を行う。

2

3

ＦＤワーク
平成28年5月 16：10〜 吉田 共通教育21
ショップ「教員 25日（水）16：50
地区 番教室
授業自己評価の入力と授業改善のためのグループディス
カッション（第１回）

野村厚志（教 希望者
育学部教授・
大学教育セン
ター主事）

4

-2-

学生授業評価及び 教職員5名
教員授業自己評価の趣旨、閲覧及び入力方法の説明、
実際にIYOCANシ
ステムにログインし
学生授業評価の閲
覧及び教員授業自己評価の入力を行う。また各自の評
価結果に基づき、
授業改善のための意見交換を行う。

開催
開催場所等
講師
対象者
地区
アクティブ・
平成28年7月 16：10〜 吉田 総合図書館 山田和人（同 希望者
ラーニング授 8日（金）18：00
地区 アカデミック 志社大学PBL
業開発ワークフォレスト
推進支援センショップ Part1
ター長）、辻―多聞（学生支PBL(Project援センター講
Based師）
Learning)授業
5 設計のツボを
学ぶ―
講座名

開催時期

時間

学生特別支援 平成28年7月 16：00〜 吉田 教育学部21
室（SSR）の相 20日（水)16：40
地区 番教室談対応にみる
障害学生の傾
向と修学支援の課題

岡田 菜穂子 希望者（学生特別支援室専任講師）、田中亜矢巳（学生特別支援室カウンセラー：臨
床心理士）

6

内容

参加人数

アクティブ・ラーニ 教職員51名
ングの一手法であ 学生3名
るPBL型授業の事
例紹介を行うとともに、その授業開発
方法を学ぶ。

本学の障害のある 教職員73名
学生の修学支援体制について説明するとともに、最近の相談対応から見る、障害学生の傾
向と修学支援の課
題について紹介。
また、学部特性を踏まえた支援の在り方について、情報・意見交換を行う。

共育ワーク
平成28年9月 13：30〜 吉田 総合図書館 木野茂（元・ 希望者
ショップ2016
26日（月）
17：30
地区 アカデミック 立命館大学「みんなで山大フォレスト教授）、平野の教育（共育）
優貴（法政大について語ろ学職員）う！」

大学教育とは、教 教員13名
員、職員、学生が 職員17名
共に創り上げるも 学生26名の（共創）であり、かつ、共に育み合うもの（共育）である。山口大学 共育
ワークショップでは、教員、職員、学生が一緒になり、
様々な観点から語り合い、考え合う場を提供する。

新任教員研修 平成28年9月 13：00〜 小串 医学部霜仁 小川 勤（大 平成27年10月以降に新会 （第２回）
29日（木）
17：15
地区 会館３階多 学教育セン
規採用され
目的室
ター副セン
ター長）、木下 た助教以上
真（大学教育 の教育職員センター准教授）他

新任教員を対象と 教員37名
して，本学において教育活動や研究活動を実施していく上で必要な知識・情報等について説明し，本学の教育職員として相応しい認識を高めると共に，大学運営に関する理解を深める。

7

8

-3-

講座名

開催時期

アクティブ・
平成28年10
ラーニング授 月31日（月）業開発ワークショップ Part2―サービス
ラーニングの授業設計と学9 修評価のポイントを学ぶ―

開催
開催場所等
講師
対象者
地区
16：10〜 吉田 総合図書館 橋爪孝夫（山 希望者
18：00
地区 アカデミック 形大学教育
フォレスト
開発連携支
援センター講師）、安渓遊地（山口県立
大学国際文
化学部 教
授）
時間

参加人数

アクティブ・ラーニ 教職員35名
ングの一手法であ 学生2名
るサービス・ラーニングの事例紹介を行うとともに、その授業開発方法を学ぶ。

反転授業の教 平成28年11
育実践と課題 月9日（水）−知的財産に関する学習の教育実践と成果−

14：10〜 常盤 工学部Ｄ11
15：00
地区 番教室阿濱志保里 希望者
（知的財産センター助教）

学習の質保証の観 教職員62名
点より新しい教授方法である反転授業に関心が高まっている。研修会では開発した教材や学習者の利用状況
および学習効果について紹介を行うとともに、教育実践から得られた課題についても報告を行う。

採用活動の変 平成28年11
更と山口大学 月16日（水）の就職支援

14：30〜 吉田 人文学部小 平尾元彦（学 希望者
15：30
地区 講義室生支援セン
ター教授）

平成28年度の4年 教職員43名
生の就職活動時期
は、前年から再変更となった。政府の方針や経済界の対応などこれまでの経緯を整理すると
ともに、時期変更にともなう学生たちの活動変化を説明する。人手不足時代に起きている大学
生の就職活動変化と諸問題を解説。
あわせて、それらに対応するための山口大学の就職支援・キャリア教育の新たな取組を話す。

山口大学・大 平成28年12学リーグやま 月21日（水）ぐちSDセミナー2016『意識変容・行
動変容を目指した大学職員育成を考える』

13：30〜 吉田 大学会館２
17：15
地区 階会議室

組織経営に関する 教職員104
専門家を招へいし 名（第２部た基調講演を行う は48名）
ほか、参加者によるグループワークを通して、各大学共通のテーマやノ
ウハウの共有を図りながら、山口地域の大学職員の人的ネットワークづくりの強化を促進することを目的とする。

10

11

12

内容

塩田邦成（学 希望者
校法人立命館 人事担当部長）、市原岳洋（学校法人立命館 総合企画部国際連携課職員）、宮原久実（立命館アジア太平洋大
学学長室課
長補佐）

-4-

講座名

開催時期

採用活動の変 平成28年12
更と山口大学 月21日（水）
の就職支援

開催
開催場所等
講師
対象者
地区
13：30〜 吉田 農学部大会 平尾元彦（学 希望者
14：20
地区 議室
生支援セン
ター教授）
時間

13

平成29年1月 16：05〜 常盤 工学部Ｄ33
ＦＤワーク
16：40
地区 番教室
ショップ「教員 11日（水）授業自己評価の入力と授業改善のためのグループディス
カッション（第２
回）

内容

参加人数

平成28年度の4年 教職員21名
生の就職活動時期
は、前年から再変更となった。政府の方針や経済界の対応などこれまでの経緯を整理すると
ともに、時期変更にともなう学生たちの活動変化を説明する。人手不足時代に起きている大学
生の就職活動変化と諸問題を解説。
あわせて、それらに対応するための山口大学の就職支援・キャリア教育の新たな取組を話す。

野村厚志（教 希望者
育学部教授・
大学教育セン
ター主事）

学生授業評価及び 教職員1名
教員授業自己評価の趣旨、閲覧及び入力方法の説明、
実際にIYOCANシ
ステムにログインし
学生授業評価の閲
覧及び教員授業自己評価の入力を行う。また各自の評
価結果に基づき、
授業改善のための意見交換を行う。

大学生にみら 平成29年1月 16：00〜 吉田 教育学部21 松原敏郎（保 希望者
れる精神障害 18日（水）16：40
地区 番講義室
健管理センの基礎知識とター准教授）
対応について大学生にみられる 教職員70名
精神障害（発達障
害を含む）の基礎
知識と、当センターに精神症状を主訴に来所された学生について実際行った対応について概説する。

シラバス作成ミ 平成29年2月 16：00〜 吉田 教育学部２１ 林透（大学教 希望者
ニワークショッ 15日（水）16：40
地区 番教室育センター准プ
教授）

シラバスの意義を 教職員65名
確認しながら、現在の担当授業シラバ
スの点検をかねた
ミニワークショップを実施。アクティブ・
ラーニングをはじめとした、学生の主体的な学びを促す授
業設計、授業の到達目標の設定などについて、シラバス
を通して考える。

14

15

16

-5-

開催
開催場所等
講師
対象者
地区
YU-AP&IR室 平成29年3月 13：30〜 吉田 事務局２号 土谷和義（山 希望者
合同企画FD・ 8日（水）15：00
地区 館４階第２会 口大学監事）
IRワークショプ
議室「エビデンス
ベースの大学
経営を目指して―山口大の
現状と課題を
17 見つめながら
―」
講座名

開催時期

時間

参加人数

学内データを運用 教職員36名処理する立場にある副課長・係長級のミドルマネジャー
を中心に、エビデン
スベースの大学経営について考える。

YIC Studio 2 Mary Deane 希望者階講堂（新山 Sorcinelli（マ口駅・新幹線 サチューセッ
口前）ツ大学TEFD
シニアフェロー）、Andrea
L.Beach（ウェスタンミシガン
大学教育リー
ダーシップ学部教授）、沖裕貴（立命館大学教育開
発推進機構
教授、教育学
修支援セン
ター教授）、大関智史（宮崎国際大学「大学教育再生
加速プログラム」アセスメント・オフィサー）、林透（大学教育センター准教授）他

国内外のＦＤの権 教職員60名
威を招聘し、ＦＤの歴史と将来像に関して講演するとともに、来場者との対話を通してその議論を深める。また、同じ大学教育再生
加速プログラム採択校である宮崎国
際大学とともに事業成果を発信する。

採用活動の変 平成29年3月 15：00〜 吉田 理学部第14 平尾元彦（学 希望者
更と山口大学 15日（水）15：40
地区 講義室
生支援セン
の就職支援
ター教授）

平成28年度の4年 教職員48名
生の就職活動時期
は、前年から再変更となった。政府の方針や経済界の対応などこれまでの経緯を整理すると
ともに、時期変更にともなう学生たちの活動変化を説明する。人手不足時代に起きている大学
生の就職活動変化と諸問題を解説。
あわせて、それらに対応するための山口大学の就職支援・キャリア教育の新たな取組を話す。

山口大学・大 平成29年3月 14：00〜
学教育再生加 14日（火）17：30
速プログラム（YU-AP）
国際シンポジ
ウム2017

18

内容

19

-6-

開催
開催場所等
講師
対象者
内容
参加人数
地区
各学部・研究 平成29年3月 10：20〜 吉田 各地区第１ 朝日孝尚（大 各学部・研究 本年度の各学部・ 教職員16名
科ＦＤコーディ 29日（水）11：30
地区・ テレビ会議 学教育セン
科のFDコー 研究科のＦＤ計画
ネータ研修会常盤 室ター長）、小川 ディネータの実施結果につい（第２回）
地区・
勤（大学教育て説明するととも
小串
センター副セに、各学部・研究科地区ンター長）、林がＦＤを実施する上透（大学教育での課題やＦＤの20
センター准教ニーズについて意授）
見交換や研修を行
う。
講座名

開催時期

時間

参加者
計1066名Ⅲ 教育改善研修会

開催
開催場所等
講師
対象者
内容
参加人数
地区
大学教育セン 平成28年7月 13：00〜 小串 医学部本館 朝日孝尚（大 各学部・研究 第３期中期計画に 教員53名
ターと医学部 13日(水)13：40
地区 ６階第１会議 学教育セン
科の全教員 明記された平成31医学科、医学室
ター長）
年度までにYU CoB系研究科とのCuSの全学導入を
教育改善FD研目指して、その前修会段階として３つのポ
リシーやカリキュラ
ムマップ、カリキュ
ラムフローチャートの見直しについて、その意義とYU
CoB CuSの概要等
1について説明するとともに、各学部・研究科を巡って意
見交換を行う。
講座名

開催時期

時間

大学教育セン 平成28年7月 14：20〜 常盤 工学部D11
ターと工学部、 13日（水）
15：00
地区 教室
理工学研究科（工学系)、医学系研究科（工学系）との教育改善ＦＤ
研修会

2

朝日孝尚（大 各学部・研究 第３期中期計画に 教員78名
科の全教員 明記された平成31学教育セン
年度までにYU CoBター長）
CuSの全学導入を目指して、その前段階として４つのポ
リシーやカリキュラ
ムマップ、カリキュ
ラムフローチャートの見直しについて、その意義とYU
CoB CuSの概要等について説明するとともに、各学部・研究科を巡って意
見交換を行う。

-7-

開催
開催場所等
講師
対象者
内容
参加人数
地区
大学教育セン 平成28年9月 14：30〜 吉田 人文・理学部 朝日孝尚（大 各学部・研究 第３期中期計画に 教員47名
ターと理学部、 7日（水）15：10
地区 大会議室
学教育セン
科の全教員 明記された平成31
理工学研究科ター長）
年度までにYU CoB(理学系)・医学
CuSの全学導入を系研究科（理目指して、その前学系）との教育段階として５つのポ改善ＦＤ研修リシーやカリキュラ会
ムマップ、カリキュ
ラムフローチャートの見直しについ3て、その意義とYU
CoB CuSの概要等について説明するとともに、各学部・研究科を巡って意
見交換を行う。
講座名

開催時期

大学教育セン 平成28年10ターと経済学 月19日（水）部・経済学研究科・東アジア研究科（経済系）との教育改善ＦＤ研修会13：15〜 吉田 経済学部第 朝日孝尚（大 各学部・研究 第３期中期計画に 教員51名
13：55
地区 １会議室
学教育セン
科の全教員 明記された平成31ター長）
年度までにYU CoBCuSの全学導入を目指して、その前段階として６つのポ
リシーやカリキュラ
ムマップ、カリキュ
ラムフローチャートの見直しについて、その意義とYU
CoB CuSの概要等について説明するとともに、各学部・研究科を巡って意
見交換を行う。

大学教育セン 平成28年10
ターと人文学 月19日（水）部・人文科学
研究科・東アジア研究科（人文系）との教育
改善ＦＤ研修会

14：30〜 吉田 人文・理学部 朝日孝尚（大 各学部・研究 第３期中期計画に 教員43名
科の全教員 明記された平成31
15：15
地区 大会議室
学教育セン
年度までにYU CoBター長）
CuSの全学導入を目指して、その前段階として７つのポ
リシーやカリキュラ
ムマップ、カリキュ
ラムフローチャートの見直しについて、その意義とYU
CoB CuSの概要等について説明するとともに、各学部・研究科を巡って意
見交換を行う。

4

5

時間

-8-

講座名

開催時期

大学教育セン 平成28年11
ターと国際総 月9日(水)合科学部との教育改善FD研
修会

6

大学教育セン 平成28年11
ターと農学部、 月16日（水）農学研究科、医学系研究科（農学系）との教育改善ＦＤ
研修会

13：30〜 吉田 農学部本館 朝日孝尚（大 各学部・研究 第３期中期計画に 教員27名
14：10
地区 ２階会議室 学教育セン
科の全教員 明記された平成31ター長）
年度までにYU CoBCuSの全学導入を目指して、その前段階として９つのポ
リシーやカリキュラ
ムマップ、カリキュ
ラムフローチャートの見直しについて、その意義とYU
CoB CuSの概要等について説明するとともに、各学部・研究科を巡って意
見交換を行う。

大学教育セン 平成28年11
ターと教育学 月16日（水）部・教育学研究科・東アジア研究科（教育系）との教育改善ＦＤ研修会

16:00〜
16：40

7

8

開催
開催場所等
講師
対象者
内容
参加人数
地区
14：30〜 吉田 国際総合科 朝日孝尚（大 各学部・研究 第３期中期計画に 教員14名
15：30
地区 学部棟大会 学教育セン
科の全教員 明記された平成31議室
ター長）
年度までにYU CoBCuSの全学導入を目指して、その前段階として８つのポ
リシーやカリキュラ
ムマップ、カリキュ
ラムフローチャートの見直しについて、その意義とYU
CoB CuSの概要等について説明するとともに、各学部・研究科を巡って意
見交換を行う。
時間

吉田 教育学部21 朝日孝尚（大 各学部・研究 第３期中期計画に 教員75名
地区 番教室学教育セン
科の全教員 明記された平成31ター長）
年度までにYU CoBCuSの全学導入を目指して、その前段階として９つのポ
リシーやカリキュラ
ムマップ、カリキュ
ラムフローチャートの見直しについて、その意義とYU
CoB CuSの概要等について説明するとともに、各学部・研究科を巡って意
見交換を行う。

-9-

講座名

開催時期

大学教育セン 平成28年12
ターと技術経 月6日（火）営研究科(MOT)との教
育改善ＦＤ研修会

9

大学教育セン 平成28年12
ターと共同獣 月14日（水）医学部・連合獣医学研究科との教育改善ＦＤ研修会

13：30〜 吉田 農学部大会 朝日孝尚（大 各学部・研究 第３期中期計画に 教員22名
14：10
地区 議室
学教育セン
科の全教員 明記された平成31ター長）
年度までにYU CoBCuSの全学導入を目指して、その前段階として９つのポ
リシーやカリキュラ
ムマップ、カリキュ
ラムフローチャートの見直しについて、その意義とYU
CoB CuSの概要等について説明するとともに、各学部・研究科を巡って意
見交換を行う。

大学教育セン 平成28年12
ターと医学部 月21日(水)保健学科、医学系研究科との教育改善FD
研修会

13：00〜 小串 医学部総合 朝日孝尚（大 各学部・研究 第３期中期計画に 教員25名
13：40
地区 研究棟Ｓ1大 学教育セン
科の全教員 明記された平成31
講義室
ター長）
年度までにYU CoBCuSの全学導入を目指して、その前段階として１０つのポリシーやカリキュ
ラムマップ、カリキュラムフローチャートの見直しについて、その意義と
YU CoB CuSの概要等について説明するとともに、各学部・研究科を巡って意見交換を行う。

10

11

開催
開催場所等
講師
対象者
内容
参加人数
地区
14：30〜 常盤 大学院技術 朝日孝尚（大 各学部・研究 第３期中期計画に 教員9名
15：20
地区 経営研究科 学教育セン
科の全教員 明記された平成31
棟１階会議 ター長）
年度までにYU CoB
室
CuSの全学導入を目指して、その前段階として１０つのポリシーやカリキュ
ラムマップ、カリキュラムフローチャートの見直しについて、その意義と
YU CoB CuSの概要等について説明するとともに、各学部・研究科を巡って意見交換を行う。
時間

参加者
計444名

-10-

第２節 大学教育機構主催等の講演会及び研修会の概要・報告
１．講演会
学修達成度の評価および可視化を考える−教育を変え、学生の主体的な学びを誘発させるために−
日時：平成 28 年 8 月 10 日（水）13:30〜16:30
会場：吉田地区：共通教育メディア講義室（主会場）、常盤地区：工学部 E31 番教室、小串地区：医学部総合研究棟 8 階 多目的室
大学コンソーシアムやまぐち（東亜大学、山口学生大学、徳山高専）の 3 大学をネットで繋いで参加
参加者：参加総数 92 名（昨年 85 名）（内訳）内訳：山口大学 56 名（吉田地区 34 名（昨年度 43 名）、小串地区 18 名（昨年度 13 名）、常）、山口学芸大学 6 名（昨年度 7 名）
、東亜大学 3 名（昨年度 4 名）
、徳山高
盤地区 4 名（昨年度 8 名）
専 6 名、他大学出席者 21 名；アンケート回収数 63 枚（昨年 44 枚）
講師：岡山大学全学教育・学生支援機構副機構長 佐々木 健二 教授
新潟大学学位プログラム支援センター 後藤 康志 准教授
内容
講演会は２部構成で行われた。第 1 部では DP
設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
の達成度を可視化するシステムである新潟大学学
選択肢
人数
割合(%)
士力アセスメントシステム（以下、NBAS）を平
非常に良かった12
19.0%
成 22 年度より導入している新潟大学、全学的に
良かった
36
57.1%
学習達成度の可視化を目指す評価システムである
どちらとも言えない14
22.2%
学士課程教育構築システム（以下、Ｑ−cum）をあまり良くなかった
0
0.0%
導入している岡山大学の 2 つの事例を紹介しても良くなかった
0
0.0%
らった。
無回答
1
1.6%
第 2 部のパネルディスカッションでは、最初に国
合計
63100.0%
際総合科学部の川崎教授から本学の国際総合科学部がすでに導入している YU CoB CuS の概要と課題を説明していただいた後に、学習達成度の可視化を目指す評価システムの開発及び運用をめぐる課題や、当該システムを利用した学生の自主的な学びを誘発させるための工夫や教育的な効果について、
パネルディスカッションを通して明らかにした。
また、会場からパネリストに対する質疑応答も行われた。
具体的には、NBAS は本学の国際総合科学部が現在導入している YU CoB CuS の元になったシス
テムで学修成果の可視化や教員や学生がエビデンスに基づいたリフレクションと次期学習デザインの実施を目指して構築されたシステムである。特に興味深かったのは学習者自身によるリクレクションの方法として「学生が自問自答する方法（問い）」や「教員が問いを設定し、学生が答える方法」などが工夫されている点であった。NBAS の課題としては、主専攻プログラム及び NBAS の PDCA サイ
クルをしっかりと回すこと。新しい学科改編が予定されているために新しい主専攻プログラムへの移行を考えていかなければならないこと、NBAS を利用する学生の動機付けを今後さらに実施する必要-11-

があるなどの課題を挙げていた。
一方、岡山大学のＱ−cum は DP の達成を可視化することや卒業時の質保証、さらに持続的なカリ
キュラム・マネージメントを行うことを目的に設計されたシステムである。Ｑ−cum の特徴は科目分
布表・チャートが自動的に作成されることになっており、これを利用することによりカリキュラムのバランスの確認やカリキュラムそのものの改善が容易にできるようなサポートシステムが組み込まれているなどただ単に DP の可視化だけに留まらない点等が優れたシステムになっていることが分かった。Ｑ−cum の課題としては判断基準としての DP ポイントは把握できるようになったが、学生、教員のＱ−cum の利用する意義が現状としては十分理解されていないためＱ−cum に対する関心が低いことが挙げられる。また、大学や学部は学生がどの程度の DP ポイントを獲得すべきであるかという基準がまだ明確になっていないことやルーブリックや学習ポートフォリオの導入とどのように組み合わせていくかなどの課題があるそうだ。
パネルディスカッションでは最初に本学の国際総合科学部の川崎勝教授から YU CoB CuS の概要と運用上の課題について説明があった。この説明により上記の２大学の評価システムと本学の YU
CoB CuS との相違点がよく明確に理解できるようになった。
パネルディスカッションでは，最初に両講師（パネリスト）から先ほどの講演で、言い忘れたこと、補充して説明したいことを発言してもらった。その後、各パネリストから、DP の達成度可視化を巡ってどのような課題が各大学で発生しているのか。また、その課題解決のためのヒントなどについて話してもらった。次に DP 達成度の可視化に対する学生や教員の反応や学生の履修態度等の変化はど
うかについて話をしてもらった。各大学では FD や SD を通して教職員への理解は進みつつあるが、学生への理解は十分だとは言えないそうだ。最後に各パネリストに対して参加者より多くの質問や活発な議論があり，参加者の DP 達成度の可視化や NBAS やＱ−cum を利用したリフレクションの仕方、さらにカリキュラム改革にどのように結び付けていくのかについて活発な議論が行われた。
講演会後のアンケート結果では、「非常に良かった」および「良かった」を合わせて 76.1%（昨年度 79.5%）であり、参加者の満足度は昨年度より少し下がったが講演内容は大変興味深いものであったため、参加者はここ 3 年間の全学講演会の中で 92 名と 2 番目に多い結果となり（昨年度（27 年度）
85 名、一昨年度（26 年度）138 名）、講演会の企画内容や広報活動に対して一定の満足度が認められる結果となった。3 つのキャンパスの参加者合計も 78 名と昨年度（64 名）より 14 名多い結果となった。また、学外の参加者が 11 名と増加したことも今回の特徴だった。3 つのポリシーの見直しおよびYU CoB CuS の全学導入という背景があり全学および学外の関係者にある程度アピールした結果、学内外の参加者の増加に結び付いたものと考えられる。
アンケートの自由記述欄には、「これまで学生評価について考えたことがなかったが、よい勉強の機会になった」、「具体的な取組と運用により生じた課題について知見を深めることができた」、「自大

後藤准教授（新潟大学）の講演の様子

佐々木教授（岡山大学）の講演の様子-12-

学で検討中のテーマであったので持ち帰る内容が多かった」、「各大学の具体的な取組の内容がよく分かり良かった」、「時間配分が良かった」。一方、次のような指摘があった。
「質問時間が少なかった」、「各大学の評価可視化システムが良いのか悪いかを判断できない。これから卒業生が出れば判っていくかもしれないが・・」、「質問は各発表者が終了した後に随時行って欲しかった」

福田機構長の冒頭の挨拶

川崎教授（山口大学）の講演の様子

全学 FD・SD 講演会の様子

パネルディスカッションの様子（１）パネルディスカッションの様子（２）-13-２．研修会（1）平成 28 年度 新任教員研修会（第 1 回）
日時：平成 28 年 4 月 4 日（月）15:00〜17:05
会場：吉田地区：メディア講義室、常盤地区：工学部 D11 講義室、
小串地区：総合研究棟多目的室（8F）
参加者：参加人数 37 名（昨年度 52 名） 内訳：吉田地区
13 名（昨年度 25 名）、小串地区 10 名（同 17 名）、常盤地
区 14 名（同 10 名）
当該研修会が年 2 回（第 1 回目 4 月、2 回目 9 月）開催されることになって 6 年目を迎えた。4 月に第 1 回目を開催する趣旨としては新任教員に対して就任当初の時期から本学の大学改革の方向性と現状、さらに教育と研究に関する方針、さらに具体的な教育への取組方法等について理解
図 2 講演中の岡学長を深めていただくためである。岡学長からは「明日の山口
大学ビジョン」を使って本学の大学改革の状
表 1 アンケート集計結果
況と今後の本学の進むべき方向性等について講話をしていただいた（図 1）。また、
堀副学長（学術研究担当）には本学の研究活動や競争的研究資金獲得の状況、
新たな研究支援の取組等について（図、福田副学長（教育学生担当）から
3）
は大学教員として本学で教育活動を行う際の心構えや本学の教育改革の方向
性について（図 2）講話をしていただ
いた。その後、朝日大学教育センター長から「山口大学における教育の特徴について」というテーマで「新しい共通教育」の概要や本学が現在推進している AP 事業や YFL 育成
プログラムについて説明があった（図 5）。また、叶井学術情報課長からは大学情報機構の情報戦略、
教員の情報セキュリティ・モラルの重要性について説明があった。
研修会後半では、小川大学教育センター副センター長から「授業の実施方法について」というテーマで、大学における教育改善の具体的な取組方法や本学の障害学生支援方法について説明があった（図。特にシラバスをしっかり記載して授業設計することや学生参加型授業の重要性について説明
6 参照）があった。木下大学教育センター准教授からは「山口大学における授業評価とＦＤ活動」というテーマで、本学の授業評価の方法や研修体制について説明があった。
研修会に参加した先生方の全体的な感想としては 81%（非常に良かった＋良かった）の方が内容的に良かったという意見で概ね好評であった（表 1 参照）。先生方からの意見としては、「明日の山口大学ビジョン等を勉強させていただき、大学や学生のために努力させていただきます。
」、「山口大学の理念の理解、アウトカム評価の重視、障害学生支援（合理的配慮）などがよく理解できた」、「想像以上に教育に力を入れなければならないことを実感した。
」、「要点がわかりやすく、時間配分も適切でした。
」という意見があった。
その一方で「少しでもいいので、質問を受け付ける時間があればよかった。
」、「様々な情報や手続きの多くがｗｅｂやポータル上にあるので、どこを見に行けばよいか、一覧があると分かりやすいと思う。
」、「パワーポイントが見辛かった。
」、「手際が悪く、効率的でなかった。
」という意見もあり、次年度以降、質問時間を設けることや研修内容を改善する必要性も感じた。

-14-

当該研修会の開催時期については、入学式直後というタイミングが新任教員にとって概ね好評であり、この時期の開催が定着してきたと感じた。また、開催場所については概ね好評であった。今回は
年 2 回実施される当該研修会の第 1 回目の研修会であり、スタートアップ的性格を持つが、その意義は十分に果たせたと感じている。

図 2 講演中の福田副学長

図 3 講演中の堀副学長

図 4 講演中の朝日大学教育センター長

図 5 講演中の小川大学教育センター教授（2）平成 28 年度 共通教育 TA・SA 研修会
主催：山口大学 大学教育機構
日時：平成 28 年 4 月 7 日（木）13:00〜14:30
場所 全体研修： 吉田地区：共通教育 1 番教室
常盤地区：工学部 E 棟 31 番教室
小串地区：医学部総合研究棟 8 階多目的室
個別研修： 共通教育棟 他（分科会ごと）
参加者：共通教育において TA・SA に採用予定の大学院生・学部生、TA・SA を採用する教員
参加者総数：222 名（学生 194 名、教職員 28 名）
内訳：吉田地区 174 名（学生 150 名、教職員 24 名）-15-常盤地区 44 名（学生 42 名、教職員 2 名）
小串地区 4 名（学生 2 名、教職員 2 名）
アンケート回収数 166 枚
内容：TA・SA の制度を十分に活用できるように、TA・SA の職務内容、望まれること、注意点、採用する教員が知っておくべき点など。
報告
本研修会は年 1 回実施し、今年で 10 年目（10 回目）となる。全体で 222 名の参加者があり、一昨
年度の 184 名、昨年度の 213 名から毎年増加している。研修会は 2 部構成で、それぞれの内容は次の通りであった。
第 1 部（13:00〜14:00）
まず、朝日大学教育センター長より、共通教育の特徴と TA・SA の職務内容と注意点の説明があった。今の大学院生は旧・共通教育カリキュラムを履修したため、現行の共通教育カリキュラムとの相違点について説明があった。次に、学生支援センター・学生特別支援室(SSR)の岡田菜穂子先生による障がいをもつ学生の対応について、合理的配慮とはどういうことか、学生特別支援室の役割・機能、
具体的な留意事項、もっと学びたい者への支援スキル研修会の案内などの説明があった。その後、大学教育センターの岡田耕一先生による出席確認システムと修学支援システムの宿題提出機能の使い方について、TA・SA の具体的な関わり方の説明があった。最後に、保健管理センター・全学労働安全
衛生管理室主任の森本宏志先生による大学の授業における安全衛生について、特に「科学的探究力」と「想定外」
・「リスク感覚」とは関連があることの指摘など興味深い講演をいただいた。また事務的な手続きについて、教育支援課共通教育係より注意事項の説明があった。
今回の研修会では、SSR において実際に学生支援を行われている岡田菜穂子先生から、専門家の立場としてご講演をいただいた。TA・SA は実験・実習などの授業に関わることも多く、これらの授業を安全に実施するため、森本先生の安全衛生に関する講演と合わせて、本研修会の重要な研修事項と考えている。
第 2 部（14:10〜）
個別研修として、情報処理基礎、化学実験、生物学実験、数学 I・II、運動健康科学、多人数・講義
系授業科目の分科会に分かれて研修を実施した。
第 1 部終了後に回収したアンケートについて、選択式の設問に対する回答の集計結果を下表に示す。
自由記述については、次のように昨年度とほぼ同様の回答であった。
希望する研修内容：障がいを持つ学生への具体的な対応方法や、資格取得が可能となるような研修。
実施時期：就職活動、研究活動、他の行事と重なっている。この研修会の参加者としては TAの大学院生が多数であり、4 月初めの時期は、修士 1 年生は他の行事と重なり、修士 2 年生は就職活動や研究活動等で多忙である。
その他：内容が過去のものとあまり変わり無い。昨年度この研修会に参加した TA・SA は免除
してもよいのではないか。
なお、回収されたアンケートの内、公開可のものは大学教育センター・ウェブサイト上で学内スタッフのみに公開される。

-16-

質問：研修会に参加した感想はいかがでしたか？
選択肢
非常に良かった
良かった
どちらとも言えない
あまり良くなかった
良くなかった
無回答
合計

人数(人)
30
90
39
4
3

割合(%)
18.1%
54.2%
23.5%
2.4%
1.8%

0
166

0.0%
100.0%

質問：実施時期はいかがですか？
選択肢
人数(人)
良い
155
良くない
7
無回答
4
合計
166

割合(%)
93.4%
4.2%
2.4%

100.0%

質問：興味ある内容の研修会があれば、今後も参加したいとお考えですか？
選択肢
人数(人) 割合(%)
是非参加したい22
13.3%
できるだけ参加したい
102
61.4%
あまり参加したくない36
21.7%
参加したくない
4
2.4%
無回答
2
1.2%
合計
166
100.0%

質問：実施場所はいかがですか？
選択肢
人数(人)
良い
160
良くない
0
無回答
6
合計
166

割合(%)
96.4%
0.0%
3.6%

100.0%（3）平成 28 年度 ＦＤコーディネータ研修会
主催：山口大学 大学教育機構
日時：平成 28 年 5 月 11 日（水）17:40-18:40
場所：各地区第１テレビ会議室
対象：各学部・研究科ＦＤコーディネータ （参加者：19 名）
報告
最初に朝日大学教育センター長より、本研修会の開催趣旨の説明があった。その中で、本年度 3 つのポリシー見直しをYU CoBCuSの導入を見越して全学的に実施する予定であることが明らかにされた。
また、これに関連したテーマで教育機構が計画する全学講演会や教育改善 FD 研修会が開催させることも明らかにされた。
次に、大学教育センターの小川副センター長より、本年度の教育機構が計画する研修会の概要と FD
コーディネータに対する依頼事項の説明があった。本
年度は、3 つのポリシーの見直しや YU CoBCuS 導入を目指した全学講演会や教育改善研修会が開催される
ことが明らかにされた。また、すべて教員・職員および学生が一体になって実施される「山口大学共育ワー
クショップ」も引き続き開催するとともに、講師派遣
型アラカルト研修会では学生参加型授業導入のための教育方法として、知識構成型ジクソー法や反転学習などの教育手法を紹介する研修がメニューとして追加されたとの説明があった。
依頼事項としては、全学講演会の参加者募集依頼
や、講師派遣型アラカルト研修会では開催予定日の 2-17-

か月前までに教育企画係に開催計画を連絡すること、教育改善研修会については、開催日時を 5 月末
日までに教育企画係に報告をしてほしい旨の説明があった。さらに、本年度は 4 月に障害者差別解消
法が施行されたことを受けて、学生特別支援室（以下、SSR）が主催する研修会が各学部・研究科で開催される旨連絡があった。この開催日時に関しても 5 月末日までに SSR に報告するようにとの説明があった。
次に、各学部が FD 計画を立てる際に、必要となる FD 予算要求について、大学教育センターの林准教授から説明があった。本年度は教育機構のＦＤ予算が昨年度に引き続いて減額されることが予想されるため、必ずしもすべての予算要求に応えられない旨、説明があった。
その他の協議事項では、朝日大学教育センター長より、本年度末（平成 29 年 3 月）に第 2 回目の各学部・研究科 FD コーディネータ研修会を開催したいとの提案があった。その開催趣旨としては、各学部・研究科が FD 報告書を作成する前に、本年度の各学部・研究科の FD 活動状況を報告してもらうとともに、今後どのような FD 研修会の開設を希望するのかといった研修ニーズを直接,FD コーディネータの先生方からお伺いしたいという説明があった。協議の結果、本年度は試行的に実施することになり、次年度以降は本年度の結果を受けて第 2 回目を開催するかどうかを検討することになった。
最後の意見交換では、SSR の研修会について、アラカルト型研修会にも同様な研修会が計画されているが、その違いを説明して欲しいという質問があった。これに対して SSR 室長の小川教授より第 3期中期計画の年度計画に当該研修会が位置付けされていること。当該研修会では対応規則や留意事項などの学内規程の説明や SSR と各学部・研究科との連携協力の在り方等について説明や意見交換を実施したいとの回答があった。

（4）ＦＤワークショップ「教員授業自己評価の入力と授業改善のためのグ
ループディスカッション（第１回）」
主催：大学教育機構
日時：平成 28 年 5 月 25 日（水）16:10 〜 16:50
場所：共通教育 21 番教室
参加者： 5 名（アンケート回収数：5 枚）
講師：野村厚志（大学教育センター・主事）
報告
毎年このワークショップの第 1 回は、共通教育の Q1 が終了する直前の 5 月末に実施している。そのため、特に新任教員を対象として、山口大学における学生授業評価・教員授業自己評価の実施方法、
学生授業評価結果の見方、
教員授業自己評価との比較による授業改善などを中心に説明を行っている。
また、他大学に勤務されてきた先生方から、山口大学の教育環境や学生について感じた事などをお話しいただくことにより、参加者同士の情報交換や大学教育センターの活動へのフィードバックが得られることも期待している。今回は 5 名の参加者があり、そのうち 4 名が新任教員であった。
研修会の具体的な内容は次の通りであった。講師より、山口大学では全学で 2005 年度より基本的にすべての授業科目を対象として学生授業評価・教員授業自己評価を実施してきたこと（但し、医学部専門科目については別途独自に実施）、
学生授業評価と教員授業自己評価を照らし合わせることにより、学生の観点を生かして教員は授業改善に取り組むこと、IYOCAN と名付けた情報処理システムを用いて学生授業評価の閲覧・教員授業自己評価の入力を行うことなどの説明であった。ディスカッシ
ョン（及び回収したアンケートの自由記述）において、学生授業評価を全ての授業で行うことは時間-18-がかかるので、実施対象授業をランダムに選択するなど、対象授業数を絞ることを考えた方がよいのではという意見があった。また、IYOCAN システムの画面において「分科会内公開」の可否の設定方
法について質問があり、アンケートシート・質問用紙を収めた封筒に「授業科目別分科会内公開の可否」をチェックする欄があり、そこで読み取っていることの説明が講師よりあった。
なお、アンケートの回答選択肢については、以下の表のとおりであった。また、研修の要望として、技術者・科学者倫理に関するものがあった。

質問：研修会に参加した感想はいかがでしたか？
選択肢
非常に良かった
良かった
どちらともいえない
あまり良くなかった

人数

良くなかった合計
質問：実施時期はいかがですか？
選択肢
良い
良くない
合計

0
4
1
0

割合(%)
0.0
80.0
20.0
0.0

0
5

0.0
100.0

5
0

割合(%)
100.0
0.0

5

100.0

人数

質問：興味ある内容の研修会があれば、今後も参加したいとお考えですか？
選択肢
人数
割合(%)
ぜひ参加したい1
20.0
できるだけ参加したい4
80.0
あまり参加したくない0
0.0
参加したくない0
0.0
合計

質問：実施場所はいかがですか？
選択肢
良い
良くない
合計

5

100.0

5
0

割合(%)
100.0
0.0

5

100.0

人数

（5）ＦＤ・ＳＤワークショップ「アクティブ・ラーニング授業開発ワーク
ショップ Part1 ―PBL(Project-Based Learning)授業設計のツボを学ぶ― 」
日時：平成 28 年 7 月 8 日（金） 16:10〜18:00
場所：山口大学総合図書館アカデミックフォレスト（吉田キャンパス内）、学外 30 名（教職員 28 名、学生 2 名））
参加者：54 名（学内 24 名（教職員 23 名、学生 1 名）
概要：
16：10〜16：15 開会挨拶・趣旨説明福田 隆眞 山口大学理事・副学長（教育学生担当）
16：15〜16：50≪第一部 事例報告≫」（１）「PBL 学習としての『おもしろプロジェクト』
辻 多聞 山口大学大学教育機構学生支援センター講師（２）「同志社大学における PBL 授業設計と学修評価」
山田 和人 同志社大学 PBL 推進支援センター長
16：50〜17：55≪第二部 グループワークセッション≫「PBL（Project-Based Learning）授業設計のツボを学ぶ−アイデア出しのメソッドを体感する−」（１）オリエンテーション-19-

（２）グループワーク（３）全体解説及び質疑応答
17：55〜18：00 クロージング・閉会挨拶
朝日 孝尚 山口大学 大学教育機構 大学教育センター長［総合司会：山口大学 大学教育機構 大学教育センター准教授
林

透］

内容：
平成 28 年 7 月 8 日（金）に、山口大学・大学教育再生加速プログラム（YU-AP）FD・SD ワークショップ『アクティブ・ラーニング授業開発ワークショップ Part1 ―PBL(Project-Based Learning)授業
設計のツボを学ぶ―』が、学内外から合計 54 名（学内 24 名（教職員 23 名、学生 1 名）、学外 30 名
（教職員 28 名、学生 2 名））の参加者を集めて、本学吉田キャンパス総合図書館アカデミックフォレ
ストにて開催された。本ワークショップは山口大学・大学教育再生加速プログラム（YU-AP）の一環として実施された。
冒頭、福田 隆眞 山口大学理事・副学長（教育学生担当）より開会挨拶と趣旨説明があり、アクティブ・ラーニングの全学的取組の中で、PBL（Project-Based Learning）のニーズが高まっており、本ワークショップで得た成果を大いに活用して、さらなるアクティブ・ラーニングの推進と学生の多様な学びに資することへの期待感が述べられた。
第一部では事例報告が行われた。まずは、山口大学大学教育機構学生支援センター 辻多聞 講師より、「PBL 学習としての『おもしろプロジェクト』」と題して報告があり、正課外教育として 20 年の実績を積んでいる、『おもしろプロジェクト』の実践について紹介があった。学生発案型の PBL 学習を通した教育効果と当該学生のモチベーション維持などについて言及があった。
次に、同志社大学 PBL 推進支援センター長 山田和人 教授より、「同志社大学における PBL 授業設計と学修評価」と題して、事例報告があった。同志社大学での取組は、当初、正課外教育として実施されていたが、文科省・現代 GP 事業の採択を得て、プロジェクト科目へと発展していった。プロジェクトテーマを企業・団体・個人から募集し、面接審査を経て採択されたテーマについては、
当該申請者が科目担当者（嘱
託講師として委嘱）として、科目代表者である本学専任教員-20-

と連携しながら、授業実践する。プロジェクト科目は、厳格な審査を経ることで、科目自体の質の確保を得ている。プロジェクト科目は教養科目として位置付けられ、学部や学年が異なる学生が一緒に学ぶ形態をとり、初対面の学生同士がチームワークを取りながら、成果物作成に取り組む。学修評価
において、学生の自己評価・他者評価等を取り入れながら複数の評価指標を活かしている。同志社大学のプロジェクト科目の取組は、文科省の GP 事業に三度採択されるなど、学内外での認知度を得て、継続的な実績を挙げている。プロジェクト科目運営費として 1 科目当たり 30 万円が支給されるなど、環境整備が充実している点が印象的である。
第二部のグループワークセッションでは、同志社大学
山 田 和 人教 授 の フ ァ シ リ テ ー シ ョ ンに よ り、「 PBL（Project-Based Learning）授業設計のツボを学ぶ −アイ
デア出しのメソッドを体感する−」と題してグループワー
クを行った。マンダラートシートを使用し、参加者個々人
が各校改造計画をテーマにアイデアを発案し、当該アイデアについて2人単位⇒4人単位⇒8人単位でプレゼン合戦を行い、最後に、2 名の最終勝者が全体発表を行った。参加者一同、アイデア出しのメソッドを体感し、満足度の高いグループワークとなった。
まとめ：
プロジェクトを通して、学生同士がチームワークやリーダーシップを発揮しながら、学んできた知識を基礎に、最終成果物をカタチにする学習として、PBL（Project-Based Learning）が学内において注目を集めている。2012 年の中央教育審議会・質的転換答申により、大学教育におけるアクティブ・
ラーニングへの関心と期待が急速に高まった。その際に、アクティブ・ラーニングというキーワード
が一人歩きする傾向があったことは否めない。アクティブ・ラーニングには多くの手法があることを認識し、個々の手法の特徴を理解しておく必要がある。今回のワークショップは、そのための第 1 回目の取組であり、アクティブ・ラーニングとしては比較的高度な手法である PBL（Project-Based
Learning）について理解を深めることができた。
特に、後半のグループワークセッションで学んだ、与えられたテーマについて自ら考え、他者に発表し、メンバーから評価を受けるという体験は、アクティブ・ラーニングを実践する上で自覚しておくべきポイントである。今回のワークショップで得た知識と経験を、今後の授業実践や学習に資することが期待される。

-21-

（6）学生特別支援室（SSR）の相談対応にみる障害学生の傾向と修学支援の課題
日程：平成 28 年 7 月 20 日(水)[吉田地区] 16:10-16:40
場所：教育学部 21 番教室（吉田キャンパス）
講師：学生特別支援室
専任講師・コーディネータ 岡田 菜穂子
カウンセラー・臨床心理士 田中 亜矢巳
参加者： 73 名(アンケート 19 枚回収)
内容
本年 4 月から障害者差別解消法が施行され国立大学では合理的配慮の不提供や障害者に対する差別的取り扱いの禁止が法的義務となっている。そこで本研修会では最初に岡田先生から本学が支援体制を整備するために全学的な支援体制や学内規則（規則、留意事項、基本方針、支援の申合せ）をどのように整備してきたのかについて説明があった。
次に、修学支援の申請制度が本年 4 月からスタートしたことや学生特別支援室（以下、SSR）の利用方法と SSR と各学部・研究科とが組織的な支援を行っていくために障害学生連絡会（以下、連絡会）を新設されたこと、教育学部

図 3 講演中の岡田コーディネータの教職員が連絡会のメンバーとなって SSR と協同して
図 4 講演中の田中カウンセラー支援に当っていることが紹介された。
次に、平成 27 年度の相談対応状況について説明があった。平成 26 年度と比べて月ごとに相談件数、支援件数が増加していることや障害の種類（発達障害が多いが身体や病弱・虚弱などの内部疾患も増加）や相談者（障害学生本人だけでなく周囲の教職員の方々や学外からの相談）も多様化してきているという説明があった。SSR では修学支援を中心に取り扱っているが、相談して行くうちに進路問題や学生生活や人間関係の悩み等の相談も派生して増加しており学内の関係部局との連携を図っていく
必要性を感じているそうだ。
平成 28 年度（4 月〜6 月）の支援状況では，支援申請の申出を行っている学生は 6 名、授業中の配慮願の送付を行っている学生は 6 名いる。また、定期面談を行っている学生は週 20 名ほど、不定期であるが経過観察中や情報共有のみの学生は 50 名ほどいる。過去 3 年間の 4 月〜6 月だけを取り上げても相談件数を見ると年々倍増している。
後半は田中カウンセラーから最近の相談対応状況に見る障害学生の傾向について説明があった。診断書なしの場合には本人の自覚がないケースや修学支援に絡めてスケジュール確認、レポート作成補助などの相談対応を行っている。特に本人に障害の自覚がなく先生に勧められて SSR に来た学生の場合、本人の困り感などを聞き出すためにかなりの時間を要するとともに具体的な支援が難しいことも多いそうだ。また、相談内容に応じて学生相談所や保健管理センターを SSR から紹介するケースもあるそうだ。
その一方、SSR が設置されるようになって診断書有の学生が増えてきている。このケースの場合には本人の承諾が事前に得られているため支援の流れはスムーズになる。しかし、診断書があっても周-22-

囲には知られたくない学生もいる。このような場合には支援に限界がある。いずれにせよ支援を行っていくためには本人の納得（承諾）が最優先となる。
このような相談対応や修学支援を継続に行っていくことにより、学部、授業担当者との連携は密となり、大学生活を円滑におくれるケースや授業担当者が少し工夫・協力してくれることにより支援が上手くいくケースが増えてきているそうだ。また、定期面談を継続して行いスケジュール確認や授業の進捗状況を確認することにより自分ができる範囲が多いことに気付き、その結果、徐々に自信を持って大学生活や学修活動に前向きに取り組めるケースも増えてきているそうだ。
教育学部の状況については支援申請を行っている学生がいる。また、相談対応や情報共有をおこなっている学生もいることが明らかにされた。学部にお願いしている支援としては重要事項の板書や紙面配布による伝達やグループ・ワークやプレゼンに対する配慮等をお願いしている。
また、教育学部独特の問題として教育実習対応やグループ・ワークやプレゼンに対する配慮がある。
これに対応していくためには事前の確認・指導、本人・保護者との合意形成が必要であることが明らかにされた。
最後に以下のような質疑応答が行われた。
Q1.大学に来られない学生の対応の場合、本人と確認を取りながらできそうな対応を相互に合意した上で本人が実施してもらうことを期待しているのだが、結局連絡がなく実施してくれなくて手の打ちようがない状況にある。このような学生に対する対応はどのようにしたらよいのかアドバイスをいた
だきたい。
A1.SSR では週にある時間帯を指定した定期面談を継続的に実施している。
このような習慣化した面談を試みるという方法も考えられる。しかし、学生によってこのことがかえってプレッシャーと感じてしまうこともあるので学生の意向をよく聞きながら実施してみたらどうか。

Q2.教育実習への対応は今後の問題と配布資料では記載されているが、教育学部では教育実習の実施に関しては現在でもいろいろな問題を抱えている。ぜひ SSR とも連携・協力してこの件で対応していきたいと学部では考えているがそのあたりはどのように考えているか。
A2.教育実習の対応については学内・学内の教育システムとのすり合わせが必要であると思うが、今後 SSR と教育学部が連携・協力して取り組んでいきたいと考えている。
研修会後のアンケートでは、「非常に良かった」および「良かった」を合わせて 89.5%であり参加者の満足度は高かった。アンケートの自由記述欄には「利用状況を知ることができ、教員として学生の、「具体的な事例を挙げて説明していただきありがたかった」、「最SSR の利用を勧めることができる」
近の障害学生の傾向や対応を知ることができて良かった」、「スライドの内容に参考になるものが多かった」。また、一方で、「研修の時間が足りなかった」「拡大教授会の間に入れると参加者は多くなるが、研修時間は少なくなってしまう」等の問題点を指摘する内容もあった。

設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
選択肢
人数
割合(%)
非常に良かった
3
15.8%
良かった
14
73.7%
どちらとも言えない2
10.5%
あまり良くなかった
0
0.0%
良くなかった
0
0.0%
無回答
0
0.0%
合計
19
100.0%-23-

(7)共育ワークショップ2015「みんなで山大の教育（共育）について語ろう！」

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-25-

-26-

-27-

-28-

（8）平成 27 年度 新任教員研修会（第 2 回）
日程：平成 28 年 9 月 29 日(木)[小串地区] 13:00〜17:15
場所：医学部霜仁会館３階多目的室
講師： 小川 勤 (大学教育センター教授) 、木下 真（大学教育センター准教授）
グループワーク・ファシリテータ 朝日センター長、野村厚センター主事、小川教授、木下准教授、林准教授、岡田講師
参加者 37 名(アンケート回収 37 名)

表 1 研修の満足度
内容
当該研修会は本年度第 2 回目（第 1 回目は 4 月）であったが、本非常に良かった
７人
年度から内容を一新し、人事、知財、授業設計・教育方法、シラバ
２４人
ス、グループ協議というように新任教員の研修ニーズが比較的高い 良かった
どちらとも言えない
２人
研修内容に変更された。
あまり良くなかった
１人
大学教育センターが担当する部分に関しては、小川教授から「授０人
業設計と教育方法」というテーマで、授業設計の方法、授業形態の 良くなかった
３人
種類、もっと授業をよくするためのコツ、良い授業とは何か、成績 無回答
評価方法、試験の公正な実施、学生の多様化に対する配慮等について事例を交えてわかりやすい説明があった（図 2）。
木下准教授からは、「.来年度シラバスの入力について」および「学生授業評価の閲覧と教員授業自己評価の入力について」それぞれ説明があった。DP とカリキュラムマップ、シラバスの関係や、最近教員の授業自己評価の入力率が低くなっていること。その改善のためには、教員は授業改善の PDCA サイクルを回すために必ず授業自己評価に入力して改善する必要があるという指摘があった（図 3）。
グループワークでは、「本学赴任後の教育・研究活動を振り返って」というテーマで、6 班に分かれて実施された。赴任後の教育活
動や研究活動で困っていること、悩んでいることなどを中心に参加者がそれぞれの立場からは話し合いを行った。本年度は昨年度と同様にさまざまな学部・学科、研究科の教員が班を編成する形で協議が進められた。教育活動に関しては、山口大学の学生はまじめな学生が多く授業態度もよいが、もう少し自らが積極的に授業や学習活動に取り組んで欲しいという積極性を求める意見が多かった。ゼミの学生がすべて発達障害や精神障害などの障害を抱えているため、教育指導に困っている事例なども。
紹介された（図 1）
研究活動では、科研費の採択が難しくなってきている
現状を考えると、今後の自分の研究活動が十分やっていけるかが不安である。現在の研究室の環境（狭い、汚い、遠いなど）が悪いことや研究レベルが低下することを心配する意見があった。また、昨年度に引き継いて同僚の先生方の研究意欲が低いことに対する不満が新任教員にある実態が明らかになった。
大学教育センター教員が担当した 2 つの研修に対する意見としては、「授業設計と教育方法」に関しては、「実
際の問題点や解決策の例があり、参考になった」、「テク
図 5 グループワークの様子-29-

ニカルな情報がありがたかった」、「話が聴きやすく、さすがという印象」、「参考になる教育方法があった」、「（授業を通して）学生と信頼関係を構築できるような授業は、目指すべき１つの授業形態であることが理解できた」という肯定的意見がある一方で、「あまりに早く、質疑応答がなかった」、「文系の先生が講師だったようで、理系教員としては現実とのギャップが大きかった」という改善を求める
意見があった。
「授業設計と教育方法」に関しては、「シラバス等、教育（評価）に大切であることを改めて実感した」という意見がある一方で、「もう少し内容について質問したかった」、「他の先生とのすりあわせでシラバスを作成することは、現実的に難しいのではないでしょうか」という意見もあった。
「グループワーク」に関しては、「同じ立場や先輩からの話を聞くことができ、非常に良かった」、「話を聞くだけでも参考になった」、「他の学部や立場の違う人の意見が聞けたのは良かった」、「アド
バイスをいただき参考になった」、「参加者等のご意見まで聞くことができ、勉強になった」、「濃い内容の話ができた」、「有意義な話が聞けた」、「他分野の研究について聞けて良かった」等肯定的な意見が多数を占めた。
昨年度までは当該研修会の第 2 回目は理事・副学長の講話が中心であったが、本年度からは受講者の研修ニーズに比較的沿った研修内容に変更となった。その結果、研修会全体の満足度（「非常に良かった」＋「良かった」）は 91.0％と高い値となっており（表 1）、研修内容の変更は一定の評価を得る
ことができたと考えている。今後はアンケートに記載された課題を再検討して更なる研修内容の改訂を人事課とともに実施していきたい。

図 6 「授業設計と教育方法」の様子

図 7 「学生授業評価の閲覧と教員授業自己評価の入力」の様子(9)ＦＤ・ＳＤワークショップ「アクティブ・ラーニング授業開発ワークシ
ョップ Part2 −サービスラーニングの授業設計と学修評価のポイント
を学ぶ−」
日時：平成 28 年 10 月 31 日（月） 16:10〜18:00
場所：山口大学総合図書館アカデミックフォレスト（吉田キャンパス内）
参加者：37 名（学内 21 名（教職員 19 名、学生 2 名）、学外 16 名（教職員 16 名））

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概要：
16：10〜16：15 開会挨拶・趣旨説明福田 隆眞 山口大学理事・副学長（教育学生担当）

16：15〜17：05 ≪第一部 事例報告≫（１）「初年次教育におけるサービスラーニング〜エリアキャンパスもがみ 10 年の軌跡〜」
橋爪 孝夫 山形大学 教育開発連携支援センター 講師（２）「地域との信頼関係の上で学生は羽ばたき飛び立つ〜阿武 21 年、徳地 12 年、富海 5 年の経験から〜」
安渓
遊地 山口県立大学 国際文化学部 教授
17：05〜17：55≪第二部 グループワークセッション≫「サービスラーニングの授業設計と学修評価のポイントを学ぶ〜フィールド学習の持続性と信頼性を得るためには〜」（１）オリエンテーション（２）グループワーク（３）質疑応答17：55〜18：00 クロージング・閉会挨拶
朝日 孝尚 山口大学 大学教育機構 大学教育センター［総合司会： 林 透 山口大学 大学教育機構 大学教育センター 准教授］

内容：
平成 28 年 10 月 31 日（月）に、山口大学・大学教育再生加速プログラム（YU-AP）FD・SD ワークシ
ョップ『アクティブ・ラーニング授業開発ワークショップ Part2 −サービスラーニングの授業設計と学修評価のポイントを学ぶ−』が、学内外から合計 37 名（学内 21 名（教職員 19 名、学生 2 名）、学外 16 名（教職員 16 名））の参加者を集めて、本学吉田キャンパス総合図書館アカデミックフォレス
トにて開催された。本ワークショップは山口大学・大学教育再生加速プログラム（YU-AP）の一環として実施された。
冒頭、福田 隆眞 山口大学理事・副学長（教育学生担当）より開会挨拶と趣旨説明があり、サービス
ラーニングとは他のアクティブ・ラーニングとどのように異なるのかということや、自身の実践の経-31-験からそのような取り組みによって学生にどのような学びと成長が見られたのかという大まかな説明がなされた。また、サービスラーニング
は大学や地域を取り巻く状況によってその内容が大きく異なることが予想されるため、本ワー
クショップの講演者 2 名の事例報告への期待感が述べられた。
第一部では 2 名の講演者より事例報告が行われた。
まず山形大学 教育開発連携支援センター
橋爪 孝夫 講師より、「初年次教育におけるサービスラーニング〜エリアキャンパスもがみ
10 年の軌跡〜」と題して報告がなされた。山形大学におけるサービスラーニングの定義と、山形
大学と地域を取り巻く状況に関して詳細な説明があった。それを踏まえて、山形大学と山形県北東部最上地域との連携のため設立された「エリアキャンパスもがみ」と、その中心的活動である山形
大学基盤教育の正規科目「フィールドワーク 共生の森もがみ」の紹介があった。当科目は、地域の「達人講師」の指導のもと、最上広域圏でのフィールドワークを通して山形や日本が直面する諸問
題を考える内容となっている。その授業方法・評価の工夫や、地域連携実質化の工夫、学生の学びと成長、課題点などが事例と関連して詳しく説明されたため、多くの参加者にとって、自身の実践を相対化する好契機となった。
次に、山口県立大学国際文化学部 安渓 遊地 教授より、「地域との信頼関係の上で学生は羽ばた
き飛び立つ〜阿武 21 年、徳地 12 年、富海 5 年の経験から〜」と題して報告がなされた。山口県立大学における「地域が教科書・地元が先生」と捉えた地域共生授業の紹介があった。特に、受け入れ先の地域や地域住民との信頼関係や彼らの反応に関する情報が多く提示された。そのため、参加者の多くは地域と連携するということが学生ひいては大学にとってどのような意味を持つのか、地域住民との信頼関係をどのように築くか、また地域住民から学生や大学が評価を受けることにはどのような意義があるのかを考える機会となったようであり、その後のグループワークでもそれらに関して白熱した議論が展開された。
第二部のグループワークセッションでは、「サービスラーニングの授業設計と学修評価のポイントを学ぶ〜フィールド学習の持続性と信頼性を得るためには〜」と題してグループワー
クを行った。まず参加者それぞれが講演者 2 名に対する授業設計や学修評価に関する疑問点や質問点をワークシートに列挙し、それをグルー
プワークで整理し、グループごとに模造紙にまとめ、それを両名から回答してもらうという形式をとった。特に評価基準やその客観性、地域住民に評価されることの意義など、評価に関する質疑が多くみられた。整理した疑問点をその-32-

場で講演者から回答が得られるということもあり、参加者一同、満足度の高いグループワークとなった。
まとめ：
アクティブ・ラーニングには多くの手法があることを認識し、個々の手法の特徴を理解しておく必要がある。今回のワークショップは、そのための第 2 回目の取組であり、アクティブ・ラーニングとしては比較的高度な手法であるサービスラーニングについて理解を深めることができた。
特にグループワークセッションでは、サービスラーニングの実践に関して具体的な事項の確認に加え、サービスラーニングが他のアクティブ・ラーニングの手法である PBL などとどのように異なるのか、地域と連携するということがどのような意義を持つのか、このような活動において学生を評価することのポジティな側面とネガティブな側面はどのようなものなのかというように、本質的な議論にまで発展しており、講演者 2 名の報告の内容の濃さが伺えるものであった。

アンケート結果：

今回のワークショップの満足度

今後の研究会への参加希望度

0
10.4%
0
24.1%

0
31.0%

0
69.0%

0
65.5%

-33-

(10)反転授業の教育実践と課題〜学習者の利用実態と学習効果〜
日程：平成 28 年 11 月 9 日(水)[常磐地区] 14:10〜15:00
場所：工学部 D11 講義室（常磐キャンパス）
講師：阿濱 志保里（知的財産センター）
参加者：62 名(アンケート 15 枚回収)
内容
本研修会では、知的財産教育（以下、知財教育）に反転授業を取り入れた事例を中心に、反転授業の効果と課題についての報告がなされた。従来の講義形式の授業では知識習得を授業内で行い、授業外で宿題として課題に取り組ませる学習方法が
表１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
一般的であった。これに対して反転学習では、授
選択肢
人数
割合(%)
非常に良かった1
6.7%
業以前に課題を与えて知識を習得させ、授業では
良かった
11
73.3%
その知識を応用する課題に取り組ませるところにどちらとも言えない
1
6.7%
あまり良くなかった
0
0.0%
特徴がある。このような反転授業は、理系の授業
良くなかった1
6.7%に源を発し、アメリカでは 2000 年の前半から、
無回答
1
6.7%
合計
15
100.0%
日本では 2013 年から活発な取り組みが行われるようになった。我が国では、事前学習を行わせた上で、授業では高度な課題に取り組ませる高次能力
育成型、受講者全員が一定以上の理解を得られることを目標とする完全習得型が用いられている。
本学の知財教育で反転授業を取り入れたきっかけは、学生は大学入学以前に何らかの授業を通じて著作権や産業財産権について学ぶ機会があるが、それらは体系的な内容ではないため、知識が十分ではなく、意識も高くないことが判明したことにある。それに加えて、大学で取り上げる知的財産に関する学習では高校で習った内容とは異なる観点が必要になるが、それに対して困難を感じる学生が少なくない。そのため、無理なく学ぶための学習支援を主眼として反転授業を導入することにした。
講師の担当する授業では、学生に事前学習としてビデオ教材を視聴させるとともに、課題（授業前）を提出させる。授業前にこの課題の採点と添削を行い、学生にとって理解が難しい内容を把握する。
授業では、ビデオ教材で説明した内容について確認問題を出題し、学生の授業前の理解度を調べている。なお、この授業の受講生は初年時の学生であり、確認問題は知財の授業に参加する態度ができているかを知ることを目的にしているため、このテストの結果は成績評価には入れていない。これに引き続き、問題の解答を確認しながら解説を行い、グループ学習に進むようにしている。また、授業後は事後課題を与え、授業で得られた知識やグループ学習の成果を振り返らせるようにしている。
反転授業における授業時間外の学習では、教材の提供やレポートの提出など授業の運用に学習支援システムを用いると効率的である。この授業では、本学に導入されている Moodle を用いて、ビデオ
教材の視聴や授業で用いたスライド等の閲覧、レポート提出を行っている。初年度の授業では、学生に Moodle を使用させることが困難であったため、Moodle について周知を徹底させた。その結果、次第にスムーズに利用できるようになった。更に、学生にストレスなく Moodle を利用させるために、学生が利用する利用時間帯と場所を調査した。その結果、学生は夜間（18 時〜24 時）に自宅からの利用が多いため、パソコンに加えてその他の様々なディバイス（タブレット、スマートフォンなど）から Moodle を利用できるように設定した。また、何らかの理由でビデオ教材が視聴できない学生のために、ビデオ教材で用いたスライド等の代替的な資料の掲載も行った。
時間外学習に用いるビデオ教材は、学内のビデオ教材開発環境を用いて、講師単独で作成した。各-34-

ビデオ教材の視聴時間は、学習者が集中して映像を視聴できる時間は 10 分程度であるとの研究結果があるため 10〜15 分程度としている。ビデオ教材の作成に関しては、1 回の授業で視聴させるビデ
オ教材数は 2〜3 本であり、全体のビデオ教材数は 20 本を超えた。したがって、初年度の教材作成には多大な時間と労力を要した。このようにビデオ教材作成に注力した理由としては、受講学生が 1 年生であることを考慮し、教員だけでなく学生も授業に参加しているという場の雰囲気の形成を重視したためである。
講義後のアンケート調査で学生にビデオ教材について質問したところ、講義内容に対する理解が深まったかについては「そう思う」と回答した学生が多かった。自由記述の回答には、「教科書を読むよ
り親しみやすかった」との回答もみられた。このことから、ビデオ教材は学習の理解の助けに有用であると考えられる。これに対して、ビデオ教材が学習意欲を高めたかについては、「どちらともいえない」との回答が多かった。したがって、学習意欲を高めるためにビデオ教材が有効とはいえないと考えられる。また、他の授業でのビデオ教材の必要性については、「どちらともいえない」、「あまり必要ない」、「全く必要ない」との回答が多く、学習者もビデオ教材が必ずしも良いとは考えていないことが伺える。
反転学習の効果については、従来型の講義を行ったクラスの成績と比較すると、反転学習を実施したクラスの平均点が有意に高い結果が得られた。この結果には反転学習以外の効果が影響している可能性も排除できないが、反転授業はある程度の効果があると実感している。また、先行研究によると、
反転授業の導入によって落第する学生が減少するとともに高得点の学生も減る傾向があるとの報告があるが、知財の授業に関しては高得点の学生が増えている。これに関しては、学問分野の特性もあると思われる。学習内容別に比較すると、反転授業の正答率が有意に高い内容と、変化がみられない内容があった。この授業で正答率が上がった内容は、意匠・商標についてであった。これは意匠・商標
は学生にとって身近な存在であり、今回は事前学習用のビデオを視聴させた後に数日おいて授業を実施したため、身近な物事を通じて知識と経験とを結びつける機会があったためではないかと推測している。
大学における反転授業の課題には、事前学習を行わない学生がいることにある。他大学の事例では、
このような学生を授業時間中に壁等で隔離し、事前学習用のビデオを視聴させる等の策を講じている例がある。しかしながら、知財の授業は初年次教育という位置付けがあるので、学生に授業の方法論として反発を持たれると、その後は知財に興味を持って学習する態度を形成できない懸念がある。そこで、事前学習をしていなくても、確認問題とその解説を聞くことで、ある程度の理解をさせて、その後に続くグループ学習に参加できるように配慮している。この授業においても、当初は事前学習としてビデオを視聴しない学生が多い状況にあった。しかし、このような学生は授業が進むにつれてグ
ループ学習への参加にストレスを感じるようになり、やがてビデオを視聴してくるようになった。その結果、授業の終盤の回ではほぼ全ての学生がビデオを視聴するようになり、課題に指定していない
本も自主的に読む学生も現れ始めた。このようなグループ学習（アクティブラーニング）を用いた授業の評価にはルーブリック評価を用いており、自己評価と他者評価の双方を行い、成績を評価に反映させている。
反転授業に期待される教育的効果には、学び直しのニーズへの対応や学習内容の質保証、多様化する学習者への対応がある。前述のようにビデオ教材等を充実させることによって、これらの教材が授業終了後の自主的な学習にも利用されるケースが多く、学び直しにも有用と思われる。また、この授業は 1 年生対象の授業であるため、専門分野に過度に特化することなく共通に必要な内容を収録し、基礎的な学習内容を網羅しているため、学習内容の質の保証にも有益であると考えている。その一方で、基礎的な学習内容を主にしながらも、豊富な事例を通じて、学生個人のニーズにも応じながら学習を進められるように考慮している。
反転授業は、導入当初は非常に時間と手間がかかるが、いったん準備が整えば教授すべき内容が教材として準備されている状態になるので、次回以降は教員の負担も減らすことができるというメリッ-35-

トもある。この研修会を通じて、反転授業について検討していただきたい。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 反転学習で問題となるのは、事前学習をしてこなかった学生への対処であるが、これは授業の最初の振り返りのテスト等でカバーできるのか。それとも、事前学習をしてこないと気まずい雰囲気になるようにして、事前学習を促すと良いのか。
A1 授業の最初の確認問題を通じた振り返りで、ある程度は事前学習の部分をカバーできる。これに加えて、初回の授業で学生に対して「事前学習をしてこないと容赦はしない」という強い姿勢を表明することと、毎回の授業で「事前学習をしてこないと、グループ学習で発言ができない。まずい」と感じるように意識的に雰囲気作りを行った。
これらは、事前学習をうながす効果があったと思われる。
Q2 成績の良い学生が増えるという結果が出ているが、これらの学生について個別に学習行動や成績について追跡をしているのか。
A2 事前学習の状況と確認問題の正答率を追跡し、これらの関係を分析している。これからわかってきたことは、事前学習をしていれば確認問題の正答率が高いとは限らないということである。おそらく確認問題を通して知識を定着させる機会を十分に与えることで、成績が良い学生が増えたのではな
いかと推測している。
研修会後のアンケートには、「授業への動画の利用は非常に良いと思う。反転授業までいかなくても、予告編のような短い動画でも効果があるかも」、「新しい試みのある授業スタイルが理解できて参考になった。授業外で勉強しないといわれる日本人学生には、学ぶ習慣づけになっていいと思う」、「ビデ
オの要不要の評価を誠実に伝えて下さったところです。リアリティのある報告でした」、「現場の話が聞けて良かった」、「参考にならない。FD…役立つよう考えて選んでください」との回答があった。また、今後希望する研修会については、「今日のように良い授業をする工夫について」、「事前に予習することを促進する授業自体に取り組むかも重要ですが、それをどう後に役立てているかという内容を望みます」、「今回のような従来型の授業にとらわれない授業の方法論」、「学生の教育方法（学習意欲の向上）、博士のキャリアパスの取り組み」、「学習・理解向上に資する内容」との回答があった。

（11）就職・採用活動時期の変更と山口大学の就職支援
日程：平成 28 年 11 月 16 日(水)[吉田地区] 14:30〜15:30
場所
人文学部小講義室（吉田キャンパス）講師
平尾 元彦（学生支援センター）
参加者 43 名(アンケート 10 枚回収)
内容
本研修会では、企業等による採用活動の変遷、学生の就職活動の変化と本学の就職支援について説明があった。採用活動時期は 2017 年卒業の学生については、採用広報の時期は 3 月、採用選考

-36-

表１

研修会に参加した感想はいかがで したか？

は 6 月、正式内定は 10 月となっている。この採
選択肢
人数
割合(%)
非常に良かった5
50.0%
用活動のスケジュール（以下、スケジュール）は、
良かった
4
40.0%
既に文部省が了解して経団連が発表しているため、 どちらとも言えない
110.0%
あまり良くなかった
0
0.0%
来年度以降も数年間は適用されると考えられる。
良くなかった
0
0.0%
無回答
0
0.0%
その後は何らかの変更があるかもしれないが、そ合計
10100.0%
れが大幅な変更（例えば撤廃など）があるのか、
若干の変更（数週間ずれるなど）に止まるかについては不明である。これに関しては様々な議論があるが、学生たちにとっては定められたスケジュールで動くしかない。
採用活動の変遷をみてゆくと、まだ現在のようなルールが定まっていない時期（2000 年から 2013年）には、採用広報が 10 月から始まり、この時期に就職ナビがオープンしていた。2010 年には、就職ナビのオープンは 10 月 1 日とほぼ定着し、採用選考は 4 月、正式内定は 10 月というスケジュール
であり、学生は就職活動に約 1 年間を費やしていた。この時代は現在と比較するとかなり早い時期に就職活動が始まっていたが、大学からこれは早すぎるとの意見に政府が動いて、2013 年には採用広報の時期（就職ナビがオープンする時期）が 12 月となった。このスケジュールが適用された時代の 3
年生は、後期がはじまるとそわそわする状況が生じていた。その後、安倍氏が首相に就任すると、かねてから大学側の「学生の勉学に配慮すべきである」との意見に応えて、首相は経済界に就職活動時期の更なる後ろ倒しを要請した。その結果、経済界はこの要望の大半を受け入れた1。これによって、採用広報は 3 月 1 日、採用選考が 8 月、正式内定が 10 月となった。その後、経済界では採用選考を8 月としたことで様々な弊害2があったため、採用選考を 6 月からにしたいとの強い要望があり、経済界の意向に沿うことになった。従って、現在のスケジュールは経済界が様々検討した結果、採用広報
は 3 月、採用選考は 6 月、正式内定は 10 月となっている。今後は、現在の状況を検討して調整を行うとみられるため、2〜3 年は現在と同じスケジュールが適用されると見込んでいる。学生支援センタ
ーはこのスケジュールに関して、政府や経済界から意見を求められているが、この意見には学部の先生方の意見を聞きながら回答したいと考えている。現在のところ経済界では現行で良いとの回答と、もう少し採用広報を早くしてほしいという意見が半々である。大学側としての意見には、採用選考は6 月の方が 8 月よりも良いという意見もあるが、その一方で夏休みに実施する方が良いとの意見もある。これらの意見を全て取り入れることは難しいが、何よりも学生たちにとって良いルールを作り、この中で学生が最大限の力を発揮できるような支援をしたいと考えている。
これまでの説明で「採用選考」という用語が用いられているが、これは選考としての面接を意味している。この用語に関して注意が必要な点は、これよりも先行して行われるエントリーシートの提出
や Web テストなどは採用選抜であって、採用選考ではないとの見解を経団連が示していることにある。従って、学生は採用広報が始まる 3 月以降は採用選考に先立って何らかの選抜があると想定しておかなければならない。また、大手企業の内定（非公式）は概ね 6 月であり、中小企業の場合はそれよりも更に早い段階で内定を出す場合が増えている。特に昨年度は中小企業の採用活動が不調であったため、現在の 3 年生に関しては更に早い段階（4〜5 月）で内定が出る可能性もある。中小企業は大手企業よりも内定を先に出し、ある程度の辞退も視野に入れているからである。そして、その後 6〜7
月にもう一度選考を行うという企業もあると予想している。従って学生たちは、実際には 3 月になったらエントリーをして、3 月の 1〜2 週目は合同説明会に行き、3 月の 3〜4 週は個別の説明会というスケジュールで動くことになる。その後に面談が始まる。その結果、この段階で落ちる学生が続出すると予想している。しかし、この段階で落ちた学生には、また 4 月がある。従って事実上は 3〜5 月
ぐらいが就職活動の大きな山場と考えられる。ただし、その後も学生も企業もうまく就職・採用活動

1採用広報時期について大学は 4 月を望んだが、政府と経済界は 3 月は春休みのため学業に支障が少ないと判断した。
2企業からは、採用選考が 8 月であると、学生の採用までに十分な時間がないという批判があった。また、中小企業からは学生の採用が困難になったという強い批判があった。

-37-

がうまく行かない場合があるため、再度に 7〜8 月でもう 1 回採用活動を行う企業も出てくると思われる。このような状況下で、おおむね就活中の学生の 7〜8 割については 6 月には就職先が決まると思われる。学生にはこのような実質的な採用活動を想定して、しっかり準備をするように指導する必要がある。
これまでの企業の採用活動は大量に学生を集めて大量に落とし、その一方で学生は多数の企業に応募するというマス・リクルーティングであったが、それは限界を迎えている。その一方で、ターゲッ
トリクルーティング3がこれから増えると考えられる。その結果、学生の就職先は多様化し、企業は様々な学生を採用することになるだろう。マス・リクルーティングが主流となる以前には、例えば山口大学の学生はある特定の企業に多く就職するという傾向があったが、これからはそのような傾向に戻るのではないかと思われる。このような状況下でインターンシップは非常に増えていて、夏休みだけではなく、秋から冬にかけても開催されるようになった。現在は夏よりも冬の 1〜2 月に開催されるイ
ンターンシップの方が、多くなっている。就職ナビ等を通じてインターンシップに出かける学生が増えているが、インターンシップに行かないと採用されないとはいえない。インターンシップに参加できる学生もいるが、学業等で参加できない学生もいるということが企業にも理解されている。その一方で、企業によってはインターンシップに参加した学生に対して別ルートで早めの選考をするということもある。教員は学生からインターンシップに参加する必要性を尋ねられるかもしれないが、その場合は、まずは自分でよく調べること、一般論としては企業の採用ルートはひとつではないことを言い聞かせて落ち着かせることが大切である。
学生には効果的かつ効率的な就職活動が求められるが、これには、「しっかり考え、じっくりはぐく
み、スパッと決める」ことが大切である。そのためには 3 月以前にしっかりと準備をすることが必要となる。学生支援センターでは、正課内外のキャリア教育を通じて、全学生の就職活動を支援する取り組みを行っている。キャリア学習は、人の生き方働き方を通じて、自分の生き方を考えるということ、就職活動についてもやり方と表現の仕方を十分に勉強するということである。学生支援センター
は様々な学内外の情報を学生に提供し、学生がわからないことや困ったことを個別に相談できる場も設けている。
本学の学生支援センターは多様で多彩なキャリア学習のメニューを用意しており、学内業界・企業研究会では 11 月から 2 月までほぼ連日企業の担当者を招いて、研究会を開催している。主催者としては「研究会」という名称にはこだわっている。その理由は、この場が企業の説明会や採用の場ではなく、学生が勉強するために企業に来てもらう場であることを意識してもらうためである。
企業には、大学で学ぶ意義、ビジネスの視点、必要となる資質（コミュニケーション力、応用力など）を話してもらうようにお願いしている。また、学生にはわかりにくい場合もあるので、企業には広報用ポスターの作成や、大学の先生を通じてのアプローチをお願いしている。今年度は期間中に 540 社程度の企業が訪れる予定である。
インターンシップについては、様々な内容があるが、大きく分けて地域で開催され大学を通じて申し込むタイプ（山口県インターンシップ推進協議会など）とリクナビ等のナビを通じて自由に申し込むタイプがある。学生たちの選択の幅が広がるように、学生支援センターはこれらの両方について広報を行っている。特に後者についてはわかりにくい場合があるので、学生への周知に努めている。
キャリア学習における読書推進では、キャリアについても本から学ぶことも多くあるため、様々な人の体験談等の本を就職支援室や総合図書館で閲覧できるようにしている。
「世のなか学習」について
は、学生に社会人としての一般教養を身につけてもらうために、新聞の読み方講座や日経 TEST を実施している。
」については、講師から学生にメールを通じ「学生支援センター／就職 NEWS（キャリア NEWS）
3大学や学生のタイプを絞る、インターンシップで出会った学生の中から適した学生を勧誘するなど、具体的に採用したい人材像を定めてアプローチをとるリクルーティングの方法。

-38-

て情報配信を行っている。
「就職 NEWS」（毎週月曜日に配信）は 3 年生以上、「キャリア NEWS」は1〜2 年生を対象として、就職やキャリアに関する様々な情報を提供している。就職活動に苦戦している学生にも有用な情報を多数掲載しているので、教員にはこれらから情報を抜粋して学生に示していただければと考えている。
内定状況調査は、学生の内定状況を把握して適切な支援を行うために実施している。この調査結果は公表されるため、全学の教員と協力して内定状況を正確に把握する必要がある。学生に対しては、内定したら教員に報告するように促していただければと思う。最新のデータは平成 28 年度 10 月末日
現在のデータである。人文学部は内定者が 36.4%であり、進路未定者も少なくない。おそらく、現実には数値よりも多くの学生の内定が決まっていると予想している。このデータは最終的に 4 月末の時
点でまとめている。人文学部について内定率の経年変化をみると、平成 24 年度は最終的な内定率が71.9%であったが、平成 27 年度は 89.5%と大きく上昇している。一方、進路未定者については、個別に様々な事情があるためひとくくりにできないが、可能な限りこれらの学生の状況を把握し、支援したいと考えている。就職活動では、早期に活動を開始し、ある程度の数の応募をすること、じっくりと取り組むことが大切である。キャリア教育を通じて学生たちに常日頃から話していることは、学業
もしくは就職活動に順番を付けて別々に行うのではなく、並行して進めるように指導している。就職が決まらない学生もしくは決まりにくい学生については、なるべく早い時期から重点的かつ個別的な指導が必要である。教員には、学生の進路選択を温かく見守りながら、学生に情報提供をしていただ
ければと思う。また、就職活動は個人でそれぞれ異なるので、活動の初期には集団で行動することもあるが、後半期になると個別活動が中心となる。学生支援センターは学生への個別対応も行っているので、困った際は連絡を取るように誘導していただければと思う。
人文学部として必要とする就職支援や、どのような成果を目指して行くのかについて方向性があれ
ば、学生支援センターにご意見をいただければと思う。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 卒業まで就職が決まらなかった学生のうち、特に県外からの学生の場合、どのように指導をすればよいか。地元のハローワークに行くように勧めているが、このような場合に何か有効な策はあるか。
A1 この 5 年前後で代わったのは、ハローワークである。以前は失業者が行くというイメージであったが、学卒に注力するようになった。
拠点のハローワークには新卒担当スタッフが配属されており、アドバイザーもいる。学生が帰郷したら、すぐに地元のハローワークに行くように指導していただきたい。我々が最も懸念しているのは、引きこもりになってしまうことである。社会とつながりを持ち続けることが大事だと思う。
ハローワークは全国組織であるから、例えば山口市で登録をすると他地域でも引き継いでもらえる。
また、本学ではハローワークの担当者に毎週木曜日に来てもらっている。従って、学生が帰郷する前に学生支援センターに来てもらって、担当者から説明を受けて登録を行い、帰郷後に地元のハローワ
ークに行くように促すのが最良の策と思われる。
現在は人手不足ということもあり、既卒者の採用もある。昔と違って新卒でないと難しいという状
況ではない。従って、就職ナビ（リクナビなど）を通じて卒業後に就職活動をすることもできる。いずれにしても、このような学生には就職支援室に連絡するように指導していただければと思う。
Q2 人文学部では、3 割程度の学生が教員や地方公務員を希望しているが、他の学部と比較して多いと聞いている。他の学部はどのような状況にあるのか。
A2 人文学部の教員や公務員志望の割合は高いと思う。
だが、経済学部にもある程度希望者がいるし、工学部にも比較的公務員希望の学生が多い。工学部では、かなりの数の学生が大学院に進学するが、-39-

学部卒の就職者のうち 3 分の 1 程度が公務員になる。これは技術系の公務員の採用が増えているためである。公務員は就職先としては人気があり、保護者の期待もあるので、希望する学生にはしっかりと頑張ってもらいたい。今のところ、学生支援センターでは説明会の開催以外は生協と大原に依頼しており、公務員希望者への決定打となる支援策は持ち合わせていない。もし、人文学部として何らかの支援策があれば、学生支援センターも協力したいと考えている。

Q3 就職指導で一番困っているのは公務員試験に失敗した学生である。このような学生に対してはどのような指導をすれば良いか。
A3 このような例については他学部を含めて大変多いが、本人がどのように考えているかを十分に整理することがまず必要である。公務員試験の時期は様々である。例えば、東京都内では 9 月に試験が行われることがある。
地元に拘らなければ、意外と多くみられるのは病院や公的機関の事務職である。
一方、地元であれば民間企業も含めて考えるという学生もいる。いずれにせよ、本人の考えを決めなければならないが、自分では決められないことも多い。このような場合は学生支援センターまで相談してもらえれば、状況を説明して、どうするかの相談にも応じる。
学生には、まず最初に自分で何ができるか情報を集めさせ、その後は就職支援室に相談するように伝えていただければと思う。
研修会後のアンケートには、「学内就職活動に疎い教員にとって有意義な機会になりました。公務員講座の費用が高いのに合格しない学生が多いと思います。大学としてコントロールすべきではないでしょうか」、「就職活動の全体像が整理できた」、「人文学部らしい就職について、私も折に触れて考えてみたいと思います。有り難うございました」との回答があった。また、今後希望する研修会については、「就職関係については定期的に実施した方がいいと思います」、「教員が知りにくい領域」、「1、
2 年次の学生がもつべき基礎学力について」、「教員と学生にとって真に必要な研修」、「必読名著の授業研究会をぜひ」、「他学部の人文系の学部の動向について、職員を招いてお話を伺ってみたい」との回答があった。

（12）山口大学・大学リーグやまぐちＳＤセミナー2016「意識変容・行動変容を目指した大学職員育成を考える」
日 時：平成 28 年 12 月 21 日（水）13:30〜17:15
場 所：吉田キャンパス・大学会館 2 階会議室
参加者：第一部 104 名（うち学外 34 名）、第二部 48 名（うち学外 25 名）
主 催：山口大学、大学リーグやまぐち
共 催：大学マネジメント研究会、大学行政管理学会中国・四国地区研究会
概 要：
１３：３０〜１３：４０ 開会の挨拶・趣旨説明
山口大学学長岡 正朗
１３：４０〜１４：５０ 第一部《基調講演＆ショートトーク》
１．
「立命館・大学アドミニストレーター養成プログラム
10 年の歴史と実績」
学校法人立命館 人事担当部長（株式会社クレオテック取締役）
塩田 邦成 氏-40-

２．
「立命館・大学アドミニストレーター養成プログラム受講経験を活かして」
学校法人立命館 総合企画部国際連携課 市原 岳洋 氏
立命館アジア太平洋大学学長室課長補佐 宮原 久実 氏
１５：００〜１７：１０ 第二部《グループワークセッション》「クロス・ジェネレーション−政策課題を発見し・はぐくみ・かたちにするには−」
ファシリテーター
山口大学 大学教育機構大学教育センター准教授 林 透
１7：１０〜１７：１５ クロージング・閉会の挨拶
山口大学理事・副学長
田中 和広［総合司会：山口大学 大学教育機構 大学教育センター准教授
林
透］
内 容：
2016 年 12 月 21 日（水）に、山口大学・大学リーグやまぐち SD セミナー2016『意識変容・行動変容を目指した大学職員育成を考える』を、県内大学はもとより九州工業大学や帝京大学からの参加
を含め、100 名を超える参加者を集め、吉田キャンパスにて開催した。本セミナーは、山口大学、大学リーグやまぐちの共同主催、大学マネジメント研究会、大学行政管理学会中国・四国地区研究会の共催で、山口大学・大学教育再生加速プログラム（YU-AP）における教学マネジメント強化のための研修の一環として実施された。
冒頭、岡 正朗 山口大学長より開会挨拶及び趣旨説明があり、SD セミナーの開催は 4 年目となるが、例年同様、大勢の参加者が集まり、所属大学を超えた大学職員同士の議論や情報交流に期待が寄せられた。
第一部の基調講演＆ショートトークでは、まず、塩田邦成 学校法人立命館 人事担当部長（株式会社クレオテック取締役）より、「立命館・大学アドミニストレーター養成プログラム 10 年の歴史と実績」と題して講演があった。大学アドミニストレーター養成プログラムの中心である「政策立案演習」
を 2015 年度から内容変更し、幹部養成という当初の目的から裾野を広げ、入職 4〜7 年の職員全員の受講を義務付ける「政策立案トレーニング」を導入し、全体的な政策立案能力の底上げを図っていることが紹介された後、立命館における意思決定プロセスにおける、職員による政策立案の意味について説明があった。業務分析や担い手を整理し、専任の大学職員の役割を具体的に提示した点は、どの大学においても参照すべきモデルである。次に、市原岳洋 学校法人立命館 総合企画部国際連携課職員、宮原久実 立命館アジア太平洋大学学長室課長補佐より「立命館・大学アドミニストレーター養成プログラム受講経験を活かして」と題して話題提供があり、研修による政策立案の趣旨目的を明示した上で、現場での実践を通した成果を具体的に説明し、研修の効果と実践力の確かさが感じられた。
第二部のグループワークセッションでは、
林 透 大学教育センター准教授のファシリテーションにより、「クロス・ジェネレーション ‐政策課題を発見し・はぐくみ・かたちにするには‐」というテーマでグループワークを行った。世代や職階ごとに分かれたグループにおいて個人や同世代での職業意識・職業経験・モチベーションをリフレションした後、世代や職階が混ざり合ったグループにおいて自己実現とチーム協働のコンセプトや具体策について対話した。後半の全体発表では、知識創造モデ
ルの 4 画面に基づきプレゼンが行われ、風通しのよい組織づくり、世代間や大学間のつながり、学生
ファーストなどのキーワードとした発表があり、相互理解のための場づくりの大切さや大学職員の役割について改めて認識し合う機会となった。
最後に、田中和広 山口大学理事・副学長より閉会挨拶があり、学内外の大学職員が交流する素晴らしい機会となり、今後もこのような場づくりを行っていくこととした。

-41-

第一部 基調講演＆ショートトークの様子

第二部 グループワークセッションの様子

全体集合写真
成果及び今後の方向性：
当日の参加者の視線や発言から、意識変容・行動変容を目指した大学職員育成というテーマについて真剣に聴き取り、考えようとする前向きな姿勢が強く感じられ、参加者アンケートからは、第一部・
基調講演、第二部・グループワークセッションともに、満足度が高く、かつ、継続的な開催を望む回。また、地域ネットワーク（コンソーシアム等）を活用した SD
答が多数を占めた（図 1-1〜2-2 参照）
活動（セミナー、勉強会等）に関する要望を聞いた設問では「継続的に開催してほしい」「SD について今後多くの講演をひらいて欲しい」など、今後の活動の継続や更なる展開を希望する前向きな意見が寄せられた一方、第二部・グループワークセッションにおいては「副課長級以上の参加が少ないと思います」との意見があり、中堅・管理職の参加が期待される。当該アンケート結果を踏まえながら、
来年度以降の FD・SD 企画の充実を図っていく必要がある。
今回は、「大学コンソーシアムやまぐち」から「大学リーグやまぐち」に組織が充実されて以降、初めての開催イベントであり、大学リーグやまぐち事務局を担当する山口県庁の担当職員が参加され、満足感のある感想をいただき、非常に有意義であった。また、文部科学省・大学教育再生加速プログ
ラム（AP）の一環として、教学マネジメント強化の観点から、大学職員の専門性を意識付ける有意義な機会となった。

-42-

（13）就職・採用活動時期の変更と山口大学の就職支援
日程：平成 28 年 12 月 21 日(水)[吉田地区] 13:30〜14:20
場所：農学部大会議室（吉田キャンパス）
講師：平尾 元彦（学生支援センター）
参加者 21 名(アンケート 17 枚回収)
内容
本研修会では、企業等による採用活動の変遷、就職活動の変化と本学の就職支援について説明があった。
採用活動時期は 2017 年卒業の学生については、
採用広報の時期は 3 月、採用選考は 6 月、正式内定
は 10 月となっている。ここ数年は正式内定の時期には変化はないが、採用広報や採用選考については幾度かの変更があった。これらの変遷をみると、2013 年度以前は採用広報が 10 月前後から始まっていたが4、大学側からの時期が早すぎるとの意見を受けて、2013 年に経団連は採用活動時期にルールを設けた。これによって採用広報の時期は 12 月となり、2 ヶ月間後ろ倒しが行われた。更に安倍氏が42013 年度以前においては、経団連は就職活動時期について明確なルールを定めていなかった。

-43-

首相に就任すると、かねてから大学側の「勉学への配慮」と「学習履歴を考慮した選考」についての要望に応えて、首相は経済界に就職活動時期の更なる後ろ倒しを要請した。経済界はこの要望の大半を受け入れ、採用広報を 3 月 1 日、採用選考を 8 月、正式内定を 10 月とした。しかし、その後経済界から採用選考を 8 月としたことで様々な弊害5があるため、採用選考を早めたいとの強い要望があった。その結果、採用選考は 6 月となった。現在、経済界では以前のスケジュール（採用広報 12 月、
採用選考 4 月）に戻すべきとの意見があるが、大学側は 6 月で概ね良いという意見である。今後しばらくはこのスケジュールが続くと思われる。
多くの企業の「採用広報」は、企業と学生との接点を提供する「就職ナビ」がオープンする 3 月にあわせて開始される。次のステップである「採用選考」は選考としての面接を意味している。この用語に関して注意が必要な点は、これよりも先行して行われるエントリーシートの提出や Web テストなどは採用選抜であって、採用選考ではないとの指針を経団連が示していることにある。従って、学生は採用広報が始まる 3 月以降は採用選考に先立って何らかの選抜があると想定しておかなければならない。また、採用選考においては、学業成績や大学での勉学内容について問われるケースが増えている。その後の内定（非公式）は概ね 6 月（大企業の場合）であり、その後 6〜7 月に再度に選考を行う企業もある。
これまでの企業の採用活動は大量に学生を集めて大量に落とし、その一方で学生は多数の企業に応募するというマス・リクルーティングであったが、それは限界を迎えている。その一方で、ターゲッ
トリクルーティング6がこれから増えると考えられる。その結果、学生の就職先は多様化し、企業は様々な学生を採用することになるだろう。マス・リクルーティングが主流となる以前には、例えば山口大学の学生はある特定の企業に多く就職するという傾向があったが、これからはそのような傾向に戻るのではないかと思われる。最近は、エージェント7やスカウト（逆求人・オファー）8による就職活動も増える傾向にある。
このような状況のもとで、インターンシップの数は増えており、夏休みだけではなく、秋から冬にかけても開催されるようになった。現在は、夏よりも冬の 1〜2 月に開催されるインターンシップの方が、多くなっている。また、学生が参加しやすいように期間の短いインターンシップもあり、1 日のみで行われるインターンシップもある。インターンシップは就職活動においてその企業を知るという面から非常に重要な位置付けにあるが、その一方で「青田刈り」の場になってないかとの批判もある。この批判を踏まえて、経団連の「指針の手引き」にはインターンシップは採用選考活動と明確に区別すべきであることが明記されている。
学生には効果的かつ効率的な就職活動が求められるが、これには、「しっかり考え、じっくりはぐく
み、スパッと決める」ことが大切である。そのためには 3 月以前にしっかりと準備をすることが必要となる。学生支援センターでは、正課内外のキャリア
表１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
選択肢
人数
割合(%)
教育を通じて、全学生の就職活動を支援する取り組み
非常に良かった
8
47.1%
を行っている。キャリア学習の目的は、人の生き方・
良かった
9
52.9%
どちらとも言えない0
0.0%
働き方を通じて自分の生き方を考えること、就職活動あまり良くなかった
0
0.0%
良くなかった0
0.0%
への取り組み方を勉強することにある。学生支援セン
無回答
0
0.0%
ターは様々な学内外の情報を学生に提供するだけでは合計
17
100.0%
5企業からは、採用選考が 8 月であると、学生の採用までに十分な時間がないという批判があった。また、中小企業からは学生の採用が困難になったという強い批判があった。
6大学や学生のタイプを絞る、インターンシップで出会った学生の中から適した学生を勧誘するなど、具体的に採用したい人材像を定めてアプローチをとるリクルーティングの方法。
7 エージェントが企業から有料で求人情報を募り、学生の希望に合わせて求人情報を無償で提供する方式の就職活動。

企業は学生を採用できた場合にエージェントに対価を払う。これによって企業は効率的な採用活動を行うことができる。
8 学生が自分の紹介を求人サイトに掲載し、これを閲覧した企業が学生に連絡を取る方式の就職活動。学生と企業のマッチングには近年発達が著しい AI が用いられており、今後はこの方式の就職活動が更に普及すると思われる。

-44-

なく、学生の疑問や悩みを個別に相談できる場も設けている。
本学の学生支援センターは多様で多彩なキャリア学習のメニューを用意しており、学内業界・企業研究会では 11 月から 2 月までほぼ連日企業の担当者を招いて、研究会を開催している。主催者としては「研究会」という名称にはこだわっている。その理由は、この場が企業の説明会や採用の場ではなく、学生が勉強するために企業に来てもらう場であることを意識してもらうためである。
企業には、大学で学ぶ意義、ビジネスの視点、必要となる資質（コミュニケーション力、応用力など）を話してもらうようにお願いしている。
インターンシップの申し込み方法には、地域で開催され大学を通じて申し込むタイプ（山口県インターンシップ推進協議会など）とリクナビ等のナビを通じて自由に申し込むタイプがある。学生たちの選択の幅が広がるように、学生支援センターはこれらの両方について広報を行っている。特に後者についてはわかりにくい場合があるので、学生への周知に努めている。
キャリア学習における読書推進では、キャリアについても本から学ぶことも多くあるため、様々な人の体験談等の本を就職支援室や総合図書館で閲覧できるようにしている。
「世のなか学習」について
は、学生に社会人としての一般教養を身につけてもらうために、新聞の読み方講座や日経 TEST を実施している。
「学生支援センター／就職 NEWS（キャリア NEWS）」については、講師から学生にメールを通じて情報配信を行っている。
「就職 NEWS」（毎週月曜日に配信）は 3 年生以上、「キャリア NEWS」は1〜2 年生を対象として、就職やキャリアに関する様々な情報を提供している。就職活動に苦戦している学生にも有用な情報を多数掲載しているので、教員にはこれらから情報を抜粋して学生に示していただければと考えている。
内定状況調査は、学生の内定状況を把握して適切な支援を行うために実施しており、調査結果は一般に公開しなければならない。
正確な状況把握のためには教員の協力が欠かせない。
学生に対しては、
内定したら教員に報告するように促していただければと思う。最新のデータは平成 28 年度 11 末日現在のデータである。農学部は内定者が 47.2%であり、昨年度同時期より少ないが、これは内定者のデータがまとめられるタイミングが影響しており、実際には本日の資料の数値よりも多くの学生の内定が決まっていると思われる。また、就職活動に躓いている学生がいる場合は、学生支援センターにご連絡いただきたい。進路未定者については、可能な限りこれらの学生の状況を把握し、支援したいと考えている。
就職活動では、早期に活動を開始し、ある程度の数の応募をすること、じっくりと取り組むことが大切である。キャリア教育を通じて学生たちに常日頃から話していることは、学業もしくは就職活動に順番を付けて別々に行うのではなく、並行して進めるように指導している。就職が決まらない学生
もしくは決まりにくい学生については、
なるべく早い時期から重点的かつ個別的な指導が必要である。
教員には、学生の進路選択を温かく見守りながら、学生に情報提供をしていただければと思う。学生
支援センターは学生への個別対応も行っているので、困った際は連絡を取るように誘導していただければと思う。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 留年生など不利な条件の学生は、通常の面接では留年等の理由を聞かれることがあって、くじけてしまうこともある。このような学生も通常の学生と同様に活動する方が良いのか。それとも、このような学生には何か別の方法があるのか。
A1 留年の理由にもよるが、特に就職のために留年をしたような学生の場合は失敗を繰り返す傾向もあるので、早めに就職活動を始める方が良い。このような学生は、企業の面接で留年の理由を具体的に伝える必要がある。企業側は既卒に比べて留年には寛容な傾向がある。
Q1 多くの留年生の場合、前向きな理由ではない場合が多い。例えば、成績の大半が「可」と「不-45-

可」であって、何度も単位を取り直したことも見て取れる。おそらく、面接試験では企業側は学生の成績も参照しながら臨むであろうから、このような学生にとっては簡単ではないと思う。一方で、彼らはそれぞれ長所もあって、就職できれば社会に貢献できると思う。彼らのために特化した就職の指導方法がないか。
A1 特別な方法もあると思う。在学中に、成績についてだけではなく、その学生の良い点を伸ばす指導が必要である。このような学生は成績についてコンプレックスを持つ者が多いが、面接でどのような点が苦手であるかを適切に説明することによって、自分を出して行くことが大切である。学生支援センターでは、このような学生に対して個別相談に応じているので、是非相談するように促していた
だきたい。

Q2 インターンシップと採用活動は別であるということであるが、最近はインターンシップや企業研究会等においていわゆる「青田刈り」があるのではないか。学生支援センターとしては、これを容認するのか。
A2 これは企業側の姿勢の問題だと思うが、事実上はインターンシップにせよ研究会にせよ、企業側の説明に対して反応の良い学生について採用のアプローチをとる場合もある。しかしながら、多くの企業はインターンシップを採用活動と切り離しているため、学生の名簿を作成しないし、学生支援センターから参加学生の情報を提供することも一切ない。学生にインターンシップにおいて企業から誘われたかをアンケート調査で尋ねると、「誘われた」との回答はごく少数であった。したがって、本学では青田刈りはほとんどないと考えている。もし、青田刈りと思われる情報があれば、学生支援セン
ターまでご連絡いただきたい。学生に該当企業に関する注意を促したいと考えている。
Q3 学生支援センターのイベントへの参加者が少ないということには様々な要因があるとは思うが、農学部で就職のイベントを始めた経緯は、早く就職活動を初めて就職先を決めて、なるべく早く大学における勉学と研究に集中してもらうためである。これまでの取組は効果があったのか。
A3 具体的な数字は明らかになっていないが、早く就職活動を始めた学生は就職先が早く決まる傾向がある。
企業の採用スケジュールに合わせて、うまく就職活動を行うことが大事であると考えている。
Q4 以前は学生にメール配信されている就職ニュースが教員にも届いていたが、最近みかけていない。
当時は学務係にこれらのメールが届いて、学務係の就職担当者から全教員に配信されていた。現在のこれらの情報配信はどのようになっているのか。
A4 学生には学生支援センター就職ニュース（3 年生以上）と学生支援センターキャリアニュース（1，2 年生）を配信している。これらは講師から学生および就職担当の先生（委員長と各学科の担当教員）にメールで配信している。部局内での配信については、各部局で調整していただければと思う。
また、質疑応答においては、農学部の学生は公務員を志望する学生が多いので、公務員の採用についての情報（各県で試験場等に何人の採用があるかなど）をもっと充実させて欲しいとの要望があった。
研修会後のアンケートには、「現状がよくわかった」、「教員が研究室の学生の就職にどのようにかか
わったらいいのかよくわかりませんでしたが、支援センターに相談に行かせればいいとわかりました」、「具体的で分かり易かった」との回答があった。また、今後希望する研修会については、「授業のテクニック、改善方法など」、「就職関係」、「学生のメンタル問題への対応についてのアドバイスは数年に1 回は開く必要があると思っている」、「学生との接し方」との回答があった。

-46-

（14）ＦＤワークショップ「教員授業自己評価の入力と授業改善のためのグループディスカッション（第２回）-47-

（15）大学生にみられる精神障害の基礎知識と対応について
日程：平成 29 年 1 月 18 日(水) [吉田地区] 16:00〜16:40
場所：教育学部 21 番講義室
講師：松原 敏郎（保健管理センター准教授）
参加者：70 名(アンケート回収 38 名)
設問１ 研修会に参加した感想はいかがでしたか？
内容
人数
割合(%)
研修会の前半では、松原先生から大学生にみられ 選択肢
非常に良かった22
57.9%
る精神障害の基礎知識として学生のライフサイクル
1539.5%に関係したストレスに応じた精神疾患が発症すると 良かった
1
2.6%
いう事実がまず示された。思春期・青年期の代表的 どちらとも言えない
あまり良くなかった00.0%
な精神疾患として統合失調症、少し年齢が上がると00.0%
気分障害である躁うつ病等が発症するケースが多く 良くなかった0
0.0%
なる。特に思春期の女性に顕著にみられるのは摂食 無回答
38
100.0%障害（拒食症・過食症）である。そしてこの時期同 合計
様に顕著によくみられるようになるのが発達障害である。
以前は広汎性発達障害といわれていたが、昔はノビ太（そそっかしいスケジュール管理ができない）ジャイアン（切れやすくて衝動的）症候群といわれたが、最近では ASD（自閉性スペクトラム）と呼ばれ、幼少期から顕在化し、その数が大学でも急激に増加している。また、生涯通して出現しどの年代でも発症するのがストレス反応である「適応障害」である。ストレスがかかり過ぎ
で自分のキャパシティをオーバーすると不安、抑うつ、不眠という症状が一過性に出現する。就職
活動や研究、友達関係が上手くいかないといったことが原因となって発症するそうだ。保健管理センターにもこのような学生が来診するが、このよ
うな学生には薬を服用せず環境調整等で適切に対応することで改善に向かうケースがあるそうだ。
したがって、大学に入ってくる以前から発達障害や摂食障害等の元々脆い部分を持っていた学生と入学後に自分キャパシティオーバーとなってストレス反応を起こしてしまう学生という大きく分けて 2 種類の学生がいることやどちらのタイプの学生かによって支援方法が異なってくることが明らかにされた。
次に、なぜ近年精神疾患が注目されるようになったのかについて説明があった。平成 25 年から今まで 4 疾病といわれていた、がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病に加えて、精神疾患が加わったため、精神疾病の患者数が圧倒的に多くなったそうだ。それに加えて昨年 4 月から障害者差別解消法が施行され、特に教育分野における社会的な障壁を除去するために合理的配慮の提供が国立大学で義務化されるようになった。このため、学生が学びたいという意欲を尊重するために学修環境の整備を社会が大学等に求めるようになってきている。ただし、先生方に合理的配慮の提供を求められてきた時に、その学生がどのような障がいの種類であり、-48-

どのように対応したらよいのかをある程度理解し、発達障害に対する知見や認識を高めておく必要を指摘した。
研修の後半では、大学生のストレスと代表的な精神疾患とその対応について説明があった。
大学生のストレスでは保健管理センターで摂食障害や躁鬱症等総合的な精神状態のスクリーニン
グ検査を入学時の健康診断の際に行っている。その結果、全新入生 2000 名の内、ハイリスクの学生が全体の約 10%程度いることが明らかになった。その後、松原先生が診察して要観察・要治療の学生
が 52 人、全体の 2.6%いたそうだ。これらの学生は大学入学前から精神障害・疾病や発達障害の診断や治療を継続的に受診してきた学生が大部分を占めているそうだ。
また、本学の自殺者の過去 24 年間を調査したところ、3，4 年生が過半数を占め、男子学生が 9 割を占めているそうだ。これらの学生は休学や留年、不登校等の何らかのトラブルを抱えている学生で毎年の健康診断に 2~3 年来ていない学生が大変を占めているそうだ。この結果から、大学生のストレスを考えると、就活、研究、卒論などが出てくる 3，4 年生の時期にストレスがかかり精神疾患に陥りやすい危うい時期と考えた方がよいという見解が示された。したがって、先生方は学生が不調を訴えてきそうな学生の様子を早期に察知して対応し声をかけてやる等のことが重要であるが示された。
また、精神疾患に陥りかけた際には不眠や口数が急に少なくなってくるなど症状がみられるそうだ。
代表的な精神疾患については、統合失調症では被害妄想等の症状が多く出やすいそうだ。摂食障害
では拒食症と過食症がある。肥満恐怖が過度になると拒食症に陥りやすい。長期化すると深刻な状況に陥りやすい。発達障害は ASD と ADHD の内容について説明があった。ASD はいわゆるコミュニ
ケーション障害があること、TPO に応じた話しができないことやこだわりが強くて生活していく上で支障がおこりやすい。ADHD では不注意な者が多く、興味が長続きしないことや多弁である等の障害特性が示された。
適応障害とは不安や不眠、抑圧が主な症状であり軽いうつ状態であるそうだ。ストレスの誘因になっている就活や研究などの問題を整理し（周囲に悩みを打ち明ける等）、昼夜の生活リズムを整えてやる等の環境調整に努めることにより早期に改善に向かうケースが多いそうだ。また、学生に対して支持や承認、すなわち、学生の努力を認めてよく頑張ったねと褒めてあげるとともに、もう少しこういうふうに改善すればさらに良くなるといったような前向きな指導が必要であることも示された。
質疑応答では以下のようなものがあった。
Q: 差別解消法の施行に伴い、大学生だけでなく、附属学校の子どもたちに対する合理的配慮の提供が義務化している実態があり、教育学部としても大学からの人的配置・支援が必要だと考えている。
このことに対して、
保健管理センターや学生特別支援室等から付属学校に対して支援をお願いしたい。
A: 保健管理センターとしてもできるだけ支援を行っていきたいと考えているが、保健管理センタ
ー自体も差別解消法施行以後、対応しなければならない学生が急増している現状があるので保健管理センターに対する人的支援を併せてお願いしたいと考えている。

（16）シラバス作成ミニワークショップ〜学生の学びを促進するため〜
日程 平成 29 年 2 月 15 日(水) [吉田地区] 16:00〜16:40
場所 教育学部 21 番講義室
講師 林 透（大学教育センター准教授）
参加者 65 名(アンケート回収 37 名)

-49-

内容
研修会の前半では、林先生からシラバス
設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
を作成する意義や効果、さらに大学教育の
選択肢
人数
割合(%)
アカウンタビリティ（説明責任）としてシ非常に良かった4
10.8%
ラバス作成が各種の教育関係法令等で規定
良かった
19
51.4%
れていることが紹介された。シラバス明示
どちらとも言えない4
10.8%の効果としては、授業の準備と授業設計説
あまり良くなかった
6
16.2%
明の明確さや理解のしやすさとの間で相関良くなかった4
10.8%が高いことが示された。次に各学部および
無回答
0
0.0%
教育学部のシラバスの入力率の現状が紹介
合計
37
100.0%された。教育学部は他学部と比べると入力率が高い（平成 27 年度 98.6%、平成 26 年
度 99.4%）ことが明らかにされた。その一方で、シラバスの授業外指示欄や内容欄の未記入の状態になってことが多いことが示された。さらに、シラバスの書き方に関しては目標の設定の妥当性を意識しながら行
動目標（当該授業の終了段階で、できるよ
うになってほしい行動を○○できるという形式で記述等）を明確にする形で記述する
ことの大切さが示された。成績評価部分の記述に関しては平成 29 年度からルーブリ
ック表等の評価基準をアップロードできる機能が修学支援システムに追加されたことやルーブリックの概要が紹介された。後半では授業改善の
セルフチェックやピアレビューをしっかりと実施することの重要さを示すとともに、ミニワークとして自分のシラバスの自己点検チェックをもう一度確認する作業が行われた。
質疑応答は特になかったが、司会者からはシラバス入力時期ということでタイムリーな研修でよかったという意見が寄せられた。また、大学教育センターの HP 上にシラバスの書き方が掲載された冊子（デジタル版）があるので参考にして入力して欲しいという依頼があった。
研修会後のアンケートでは、62.2%の方が「非常によかった（10.8%）」、「よかった（51.4%）」と回答していた。自由記述欄には当該研修会に対して以下のような意見が述べられていた。
肯定的な意見としては、「年数回しかシラバスを入力する機会がないため、記入の仕方を思い出すのに役立った」、「授業外指示については記述していないので今後改善したい」、「タイムリーな話題でよかった」、「学生に対して分かりやすいシラバスの書き方が分かった」、「シラバスをしっかり記述しなければならい気持ちになりました」という意見があった。
その一方で、「シラバスをなぜやるべきなのかについてわかりにくかった。マニュアル的な話しで残念だった。シラバスを入力しようという気は起らなかった」、「シラバスを詳しく書くことを求められていることはわかったが、具体的にどのように書いたらよいのかわからない」、「現実的には学生はシラバスをほとんど見ていないようです（授業開始時に確認した）。シラバスを整備するのにやぶさかではないが、行き過ぎ感は否めない」、「学生のためというより、授業内容を監視されているように見えた」、「講師の話し方が怒られているように嫌でした。内容はともかくとして」、「教育学部教員に対して失礼な内容であった」、「授業内容そのものの向上とは別物のように思えた」、「内容が押し付けがましい。不快だ」といった研修内容や講師のしゃべり方に対する不満を述べる意見が見受けられた。
また、改善してほしいこととして「シラバスの入力時期を 3 月末と 9 月末にしてほしい。シラバスを改善しようとしても忙しくて時間が取れないため」という意見があった。

-50-

研修の開催時期や場所に関しては、概ね良いという意見が多かった。但し、一部に「拡大教授会と抱き合わせで実施すると選択できない」、「会議が中断する」という意見もあった。
今後希望する研究内容としては、「ICT の活用やディスカッションなどのインターラクティブな授業での活用法」、「ICT 機器を利用した授業展開方法（電子黒板の利用方法等）」、「情報セキュリティ
対策」、「深い学びに結び付く教授法」、「深みのある AL」等の要望があった。
今回の研修内容はシラバス入力時期と重なりタイムリーな内容であったが、シラバスを作成する意
義を先生方や学生に対してもう少し丁寧に説明する必要があることを痛感した。また、研修会の講師を担当する先生方には受講者の立場に立ってわかりやすく丁寧な言葉使いが必要であることがアンケート結果からも明らかになった。大学教育センターとしても今後研修会を企画運営する際に大変参考になるアンケート内容であった。

（17）山口大学・大学教育再生加速プログラム（YU-AP）＆IR 室合同企画
ＳＤ・ＩＲワークショップ「エビデンスベースの大学経営を目指して−山口大の現状と課題を見つめながら−」
日時：平成 29 年 3 月 8 日（水） 13:30〜15:00
場所：山口大学事務局 2 号館 4 階第 2 会議室（吉田キャンパス内）
参加者：36 名（職員 33 名、教員 3 名）
概要：
13：30〜13：45 開会挨拶
朝日 孝尚 大学教育機構 大学教育センター長
趣旨説明
林 透 大学教育機構 大学教育センター准教授・IR 室長≪第一部 話題提供≫
13：45〜14：15「企業経験からみた大学」
土谷 和義 監事
≪第二部 ミニワーク≫
14：15〜14：55「データ活用や可視化のコツを学ぼう！」
ファシリテーター：斎藤 有吾 大学教育機構 大学教育センター 助教（特命）14：55〜15：00 クロージング・閉会挨拶
林 透 大学教育機構 大学教育センター准教授・IR 室長［総合司会： 林 透 大学教育機構 大学教育センター准教授・IR 室長］

-51-

内 容：
平成 29 年 3 月 8 日（水）に、山口大学・大学教育再生加速プログラム（YU‐AP）＆IR 室合同企
画 SD・IR ワークショップ「エビデンスベースの大学経営を目指して−山口大の現状と課題を見つめながら−」が、学内の職員を対象とし合計 36 名（職員 33 名、教員 3 名）の参加者を集め、本学吉田キャンパス事務局 2 号館 4 階第 2 会議室にて開催された。
冒頭、朝日 孝尚 大学教育機構 大学教育センター長より開会挨拶が行われた。また趣旨説明として、林 透 大学教育機構 大学教育センター准教授・IR 室長より、IR の機能と、IR 室の 2 年間の活動と、その成果として YU FACTBOOK2016（山口大学 経営基礎資料集）の紹介がされた。それらを通して、基礎データを集約・分析・提示したうえで対話をすることや、意思決定者の判断又は指示を促すデータ提示・説明の重要性が述べられた。
第一部の話題提供では、「企業経験からみた大学」と題して土谷 和義 監事より、企業経験者の立場から、測定可能な指標の蓄積の重要性や、ただデータを提示するのではなく、目的を持ってデータ収集・分析を行い、PDCA サイクルを回すために必要な知見を得ることの重要性が述べられた。

-52-

第二部のミニワークでは、「データ活用や可視化のコツを学ぼう！」と題して斎藤 有吾 大学教育機構 大学教育センター 助教（特命）より、強力なエビデンスを得るためにはどのようにしたらよいのか、また統計学的な分析によりさらに議論を深めるためにはどのようにしたらよいのかを、実際に統計分析ソフトを使用しながら考えるというワークが行われた。IR においてはエビデンスレベルを高くすることは困難であるが、それを自覚した無理のない解釈と議論の継続が肝要であることに加え、意思決定者の判断や指示を促すためには単なる基礎集計だけではなく、効果の大きさ、関連の強さといったものを示す必要性が述べられた。

まとめ：
全国的に IR の必要性が叫ばれ始めてから久しいが、山口大学は着実に IR を進めており、収集したデータとその分析によって、何が問題なのかを見定め、その解決のためにはどのようにしたらよいのかという議論や対話を進めていく素地が整ったといえる。今回のワークショップは、中堅以上の職員に対してそのような意識付けをすることに寄与する内容であった。
また、感想の自由記述においては「若手に対しても今回のような研修（特にデータ活用のコツ）な
ど実用向きなものも含めてお願いしたい」「とても参考になりました。この手の研修はこれまで開催されていなかったと思うので、事務職員のスキルアップのためにはたくさん開催して欲しい。係長以上にとどまらず、主任以下も対象にすることで今後の若手育成に大いに貢献できると思う」「楽しいワー
クショップでした。もう少し時間が長くても良いと思います」「専門的な話を素人でも分かりやすい説明だったので今後もこのような SD であってほしい」というように、若手に対してこのような研修機会を充実させて欲しいとの要望や、データ活用のスキル向上のために頻繁に開催して欲しいとの要望が見られ、満足度の高さの期待感の高さが伺えた。
アンケート結果：

ワークショップに参加してよかった

次回も参加したい
どちらともい
えない
10%

そう思った
34%

非常にそう
思った
48%
そう思った
42%

非常にそう
思った
66%

非常にそう思った

そう思った

非常にそう思った

-53-

そう思った

どちらともいえない（18）山口大学・大学教育再生加速プログラム（YU-AP）国際シンポジウム
2017
Creating the Future of Faculty Development Across the Border
日時：平成 29 年 3 月 14 日（火） 14:00〜17:30
場所：YIC Studio 2 階講堂（新山口駅・新幹線口前）
主催：山口大学
後援：日本高等教育開発協会（JAED）、日本高等教育学会、大学教育学会
協力：宮崎国際大学
参加者：60 名（学内 43 名、学外 17 名）
概要：＜開会挨拶＞
14：00〜14：05
福田 隆眞 山口大学理事・副学長（教育学生担当）＜基調講演 1＞
14：05〜14：20「高大接続改革と大学教育再生加速プログラム」
河本 達毅 文部科学省高等教育局大学振興課 大学改革推進室 改革支援第二係長＜基調講演 2＞
14：20〜14：50「FD の過去、現在、未来〜私たちは何をしてきて、どこに向かっているのか？〜」
沖 裕貴 立命館大学 教育開発推進機構教授、JAED 会長＜成果報告＞「山口大学 AP 事業が目指す『学びの好循環』と教授学習観の深化」
林 透 山口大学 大学教育機構 大学教育センター准教授「宮崎国際大学のグローバル教育と AP 事業への取組」
大関 智史 宮崎国際大学 AP アセスメント・オフィサー（助教）＜特別講演＞
15：20〜15：50
Creating the Future of Faculty Development Across the Border”
Mary Deane Sorcinelli（Senior Fellow, Institute for Teaching Excellence & Faculty Development, UMASS,
山口大学 AP アドバイザー、元・POD 会長)＜グローバル・ワークショップ＞
16：05〜17：25「10 年後の FD の姿を展望する〜日米 FD 比較調査を通したダイアローグ〜」
Andrea L. Beach（Professor of Higher Education Leadership, Western Michigan University)
山崎 慎一 桜美林大学 グローバル・コミュニケーション学群助教
コーディネーター：斎藤 有吾 山口大学 大学教育機構 大学教育センター助教（特命）＜クロージング・閉会挨拶＞
17：25〜17：30-54-

朝日 孝尚 山口大学 大学教育機構 大学教育センター長［総合司会： 林 透 山口大学 大学教育機構 大学教育センター准教授・IR 室長］

内 容：
平成 29 年 3 月 14 日（火）に、山口大学・大学教育再生加速プログラム（YU‐AP）国際シンポジ
ウム 2017 Creating the Future of Faculty Development Across the Border が合計 60名（学内 43 名、学外 17 名）の参加者を集め、YIC Studio 2 階講堂にて開催された。
冒頭、福田 隆眞 山口大学理事・副学長（教育学生担当）より開会挨拶が行われた。次に基調講演
1 では、河本 達毅 文部科学省高等教育局大学振興課 大学改革推進室 改革支援第二係長より、「高大接続改革と大学教育再生加速プログラム」というタイトルで、高大接続改革と大学教育再生加速プロ
グラムの背景と目的、現状の課題等が説明された。続く基調講演 2 では、沖 裕貴 立命館大学 教育
開発推進機構教授より、「FD の過去、現在、未来 〜私たちは何をしてきて、どこに向かっているのか？〜」というタイトルで、日本の高等教育の文脈における FD（Faculty Development）の位置づ
け、定義、課題、将来の展望が論じられた。また、諸外国との比較が簡潔に述べられた。

-55-

次に、林 透 山口大学 大学教育機構 大学教育センター准教授より「山口大学 AP 事業が目指す『学びの好循環』と教授学習観の深化」、大関 智史 宮崎国際大学 AP アセスメント・オフィサー（助教）より「宮崎国際大学のグローバル教育と AP 事業への取組」というタイトルで、それぞれ山口大学と宮崎国際大学の AP の成果報告がなされた。山口大学はアクティブ・ラーニングと学修成果の可視化に関連する全学的な教育改革について、宮崎国際大学は独自に成果指標とするテストを作成し、そこから考えられる PDCA サイクルについてというように、それぞれの取り組みの特徴が明らかになった。

さらに特別講演ではメアリー・ディー
ン・ソルチネッリ (Senior Fellow,
Institute for Teaching Excellence &Faculty Development, UMASS) より、
Creating the Future of Faculty
Development Across the Border” というタイトルで、FD の定義の再確認や歴史、
米国・カナダにおける FD 担当者向けの大規模調査の結果などが報告されるとともに、FD をエビデンスベースで進める必要性が強調された。

そしてグローバル・ワークショップとして、「10 年後の FD の姿を展望する〜日米 FD 比較調査
を通したダイアローグ〜」というタイトルで、まずアンドレア・L・ビーチ (Professor of Higher
Education Leadership, Western Michigan University) と山崎 慎一 桜美林大学 グローバル・コミ-56-ュニケーション学群助教により日米の比較調査の結果の報告がなされた。その後、これまでの発表内「日米の FD の違いに関する気づき、疑容を踏まえた上で、参加者が 4 人 1 組のグループを構成し、問」と「これからの日本の FD の行方」を議論するというワークショップが行われた。参加者からは、米国と比較して日本は FD の web 活用やマイノリティへの配慮が進んでいないことが印象的であったということや、またエビデンスベースを強調するあまり、定量化出来ない事に関する議論がおざなりになってしまう危険性などが語られた。

まとめ：
参加者のアンケートから、約 90％がシンポジウム
全体に満足していることがわかった。グローバル・
ワークショップにおいて展開された議論や、アンケ
ートの自由記述において高等教育機関の教員から得られた「少し意識がかわった」「ＦＤの必要性を感じた。日本においても『急を要する』と考えるきっかけになった」などの感想から、日米の比較を通して日本の FD を問い直したうえで展望を考えるための好契機となるようなシンポジウムを開催できたといえるだろう。

出所：『宇部日報』2017 年（平成 29 年）3 月 16 日付け 3 面-57-アンケート結果：

あま り 良く な

基調講演1の満足度

基調講演2の満足度

かっ た3%

ど ち ら と も いえない
10%

非常に良かっ た27%

ど ち ら と も いえ非常に良かっ た
40%

ない
17%

良かっ た
50%

良かっ た
53%

成果報告1の満足度

あま り 良く な

成果報告2の満足度

かっ た
7%

どち ら と も いえない
17%

非常に良かっ た
33%

ど ち ら と も いえ非常に良かっ た
31%

ない
10%

良かっ た
50%

良かっ た
52%

特別講演の満足度

グロ ーバル・ ワーク シ ョ ッ プ の満足度

ど ち ら と も いえあま り 良く な

ない
10%

かっ た
4%
ど ち ら と も いえ非常に良かっ た
48%

ない
8%

良かっ た
42%
良かっ た
40%

あま り 良く な

シ ン ポジ ウム全体の満足度

かっ た
7%

ど ち ら と も いえない
4%

非常に良かっ た
46%

良かっ た
43%

-58-

非常に良かっ た48%

（19）就職・採用活動時期の変更と山口大学の就職支援
日程：平成 29 年 3 月 15 日(水)[吉田地区] 15:00〜15:40
場所：理学部第 14 講義室（吉田キャンパス）
講師：平尾 元彦（学生支援センター）
参加者：48 名(アンケート 31 枚回収)
内容
本研修会では、企業等による採用活動の変遷、就職活動の変化と本学の就職支援について説明があった。採用
活動時期は 2017 年卒業の学生については、採用広報の時期は 3 月、採用選考は 6 月、正式内定は 10 月となっている。採用活動時期の変遷をみると、2013 年度以前は採用広報が 10 月前後から始まっていたが9、大学側から 表１ 研修会に参加した 感想はいかがで したか？
人数
割合(%)
の時期が早すぎるとの意見を受けて、2013 年に経団連は 選択肢
非常に良かった
8
25.8%
18
58.1%
採用広報の時期を 2 ヶ月間後ろ倒して 12 月とした。そ 良かった
どちらとも言えない4
12.9%の後、安倍氏が首相に就任すると、かねてから大学側が あまり良くなかった1
3.2%
良くなかった0
0.0%
求めていた「勉学への配慮」と「学習履歴を考慮した選 無回答
0
0.0%
31
100.0%
考」に応えて、首相は経済界に就職活動時期の更なる後 合計
ろ倒しを要請した。経済界はこの要望の大半を受け入れ、採用広報を 3 月 1 日、採用選考を 8 月、正式内定を 10 月に変更した。しかし、経済界から採用選考を 8 月にすると様々な弊害10があるとの指摘を受けて、採用選考を 2 ヶ月早めて 6 月からとなった。
多くの企業の「採用広報」は、企業と学生との接点を提供する「就職ナビ」がオープンする 3 月にあわせて開始され、この時期にエントリーシートの提出や Web テストなど採用選抜が行われる11。学生は採用広報が始まる 3 月以降には、採用選考に先立って何らかの選抜があると想定しておかなければならない。次のステップである「採用選考」は実質的かつ最終的な選考としての面接を意味している。採用選考においては、大手企業を中心に、学業成績や大学での勉学内容について問われるケースが増えている。これは、経団連と政府が企業の採用選考で学生の「履修履歴」を活用するように指針を出していることによる12。
その後の内定（非公式）は概ね 6 月（大企業の場合）である。現在の企業の採用スケジュールは 2016年度と比較すると採用選考が 2 ヶ月前倒しになり、就職活動期間が短くなったことに特徴がある。企業は意欲と目的意識が明確な学生を確保するために早期の採用活動に注力している。このような状況において、学生によっては次々に内定を得る一方で、どのタイミングで就職活動を終えるのかに迷う者もいる。これは短く慌ただしい就職活動において、就職に対する納得感が追いついていないことにある。この納得感の欠如は、職場定着への懸念となっている。
これまでの企業の採用活動は大量に学生を集めて大量に落とし、その一方で学生は多数の企業に応募するというマス・リクルーティングであったが、その結果として企業側も学生側も疲弊がみられた。
そのため、最近はターゲットリクルーティング13が増えている。具体的には、ナビ等においてエージ
92013 年度以前においては、経団連は就職活動時期について明確なルールを定めていなかった。

10企業からは、採用選考が 8 月であると、学生の採用までに十分な時間がないという批判があった。また、中小企業からは学生の採用が困難になったという強い批判があった。
11 経団連はエントリーシートの提出や Web テストなどは採用選抜であって、採用選考ではないとの指針を示している。
12 履修履歴とは単純に学業成績だけではなく、大学でどのような履修科目をどのような目的で学んできたかを意味する。
13大学や学生のタイプを絞る、インターンシップで出会った学生の中から適した学生を勧誘するなど、具体的に採用し-59-

ェント14やスカウト（逆求人・オファー）15による企業の採用活動がみられるようになった。
このような状況のもとで、インターンシップの数は増えており、夏休みだけではなく、秋から冬にかけても開催されるようになった。現在は、夏よりも冬の 1〜2 月に開催されるインターンシップの方が、多くなっている。また、学生が参加しやすいように期間の短いインターンシップもあり、1 日のみで行われるインターンシップもある。また、対象とする学年も問わないケースが多い。インターンシップは就職活動においてその企業を知るという面から非常に重要な位置付けにあるが、その一方
で「青田刈り」の場になってないかとの批判もある。この批判を踏まえて、経団連の「指針の手引き」にはインターンシップは採用選考活動と明確に区別すべきであることが明記されている。
学生には効果的かつ効率的な就職活動が求められるが、これには、「しっかり考え、じっくりはぐく
み、スパッと決める」ことが大切である。そのためには 3 月以前にしっかりと準備をすることが必要となる。学生支援センターでは、正課内外のキャリア教育を通じて、全学生の就職活動を支援する取り組みを行っている。キャリア学習の目的は、人の生き方・働き方を通じて自分の生き方を考えること、就職活動への取り組み方を勉強することにある。学生支援センターは様々な学内外の情報を学生に提供するだけではなく、学生の疑問や悩みを個別に相談できる場も設けている。
本学の学生支援センターは多様で多彩なキャリア学習のメニューを用意しており、学内業界・企業研究会では 11 月から 2 月までほぼ連日企業の担当者を招いて、研究会を開催している。主催者としては「研究会」という名称にはこだわっている。その理由は、この場が企業の説明会や採用の場ではなく、学生が勉強するために企業に来てもらう場であることを意識してもらうためである。
企業には、大学で学ぶ意義、ビジネスの視点、必要となる資質（コミュニケーション力、応用力など）を話してもらうようにお願いしている。
インターンシップの申し込み方法には、地域で開催され大学を通じて申し込むタイプ（山口県インターンシップ推進協議会など）とリクナビ等のナビを通じて自由に申し込むタイプがある。学生たちの選択の幅が広がるように、学生支援センターはこれらの両方について広報を行っている。特に後者についてはわかりにくい場合があるので、学生への周知に努めている。
キャリア学習における読書推進では、キャリアについても本から学ぶことも多くあるため、様々な人の体験談等の本を就職支援室や総合図書館で閲覧できるようにしている。
「世のなか学習」について
は、学生に社会人としての一般教養を身につけてもらうために、新聞の読み方講座や日経 TEST を実施している。
「学生支援センター／就職 NEWS（キャリア NEWS）」については、講師から学生にメールを通じて情報配信を行っている。
「就職 NEWS」（毎週月曜日に配信）は 3 年生以上、「キャリア NEWS」は1〜2 年生を対象として、就職やキャリアに関する様々な情報を提供している。就職活動に苦戦している学生にも有用な情報を多数掲載しているので、教員にはこれらから情報を抜粋して学生に示していただければと考えている。
内定状況調査は、学生の内定状況を把握して適切な支援を行うために実施しており、調査結果は一般に公開しなければならない。
正確な状況把握のためには教員の協力が欠かせない。
学生に対しては、
内定したら教員に報告するように促していただければと思う。
就職活動では、早期に活動を開始し、ある程度の数の応募をすること、じっくりと取り組むことが大切である。キャリア教育を通じて学生たちに常日頃から話していることは、学業もしくは就職活動に順番を付けて別々に行うのではなく、並行して進めるように指導している。就職が決まらない学生
もしくは決まりにくい学生については、
なるべく早い時期から重点的かつ個別的な指導が必要である。
たい人材像を定めてアプローチをとるリクルーティングの方法。
14 エージェントが企業から有料で求人情報を募り、学生の希望に合わせて求人情報を無償で提供する方式の就職活動。

企業は学生を採用できた場合にエージェントに対価を払う。これによって企業は効率的な採用活動を行うことができる。
15 学生が自分の紹介を求人サイトに掲載し、これを閲覧した企業が学生に連絡を取る方式の就職活動。学生と企業のマッチングには近年発達が著しい AI が用いられており、今後はこの方式の就職活動が更に普及すると思われる。

-60-

教員には、学生の進路選択を温かく見守りながら、学生に情報提供をしていただければと思う。学生
支援センターは学生への個別対応も行っているので、困った際は連絡を取るように誘導していただければと思う。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 専門職の派遣社員の場合、その後の行く末はどのようになっているのか。
A1 派遣社員と直接に話をする機会はないが、機会があるたびに会社の方々に聞くようにしている。
これまでのところ、派遣された会社に採用されるケースと、派遣先で現場の長として頑張って行くというケールがあることを聞いている。この 10 年間ぐらいで、派遣・アウトソーシング企業は変わってきている。これには働き方改革の影響もあるだろうし、政府の方針もある中で、その会社の中で育ててゆく場合もあると聞いている。
Q2 企業の課題としては大学との連携の強化があるが、企業からはその一環として学部で様々な活動をさせてほしいとの要望がある。これらの要望を全て受け入れることはできないが、卒業生である企業担当者が来訪した際にはセミナーとして受け入れるようにしている。どのような企業を受け入れる
かについて、大学全体としては何らかの議論があるのか。
A2 議論は特になく、学部学科で判断していただければと考えている。ただし、採用広報については
3 月以降とするという大学間の申し合わせ事項があるので、これらの活動が学生の学習目的であって採用目的ではないというガイドラインが必要であると考えている。具体的には、企業に対して、大学側から学生の個人情報は提供しないこと、参加する学生の学年は自由であること、参加する際の服装は自由であることの 3 つ条件を課すようにしている。また、企業の受入れの件については卒業生が来訪した場合に限定するケースは他大学でもよくあるが、学生が様々な企業を知るためにはこのような限定はしない方が良いと思われる。どの企業を受け入れるかについては各部局で様々な考え方があると思うが、学生が多様な企業を知る機会が得られるように検討していただきたい。
研修会後のアンケートには、「現状の話ではなく教員にとって学生指導につながる具体的な話をしてほしい」、「就職活動について、どんどん複雑になっていく仕組みについて説明があったことは良かった」、「せっかく山口大の内容であったので統計データなどがあれば良かった」、「採用活動について近況を伺えたのは良かったです」、「ちょうど就職活動が始まる時期なので学生を指導する上でも参考になった」との回答があった。また、今後希望する研修会については、「大学の財務状況や今後の大学のあり方」、「ヒューマンエラー・入試ミス」、「就職関係」、「学生とのコミュニケーション。研究室における学生指導」、「発達障害学生への指導方法」、「大学業務に関すること全般」との回答があった。

（20）平成 28 年度 ＦＤコーディネータ研修会（第２回）

日程 平成 29 年 3 月 29 日(水) [吉田地区] 10:20〜11:30
場所 第一テレビ会議室（吉田キャンパス）、対象 各学部・研究科ＦＤコーディネータ （参加者：16 名）アンケート回収 14 名

-61-

内容
本年度初の試みとして、この 1 年間の大学教育機構および各学部・研究科が実施した FD・
SD 活動を振りかえり成果と課題を明らかにするとともに、次年度の FD・SD 計画を策定する際の参考にするために開催された。
最初に大学教育センターの小川教授から本
年度の教育機構主催研修会の実施状況について説明があった。各研修会の参加人数の推移では全体としては 1,301 名（昨年度 1,220 名）と昨年度より 81 名増加となったことが明らかにされた。内訳を見ると、教育機構主催の研修会の設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
のべ参加者が 475 名（同 458 名）、アラカルト選択肢
人数割合(%)
、教育改善研修型研修会が 382 名（同 359 名）
非常に良かった
8
57.1%
会が 444 名（同 403 名）というようにいずれの
良かった
3
21.4%
分野の研修会も昨年度より参加者が増加したこ
どちらとも言えない3
21.4%とが報告された。アラカル研修会では就職支援
あまり良くなかった
00.0%
分野や障害学生支援分野の研修会が学部・研究
良くなかった0
0.0%
科からのニーズが高いことが明らかにされた。
無回答
0
0.0%
次に、各学部・研究科のコーディネータから
合計
14
100.0%
FD 活動の実績、成果、課題等について報告があった。各学部・研究科の FD 活動はかなり学部・研究科の教育内容によりかなり異なることが明らかになった。また、FD 活動の成果としては教育改善 FD 研修会で 3 つのポリシーの見直しを行った
ことにより、これらに対する教職員の理解が深まったという意見が多かった。また、医学部医学科や共同獣医学部では国際認証の受審のための準備として FD 活動が熱心に行われたことが明らかになった。
課題としては、教員の多忙等の理由で FD 参加者が少ないことや FD に対する意欲の低下などが指摘された。
要望事項としては e ラーニングの普及や e ポートフォリオの普及に向けた FD の実施や、授業改善のためには教員がしっかり授業準備の時間が確保できるような配慮をして欲しいという要求があった。
後半は朝日大学教育センター長が司会進行役を務め、来年度の大学教育機構主催研修会の内容の改善や実施上の課題について協議が行われた。
朝日センター長からは最初に各学部・研究科から要望の多かった授業改善に向けたコンサルテーシ
ョンに関しては、大学教育センターが来年度から実施する旨報告があった。
技術経営研究科からは社会人を対象にしたアクティブラーニング型授業の進め方に関する学外講師の推薦依頼があった。国際総合科学部からは 3 つのポリシーの見直しが行われたが、各学部・研究科からどのよう意見交換が行われたかを知りたいので協議内容をまとめて欲しいとの要求があった。
医学部医学科からは修学支援システムがリプレイスされたが、どのような機能が新しく追加されたか等について説明が十分なかったので、できればアラカルト研修会にこれに関する研修会を入れて欲しい旨の意見があった。
また、アラカルト研修会に参加できない先生方用に後から DVD 視聴ができるようなしくみを大学
教育センターが準備して欲しいという意見があった。
」、「よかった（21.4%）」と研研修会後のアンケートでは、78.5%の方が「非常によかった（57.1%）
修内容の満足度が高かった。なお、自由記述欄には当該研修会に対して以下のような意見が述べられ
ていた。

-62-

当該研修会の開催について肯定的な意見としては、「大学全体、他学部・学科の動向がよく分かってよかった」、「大 2 回目の開催は今回が初めてであったが、（研修する）価値は高い」、「各部局の FD
活動の様子がわかってよかった」、「このような研修会を年度末に実施するのもよいと思う」、「第 2 回
目をやることは有意義であった。学部のいろいろな意見が聞くことができた」、「第 2 回目の研修会は必要でないという意見もあったが、個人的にはこのようなまとめの会は必要であると思う」という意見があった。その一方で、「ＦＤ担当者の負担を減らすように研修を改善して欲しい」という意見もあった。
研修の開催時期や場所に関しては、概ね良いという意見が多かったが、もう少し早めの開催（期末
定期試験終了後等）を希望する意見もあった。
今後希望する研究内容としては、「アクティブラーニング関係」、「新修学支援システムの使用方法」、「同一科目名の授業を複数の教員が担当する際に学生の負担や教育のクォリティ、評価をどのように標準化すべきかを考える研修会」等の要望があった。
今回、当該研修会は試行実施したが、参加者からの意見では、このような研修会のまとめと今後の方向性を協議する場は必要であるという今後の設置を要望する多数の意見があった。また、各学部・研究科がどのような FD 活動を行っているかを相互に情報共有する意義があることが分かった。
今回の研修会で提出された意見を元に次年度の教育機構主催 FD・SD の計画を策定しようと思う。

３．教育改善研修会（1）医学部医学科・医学系研究科
日程：平成 28 年 7 月 13 日(水)[小串地区] 13:00〜13:40
場所：医学部本館 6 階第 1 会議室（小串キャンパス）
講師：朝日 孝尚 大学教育センター長
参加者 ：53 名(アンケート 18 枚回収)
内容
学校教育法施行規則の一部改訂（平成 29 年 4 月
施行）を受けて 3 つのポリシーを一貫性あるものとして策定し直し，公表することが求められている。また，山口大学では第３期中期計画にディプ
ロマ・ポリシーに基づく人材育成の達成度を定量的に可視化する『山口大学能力基盤型カリキュラ』を平成 31 年度まで
ムシステム（YU CoB CuS）に全学展開することを明記している。そのため，各学部・研究科では YU CoB CuS に組み込むことを念頭に置き，ディプロマ・ポリシーを見直す必要がある。このような背景から，本年度の教育
改善 FD 研修会では，朝日センター長より３つのポリシー，カリキュラム・マップ及びカリキュラ

-63-

設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
選択肢
人数
割合(%)
非常に良かった
4
22.2%
良かった
14
77.8%
どちらとも言えない
0
0.0%
あまり良くなかった
0
0.0%
良くなかった
0
0.0%
無回答
0
0.0%
合計
18
100.0%

ム・フローチャートの見直しを行わなければならない背景について中教審答申等の資料を用いて説明が行われた。また、YU CoB CuS の概要等についても本学の国際総合科学部や人文学部における導入
例を参考に説明があった。さらに、医学部はカリキュラム・フローチャート（CFC）は作成されているが、カリキュラム・マップ（CUM）が現在作成されていないため今後作成する必要があることが明らかにされた（医学部医学科では分野別認証のために CUM を作成する必要があることが藤宮 FD
コーディネータより研修会冒頭で説明があった）。その際に医学部保健学科や理学部数理科学科のCUM の例が示された。最後に今後の予定として現在 DP 等検討ワーキンググループが設置され、DPの見直しの方向性が今後示される予定であること。その後に CUM や CFC を作成して欲しい旨説明があった。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 医学部の場合、授業がユニットごとになっているが、全ての DP に対してユニットごとに○付けをする必要があるのか？
A1 全ての DP ごとに○付けする必要はない。それぞれのユニットの教育目標と DP との関連を考えて○付けをして欲しい。したがって、あるユニットではある DP に対して何も○が付かない場合もあり得る。
Q2 ○付けをした結果、ある DP にはほとんど○付けがない DP があるなど DP 間でアンバランスな状況になると思うがそれはどのように考えたらよいのか？
A2 ○付けした結果、ある DP にはほとんど○が付かないという結果もあり得ると思うが必ずしもすべての DP をバランスよく○が付くように調整する必要はない。しかし、ある DP にほとんど○が付
かないということはそもそも DP の設定自体に問題であったと考えるべきで、その場合には DP の見直しを再度行って欲しい。
（医学部医学科教務委員会の見解：各ユニットで○付けするとバラつきが大きくなるので、教務委員会を中心に解剖生理系、臨床系といったモデルユニット単位で○付けの雛形を作成しそれに基づいて各ユニットで○付けを実施して CUM を作成するという手順を取り予定である）
Q3 全学のポリシーを定めるようになっていたと思ったが、そのあたりどのようになっているのか？
A3 全学のポリシーは今のところワーキンググループで検討する予定であるが、定めなくてよいと考えている。なぜなら、かなり性格の異なる学部の集合体である大学全体の DP を定めても結局かなり抽象的で曖昧なものになってしまう可能性がある。それよりは、山口大学では全学の教育理念というものがあるのでそちらを利用した方がよいと考えている。いずれにせよ全学ワーキンググループでこの件も検討することになると思う。
Q4 医学部ではすべてのユニットが必修となっている中で、DP を立ててそれに○付けをする意義は何なのかを教えてもらいたい。
これはすべての履修科目の平均だと考えられる。
しかし、
A4 GPA というものがあるが、YU CoB CuS
は学生の能力をもう少し細かい分けたものだと考えて欲しい。ある能力がその生徒にどの程度備わっているのかを可視化したものだと考えて欲しい。医学部医学科のようにすべての科目が必修化されていれば、YU CoB CuS を利用すればその学生の能力を全体の平均と比較しやすくなる。ある学生の能力が全体の平均に比べて劣っている場合にはその学生の修学指導のヒントになりえるのではないかと考えている。

-64-

Q5 講義系のユニットで○付けをした場合、テスト問題もそれに応じたように作成しなければならないのか？
A5 講義系のユニットの場合、知識・理解の部分に○が多く付く可能性が高いので定期試験等でその能力を測定することになる。一方、実験系や臨床系のユニットは思考・判断や技能・表現・関心・意欲などに関する DP に○が付くことになると思う。ただし、講義系でも知識・理解だけでなく、レポート課題の提出などもあるため思考・判断や関心・意欲などにも○や△などが付く可能性がある。
」、「これから必要な作業プ
研修会後のアンケートでは、「3 つのポリシ―の意味がよく理解できた。
ロセスも理解できた」、「分かりやすい内容であった」という研修内容を高評価する意見が多かった。
また、実施時期や実施場所はほぼ 100%近い割合で適切であるという意見だった。さらに「興味ある内容の研修会があれば，今後も研修に参加したいか」という問いに対して「ぜひ参加したい」および「できるだけ参加したい」を併せてほぼ 100%に近い高い割合であった。今後希望する研修会については、「臨床実習に関する研修」、「最近の教育の問題点をテーマにした研修」、「教授法に関する研修」、「ルーブリックに関する研修」という回答があった。

（2）工学部・理工学研究科（工学系）
・医学系研究科（工学系）
日程：平成 28 年 7 月 13 日(水)[常盤地区] 14:20-15:00
場所：工学部 D11 講義室（常盤キャンパス）講師：朝日 孝尚 大学教育センター長
参加者：78 名(アンケート 29 枚回収)
内容
学校教育法施行規則の一部改訂（平成 29 年 4 月
施行）を受けて 3 つのポリシーを一貫性あるものとして策定し直し，公表することが求められている。また，山口大学では第３期中期計画にディプ
ロマ・ポリシーに基づく人材育成の達成度を定量
設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
的に可視化する『山口大学能力基盤型カリキュラ
選択肢
人数
割合(%)
ムシステム（YU CoB CuS）
』を平成 31 年度まで
非常に良かった0
0.0%に全学展開することを明記している。そのため，
良かった
13
44.8%
各学部・研究科では YU CoB CuS に組み込むこ
どちらとも言えない
12
41.4%とを念頭に置き，ディプロマ・ポリシーを見直す
あまり良くなかった
4
13.8%
必要がある。このような背景から，本年度の教育
良くなかった0
0.0%
改善 FD 研修会では，朝日センター長より３つの
無回答
0
0.0%
合計
29
100.0%
ポリシー，カリキュラム・マップ及びカリキュラ
ム・フローチャートの見直しを行わなければならない背景について中教審答申等の資料を用いて説明が行われた。また、YU CoB CuS の概要等についても本学の国際総合科学部や人文学部における導入
例を参考に説明があった。さらに、工学部のカリキュラム・フローチャート（CFC）やカリキュラム・
マップ（CUM）の見直しについては、機械工学科や応用化学工学科の例を用いて検討して欲しい箇所について説明が行われた。
最後に今後の予定として現在 DP 等検討ワーキンググループが設置され、DP の見直しの方向性が今-65-

後示される予定であること。その後に CUM や CFC を作成して欲しい旨説明があった。
次に YFL 育成プログラムについて資料を用いて説明があった。
研修会後のアンケートでは、「YU CoB CuS の利用方法として人文学部のように部分導入してもよい
ことが分かったことが良かった」、「初めて聞いた内容であったので勉強になった」、「説明が簡潔で分
かりやすかった」という意見がある一方で、「内容を理解するには時間が足りなかった」、「すでに知っている内容が大半であった」、「スムーズに研修が開始できるようにノート PC を事前に立ち上げておいて欲しい」という意見があった。
また、実施時期や実施場所は 90%以上が適切であるという意見だった。さらに「興味ある内容の研修会があれば，今後も研修に参加したいか」という問いに対して「ぜひ参加したい」および「できるだけ参加したい」を併せて 86.2%という高い割合であった。

（3）理学部・理工学研究科（理学系）
・医学系研究科（理学系）
日程：平成 28 年 9 月 7 日(水)[吉田地区] 14:30〜15:10
場所：人文学部・理学部大会議室（吉田キャンパス）
講師：朝日 孝尚（大学教育センター長）
参加者：47 名(アンケート 34 枚回収)
内容
本研修会では 3 つのポリシー（ディプロマ・ポ
リシー(DP)、カリキュラム・ポリシー(CP)、アドミッション・ポリシー(AP)）の見直しと YU CoB
表１
研修会に参加した感想はいかがで したか？
CuS の導入について説明が行われた。DP は「卒
選択肢
人数
割合(%)
業認定・学位授与の方針」、CP は「教育課程編成・ 非常に良かった
2
5.9%
良かった
23
67.6%
実施の方針」、AP は「入学者受け入れの方針」をどちらとも言えない823.5%
示している。これらの 3 つのポリシーは平成 17
あまり良くなかった
1
2.9%
良くなかった00.0%
年 1 月の中教審答申「我が国の高等教育の将来像」 無回答
0
0.0%
合計
34
100.0%
で示され、この頃から「何を教えるか」ではなく「どのようなことが出来るようになるか」（学習成果基盤型教育）が求められるようになった。その後の平成 20 年の学士課程答申、平成 24 年の質的転換答申、平成 26 年の高大接続答申においてもこれらの 3 つのポリシーについて言及があり、平成 25 年度末の時点でほとんどの国立大学でこれらのポリシーが策定されるに至った。これに続いて、平成 26 年度の答申ではこれらのポリシーの一体的な策定を法律上位置付ける必要性が述べられ、平成 28 年 3 月に高大接続システム会議「最終報告」と大学教育部会「ガイドライン16」が公表されると共に学校教育法施行規則の一部を改正する省令が公布された。これらでは、大学には CP と DP の一貫性を考慮した 3 つのポリシーの策定と公開が求められており、ガイドラインを参照しながら取り組むことが求められている。今後の認証評価では 3 つのポリシーが適切に策定・運用されているかが評価の判断基準となるため、これらの改定が必要であるとの説明があった。
16「卒業認定・学位授与の方針」(ディプロマ・ポリシー)，「教育課程編成・実施の方針」(カリキュラ

ム・ポリシー)及び「入学者受入れの方針」(アドミッション・ポリシー)の策定及び運用に関するガイ
ドライン

-66-

次に YU CoB CuS(以下、CoB CuS)についての説明があった。CoB CuS（能力基盤型カリキュラム
システム、Competency Based Curricular System）は、科目ごとに DP への貢献度を数値化し、学生の DP の達成度を数値として評価するシステムである。本学の第 3 期中期計画においては、平成 31
年度末までに CoB CuS を全学に展開する予定である。現時点においては、国際総合科学部（平成 27年度に導入）と人文学部（平成 28 年度の学科改組後に導入）で CoB CuS が既に導入されている。前者については卒業要件、後者は人文学部のリテラシー科目の評価に用いている。研修会では、これらの学部の導入例をもとに CoB CuS の導入に際して必要となる DP やカリキュラム・マップ、カリキュラム・フローチャートの修正について説明があった。最後に、これらの見直しの進行状況と今後の作業予定についての説明があり、学部への協力依頼がなされた。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 成績の結果の表示にレーダーチャートを用いているが、学科ごとに特徴がある教育を行っているので、チャートの形が必ずしも丸い形になれば良いとは限らないのではないか。
A1 レーダーチャートについては、表示方法が 2 つある。国際総合科学部の場合は、各クォータで標準的な成績を 100 として、それに対して各学生の成績を示す表示を採用している。もうひとつの表示方法では点数の絶対値で表示する方法がある。なお、チャートに凹凸があるからといって、それが成績の優劣を示すわけではない。
Q2 そのレーダーチャートは就職活動を行う際に、先方の企業等に配布することがあるのか。そう
であれば、チャートが丸くないと優秀でないように見えてしまうのではないか。
A2 大学教育センターとしては、就職を希望する企業等にレーダーチャートを配布することは考えていない。あくまでも学生の履修指導に用いることを想定している。
Q3 設定されている DP の数に違いがみられるが、これはどちらでも良いのか。
A3 国際総合科学部は 18 項目、人文学部の場合は 4 項目とその数に違いがあるが、部局の特性に応じてどちらでも良いと考えている。
Q4 DP や CP の見方についてであるが、ガイドライン自体が非常に抽象的であるため、具体的な内容を作成しにくい。それにもかかわらず具体的な内容が求められているが、何をもって具体的あるいは抽象的であると判断するのか。
A4 指摘のあったように、ガイドライン自体が大変に抽象的な内容である。従って、これについては各教員の判断にまかせるしかないと考えている。
研修会後のアンケートには、「教育課程のディテールに至るまでの全てを明文化し、出来栄えを数値化してしまうことは、本当に大学教育の発展なのかと思うところがありました」、「CoB CuS の内容を、
「3 つのポ
ほとんど知らなかった私にとって、CoB CuS の内容を知ることができて有意義であった」
リシーを作らなければならないことはわかっているので、それに関するさらなる情報や作成時のヒントがあればよいと思った」、「説明はわかりやすかった」、「雑務が非常に多く、学生指導や研究のための時間をほとんどとれない日が続いている」、「改革が多いので、変化に対応していくための知識や情、「直近報を取り込んだ（取り込める）内容。入試改革・教育（英語教育、YFL など）に関すること」の大学（理学部）の課題の解決に関するもの（答えが出る形のものがよい）」、「発達障害の対応（指導の仕方）」、「問題のある学生の指導に関する研修」、「学内業務・教育等での改善効果のあったものの報告など前向きな内容」、「時間がとられすぎる」との回答があった。また、今後希望する研修会については、「新しい大学入試について」との回答があった。

-67-

（4）経済学部・経済学研究科・東アジア研究科（経済系）
日程：平成 28 年 10 月 19 日（水）［吉田地区］13:15〜13:55
場所：経済学部第 1 会議室
講師：朝日 孝尚（大学教育センター長・創成科学研究科教授）
参加者：51 名（アンケート回収 30 名）【★説明内容】
朝日 大学教育センター長より、（１）3 つのポリシーの見直しに関する経緯と留意事項、（２）YU
CoB CuS（山口大学能力基盤型カリキュラムシステム）の導入に向けた全学的方針と経済学部への個
別依頼事項について説明があった。
具体的には、まず、3 つのポリシーの見直しに関する経緯として、平成 17 年 1 月の中央教育審議会
答申『我が国の高等教育の将来像』を契機として、3 つのポリシーの策定による学習成果基盤型教育が推奨されるようになり、平成 25 年度
末には、ほとんどすべての国立大学で 3
つのポリシーが策定された状況が説明された。しかし、平成 26 年 12 月の中央教育審議会答申（高大接続答申）
において、改めて、3 つのポリシーの一体的な策定が求められるようになり、平成 27 年度には中央教育審議会大学分科会大学教育部会での検討を経て、平成 28 年 3 月末に、学校教育法施行規則の一部改正による 3 つのポリシーの公表義務化、さらには、『「卒業認定・学位授与の方針」（ディ
プロマ・ポリシー）、「教育課程編成・実
施の方針」（カリキュラム・ポリシー）及び「入学者受入れの方針」（アドミッション・ポリシー）の策定及び運用に関するガイドライン』が提示された。本学でも全学的なワーキンググループを設置して、当該ガイドラインに基づき、3 つのポ
リシーの見直し作業を進めている旨の説明があった。特に、ディプロマ・ポリシーでは「学生が身に付けるべき資質・能力の目標を明確化すること」、カリキュラム・ポリシーでは「ディプロマ・ポリシ
ーを踏まえた教育課程編成、学修方法・学修過程、学修成果の評価の在り方を具体的に示すこと」、今後の認証評価では「3 つのポリシーによる教学マネジメントの PDCA サイクルが重要視されること」に留意してほしいとの言及があった。
次に、YU CoB CuS の導入につい設問１ 研修会に参加した感想はいかがでしたか？
て、国際総合科学部及び人文学部の
選択肢
人数
割合(%)
事例を紹介しながら、経済学部の現非常に良かった1
3.3%
行のカリキュラムマップ、カリキュ
良かった
15
50.0%
ラムフローチャートに基づく作成作
どちらとも言えない11
36.7%
業の方向性に関し説明があった。
あまり良くなかった
2
6.7%
以上の説明を通して、3 つのポリ
良くなかった1
3.3%
シーの見直しと YU CoB CuS の導
無回答
0
0.0%
入に向けたスケジュールや具体的な
合計
30
100.0%
依頼事項の説明があった。

-68-

【★質疑応答・意見交換】
朝日 大学教育センター長からの説明を踏まえながら、3 つのポリシーの見直し及び YU CoB CuSの導入について、以下のとおり意見交換が行われた。

Q1 カリキュラム・ポリシーにおける学修成果の評価について、どのように記載すればよいのか。
A1 3 つのポリシー見直しのワーキンググループにおいて、本学における方針を示しており、当該方針に具体的な記載の例示をしているので、参照願いたい。
Q2 YU CoB CuS が導入されると、学生にとって、自分自身の学修状況を把握することが益々複雑になるのではないか。現状においても、学生が卒業要件を満たしているのか、把握していないケースが生じている。
A2 修学支援システム上で、学生自らの単位修得状況や不足単位等が把握できるのではないか。また、
YU CoB CuS について、国際総合科学部以外の学部では、卒業要件とはしない方針であることを申し添えておく。
Q3 今回の 3 つのポリシーの見直しや YU CoB CuS の導入に限らず、最近の英語教育改革など、教育改革・改善の PDCA サイクルにおいて、PD ばかりになっていないか。
A3 教育改革・改善の各種取組のチェック機能が不十分であることは認めるが、例えば、来年度から実施される英語教育改革は、習熟度別クラスによる週 2 回授業を導入するなど、教育の質の充実に貢献する取組である。
Q4 教育改革に取り組むのであれば、現状分析に基づく納得感のある説明を行った上で、作業を進めていく方向性が本来あるべきではないか。教育改革による影響や効果がイメージできないように思う。
A4 今回、説明した事項のうち、3 つのポリシーの見直しについては、公表の法令義務化の動きに対応するものであり、今回のようなお願いの仕方になっているが、YU CoB CuS の導入については、今後、先行導入学部での具体的状況などを提示できるように努め
たい。

-69-

（5）人文学部、人文科学研究科、東アジア研究科（人文系）
日程：平成 28 年 10 月 19 日(水)[吉田地区] 14:30〜15:15
場所：人文・理学部管理棟 4 階 大会議室
講師：朝日 孝尚 (大学教育センター長・創成科学研究科教授)
参加者：43 名(アンケート回収 20 名)

設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
選択肢
人数
割合(%)
非常に良かった
1
5.0%
良かった
10
50.0%
どちらとも言えない
7
35.0%
あまり良くなかった
2
10.0%
良くなかった
0
0.0%
無回答
0
0.0%
合計
20
100.0%

内容
本研修会は、3 つのポリシーの見直しと、YU CoBCuS の導入に関しての説明を行っているが、人文学部の場合は、学部に CoB CuS を導入済みであったため、3 つのポリシーの見直しについてどのような背景があってやらないといけなくなったかの説明を中心に行われた。
基本的な内容は他学部の教育改善 FD 研修会と同様である。最初に 3 つのポリシー DP (Diploma Policy),
CP (Curriculum Policy), AP (Admission Policy) の定
義等について確認を行った後、中教審答申において、
平成 17 年 1 月の「我が国の高等教育の将来像」で出て来た 3 つのポリシーが、平成 26 年 12 月の「高大接続答申」で 3 つのポリシーを一体的に策定し法令上位
置付けることと言われるまでの流れ、昨年から今年にかけての、高大接続システム改革会議、中央教育審議会 大学分科会 大学教育部会の動き、今年平成
28 年 3 月 31 日に出て来た、高大接続システム改革会議による最終報告、大学教育部会によるガイド
ライン、学校教育法施行規則の一部を改正する政令の公布の概要、策定に当たっての留意事項等の説明が行われた。次に、YU CoB CuS (Yamaguchi University Competency Based Curriculum System:
山口大学能力基板型カリキュラムシステム) についての概要と中期計画における 31 年度末までの全学展開の予定、CUM (CUrriculum Map)、CFC (Curriculum Flow Chart) との関係、国際総合科学
部と人文学部の CoB CuS についての紹介があり、最後に、今後の予定とお願いについて説明が行われた。
質疑では次のようなやり取りがあった。

Q: スライド p.10、「策定に当たっての留意事項」についての「総論」に 3 つのポリシーの一貫性と整合性と様々な関係者が十分に理解できる内容と表現にするとありますが、3 つのポリシー作成の時に一番迷うのが、誰に向かって作文しているのかが分からないとどんな書き方をして良いか分からない。例えば AP なら受験生とその親御さん達を意識した書き方にすべきだと思うし、CP なら在学中の学生達に向かって分かり易い表現にすべきと思うし、DP ならうちの学生はこんなことが出来るからお宅の会社で雇ってくださいだったら、産業界等を意識しないといけないだろうから、誰に向かって書いてるか分からないと、文科省からよしよしと言われたいがために、文科省の喜びそうな書き方をしたりして、全然受験生に易しくない、小難しい文科省だけがよしよしと言われる書き方になったり、何に向かって、どういう人達に向かって述べているのかがピンと来なくて、いつも迷ってしま-70-う。例えば山口大学のホームページにとてもキャッチ―な、「発見し・はぐくみ・かたちにする 知の広場」というのは、何か漠然としているけど、良いなという気がする。ホームページを見てくれる高
校生とかに分かり易く考えられた表現だと思う。誰に向かって書くべきなのか。例えばと言ったように、それぞれのポリシーはそれぞれ対象が違うから書き分けるのか。そうではなく 3 つ全部まとめて文科省によしと言われるためなのか、中教審の方針に従ってるいと OK もらうために作るのか。前提
みたいなところがよく分かってなくてただ書きましょうと言われるととても迷ってしまう。そこを何か方針等があれば聞かせてください。
A: 公式の方針としては、ここに書かれているように、いろんな人に理解できるものと言うしかな
い。確かに AP なら主に読むのは高校生、高校の先生、保護者になるかもしれない。もちろん、そう
いう人を意識して書くのは良いが、それ以外の例えば産業界の人が読んで分からないとそれは困る。
やはり全ての人が一応読んで理解できる内容。特に大学の中の人だけに通じるような言葉で書くのはやめてくださいと最低限お話しして、あと、どこを主なメインのターゲットにして書くかはかなり自由度あるとしか言いようがない。すみません。答えになっていませんが。

Q: WG に出ているが人文の宿題は CP の作成だったと思っていて、それを今、部会で検討してもらっているが、最後の p.28 で、CUM と CFC の話があった。これ私、今初めて聞いた。全くやってないがどうしたらよいか？
A: 同時並行でやってくださいというお願いではない。まずはポリシーをちゃんと作って頂くのが一番。でも実は、学生向けに例えばオリエンテーション等で授業の取り方、あるいはカリキュラムこ
うなっていると説明するには多分文章では分かり難くて、一番分かり易いのは CFC だと思う。授業の科目がどんな関係で学年進行でどうなっているか。人文の場合は学年進行はあまり明確ではないかもしれないが、それは構わないので、お互いの授業科目がどういう関係になっているかが必要だろうと思う。今回の 3 つのポリシーの見直し作業では CP の作成をお願いしているが、それが出来た後、CUM や CFC も整備して頂きたい。今ほとんどすべての学部学科のカリキュラムについて CUM とCFC が公開されている。それに当る物を、人文の場合新カリについてはまだないが、新カリについてこういう物を作って頂きたいというお願いです。
Q: 大学院の場合は AP だけで DP と CP は努力義務とおっしゃったが、その理由が、やはり 3 ポ
リシーが如何に自由な学問にとってはですね…、つまり大学院生というのは自分の力で自分で伸びて行く、研究を自分でやって自分で高みに達して行くというところがあって、最初から設計図通りにこ
ういう子供をこういう子供にするんだという、そんなものを大学院にやってはダメだということだと思うんです。従って、大学の教育というのは、授業なんか糞喰らえで、授業は大学で学ぶものの一つでしかなくて自分で勉強してという所が僕は重要だと思う。そこがアクティブじゃないかと思う。朝日先生も十分お分かりだと思うが、大学院に CoB CuS 導入するのは、僕はもっての外だと思っていて、学生の能力はいろんなところがあって、一つの所でだけで点数化しても、それはあまり意味ある
作業じゃないと思う。
もちろん全体としてこういう物を作るという流れそのものには反対派しないが、しかしかなりそこはこちらの論理含めた形で受け入れたいと思っている。僕は今の時点では大学、大学院への CoB CuS 導入は非常にクエスチョンで、CUM も作れば良いけど、そんなに意味のある物
じゃないんじゃないかと。さっきおっしゃったが、学年進行で行くのは表面的には良いかもしれない
が、それは人文の学問にあまり合わないと思うので、その辺ご理解頂ければと思う。
A: 学年進行の方は CFC の方なので、どの授業がどの DP と対応しているかは難しいですか？
Q: それを考える事にどれほど意味があるのか？
A: でも DP を掲げたからには、それに対応する教育はしないといけない。それが本当に出来てますかと言うチェックをするためには、この科目は DP のこの項目意識して授業してるんだという、そこを宣言しているのが CUM。そこはやって頂いた方が良いと思っている。項目によっては沢山関連-71-

する授業がある項目もあれば、ちょっとしかない項目もあるかもしれないが、教育を通してこういう力を育てるんだと言ってるからには、少なくとも一つ以上の科目でそういう内容をやってないといけない。それをやってますよと言うアリバイ作りとは思わずに、カリキュラムをチェックするための表だと思って作業して頂ければと思う。それから、研究科への CoB CuS 導入についてはもう一度検討してみようと思っている。
Q: 研究科には AP だけで CP と DP は努力義務というのはなぜそういう論理で？
A: それは分からない。文科省が何を考えてそういう事を言ったのかと言う情報は持ってない。
Q: 僕の想像は間違ってますかね？大学は学問を自由にやるところだと。研究者を型にはめて設計
図通りの子にするというのはどこかやっぱりおかしいので。
A: でも少なくとも例えば CP でこういうカリキュラムを作って教育して行くんだと、そこはどう考えても必要だと思うんですけど必要じゃないですかね？こういう教育をするために、こういう授業を準備してやって行きますよと言うそこの宣言は必要だと思いますけど、どうして AP で入口の所だ
けで良いと言っているのか、そこは私には理解できない。

Q: この際なので、ちょっと。AP の大幅変更は新テスト固まってからと言うところだが、そもそもAP の大幅変更なんて必要なのかというのがそもそもで、要は 3 つのポリシーがお互いに有機的に繋がってと言いつつも、入試に関しては外側から決まるというところが非常に強い。それはおかしいと思うけどそうなって来ていて、今回も 3 つのポリシーが法令上位置付けられて、法律的にこうしないと駄目よと言うと同時に、条件付けてきたわけですね。学力の 3 要素くらいはまだ良いんですよ。それは既に見てますという事なので、要は教学社の赤本とかを見ても思考力、判断力、表現力というキーワード全部、山口大学の個別試験の中にもう出て来ていて、そういう能力身に付けないと、この入試突破できないぞと書いてある。と言う事なんだけど、動いているのはまずはセンター試験を変えて記述式の試験にして、それを皆に受けさせて採点は国立大学でやれというような風に流れはなっていて、どうも文科省自体がずいぶんずれた事をやっている。果たしてセンター試験抜けたとか新テスト
やりませんとか。本来ここで謳われている方針からすると DP、CP に従って入試やると。そうでありながら実際にはそうではないという所が問題だと、そういう根本的な認識を持っているんだけど、義務化されて、要件を課された限りは、文科省向けに答えないといけない部分が当然あるので、今、匙加減を見ている状況。必要がなければ最低限の事しかやらないが、条件付けられたらしょうがない
し、国大協は国大協で文科省に色々言われてというのはチラチラ報道で出ている通り。まだ、DP、CP は自立的に決められるという所が大きくて良いが、AP はかなり外側から決められている所があって、かなり問題が大きいと思っている。その状況の中でなんとか数年後を見据えながらですね、今
回はそれほど大幅にやりませんし、求められた部分最低限の答えをするという事だけに留めますが、その後はいろいろと外から決まって来る部分で変えなければいけないなという気はします。今年の作業ではないが、見通しをこの際、申し上げておきたい。
アンケートでは以下のような意見が見られた。(原文まま)
指示伝達説明のための集まりを「研修会」と呼ぶべきではない。
エクリチュールにとらわれの身としては仕方あるまい。
書くポリシーが誰に向けての文章かで全く違うものになる。文科省に向けての文章は受験生に伝わらないと思われる。
学部長が我々を代弁して下さったと思う。
3 つのポリシーが必要とされている状況については良く理解できた。しかし、一般社会はこれを本当に求めているのだろうか？何のため誰のためにこれを作成するのだろうか？
学生の成績評価に関する事。

-72-

研修内容の希望については以下のような意見が見られた。
もっとダイレクトに授業の方法・教授法に関わる内容。
スキルが身に付くもの。
女性研究者支援について山口大学での取り組みについて。
広い意味での学生指導に関わる内容。
大学のありように関する内容。
「YU CoB CuS」、
「イヨカン」などの基礎システム(概念？)がそもそも良く分からないのです
が…
実践的な企画。
学生指導にかかわること。
Active Learning について(その技術、方法など)。
有益な内容。
研修会に参加したくない理由としては以下のような意見が見られた。
内容が面白くないですから。
本当に役立ったという実感が得られるものが少ない。

（6）国際総合科学部
日程：平成 28 年 11 月 9 日(水) 14:30〜15:30
場所：国際総合科学部棟大会議室
講師：朝日孝尚 大学教育センター長
参加者：14 名(アンケート９枚回収)
講師からの説明-73-

本研修会では、３つのポリシーおよび YU CoB CuS について、朝日大学教育センター長より説明があり、その後意見交換が行われた。
」、「CP（カリキュラム・ポリシー）」、「AP（アドミッショ「DP（ディプロマ・ポリシー、旧 GP）
ン・ポリシー）」の３つのポリシーは、平成 17 年 1 月の中教審答申（「我が国の高等教育の将来像」）に謳われ、その後「学士課程教育の構築」、「高大接続の実現」という方針が示されていく中で、法令上の位置づけを得ることになる。そして平成 28 年３月 31 日の「学校教育法施行規則の一部改正」の公布に際して、３つのポリシーの策定及び運用に関する「ガイドライン」が公表された。ガイドライ
ンでは、３つのポリシーの整合性・一貫性、多様な関係者が理解可能な具体性などが求められている。
現在、山口大学では、全学および各学部ですでに定めてあった３つのポリシーをこのガイドラインに即して改定する作業を進めつつある。

DP で謳った能力を学生がどの程度達成したか可視化する仕組みが「山口大学能力基盤型カリキュラ
ムシステム」（YU CoB CuS）である。科目ごとの DP への貢献度はあらかじめ数値化されており、さらにその数値に成績によって係数が掛けられる。学生はこれにより DP の各能力の到達度を節目ごとに自身で確認することができ、弱い能力を補うべく履修スタイルを修正することが可能である。このような YU CoB CuS は、学部における修学指導や卒業判定で活用することになる。第３期中期計画
では、平成 31 年度末までに本学全学展開の予定であるが、国際総合科学部および人文学部リテラシ
ー科目にはすでに導入済みである。
現在 DP については全学的な見直し作業が進められているが、国際総合科学部等については、完成
年度を迎えるまで、再整理は義務化されない。
意見交換・質疑応答
昨年設置されたばかりの国際総合科学部は、開設時より３つのポリシーを明確に定め、YU CoB CuSを最初に導入した学部である。そのため意見交換は、YU CoB CuS について、①学習の達成度を表すものとして有効か？②問題点、改良すべき点は？③CoB CuS を使っての履修指導は？④その他（新修学支援システムへの要望など）について、朝日大学教育センター長が参加者に意見を聞く形で進められた。

CoB CuS は、DP で謳った修得されるべき能力を総合的に可視化するものであり、その完成形は卒業時点のものである。そのため開設 2 年目の現時点では、このシステムの有効性を検証・評価するための十分なデータと経験は得られていない。学部としては完成年度以降に検証することになる。
今わかっている問題点として、必修科目ばかりで、DP としても偏りがある１年次には、達成度評価には使えないという意見があった。実際、基準スコアに満たない項目があったとしても、選択科目がない１・２年次にその不足を補うことはできない。高年次になって CoB CuS による可視化はようやく意味をもってくる。ただし３年次以降、興味あるなしではなく不足部分の履修に追われてしまう学生が出てくることを懸念する声もあった。
また授業内容・評価法と CoB CuS の整合性について議論が交わされた。DP に従いカリキュラムが構成され、その到達度をはかる指標として CoB CuS が導入された以上、授業に CoB CuS を合わせるのではなく、DP 、CP 、そして CoB CuS に合わせて授業内容と評価方法を設計しなければならない。しかししばらくこのシステムを運用するうちに、将来、カリキュラム自体が適切かどうかということと併せて、この整合性について検証する必要が出てくるであろう。ただしそのよう改変は、学-74-

年によって同時に二つの CoB CuS を運用しなければならないことを意味し、非常な困難を伴うことが予想される。そのため検証・切り替えのタイミングがむずかしい。既存の学部に導入する場合は、このように改変が難しいことを踏まえて、慎重に設計する必要がある。
履修指導においては、CoB CuS の活用によって、多くの学生の間で学部 DP への理解が深まっているというメリットが挙げられた。しかしシステムが複雑であるため、理解できていない学生もある程
度おり、そうした学生には注意が必要である。GPA は足りているが、CoB CuS で基準スコア（そして卒用要件）に満たない学生等には、繰り返し指導し理解を促す必要がある。
事後アンケート「非常によかった」と「よかった」を合わせると 77.7 パーセ
参加者 14 名中９名から回答があった。
ントであり、
少なくとも参加者の反応は良好であった。
設問２の感想（自由記述）において、YU CoB CuSの内容が理解できたという回答があり、学内で最初にこのシステムを導入し、２年目に入っているにも関わらず理解が不足していた現状が確認された。
今後希望する研修内容（設問４）については、具体的な学生指導についての研修を数名の教員が希望している。

（7）農学部・農学研究科・医学系研究科（農学系）
日程：平成 28 年 11 月 16 日(水)[吉田地区] 13:30〜14:10
場所：農学部本館 2 階 大会議室
講師：朝日 孝尚 (大学教育センター長・創成科学研究科教授)
参加者：27 名(アンケート回収 16 名)

設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
選択肢
人数
割合(%)
非常に良かった
2
12.5%
良かった
12
75.0%
どちらとも言えない2
12.5%
あまり良くなかった
0
0.0%
良くなかった
0
0.0%
無回答
0
0.0%
合計
16
100.0%

内容
農学部 FD コーディネーターより、学校教育法の規則一部改正に伴う大学のポリシーの明確化に伴う一連の作業を丁度学部でも行っているところで、タイムリ
ーな講演内容となると紹介があり、講演が行われた。
本研修会は、3 つのポリシーの見直しと、YU CoB CuS の導入に関しての説明を行っている。CoBCuS については 8 月 10 日に全学講演会をして web 配信を学内限定で行なっている17。

17

http://www.epc.yamaguchi-u.ac.jp/FD20160810_1330_result.html-75-基本的な内容は他学部の教育改善 FD 研修会と同様である。最初に 3 つのポリシー DP (Diploma
Policy), CP (Curriculum Policy), AP (Admission
Policy) の定義等について確認を行った後、中教審答申において、平成 17 年 1 月の「我が国の高等教
育の将来像」で出て来た 3 つのポリシーが、平成 26
年 12 月の「高大接続答申」で 3 つのポリシーを一体的に策定し法令上位置付けることと言われるまでの流れ、昨年から今年にかけての、高大接続システム改革会議、中央教育審議会 大学分科会 大学教育部会の動き、今年平成 28 年 3 月 31 日に出て来た、高大接続システム改革会議による最終報告、大学教育部会によるガイドライン、学校教育法施行規則の一部を改正する政令の公布の概要、策定に当たっての留意事項等の説明が行われた。次に、YU CoB CuS (Yamaguchi University Competency
Based Curriculum System: 山口大学能力基板型カリキュラムシステム) についての概要と中期計画における 31 年度末までの全学展開の予定、
CUM (CUrriculum Map)、CFC (Curriculum Flow Chart)との関係、国際総合科学部と人文学部の CoB CuS についての紹介があり、最後に、今後の予定とお願いについて説明が行われた。
質疑では次のようなやり取りがあった。

Q: 今この作業を行っている所で、昨日だいたいの話はしたところなんですけど、皆さんの前でもう一つ確認をしておきたいんですが、大学院に関しては創成科学が立ち上がったばかりなのでやらなくても良いんだけども、今の話では最後の方にありましたけど CP に教育方法と学習成果の評価を加える事をしないといけないんですか？
A: それを出来るだけお願いします。
Q: 逆に言うとそれだけで良い？
A: そうです。
Q: 分かりました。CoB CuS なんですけど、うちもいずれは導入する事を決めているし、CoB CuSを意識して DP を作ったので、それから CUM 等もあるので、それほど難しい作業ではないと思ってはいますが、実際に使うとなると、国際総合科学部の表のように、ここ以上が卒業要件みたいな物があると、あと何点ですねと、指導に使えるわけですけど、卒業要件にしない多くの学部は、どういう風に使おうと思っているのか何か意見は聞いておられませんか？
A: それ以外の学部での利用方法についてはまだ意見は聞いていません。それほど情報はありません。国際総合の場合は選択科目が割と少なくて、例えば 1 年の前期が終わった段階で標準的にはどれくらいとか、2 年生、3 年生になっても、標準的にはどれくらいというのが、割ときちんと決まるので、それを基準にして多いとか少ないとかそういう事をやっているわけですけど、普通の学部だと結構選択の幅が広いのでそういう基準となるような点数というのは、なかなか設定は難しいと思います。
ちょっと苦しい説明ですけど、CoB CuS というのは今ある GPA をもうちょっと細かくしたような物と思って頂くのが良いかなと思ってます。GPA というのは、結局すべての科目について秀優良可の平均点みたいなものですよね。それをもうちょっと中身を細かく分けて、いくつかの能力ついて割とこの分野が得意だとかこっちが不得意とか、そういうのが見えるようになるのがメリットかなと思っていて、標準的なポイントというのがないので、例えば農学部の学生さんだと、学科の平均点みた
いなものは出せると思うんですけど、それと比べてあれこれ言ってもしょうがないような気もしますよね。でも、それぞれの能力をについて、多い少ないを見て、何か考えて、今後の履修計画立てるとか、そういう所に使ってもらうという所かなと思います。
Q: もう 1 つは、6 角形みたいな形が出て来て、どこが突出していて、どこが凹んでますねみたいな、-76-こういう図が出来れば、赤い丸の部分が出来れば良いんですけど、農学部なんかは多分、知識理解と言いますか、農学部の基礎能力であるとか応用能力であるとか、そういった所の得点が突出して、進路計画能力であるとか、そんな所はもの凄い少ないわけですよ。だから丸自体が成り立っていない。
それはもう良いんですね？丸にしなくても良いわけですね？
A: 別に、それぞれの項目についてポイント数がバランスが取れてないといけないという、そんなことは全くなくて、多い所もあれば、少ない所もあって良いと思います。ただし、DP に挙げている物と関わる科目が全くないというのは流石にまずいので、その点のチェックには使えるはずです。

Q: 教えて頂きたいのは、国際総合科学部の方で実際にやられていて、全部可だと基本的には卒業出来ないような感じになってるんですか？
A: 国際の場合は、可の物を例えば次もう一回履修して例えば秀で上書きするとか、そこは認めてなくて、可ばっかりだと必要最小限の単位数では CoB CuS のポイントが足りなくて卒業出来ないです。どうするかと言うと、他の科目を取って、要するに良以上の学生さんよりもたくさん単位数を取ってポイント積み上げてやると言うそういう事だそうです。
Q: なぜ可を 0.8 にしたんですか？なぜ 1 にしなかったんですか？
A: 私がこんな事を言ってはなんですが、1 で良いと思うんですよ。多分、一時、一橋大学とかでですね GPA がいくら以下だったら卒業を認めないという制度がありましたよね？それと似た様な考
え方かなと思うんです。可だったらギリギリでもその単位認めているんだから、卒業させて良いと私は思うんですが、一橋の GPA で足りなかったら単位数が足りてても卒業させないというのは似た様な考え方ですよね。そこのところは私は良く分かりません。ただし一橋もそれやめたそうです。去年だったか、全国の会議に行った時、もうやめましたと聞きました。
Q: 学生、例えばテストならテストを行って、テストの点数を付けますよね？その時に、例えば、
この国際総合の例でいうと 18 の観点それぞれについて点数を付けて、足した物がテストの点と言う事になるわけですか？
A: 多分そうはなってないです。同じような質問は医学部でも質問されました。その医学部の先生
は、DP に当たる項目について CoB CuS と同じような事を自分でやってみようと思って、ポイントに対応して評価をしようと思われたそうですけれど、実際それをやるのは不可能だったっていう風に言われています。国際総合でも CoB CuS のポイント数に対応して、それに対応する評価項目できちんとポイント割り当てて、評価しているというわけではないと思います。そこの所が、実は弱点と言えば弱点なんですね。本当にまじめにこれをやるとすれば、今言われたようにポイントに対応した評
価をきちんとやってそれを集計して成績を出すというのが普通のやり方ですよね。でもそうはなっていないと思います。今年の夏に講演に来てもらった新潟大学と岡山大学も同じようなシステムを導入されてますけど、そこでもやっぱり評価は、全体的な秀優良可の評価をして、配点されているポイン
トに掛けてと、全く同じやり方です。そこが問題だというのは分かっているけど、それ以上の事はやっぱり難しいという事でした。
Q: 恣意的な、つまり担当教員が自分の判断で付ける数字が 2 系統出来るわけですよね。テストの採点の結果、いわゆる秀優良可を決める数値と、ここで…、あ、そうか、それは 2 系統じゃなくて反映されてしまうわけですね、こっちに係数を掛けて。
A: だからまぁ、出て来た CoB CuS のポイントにどこまで意味があるかと言うのは実はかなり疑
わしいところはあるんですよ。ですけど、さっき言った事の繰り返しになりますけど、GPA の全体的な平均点よりはもう少し、ここら辺が強いという風な傾向が見えるかなと。私としてはそういう物だと思っています。
Q: だから、選択科目が多いとクラス平均も意味がないわけですよ。クラスの平均がこうだから、-77-あなたはこれが能力が低いですねという話にはならないわけですよ。多分うちは機能は比較的科目が少なくて同じような科目を取るので使い易いんですけど、資源の方になるとクラス平均を出す意味がなくなって来るんですよね。だからどうやって使うんですかという質問を最初にしたんですね。
A: 使い方についてはこれからもっとちゃんと考えて行かにといけないと思ってはいるんですけど、今ここですぐにお答えは出来ないですね。
Q: 中期目標に書いているというのは事実ですし、自分たちで可視化するプログラムを開発なんか
とても出来ませんので、当然ある CoB CuS を利用させて頂くんですけど、使い方に関してはやっぱ
りもうちょっといろんな学部の意見も聞いて参考にしたいなと思います。

Q: 結局、学生が最終的に見るのはこのレーダーチャート？
A: 修学支援システム上ではレーダーチャートが見えますし、あと表でも見えるかもしれないですけど、表も見えるかどうかはちょっとはっきり覚えていません。レーダーチャートは各学部の項目にして見えるようになっています。
Q: 分かりました。あまり見ない学生がいるでしょうから、そういう者には指導教員が印刷して渡さないといけない？
A: 多分そういう事になると思います。そこは学部によってかなり、どの程度教員が関わるかはま
ちまちで、国際総合なんかは確か学期ごとだったかクォーター毎だったかに面談をされています。というので、結構指導が大変な状況だそうです。
Q: 素朴な質問で大変恐縮なんですけど、YU CoB CuS を導入して、学生の質の保証と言いますか、
教育の質の保証もあると思うんですけど、学生の学力向上に関わるところの質の保証もあると思うんですが、例えば卒業しますよね学生が。卒業する前から就活なんかに入ると思うんですが。そういう時に自分はこういう能力持っているんだという事を、CoB CuS のデータ持ってアピールするとか、そういう事を逆にやる事を出来るんじゃないかなと思ったんですが、そういうのは無いんでしょうか？
A: もちろん学生本人がそういう事をやろうと思えばそれは出来る状況と思いますが。
Q: 例えば、学生、卒業したら、あるいは卒業する前から成績証明書とかももらえますよね？そういう中に、こういった関連事項の記載とかは？
A: すべての学生にこういう物を付けて成績証明書出すというそこまでの計画は今はまだありません。
アンケートでは以下のような意見が見られた。(原文まま)
Yu CoB Cus についての理解が深まった。
3 つのポリシー策定の背景がよくわかった。
研修内容の希望については以下のような意見が見られた。
学生との接し方(特に、精神しょう害を有する学生と)。
やらなければならないことである。
他大学での成績評価についてのセミナー。
特に限定したアイデアは無し。
教育改革関係でお願いしたい。
研修会に参加したくない理由としては以下のような意見が見られた。
時間が長い
実施時期については以下のような意見があった。

-78-

前期や休み中の方がよい。

（8）教育学部・教育学研究科・東アジア研究科（教育系）
日時：平成 28 年 11 月 16 日（水）16：00〜16：40
場所：教育学部 21 番教室
講師：朝日孝尚（大学教育センター長・創成科学研究科教授）
参加者：75 名（アンケート回収 38 名）

１．講師からの説明（16:05〜16:26）「3 つのポリシーの見直し」と「YU CoB CuS（山口大学能力基盤型カリキュラムシステム）の導入」の 2 つの話をする。まず、３つのポリシーとは「DP（ディプロマ・ポリシー、旧 GP）」、「CP（カリキュラム・ポリシー）」、「AP（アドミッション・ポリシー）」のことである。卒業生の学修成果の目標
を DP で定め、その目標を達成するための教育課程を CP で定め、そして、その教育課程を受けることとなる入学者の受け入れ方針を AP で定める。平成 17 年 1 月の中教審答申「我が国の高等教育の将来像」において、３つのポリシーを明確にすることが既に謳われており、平成 25 年度末にはほとんど
すべての国立大学で３つのポリシーが策定されていた。しかしながら、３つのポリシーを法令で位置付けることとなり、学校教育法施行規則の一部改正（平成 29 年 4 月施行）により、ガイドラインを参考にしながら、再度策定することとなった。ガイドラインでは一貫性・策定単位・具体性などについて留意点が記されている。山口大学では法令及びガイドラインに基づき策定方針を定め、各学部において策定作業を進めているところである。次に、YUCoBCuS とは「山口大学能力基盤型カリキュラム
システム」のことで、授業科目ごとに DP への貢献度を数値化し、学生の成績によって DP で定めた資質・能力がどの程度身についているかを定量的に示そうとするものである。現在のところ、国際総合科学部や人文学部のリテラシー科目群に導入され、修学指導や卒業判定へ活用される。YUCoBCuSに関係するものとしてカリキュラム・マップとカリキュラム・フローチャートがある。このように、3つのポリシー、カリキュラム・マップ／フローチャート、YUCoBCuS は関連しており、順次、見直しや策定の作業をお願いしたい。

-79-

２．意見交換・質疑応答（16:26〜16:40）
１）教育学部の YUCoBCuS 導入の検討状況について
教育学部教員から、教育学部での YUCoBCuS 導入の検討状況について次のように説明があった。
学生は、教職履修カルテを作成することになっている。
「履修カルテ」用自己評価シートでは、教員としての資質能力が 10 項目にわたって挙げられており、学生はその 10 項目について自己評価を行う。
現在は自己評価にとどまっているので、これに客観性を持たせるために YUCoBCuS の導入を考えている。具体的には、教職に関する授業科目一つ一つが、それら 10 項目を養うためにどの程度寄与す
るか表形式で定義し点数化する。各学生は、自らの成績についてその表から得られる結果を客観評価とし、自己評価を照らし合わせることにより確認する。
この説明に対して講師から「教育学部のものは、学生の自己評価と照らし合わせるということで、さらに進化したものと考えられる。
」というコメントがあった。
２）修学支援システムへの移行について
質問：YUCoBCuS の方式を教育学部で導入することを考えたとき、修学支援システムには国際総合科学部のものが導入されていると思うが、このシステム上に載せることを求められても、シス
テムを柔軟にしてもらわないと難しい。教育学部独自のものでよいか。
回答：教育学部独自のものでよい。
３）カリキュラム・マップの作成について
質問：カリキュラム・マップの作成が依頼事項として挙げられているが、すべての授業科目について作るのか？作って誰が見るのか？
回答：教育学部の場合、YUCoBCuS を導入する教職に関する科目については、当然カリキュラム・
マップが作成されることとなる。
これら以外の授業については、
いずれということでお願いしたい。
表 1．アンケート集計結果
４）システム導入の意義について
質問：学生はシラバスも見ていない。外圧により色々なシステムを導入するのはわかるが、誰のためにやっているのか？
回答：例えば GPA は履修した科目の成績を点数化し平均を取ったものだが、その中身についてどういう能力が身についたかまでは
わかりにくい。
学生は自分に身についた力がわかりやすくなり、
また、教員としても修学指導がやり易くなる。学生のためにやっている。
５）人間観について
質問：YUCoBCuS の前提となる人間観についてお尋ねしたい。人間の能力は足し算でできていると考えるか？現時点で足りない能力を強めて、すべての能力を平均的に備えた人間を育てることを求めているのか？それとも、学生には特徴があってよいのか？
回答：見方次第と思う。YUCoBCuS の結果を卒業判定に用いるか否かの判断は学部に任せられている。
３．アンケート結果
アンケート質問項目のうち、選択方式の設問に対する回答の集計結果を表 1 に示す。その他の自由記述については次の通りであった。
感想（設問２）については、「大学の方針を確認することができた」、「面白い話はなかった。新しい情報もなかった」、「外圧で行う-80-

外圧とは企業のことでは？学生の値札を企業のためにつけるというイメージから抜け出
YUCoBCuS、せない」、「YUCoBCuS には無理を感じる」、「YUCoBCuS の得点配分の根拠が疑問」というものがあった。
今後の希望する研修テーマ（設問４）については、学生支援に関するものが多く（今どきの学生、
不調学生、支援・配慮を要する学生）、その他に、授業に関するもの（深まりゆく授業、効果的なアク
ティブラーニング）、全学的な課題・文科省の方針、実際に必要な作業の説明などを求める回答があった。
参加したくない理由（設問５）として、「時間の無駄」、「強制参加は良くない」、「研究したい」という回答があった。
実施時期や場所（設問６）について、「会議（拡大教授会）の途中で FD をやると逃げられない」、「会議が中断されてしまう」ことを指摘する回答があった。

（9）技術経営研究科
日程：平成 28 年 12 月 06 日(水)設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
[常盤地区] 14:30〜15:20
場所：大学院技術経営研究科棟 1 階 会議室
選択肢
人数
割合(%)
講師：朝日 孝尚 (大学教育センター長・創成科学研究 非常に良かった
2
22.2%
科教授)
良かった
7
77.8%
参加者 ：9 名(アンケート回収 9 名)
どちらとも言えない
0
0.0%
内容
あまり良くなかった
00.0%
本研修会は、3 つのポリシーの見直しと、YU CoB 良くなかった0
0.0%
CuS の導入に関しての説明を行っている。
無回答
0
0.0%
基本的な内容は他学部の教育改善 FD 研修会と同様 合計
9100.0%
である。最初に 3 つのポリシー DP (Diploma Policy),
CP (Curriculum Policy), AP (Admission Policy) の定
義等について確認を行った後、中教審答申において、
平成 17 年 1 月の「我が国の高等教育の将来像」で出て来た 3 つのポリシーが、平成 26 年 12 月の「高大接続答申」で 3 つのポリシーを一体的に策定し法令上位
置付けることと言われるまでの流れ、昨年から今年にかけての、高大接続システム改革会議、中央教育審議会 大学分科会 大学教育部会の動き、今年平成 28 年 3月 31 日に出て来た、高大接続システム改革会議による最終報告、大学教育部会によるガイドライン、
学校教育法施行規則の一部を改正する政令の公布の概要、策定に当たっての留意事項等の説明が行われた。次に、YU CoB CuS (Yamaguchi University Competency Based Curriculum System: 山口大
学能力基板型カリキュラムシステム) についての概要と中期計画における 31 年度末までの全学展開の予定、CUM (CUrriculum Map)、CFC (Curriculum Flow Chart) との関係、国際総合科学部と人文学部の CoB CuS についての紹介があり、最後に、今後の予定とお願いについて説明が行われ、研究科として CoB CuS を導入される場合は第 3 期の中期目標中期計画の中間評価が 32 年度にあるため導入される場合は 31 年度末までにお願いしたい。ただし研究科の場合は必ず導入しないといけないという事ではないので、導入する事が適当であると考えられた場合はお願いしたいと締めくくられ
た。

-81-

質疑では次のようなやり取りがあった。

Q: 作業して頂いていて何かコメントありますか？
Q: コメントと言うか、ちょっとお伺いしたいなと思ったのは、これ、やっている途中でうちの研究科で前話し合いした時に出て来た議論だったんですけど、DP をやる時に学生が身に付けるべき資質能力の目標と書いてあって、でもここを能力にするのか知識にするのかで相当違って来るんじゃな
いのかと言うのがあってですね、知識にしてしまうと、知識そのものとなるけど、能力とすると凄く広くなったりとか。どっちにする方が良いのかとか、またはそのへんは曖昧にしておくべきなのかとか、そのへんはいろんな議論があって、今の所うちとしては、前に作られていた GP (Graduation
Policy) を読み替えたのをとりあえず暫定版として出しているんですけど。それは他の大学院とかはどんな感じですか？
A: 他の所の全体を見通してコメントを出来るという状況じゃないんです。すみません。さっきご説明した資質能力とかいうこの言い方は、これもまるまるガイドラインに書いてある言葉そのものを引っ張って来ているだけで、本当にこれが良いかどうかはなかなか難しいところがありますよね。確
かに知識がなければ能力を発揮するのも難しいので、ある程度はこういう知識というのも書き込まれて当然だと思うんですけど、そこの書きっぷりというのは何とも言えない所があって、それぞれの所で必要だと思われる知識、
最低限こういう事は必要だというような事は当然書がれて良いと思います。
Q: 今の質問に関連するんですけど、うちの研究科で皆で話をした時に、評価とも合わせると言うか、念頭に置くと、知識の習得は測る事が出来るけども、能力の習得は測れないよねと。一方で評価の仕方とかを具体提起に記述せよと入っているので、そこまですると、どういう方針で臨むのが良か
ろうかという疑問と言うか、結論は出なかったんですけど。
A: 確かに知識は測り易いんですけど、能力についてもある程度は何か、ある課題があった時に、それに対してどんな事が出来るかという、そこを見るのはやっぱりそれなりに能力を測ることが出来る…
Q: その出来るというのが会社を作るとかいうレベルになるわけですよ。
A: 会社を作るという問題設定とか課題設定があった時に、それに対してどんな提案が出来てと言うのは知識だけじゃなくて能力が関わって来るんじゃないですか？そうでもないですか？
Q: それはまだ知識レベルの話だと思うんですよね。何が必要かを答えなさいと言う事ですよね。
能力というのは実施を伴うという風に僕らは解釈するので。そういう風に解釈すると難しいですよねという議論をした。
Q: 切り口がまったく逆になるかもしれないんですけど、企業法務科目群という、ビジネス法務と言うのを基盤にして、国際知財本部とかの科目群をやってまして、そこの基礎能力って企業法学と呼ばれる基本的な法解釈学とか、リーガルマインドと呼ばれる法的解釈能力、法的思考能力っていうものがメインで、はっきり言って法学部の学生さん達じゃないので知識的な所っていうのは当然不十分
なんですね。実質 1、2 年だけですし。しかし、法的思考能力と言う物を授業の Q&A とかケーススタ
ディーを通じて一人一人がどこまで把握しているかという点に注目して私は常に採点するようにしているんですけれども、今のお話を総合すると、そういった場合であれば能力のみを目標にすることも科目の性質によっては不可能ではないというニュアンスでとらえてよろしいですよね。
A: という風に思いますけどいかがでしょう？
Q: ありがとうございます。
Q: 科目によってもかなり違いがあるという事なんですよね。
A: 3 つのポリシーのガイドラインというのでもっと具体的なサンプルみたいなのが示されるのかと-82-

いう話が一時はあったんですね。特に AP なんかもそうですけど、もっともっと細かいこんな書きっ
ぷりをするというのが出るのかと思ったらほとんど出なくて、極わずかの大したボリュームもない一
般的な指針みたいなのが出て、これで 1 年も待たす必要はなかったんじゃないかという話はあるんですけど、逆にその分、自由度は与えられたと思って好きに書くというそれしなかいと思うですね。

Q: そうすると評価の仕方というのが非常に難しいという事になって来るんですよね。今の DP 検
討中の物、10 年前くらいに最初の GP、ほとんど私が作ったようなつもりだったんですけども、その時はむしろ抽象的に書いておいてですね、具体的な評価はその時点では考えてなかったんですよね。
もちろん方向性としてこういう事が必要だという事で読み取れるような書き方をしてたんですけども。
こういう要請に基づくと、ある程度は具体性に評価の仕方が分かるようなポリシーとして書かなきゃ
いかんという事なんでしょうね。
A: なかなか正解というのはないので、それぞれの部局の書きっぷりを参考にして頂いて、今の原案をもう一度見直して頂ければという、そういう事で共有出来るようになってますので。でも全員の先生方が見えるわけじゃないんですよね。でもあれ配布しても良いような気がするんですけど。
Q: うちが出したのと同じように他からも皆出ていて、どこどこから出ましたというのが回って来ているんですけど、それを見るにはパスワードとかがあるんでしたかね？
A: WG のメンバーはポータルの所で見る事が出来るんですけど、一般の先生方が全部見えるかと言うとそういう設定にはなってないはずです。
Q: 例えば私がそれを印刷して教員会議の席で議論するために配布するのは OK という事なんですね？
A: 良いと思います。じゃぁもう公開すれば良いじゃないかという気もします。それについてはま
た帰って相談します。
Q: あと、ちょっと確認したいなと思ったんですけど、これを決めるののまたその先の目標として見直し後の DP に対して CUM を作って、もし研究科の合意が得られれば CoB CuS の方の導入までという話だったんですけど、その CoB CuS と CUM の違いなんですけど、確か CUM だと上の表頭の方に DP の各項目があって、表側には各科目があったと思うんですけど、CoB CuS になると表頭が変わるような気がするんですけど？
A: ここの所は DP が並ぶんです。
Q: (DP をその)ままですか？
Q': (CUM と CoB CuS の違いは)点数化です。
Q: 今見せて頂いたこれだともっと細かくなってますよね？
A: 同じです。国際総合は大枠で言うと 4 つなんですけど…
Q: もっと細かく DP を、DP 自体を細かくしてると言う事なんですかね？
A: 例えば DP1 が 4 つに分かれていますよね。ここからここが DP1 で、4 つに分かれているのがその小項目なんです。
Q: じゃぁもし CoB CuS を本当に真剣にやろうと思ったら、その前の段階の DP もそれ用に細かくしないと？と言うのは、なんで質問しているかと言うと、マップだとここが凄く曖昧で凄く大きい範囲だとしても、ざっくり当てはまるとかざっくり何とかだって出来ると思うんですけど、CoB CuS
で点数化するんだとしたら、ここがもしあまりにも曖昧だと点数化出来ないと思うんですけど？
A: それはあります。ある程度具体的な必要はあるんですけども、私の個人的な感覚だと、国際総合のこの 18 項目かなんかのこんな細かい項目はやっぱりあまりにも多過ぎる。せいぜい 6 つとかそんなもんかなと思うんです。もし導入されるにしても、こんなに沢山設定される必要はないですし、
ここの段階ですね。DP を例えばここは大項目、小項目と 2 段階になってますけど、ここは 1 段階でも結構です。修学支援システムをこの 3 月に改修した時には一応 3 段階まで分けても対応出来るとい-83-

う設定にはなってますけど、それは 1 段階だけでも良いですし、2 段階でも行ける。そういう風になってます。
Q: それは研究科で合意をという事です？
Q: 1 段階というのは、今、人文学部でやってる物ですね？
A: そうです。人文は例えばリテラシー教育に対するポリシー、DP にリテラシー教育の所とか専門分野の所とか、いくつかに分けて書いてあって、リテラシー教育の所に長々と文章が書いてあるです
けど、そこからキーワードを取り出したらこの 4 つという風な事みたいです。その４つがここに並んでいて、各科目がどこくらい関係してますかと言うのが点数なんですけど。ただし点数配分について
は、どこまでどう根拠あるんですかというのが、いつも話になって、そこは難しいですねという事ですし、実はそれぞれの科目、秀優良可とか成績付けるわけですけど、成績がこれに対応して点数配分されるわけじゃないので、どこまでこれに意味があるかはまたいろいろ問題があります。

Q: これって一回作ったら改定ってどのくらいのタイミングでやって良いんですか？3 つのポリシー。
A: 別にポリシーはいつでも改訂は出来ると思います。
Q: 例えば今のスケジュールによると、12 月末までに各部局に持ち帰ってやって 1 月に決めて 4 月に公表ってなってますけど、例えばその 1 年後に 1 年運用してみたけど少しおかしいとなったら 1 年
後に直すのは可能という事？
A: 出来ると思います。但しあまりころころ変えるというのも…。修正はいつしてもどこからも文句は出ないと思います。
Q: 分からなくなっちゃったので教えて欲しいんですけど、スライド 17、これは国際総合科学部の例だという事でご説明を頂いたんですけども、卒業基準スコアあってそこに達しないと卒業が認められないという趣旨のご説明でしたよね？
A: 国際総合の場合はです。
Q: それは各学生毎の話ですよね？とすると、各学期とか各科目毎の試験結果、成績がここに反映
されて、何がしかの方法で計算されてというプロセスですよね。そうすると、シラバスに対してどう？
という。要は到達目標とか DP を分解して行った時の個々の構成要素って僕はシラバスだと理解しているんです。すると、シラバスに対して採点基準なり採点って決まるので、それがここにどう反映されるかというとこのプロセスはどうなるんですか？
A: 実はこの中には共通教育科目も含まれているんですね。それは話がややこしいので、例えば国際総合科学部の専門科目であれば、専門科目のシラバスを作られる時に DP を意識して、この授業の中ではこんな事をやるっていうカリキュラムを設計されてるはずなので、それに対応して授業内容を考えられるし、評価の方法もそれに合わせて…
Q: 紐付けの方法。
A: 紐付けですか？
Q: そこ紐付かないと、この科目の点数がここのスコアに対応してますよと言うのが。
A: それはですね、いろんな学部で言われる話なんですけど実はなかなか難しいです。例えば科学技術史で DP 毎に 25 点とか 15 点とか 10 点とかこういう風になってたとすると、本当だったら、評
価の 100 点満点の点数を付けるとしたら、それを例えば 25 点、15 点という風に分けて、その 25 点分に対してその学生さんは例えば 20 点とかですね、そういう評価をして行ってそれをそのまま報告すれば一番正確なんですよね。各項目ごとについてちゃんと評価して、その項目ごとの成績を報告して、それもそのままここにはめ込めば一番正確だと。だけどそうはしてないですよね。それを全部まとめてトータルで 80 点とかいう成績が報告されて、80 点だとここに設定されている点数の何倍。優だと 1.2 倍した点数にしてしまうと。

-84-Q: そうか、それでさっき 1,2 倍とか 1 倍とかでって、一律にレートを掛けて計算しましょって形
なんですね。
A: だから、そこは無茶苦茶だという意見ももちろんあるわけです。実際の評価の中身と対応してませんねというそこの問題はいつもあるんですけど、8 月に全学の講演会で、新潟大の人と、それから岡山大学でも Q-cum とか言う似た様なシステム導入されてます。ここの先生方にも聞きましたけ
ど、うん、そうですねと言われて。それ以上、細かい内訳にして評価するとかそれで報告するとか、
それはとても無理ですねと。苦し紛れですけど、無理矢理言うんであれば、GPA ですね。GPA は要
するに成績の平均点みたいなものですよね。それの中身がもうちょっと分かるかな？というぐらいの物だと私は思ってます。あまり細かいことまで言ってもしょうがないような気がしてます。
Q: 積分したら誤差は…、そんな感じなんですね。いろんな評価がこういうの使ってるもんね。積分って言うか全部足し合わせた物はそれなりの意味が出て来る。
大ざっぱだけど。
そんなに外れない。
微分だと高いけど、積分だと多少 1 個 1 個が多少誤差含んでいても。
A: 教育の評価の専門家の人から言わせるととんでもないという話にもなるんですけど。知識理解系が得意とか、コミュニケーションに関係したところが得意とか、そういう強弱はある程度は見える
んでしょうけど、それ以上の物じゃないような気がします。あまりそう言うと良くないですけど。
Q: p.21 のスライド、こちらは留学生用の科目が書いてありますが…
A: 日本語ですね。
Q: 要するにこれは留学生向け、これは人文学部の物なんですけども、うちの研究科は留学生用の専用の科目はないんですけど、同じ科目なんですが、元々入口が違いますので、留学生と社会人の日本人と、最初から入口違っているので、同じ科目なんですけども、評価の基準もしかしたら違う可能性も十分ありますので、その場合はダブルスタンダード。つまり出来るんですかね？要するに評価科
目同じだけど、係数ですね。重みが多分違う可能性が十分あり得ますので、留学生は研究者になりたい場合が多い、逆に日本人の社会人はもうちょっと実務的な知識とか能力とか、それはまた違う場合はありますので。そういうダブルスタンダードはあり得るんですかね？
A: それは研究科でそうしようとされれば、それはそれでも良いと思いますけど、とてもややこしくなりますので、そこまでしてもあまり良い事はないかなと。
Q: システム上の科目コード分ければ良いだけだと思う。同じ名前でも日本人用の科目コードと留学生用の科目コードと。
A: そっちの方がスマートですね。
Q: わかりました。
Q: そういう意味で DP 自体が全部の科目の内容に係わるような書き方にどうしてもなりますよね。
A: そうですね。CoB CuS に使うとなるとなるとですね。DP を達成するためにいろんな科目を設定しているわけなので、どれにも関連しない DP というのはやっぱりまずいんでしょう。
Q: だから最初に作った時、昔作った時には何となく全体をカバーするようなイメージで書いたんですよね。それをもう少し特定化するような書き方にするのかどうかという所がなかなか悩ましい所ではあるんですけど。特にカリキュラム、CoB CuS と結び付けるという事になると、またその辺をより明確にする必要があるという事なんですね。
A: これを導入するかしないかで DP の書き方が相当変わってくると思いますね。
Q: マップ止まりにするのとずいぶん違いますよね。
A: それもありだと思いますので、例えば人文科学研究科では、もう CoB CuS なんて言ってくれるなという風に言われています。というので、研究科についてはお任せしますのでどちらでも。
アンケートでは以下のような意見が見られた。(原文まま)-85-

YU CoB CuS について、理解が深まりました。
3 つのポリシー、YU CoB CuS についての理解が深まった。
YU CoB CuS の活用法(学習指導)について知ることができた。
研修内容の希望については以下のような意見が見られた。
教育効果の測定。
シラバスの書き方。
認証評価と各種ポリシーの関係について。
3 つのポリシーについてでは他大学のものも知りたいです。
成績評価方法。
教授法。
大変分かりやすく、ためになりました。

（10）共同獣医学部・連合獣医学研究科
日程：平成 28 年 12 月 14 日(水)[吉田地区] 13:30〜14:10
場所：農学部大会議室（吉田キャンパス）講師：朝日 孝尚（大学教育センター長）
参加者：22 名(アンケート 19 枚回収)
内容
本研修会では 3 つのポリシー（ディプロマ・ポリシー(DP)、カリキュラム・ポリシー(CP)、アドミッ
ション・ポリシー(AP)）の見直しと YU CoB CuSの導入について説明が行われた。DP は「卒業認定・学位授与の方針」、CP は「教育課程編成・実施の方
針」、AP は「入学者受け入れの方針」を示している。
これらの 3 つのポリシーは平成 17 年 1 月の中教審答申「我が国の高等教育の将来像」で示され、この頃から「何を教えるか」ではなく「どのようなこと

-86-

表１
研修会に参加した感想はいかがで したか？
選択肢
人数
割合(%)
非常に良かった
0
0.0%
良かった
12
63.2%
どちらとも言えない5
26.3%
あまり良くなかった
1
5.3%
良くなかった
1
5.3%
無回答
0
0.0%
合計
19
100.0%

が出来るようになるか」（学習成果基盤型教育）が求められるようになった。その後の平成 20 年の学士課程答申、平成 24 年の質的転換答申、平成 26 年の高大接続答申においてもこれらの 3 つのポリシーについて言及があり、平成 25 年度末の時点でほとんどの国立大学でこれらのポリシーが策定されるに至った。これに続いて、平成 26 年度の答申ではこれらのポリシーの一体的な策定を法律上位置付ける必要性が述べられ、平成 28 年 3 月に高大接続システム会議「最終報告」と大学教育部会「ガイドライン18」が公表されると共に学校教育法施行規則の一部を改正する省令が公布された。これら
では、大学には CP と DP の一貫性を考慮した 3 つのポリシーの策定と公開が求められており、ガイドラインを参照しながら取り組むことが求められている。今後の認証評価では 3 つのポリシーが適切に策定・運用されているかが評価の判断基準となるため、これらの改定が必要であるとの説明があった。
次に YU CoB CuS(以下、CoB CuS)についての説明があった。CoB CuS（能力基盤型カリキュラム
システム、Competency Based Curricular System）は、科目ごとに DP への貢献度を数値化し、学生の DP の達成度を数値として評価するシステムである。本学の第 3 期中期計画においては、平成 31
年度末までに CoB CuS を全学に展開する予定である。現時点においては、国際総合科学部（平成 27年度に導入）と人文学部（平成 28 年度の学科改組後に導入）で CoB CuS が既に導入されている。前者については卒業要件、後者は人文学部のリテラシー科目の評価に用いている。研修会では、これらの学部の導入例をもとに CoB CuS の導入に際して必要となる DP やカリキュラム・マップ、カリキュラム・フローチャートの修正について説明があった。最後に、これらの見直しの進行状況と今後の作業予定についての説明があり、学部への協力依頼がなされた。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 CP の学習成果の評価のあり方とは具体的にどのようなことか。
A1 DP のワーキングでは原案を示しているが、特別なことを書く必要はない。
Q1 例えば試験を実施して、評点以上をとればいいというようなことか。
A1 実験実習ではレポートで評価するとか、特別研究では卒業論文で評価するとか、あまり細かく評価を実施するのは現実的ではないので、評価対象をグループ分けして実施すれば良い。
Q2 CoB CuS について、人文学部では卒業要件には用いないとのことだが、それならば結局何のために用いるのか。
A2 ひとつは学習成果を可視化するためである。これまでは用いてきた GPA は、様々な科目の平均点である。一方、CoB CuS では内容を分けて、DP と関連のあるいくつかの能力別に達成度を目に見えるようにすることができる。単純な平均点である GPA よりは学習達成度が見えやすくなるのではないかと期待している。
ただし、選択科目の幅が広い学部の場合は、学生によって履修する科目は様々であるから、規格化が難しくなると思われる。
Q3 CoB CuS で 1 単位ごとに 100 点というが、これまでと同様にその科目の総得点を採点結果として提出すれば良いのか。それとも、各 DP の評価項目ごとに得点を出さなければならないのか。もし後者であるとすると、採点に要する労力の面から考えると非現実的ではないか。
A3 従来通り、科目の総得点を出して頂ければ良い。総得点を DP の各評価項目の比率で割り振る
18「卒業認定・学位授与の方針」(ディプロマ・ポリシー)，「教育課程編成・実施の方針」(カリキュラ

ム・ポリシー)及び「入学者受入れの方針」(アドミッション・ポリシー)の策定及び運用に関するガイ
ドライン

-87-

方法で自動計算を行う。CoB CuS を先行導入している岡山大学や新潟大学においても同様の方法をとっている。

Q4 大学院における検討状況はどのようになっているのか。
A4 創成科学研究科のように新しく新設した研究科や近々改組が決まっている部局では検討中もしくは現状のままの状況である。その他の部局においては見直し作業中である。文科省からもそれで良いという確認をとっている。
研修会後のアンケートには、「あまりよくわからなかった」、「わかりにくい」との回答があった。また、今後希望する研修会については、「学生との討論会」との回答があった。

（11）医学部保健学科・医学系研究科
日程：平成 28 年 12 月 21 日(水)[小串地区] 13:00〜13:40
場所：医学部総合研究棟 1 階 S1 大講義室
講師：朝日 孝尚 (大学教育センター長・創成科学研究科教授)
参加者 ：25 名(アンケート回収 24 名)

設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
選択肢
人数
割合(%)
非常に良かった
4
16.7%
良かった
19
79.2%
どちらとも言えない
1
4.2%
あまり良くなかった
0
0.0%
内容
良くなかった0
0.0%
最初に医学部保健学科の FD コーディネーターより、 無回答
00.0%
3 つのポリシーの見直しについて実際に見直しに携わ 合計
24
100.0%っておられるいろんな事をご存じの先生と私のように十分に認識してない者との間で知識の濃淡があると思うので今日は均霑化(きんてんか: 医療政策分野で医療サービスの地域格差などをなくす事を指す)をして頂こうと思うとコメントが行われ、研修に入った。
本研修会は、3 つのポリシーの見直しと、YU CoBCuS の導入に関しての説明を行っている。
基本的な内容は他学部の教育改善 FD 研修会と同様である。最初に 3 つのポリシー DP (Diploma Policy),
CP (Curriculum Policy), AP (Admission Policy) の定
義等について確認を行った後、中教審答申において、平成 17 年 1 月の「我が国の高等教育の将来像」
で出て来た 3 つのポリシーが、平成 26 年 12 月の「高大接続答申」で 3 つのポリシーを一体的に策定し法令上位置付けることと言われるまでの流れ、昨年から今年にかけての、高大接続システム改革会
議、中央教育審議会 大学分科会 大学教育部会の動き、今年平成 28 年 3 月 31 日に出て来た、高大接続システム改革会議による最終報告、大学教育部会によるガイドライン、学校教育法施行規則の一部を改正する政令の公布の概要、策定に当たっての留意事項等の説明が行われた。次に、YU CoB CuS(Yamaguchi University Competency Based Curriculum System: 山口大学能力基板型カリキュラム
システム) についての概要と中期計画における 31 年度末までの全学展開の予定、CUM (CUrriculum
Map)、CFC (Curriculum Flow Chart) との関係、国際総合科学部と人文学部の CoB CuS についての紹介があり、最後に、今後の予定とお願いについて説明が行われた。

-88-

質疑では次のようなやり取りがあった。

Q: 今、保健学科では大学の方針に従い、3 つのポリシーの中で CP と DP の見直しという形で作業を進めているんですけど、作業するに当って DP をしっかりと具体的にするとか、CP は DP を踏まえた上で一貫性を持ってとか、そういう様なことをしながらやっております。始めに言われたよ
うに CP の中では評価の部分をしっかり記入してという事でしたので、そこの部分についてもやったと思っております。あとは他学部との兼ね合いとかを考えながらしっかりとして行かないといけないなと思っている。保健学科の方は 1 月の教授会で承認を得た形で完成版を出すという事になっております。私が考えているのが、先程お話がありました CUM の事なんですけど、YU CoB CuS の部分
は、それを数値化したような形とおっしゃっていたんですけど、手元にも CUM があって、◎とか〇、△、こういうようなところが一番妥当なんじゃないかと。かえって、一つの科目で 100 なら 100
とか 200 にした時に、本当に 15 と 10 の意味がどこまであるの？と言った時に、作業する私とかは凄く疑問に思っているので、初めはちょっとのところのズレが最後にはもの凄い大きくなるんじゃないかと。それよりはまだ◎とか○の方がって思うんですけど、そこら辺いかがでしょうか？
A: あまり私がそう言っちゃいけないんですけど、おっしゃる通りで、◎〇△で十分と言えば十分なんですけれど、これを数値化する時にポイントの割り振りは確かにいろいろ問題で、8 月に新潟大学、岡山大学から来て頂いて話をしてもらった先生にも質問しました。そこのポイントの割り振りど
こまでどうなんですかという事は聞きましたけど、実はそこは難しくて、
えいやと決めるしかないと。
そう言うと身も蓋もないんですけど、大まかに言えばやっぱり記号しかないんですね。3 段階くらいに割り振っておいて、それを点数化するというぐらいしかない。それで、どこまで意味があるかという話になるんですね。そういうはっきりとした根拠のないポイントを割り振ってそれでどうなのかと言う事は他の学部でも言われます。そこは実際の所は苦しいんですが、GPA の場合は秀優良可が4,3,2,1 で、それの平均点が出てくる。ですけども、CoB CuS になると、それをもう少し細かく分けて、例えばこういう部分の能力についてはこの人は優れているとか、内訳がもう少し見えるような形になるという、その程度だと思っています。その点数を 10 点にするか 15 点にするかその 5 点の差にどこまで有意があるかと言うと、実の所そんなにはないと思います。◎と〇と△くらいのところで、その差別化くらいで良いという事にして、でもそういうのが沢山科目が並んでいれば、その人がどういう分野で強いとか弱いとかいう風な傾向が多分見えてくると思っています。そういう事が実際見えるかどうかという事を、これからですけど、国際総合の学生さんのデータを分析してみようという事にはなっています。きちんとしたお答えにはなってないですけど、要するにポイントの配分を厳密にしようと思ってもそれはちょっと無理だというので、おおよその 3 段階くらいの強弱を付けて、後はそれに合わせて点数を配分して頂くしかないというそういうところです。
Q: 認証評価を受ける時に数値化してある物でどれぐらい良くなったと言った方が評価され易いのかなという風に私は思ったんですがそうではない？
A: そうかもしれません。数値化されている物を見せた方がなんとなく説得力はありますよね。ですけど、そこの数値の中身、厳密にその数値にどこまで意味あるかというそこまで行くと、なかなか難しいところはあると思います。
Q: 国際総合科学部のような小項目なども一致させないといけないですか？
A: DP の作り方は、各学部、学科、コースでそれぞれ独自に設定して頂ければ良いので、大項目があってそれを細かく分けたというタイプでも良いですし、横並びに 6 つとか 7 つの項目があるという、
それでも結構です。修学支援システムが新しくなりましたけど、その中には CoB CuS を表示出来るような機能もあるんですが、DP については一応いろんなタイプのパターンがあるという想定をして、大中小の 3 段階まで設定出来るようになっています。もちろん 1 段階だけでも結構です。

-89-

Q: 大項目の数は決まっているんですか？
A: いえ、決まっていません。例えば看護学専攻だと今頂いている DP 案ですと 1〜6 までありま
すし、検査技術も 6 項目ですかね。別に何項目と決まっているわけではありません。
Q: それは 12 月末までに決めなくても来年になっても変更は可能なんですか？
A: 随時変更は可能でしょうけども、でもあまりコロコロ変えるのも望ましくないという事と、予定としては 12 月末に各学部・研究科から案を頂いて、それを評議会だとかいろんな所に上げて承認してもらうという手続きが残っていますのでそういう予定でお願いします。

アンケートでは以下のような意見が見られた。(原文まま)
国や山大が大学教育にどのような方針で行おうとしているのかがわかった。
マイク係がいた方が質疑応答がよくきこえると思います。
研修内容の希望については以下のような意見が見られた。
欠席者やレポート未提出等の際の組織としての対応
英語論文の書き方、エクセルの便利な使い方(研究、教育への使い方)、試験問題の作成方法、学生との面談での注意点

実施時期については以下のような意見があった。
学期末を希望します。

-90-

第２章 共通教育授業科目別部会のＦＤ活動
１．ＦＤ活動を実施した授業科目別部会（１）情報処理部会（部会長：大学教育センター 小川 勤）
昨年度後半から、ワーキングチームを作って、ビデオ教材の更新とともに、統一教材の内、プレゼ
ン教材や補助教材の改訂作業を行った教材を利用した授業展開を実施した。その結果を踏まえて情報
セキュリティ・モラルの授業担当者を対象に、統一教材や教材ビデオの改訂された部分を説明するための教員研修を実施した。

（２）運動健康科学部会（部会長：教育学部 曽根 涼子）
運動健康科学における運動実習（筋力トレーニング実習およびステップ実習）の授業参観を行い、次年度の授業づくりについて意見交換を行った。

（３）英語部会（部会長：教育学部 高橋 俊章）
2 月 4 日と２月 11 日に専任と非常勤講師の先生方を対象に FD を開催した。
内容は、上の１に書いた内容。具体的には以下の内容について、FD を通し理解を深めて頂くように説明し、質疑応答を受けた。
・新しい英語教育カリキュラムでは Can-Do リスト型到達目標の設定をしており、それに基づいて評価を行うこと。
・技能統合型授業（文科省がグローバル化対応のために英語教育に求めている方向への対応）となっていること。
・欠席回数の欠格条件設定（４回で欠格）を行っていること。
・知識・理解＋技能・表現の項目が評価の８割になるように設定することなど、単位の実質化、英語能力の実質化（例：授業に参加するだけでは単位は与えないという方針）を行おうとしていること（パフォーマンス評価を行っていること）。

（４）数学部会（部会長：教育学部 北本 卓也）
授業内容は各学部ごとに決まっているので、学部ごとに授業内容の統一化を行った。

-91-

（５）物理学部会（部会長：創成科学研究科（工学） 仙田 康浩）
物理学実験B（工学部生対象）が、共通教育においてアクティブ・ラーニング授業実践に顕著な成果を挙げた教員に与えられるＡＬベストティーチャー賞を受賞した。この実験を含めた全物理学実験
では、３時間以上の授業外学習時間を確保している学生が７割以上に達する。これは他の実験科目を含めた共通教育の講義の中で最も高い値であり、実験前の予習プリントの徹底、実験レポートのチェ
ックシートの配布、等、独自の教育指導によるものである。物理学実験は非常勤講師を含めた複数の教員によって実施されており、彼らの教育指導に対する熱意と努力は高く評価できる。また、今年度
この物理学実験で用いる教科書の改訂を行った。
なお、実験以外の講義（物理学Ⅰ、物理学Ⅱ）に関しては、約６割が 1 時間以上の授業外学習をしている。物理学の習得には自習が欠かせないので、今後も引き続き担当教員に学生の授業外学習時間の確保を促していく。

（６）化学部会（部会長：創成科学研究科（理学） 石黒 勝也）
化学実験テキストの改訂を、非常勤講師・常勤の世話役教員・部会長の３者の協議により行った。
大学全体として経費削減が検討される中、化学実験の物理化学実験「理論計算を用いた分子構造の解析」で使用してきた ChemBio3D を含むパッケージソフトウエア ChemBioOffice（CambridgeSoft社）について、ライセンス料が高額であることから見直しが要請された。ChemBioOffice は、化学構
造式描画・分子モデリング・化学物質情報データベース構築等を可能とする汎用の化学・生物・材料
科学用ソフトウェアであり、化学実験だけではなく、大学内の幅広い理系研究者に標準的に使用されており、学生のころから経験するメリットは大きいと考えられるが、大学全体としてのサイトライセ
ンス料が化学実験の全経費と比較してもあまりにも高額であるため、やむなく来年度からのライセン
ス契約の打ち切りを了承した。化学実験の理論計算に用いるソフトウェアの代替としては、同じく研究用に用いられてきた Gaussian/GaussView により行うこととしたが、折しもこのソフトウェアに７
年ぶりの大幅なバージョンアップがあり、新バージョンの納入が年度内には間に合わなかった。ソフ
トウェアの変更に伴う実験内容の見直しやマニュアルの改訂については、次年度の教員と TA・SA により行われることとなった。

（７）日本語部会（部会長：国際総合科学部 山本 冴里）
本年度、日本語部会は、上掲の議論と対応に多くの時間を使ったため、昨年度とは異なり、FD 活動と銘打った活動は行わなかった。しかし今後の授業のあり方について真剣に議論を重ねるという行
為は、分科会としてのチームワークの向上と、より統一性のある科目構成につながったものと考えられる。

（８）日本国憲法部会（部会長：経済学部 服部 麻理子）
制度化した FD 活動はないが、授業外学習を促進し授業外学習時間を確保するための取り組みや、
定期試験の内容・方法などについて、教員間で適宜、情報を共有した。

-92-

第３章

学生授業評価及び教員授業自己評価

第１節 実施方法・実施状況（１）実施方法１ ） 教 育 情 報 シ ス テ ム (IYOCAN)に よ る 学 生 授 業 評 価 ・ 教 員 授 業 自 己 評 価
実施

準備

大学教育
センター

教学 委員会報告

指示

システム管理者（前期6月下旬頃、後期12月初旬頃）【教学委員・ 事務部】
対象授業・質問紙の各学部・研 確定(IYOCAN2上で究科の教学 作業を実施）（前期6月中旬、後期11月下旬）

教員

【事務部】
質問用紙
の作成・印
刷

【事務部】宛名ラベルを封筒に貼付。質問用紙・アンケート
シートとともに教員に配布。
（前期7月上旬、後期12月下旬）

実施・回収（前期7月中-下旬、後期1月中-下旬）

学生

学内便
で送付

教員授業自己評価
の学内公開

フィ ド
―バック

場所
吉田地区学生支援部教育支援課

データのダウンロード

データ読み取
り作業

閲覧・
入力

学生支援部
教育支援課

委員及び事
務部

FD報告書の編集・発行、学内外への公開

教育情報システム (IYOCAN 2)

バーコード付き宛名ラベルの作成。
アンケートシートとともに各学部・研究科へ
配布

認証
評価
等へ
対応

評価委員会

閲覧・
入力の依頼（メールで通知 ）依頼 前(期 月4，後期 月
10）

学内委員会

分析・フィードバック【教学委員】
データの受け取り，学部・研究科レベルの分析、FD報告書作成（5月下旬）

学生授業評価の結果を閲覧・教員授業自己評
価の入力

授業改善

（前期9月中旬、後期3月中旬）

授業評価※教育情報システム(IYOCAN2)は授業評価のデータベースであり、共通教育、医学部の除く6学部、一部の大学院研究科の評価を扱っている。医学部は独自のシステムで実施しているためこれには含まれない。

山 口 大 学 で は 、平 成 17 年 度 前 期 よ り 、旧 大 学 教 育 職 員 能 力 開 発 (FD) 委 員 会 ( 〜 2008 年 3月 。 現 在 は 教 学 委 員 会 )の も と で 、 学 生 に よ る 授 業 評 価 (以 下 、 学 生 授 業 評 価 )お よ び 教 員 によ る 授 業 自 己 評 価 ( 以 下 、教 員 授 業 自 己 評 価 ) を 全 学 的 に ス タ ー ト し た 。平 成 16 年 度 ま で は
7 学部・共通教育でそれぞれ独自に学生授業評価を実施してきたが、効率化・簡便化を図る必要性や、認証評価への対応の必要性から、大学教育センターがこの実施業務を引き受
け 、 現 在 ま で 統 一 的 に 実 施 し て い る (医 学 部 を 除 く )。 下 図 は そ の 一 連 の 流 れ で あ る 。 マ ー（ Information of Y0ur Course
ク シ ー ト に 記 入 さ れ た 回 答 は 教 育 情 報 シ ス テ ム「 IYOCAN 」-93-

ANalysis の 略 、い よ か ん と 呼 称 ) に 蓄 積 さ れ 、教 員 は Web 上 で 結 果 の 確 認 と 自 己 評 価 を 行
っ て い る 。 2010 年 度 か ら は 新 デ ー タ ベ ー ス「 IYOCAN 2 」を 導 入 し 、教 務 情 報 の 新 シ ス テ
ム「修学支援システム」と連動することで様々な情報を授業評価に直接的に利用することが可能となった。
な お 、以 下 に 述 べ る よ う に 、医 学 部（ 医 学 科 、保 健 学 科 ）は 全 学 に 先 駆 け て Web に よ る
授 業 評 価 を 実 施 し て お り 、 独 自 の デ ー タ ベ ー ス を 構 築 し て い る た め IYOCAN は 利 用 し ていない。
●授業評価の閲覧・入力画面（大学教育センターホームページ上に配置）２ ） 医 学 部 医 学 科 「 医 学 教 育 総 合 電 子 シ ス テ ム eYUME」
平 成 13 年 度 よ り 、医 学 教 育 セ ン タ ー が 管 理 す る「 医 学 教 育 総 合 電 子 シ ス テ ム eYUME 」
上で毎回の授業ごとにオンライン授業評価（進行評価）が実施されている。また、ユニッ
ト 終 了 時 に は マ ー ク シ ー ト 方 式 に よ る「 ユ ニ ッ ト 学 生 振 り 返 り 評 価 」「ユニット責任者振り
返り評価」が実施されている。その結果は同システム上で公開されている。
●医学部医学科

医学教育総合電子システム-94-３）医学部保健学科「山口大学医学部保健学科授業支援システム」
保健学科ホームページ上から「山口大学医学部保健学科授業支援システム」にログイン
し、教員が登録した授業評価メニューや出席確認メニューに対して、学生が教員から告げられた期間（時間）内にアクセスしてオンライン授業評価を行っている。
●医学部保健学科

授業支援システム（２）質問紙の種類
質問紙は各学部・研究科ごとに異なっている。また、授業区分（講義、演習・実験・実習等）ごとに分かれており、学部・研究科独自の質問項目も設けられている（詳しくは 4
章 以 降 の 各 学 部・研 究 科 の FD 報 告 を 参 照 の こ と ）。こ れ は 各 学 部・研 究 科 の ニ ー ズ に 合 った授業評価を実施するためである。
なお、本学のシラバスでは下表のように様々な授業区分が設けられているが、用いられる 質 問 紙 は 大 ま か に 分 類 し て 以 下 の よ う に な っ て い る (医 学 部 を 除 く )。
シラバスの授業区分

質問紙の種類「講義」の場合

講義用「講義と演習」の場合

講義用「講読」の場合

講義用「演習」の場合

演習・実験・実習用「実験・実習」の場合

演習・実験・実習用「その他」の場合

講義用

共通教育では、上記に加えて、外国語系列の授業でシラバスの授業区分に関わらず「語学 用 」「 TOEIC 準 備 用 」 の 質 問 紙 が 使 用 さ れ て い る 。 こ の ２ つ の 質 問 紙 は 基 本 的 に は 「 講義用」と同じであるが、授業技術を尋ねる質問の内容が異なっている。

-95-

シラバスの授業区分

質問紙の種類

共通教育・外国語系列「講義」の場合

語 学 用 （ TOEIC 準 備 の み TOEIC 準 備
用を使用）

共通教育・外国語系列「演習」の場合

語学用※「語学用」の質問紙は農学部専門授業の外国語科目でも使用されている（３）質問項目上 述 の よ う に 学 部 ・ 研 究 科 ご と に 質 問 紙 ・ 質 問 項 目 は 異 な っ て い る が 、 平 成 17 年 度 から の 統 一 的 な 実 施 に 際 し て 、全 学 共 通 の 質 問 項 目 が 5 項 目 設 定 さ れ 、上 記 の「 講 義 用 」「演
習・ 実 験・ 実 習 用 」「語学用」「 TOEIC 準 備 用 」の 各 質 問 用 紙 に 盛 り 込 ま れ た 。こ の 共 通 質
問項目の導入によって山口大学全学の傾向の分析を行うことが可能となった。ただし、各学部・研究科では、共通質問項目に独自の質問項目を加えたオリジナルの質問紙を作成することができるので、これまで実施してきた学生授業評価との経年比較を行うことも可能となっている。
全学共通質問項目①＜授 業 外 学 習 時 間 ＞ あなたはこの授 業 のために授 業 時 間 以 外 にどのくらいの学 習 （予 習 ・復習 ・宿 題 や関 連 した学 習 ）を行 いましたか？授 業 １コマ当 たりの平 均 で答 えてください②＜学 習 目 標 達 成 ＞
あなたはシラバスに記 載 された学 習 目 標 を達 成 しましたか？
③＜理 解 ＞ あなたは授 業 の内 容 を理 解 しましたか？（講 義 、語 学 、TOEIC 準 備 ）、内 容 理 解 や技
能 のレベルは向 上 しましたか？（演 習 、実 験 ・実 習 ）④＜満 足 ＞ この授 業 はあなたにとって満 足 のいくものでしたか？
⑤＜出 席 ＞ あなたはこの授 業 にどのくらい出 席 しましたか？

（４）実施対象授業
１）学部
基 本 的 に 全 て の 授 業 で 実 施 し て い る が 、授 業 評 価 の 対 象 と し て 適 さ な い 科 目 ( 例：教 育 実
習 、 卒 業 論 文 等 )に つ い て は 実 施 対 象 か ら 除 い て い る (詳 し く は 第 2 節 「 学 生 授 業 評 価 の 結
果 に つ い て (全 学 )」 の 表 を 参 照 の こ と )。 な お 、 教 員 授 業 自 己 評 価 に つ い て は 学 生 授 業 評 価を実施した授業を対象としている。
学 生 に よ る 授 業 評 価 実 施 要 項 （ H17 − ）全学部（学士課程）

実施対象科目

授業規模

その他全て。ただし、学生授業評価の対象として適さない授業科目については実施対象から除くことができる。

規模に関係なく全ての授業で実施。ただし回答者が 5 名未満の場合は授業担当者に結果を開示しないものとする。

非 常 勤 講師 に つ いても実施

※評価を実施しない授業科目名は一覧にして質問項目とともに大学教育センターに情報を提供。

-96-

２）研究科平 成 18 年 度 よ り 大 学 院 に お け る 授 業 評 価 は 、 a) 学 生 授 業 評 価 は 各 研 究 科 で 最 適 な 方 法を 決 定・実 施 す る (IYOCAN を 利 用 し て も よ い し 、自 由 記 述 形 式 等 の 独 自 の 方 式 で も よ い ) 、b) そ の 代 わ り 、 学 生 授 業 評 価 の 実 施 ・ 非 実 施 に か か わ ら ず 教 員 授 業 自 己 評 価 は す べ て の 授業で実施し、授業の振り返りを通じた授業改善を促す、という方式で実施している。
● 大 学 院 ・ 学 生 授 業 評 価 の 実 施 方 法 （ H18 − ）全研究科（修士）

実施対象科目

実施方法

その他

学生授業評価の対象として適する授業科目全て。

各研究科で選定した評価対
象授業については、各研究科独自の方法で授業評価を実施する。学士課程と同様の方法を用いる場合は「いよかん」を利用できる。

独自で実
施する場
合は、質
問項目の
選定も自
由とする

※実施方法および対象授業については大学教育センターに情報を提供。
● 大 学 院 ・ 教 員 授 業 自 己 評 価 の 実 施 方 法 （ H18 − ）全研究科（修士）

実施対象科目

実施方法

全て

学生授業評価の実施・非実施にかかわらず、全ての授業で自己評価を実施する。
自己評価は「いよかん」で行う。
なお、評価項目については
学 士 課 程 に 準 じ る が 、【 28.
授 業 実 施 上 の 工 夫 】 (10 項目 )は 任 意 と す る 。

その他※授業形態の特殊性等の理由から学生授業評価を実施しない授業についても、教員自身による授業の振り返りを通じた授業改善を促す観点から自己評価については実施する。

な お ，平 成 23 年 度 前 期 か ら は 以 下 の よ う に 変 更 す る こ と が 平 成 23 年 度 第 1 回 教 学 委 員 会( 平 成 23 年 4 月 27 日 開 催 ) で 承 認 さ れ た 。

-97-

大 学 院 に お け る 教 員 授 業 自 己 評 価 の 対 象 授 業 選 定 方 法 の 変 更 に つ い て (案 )大学教育センター

こ の 度 、大 学 院 に お け る 教 員 授 業 自 己 評 価 の 対 象 授 業 選 定 方 法 を 以 下 の よ う に 変 更 す る 。

大学院・教員授業自己評価の対象授業（現） 全て（ 新 ） 学 生 授 業 評 価 と 同 じ （ IYOCAN2 を 利 用 す る 研 究 科 ）対象として適する授業科目（独自の方法で実施する研究科）（理由）
現在、大学院における教員授業自己評価は、学生授業評価の実施・非実施にかかわらず「 全 て 」 の 授 業 で 実 施 さ れ て い る ( 平 成 17 年 度 第 10 回 FD 委 員 会 承 認 ) 。 こ れ は 、 当 時 、
大 学 院 (修 士 )の 授 業 は 規 模 ・ 形 態 の 面 で 学 生 授 業 評 価 に 適 さ な い も の が 多 い と い う 意 見 が多数であったため、少なくとも教員授業自己評価だけは全ての授業で実施する、という方針が承認されたものであった。
しかし、現在、すべての研究科では学生授業評価が導入されており、修士論文に関係する 科 目 (課 題 研 究 、 演 習 、 セ ミ ナ ー 等 )、 集 中 講 義 、 実 習 科 目 な ど 、 一 部 の 科 目 を 除 い た 大
多数の授業で評価が実施されている。従って、これまでのように教員授業自己評価を一律に全て実施する必要はなくなっている。
加 え て 、 修 士 論 文 に 関 係 す る 科 目 や 実 習 科 目 な ど は 授 業 の 形 態 上 「 担 当 時 間 数 (分 )」 が入力しにくい面があることが指摘されている。
よって、今回、上記のように選定方法の変更を提案したい。

-98-

（５）学生授業評価の結果の閲覧方法、教員授業自己評価の実施方法についてこれまで各学部・共通教育では個々の教員への学生授業評価の結果の通知を印刷物で行ってきた。しかし、これは非常に手間がかかるため、より効率的で効果的な方法として、
Web 上 で の 閲 覧 シ ス テ ム の 導 入 が 共 通 教 育 は 平 成 16 年 度 か ら 、ま た 専 門 教 育 は 平 成 17 年
度 か ら 導 入 さ れ た ( 医 学 部 医 学 科 は 平 成 13 年 度 よ り ) 。
教員は大学教育センターのホームページにアクセスし、公式メールアドレスとパスワー
ド を 入 力 し て 教 育 情 報 シ ス テ ム 「 IYOCAN 」 に ロ グ イ ン し 、 学 生 授 業 評 価 の 閲 覧 と 自 己 評
価 の 入 力 を 行 う こ と が で き る 。Web 上 で は 過 去 の 評 価 結 果 も 閲 覧 で き 、PDF で ダ ウ ン ロ ー
ドすることもできる。また、非常勤講師も学外からデータベースにアクセスできるようになっている。
なお 、学生授業評価 の回答 者が 5 人未 満の 場合 、集計 結果 は教員 には開 示されない 。これは学生が特定される危険性を避けるためである。
閲覧・入力の手順で工夫したことは、学生授業評価の結果を見る前に、まず教員授業自己評価を行う点である。この目的は、自己の認識と学生による評価の「ずれ」を確認するためである。教員はこのずれを確認した上で、授業の反省点・改善点を記入することになっている。

（６）学生への結果のフィ ードバックについて
平 成 18 年 度 後 期 よ り 、 学 生 へ の 結 果 の フ ィ ー ド バ ッ ク の 第 一 歩 と し て 教 員 授 業 自 己 評
価 の 一 部 を 学 内 公 開 し た 。 具 体 的 に は 【 30. 授 業 実 施 上 の 問 題 点 ・ 改 善 点 ( 自 由 記 述 ) 】 を
Web 上 で 公 開 し た 。
●教員授業自己評価の学内公表用画面-99-

第２節 授業評価の結果について（全学）（１）学生授業評価の実施 状況
今 年 度 も 山 口 大 学 で は す べ て の 学 部 ・ 研 究 科 (修 士 課 程 )に お い て 学 生 授 業 評 価 が 実 施 され た 。次 頁 に 掲 載 さ れ て い る「 2016 年 度 山 口 大 学 学 生 授 業 評 価 お よ び 教 員 授 業 自 己 評 価 結
果 一 覧 ( 経 年 変 化 ) 」 (2017 年 11 月 13 日 現 在 ) は 、 教 育 情 報 シ ス テ ム (IYOCAN) で 処 理 さ れた 学 生 授 業 評 価 と 教 員 授 業 自 己 評 価 、 お よ び IYOCAN を 利 用 し な い で 独 自 に 授 業 評 価 を集計している学部・研究科のすべての授業評価の実施率をまとめたものである。また、学生 授 業 評 価 の 回 答 数 に つ い て は 一 覧 表 の 後 に 別 表（ 2012 年 度 以 降 の 経 年 変 化 ）と し て 掲 載した。
2016 年 度 の 学 生 授 業 評 価 は す べ て の 学 部 ・ 研 究 科 ( 修 士 レ ベ ル ) ・ 共 通 教 育 で 実 施 さ れ 、
回 答 数 合 計 は 120,565 人 ( ※ I Y O C A N の み ) で あ っ た 。
実 施 率 が 最 も 高 か っ た の は 理 学 部（ 93.6 ％ ）、続 い て 高 か っ た の は 医 学 部 医 学 科（ 93.3 ％ ）、
工 学 部 （ 90.1% ） で あ っ た 。 約 半 数 の 学 部 ・ 研 究 科 で 昨 年 度 よ り 増 加 す る 結 果 と な っ て い
るが、更なる改善充実が求められる。

（２）教員授業自己評価の 実施状況
教員授業自己評価は、医学部保健学科を除くすべての学部・研究科等で実施された。教員 授 業 自 己 評 価 の 実 施 率 が 最 も 高 か っ た の は 医 学 部 医 学 科 （ 100.0 ％ ）、 共 同 獣 医 学 部（ 97.1 ％ ）、 農 学 部 （ 獣 医 系 ） (86.7%) で あ っ た 。 多 く の 学 部 ・ 研 究 科 で 昨 年 度 よ り 減 少 する結果となっており、改善充実が求められる。

-100-

2016年度 山口大学 学生授業評価および教員授業自己評価 結果一覧 （経年変化）
2017年11月13日 現在

デデ 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授

学部等

ス

学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価（2005年 （2006年 （2007年 （2008年 （2009年 （2010年 （2011年 （2012年 （2013年 （2014年 （2015年 （2016年
度） 度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）

業自己 業自己 業自己 業自己 業自己 業自己 業自己 業自己 業自己 業自己対象授業

タ 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入
ベ 力率
力率
力率
力率
力率
力率
力率
力率
力率
力率

ー

ー

タ
ベ

ー

<学部>教員授業自己評価ー<学部>学生授業評価

ス

共通教育

89.1%

94.2%

94.4%

93.6%

90.2%

89.5%

91.5%

91.9%

90.9%

91.0%

86.6%

84.8%

人文学部

91.6%

90.8%

90.5%

89.2%

86.5%

83.4%

81.0%

87.9%

89.3%

90.1%

82.8%

84.3% 部の演習を除く

教育学部

78.1%

85.6%

86.0%

80.3%

85.4%

84.4%

87.0%

87.3%

82.1%

84.7%

81.0%

82.6% 前・事後指導、介護等体

全て

卒業論文、集中講義、一

39.1%

43.6%

34.4%

36.5%

40.1%

47.1%

32.6%

39.9%

41.5%

35.7%

全て

49.7%

68.8%

48.5%

50.9%

56.1%

51.1%

39.1%

44.7%

43.6%

31.1%

学生授業評価と
同じ

34.1%

47.0%

52.1%

54.2%

48.7%

54.5%

44.4%

50.1%

46.6%

40.9%

学生授業評価と
同じ

38.9%

47.5%

31.3%

43.2%

32.4%

26.8%

19.3%

38.2%

62.0%

72.2%

学生授業評価と
同じ

57.3%

64.9%

67.5%

62.0%

72.4%

62.9%

42.7%

49.4%

58.3%

40.0%

学生授業評価と
同じ

35.1%

36.7%

21.3%

34.3%

38.6%

25.2%

23.9%

35.2%

31.0%

28.7%

学生授業評価と
同じ

71.1%

79.1%

80.8%

54.7%

73.3%

92.6%

57.3%

学生授業評価と
同じ

52.6%

78.9%

69.2%

37.1%

44.4%

100.0%

86.7%

学生授業評価と同じ

100.0%

60.0%

47.1%

98.3%

97.1%

学生授業評価と
同じ

88.7%

70.9%

学生授業評価と同じ卒業研究、教育実習、事験実習を除く

経済学部
I
Y 理学部
O
C
A
N 工学部
2

卒業論文演習、演習Ⅰ・

89.6%

90.4%

89.1%

92.1%

87.9%

88.0%

82.2%

86.4%

83.3%

81.6%

81.4%

79.3% Ⅱを除く

96.9%

98.0%

97.3%

94.7%

94.7%

98.2%

97.6%

96.6%

93.2%

95.5%

89.3%

93.6% 部の実習等を除く

81.6%

95.4%

89.0%

90.6%

82.1%

87.6%

85.7%

89.7%

85.2%

88.3%

88.5%

90.1% 会活動実習、インターン

特別研究、集中講義、一卒業論文、国際実習、社
シップを除く

I
Y
O
C
A
N
2

卒業論文、集中講義、特農学部(生物系)

96.5%

98.7% 95.9%

93.0%

94.7%

89.2%

87.7% 別演習、専攻演習、イン
ターンシップ等を除く

82.7%

89.7%

93.0%

93.0%

83.9%

50.6%

66.2%

54.8%

卒業論文、集中講義、特農学部(獣医系)

78.9%

86.8% 87.2%

88.6%

88.9%

75.0%

73.3% 別演習、専攻演習、イン
ターンシップ等を除く
卒業論文、集中講義、特共同獣医学部

100.0%

92.0%

42.9%

90.4%

82.8% 別演習、専攻演習、イン
ターンシップ等を除く

国際総合科学部

独
医学部（医学科）
自

76.2%

89.9%

対象授業

(2007年 (2008年 (2009年 (2010年 (2011年 (2012年 (2013年 (2014年 (2015年 (2016年
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度)
度）
度）
度）

自己開発コース、臨床実

独
自

−

−

83.3%

100.0%

81.6%

100.0%

92.0%

100.0%

100.0%

100.0%

全て

授業評価の必要なものに

独
自

−

−

−

-

40.0%

76.0%

97.5%

62.9%

51.1%

68.0%

−

96.7%

95.9%

100.0%

98.7%

98.7%

97.5%

97.5%

98.8%

98.8%

97.7%

91.6%

93.3% 習１、臨床実習２、を除く

独
医学部（保健学科） 48.6%
自

52.9%

55.2%

52.6%

66.7%

72.1%

85.0%

91.5%

97.5%

86.5%

72.3%

83.8% 限定デデ 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授 教員授ー＜大学院＞教員授業自己評価ー＜大学院＞学生授業評価

学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授 学生授業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価 業評価（2005年 （2006年 （2007年 （2008年 （2009年 （2010年 （2011年 （2012年 （2013年 （2014年 （2015年 （2016年
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度） 度）

ス

業自己 業自己 業自己 業自己 業自己 業自己 業自己 業自己 業自己 業自己対象授業

タ 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入 評価入
ベ 力率
力率
力率
力率
力率
力率
力率
力率
力率
力率

ー

ー

タ
ベ

対象授業

(2007年 (2008年 (2009年 (2010年 (2011年 (2012年 (2013年 (2014年 (2015年 (2016年
ス 度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
度）
全て (ただし2011年度より学学外特別演習、特別

90%
80%

79.7%

技術経営研究科-

90.9%

100.0%

100.0%

100.0%

100.0%

100.0%

100.0%

74.2%

69.6%

58.3%

53.6%

全て

56.3%

29.4%

15.2%

67.6%

53.1%

40.0%

77.4%

69.6%

66.7%

14.3%

〃

医学系研究科

-

46.5%

54.5%

64.4%

51.5%

57.1%

52.4%

65.2%

54.7%

54.7%

51.8%

72.6%

特別研究、オムニバス
を除く

53.5%

28.8%

26.4%

31.5%

33.6%

30.3%

28.4%

22.1%

81.6%

15.9%

〃

-

-

-

88.5%

73.1%

76.2%

71.5%

69.6%

64.7%

76.7%

66.3%

67.5%

課題研究、総合研究、実習等を除く

22.4%

38.0%

39.3%

31.8%

48.3%

52.7%

41.2%

47.3%

53.6%

41.0%

〃

経済学研究科

-

-

-

54.3%

48.7%

39.6%

47.4%

32.9%

42.9%

30.0%

24.2%

8.1%

演習、セミナーを除く

36.5%

58.1%

49.2%

48.1%

38.5%

35.4%

19.5%

35.0%

45.6%

62.1%

〃

創成科学研究科

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

71.6%

-

-

-

-

-

-

-

-

-

33.0%

〃

教育学研究科（専門職学位課程）

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

95.5%

-

-

-

-

-

-

-

-

-

59.1%

〃

-

-

-

24.1%

35.3%

36.8%

60.0%

53.3%

50.0%

54.5%

21.4%

87.5% ごとには実施していない。

27.3%

38.0%

22.7%

48.5%

46.1%

41.1%

42.9%

33.3%

41.4%

40.9%

〃

48.8%

70.8%

42.2%

48.7%

57.9%

95.5%

47.1%

65.0%

100.0%

0.0%〃

理工学研究科I
YO
C 教育学研究科
AN
2

独人文科学研究科
自

81.3%

68.7%

71.2%

84.7%

69.2%

81.6%

81.6%

79.5%

79.0%

47.8% 講義、演習、集中等を

36.9%

33.1%

25.3%

29.5%

39.7%

35.1%

29.1%

39.8%

44.3%

除く

34.8% 生授業評価と同じ）

半期の授業全体に対する評価を実施しており、授業

I
Y
O
C
A
N
2

後期は実施せず。

独
農学研究科
自

-

-

-

28.6%

54.6%

41.2%

36.4%

37.5%

32.0%

54.6%

66.7%

72.7%

留学生特別コース対象の授業・日本語による授業でも受講者の少ない授業は対象科目から除外

なお、理工学・医学系研究科の博士後期課程、および連合獣医学研究科、連合農学研究科、東アジア研究科（すべて博士後期課程）は実施対象から除いている-101-

学 生 授 業 評 価 回 答 数 (IYOCAN2 集 計 分 の み )
回答数
共通教育(2012)
共通教育(2013)
共通教育(2014)
共通教育(2015)
共通教育(2016)

講義
28,68544,29643,81342,89443,021

講読

実験・実習
2,004
2,263
2,140
2,207
2,168

語学(共通教育)

その他

語学(農学部専門)

未指定

全体平均
39,73653,44252,51051,21051,417

9,047
6,883
6,557
6,109
6,228

人文(2012)
人文(2013)
人文(2014)
人文(2015)
人文(2016)

5,084
5,105
5,316
5,183
5,644

教育学部(2012)
教育学部(2013)
教育学部(2014)
教育学部(2015)
教育学部(2016)

7,303
7,313
7,925
6,895
6,330

経済(2012)
経済(2013)
経済(2014)
経済(2015)
経済(2016)

8,530
8,791
8,894
9,147
9,696

理(2012)理(2013)理(2014)理(2015)理(2016)

4,656
4,797
5,042
4,710
4,429

321
275
469
392
319

488
453
490
495
431

工(2012)工(2013)工(2014)工(2015)工(2016)

14,477
14,706
14,161
15,052
14,270

1,793
1,639
1,576
1,714
1,729

2,073
2,096
2,105
2,084
2,016

農(2012)農(2013)農(2014)農(2015)農(2016)

3,769
3,617
3,646
3,197
3,026

767
933
993
510
534

4,536
4,550
4,639
3,707
3,560

共同獣医(2012)
共同獣医(2013)
共同獣医(2014)
共同獣医(2015)
共同獣医(2016)

62
479
476
1,629
1,677

140
115
483
347

62
619
591
2,112
2,326

国際総合（2015）
国際総合（2016）

4,298
6,827

4,298
6,827

大学院・理工(2012)
大学院・理工(2013)
大学院・理工(2014)
大学院・理工(2015)

2,859
2,672
2,737
2,605
3,571

2,859
2,672
2,737
2,605
3,571

大学院・創成科学(2016)

727
603
634
556
631

演習

1,293
1,136
1,434
1,205
1,386
774
759
778
851
783

653
623
642
584
650

2,962
2,872
3,032
3,009
3,047

560
113

234
476

296

7
121

302

大学院・技術経営(2013)
大学院・技術経営(2014)
大学院・技術経営(2015)
大学院・技術経営(2016)

大学院・医学系(2012)
大学院・医学系(2013)
大学院・医学系(2014)
大学院・医学系(2015)
大学院・医学系(2016)

175
300
148

97
74
38

大学院・教育学(2012)
大学院・教育学(2013)
大学院・教育学(2014)
大学院・教育学(2015)
大学院・教育学(2016)

167
220
117
218
179

83
105
86
78
79

3
2
1
13
12

155
152
126
138
54

603
634
634
556
631

3,914
4,440
4,440
4,314
4,334

6,370
6,511
6,486
6,376
6,158

-102-

6,883
6,557
6,557
6,109
6,228

0
0
0
0
0

3,930
3,413
3,413
3,760
3,777

5,699
6,001
6,001
5,597
5,475
18,34318,44817,96318,85018,015

333
325
269
312
215

333
325
269
312
215

332
311
54

332
311
326
374
186

71
122
164
166
96

37
91,57992,30592,302
96,12898,855

12,252
11,68012,377
11,33910,810
8,530
8,791
8,894
9,147
9,696

大学院・技術経営(2012)

大学院・経済学(2012)
大学院・経済学(2013)
大学院・経済学(2014)
大学院・経済学(2015)
大学院・経済学(2016)
合計(2012)
合計(2013)
合計(2014)
合計(2015)
合計(2016)

7,104
7,750
7,639
7,557
8,035

906
255
613
374

1,396
610
610
408
582

408
479
330
447
395
122
164
166
96
37
114,675
114,470
114,442
117,651
120,565

（３）全学共通の質問項目 に関する分析
次に、全学共通質問項目である５項目を取り上げ、各学部・研究科ごとに経年変化をみて い く 。各 質 問 項 目 の 選 択 肢 1〜 5 の 平 均 値 を 算 出 し 、授 業 区 分 別（ 講 義 、講 読 、演 習 、実験・実習、語学）に結果を整理した。また、全体平均については図にも示した。
な お 、大 学 院 に つ い て は 、IYOCAN を 利 用 し た 学 生 授 業 評 価 を 行 っ て い る 研 究 科 と そ れ 以
外 の 独 自 の 方 法 で 実 施 し て い る 研 究 科 が 混 在 し て い る た め 、こ こ で は IYOCAN を 利 用 し て いる理工学研究科、技術経営研究科、医学系研究科、教育学研究科、経済学研究科のみの結果を整理した。ただし、教育学研究科については共通質問項目「満足」のデータのみ尋ねているため他の項目はデータが存在しない。

（ １ ） 共 通質 問 項 目 １「 授業 外学 習 時間 」
Q. あなたはこの授 業 において、授 業 外 学 習 （予 習 ・復 習 ・宿 題 やレポート 作 成 ・ 試 験 勉 強 ） をどれくらい行 いましたか？総 時 間 を平 均 し、授 業 １回 あたりの時 間 に換 算 してお答 えください。
1. 3 時 間 程 度 ま た は 以 上 、 2. 2 時 間 程 度 、 3. 1 時 間 程 度 、 4. 30 分 〜 50 分 程 度 、 5. 30
分未満

共 通 質 問 項 目 1 は 、授 業 1 回 あ た り の 授 業 外 学 習 時 間 を 尋 ね た も の で あ る 。平 均 値 は 1)3時 間 程 度 ま た は 以 上 を 5 点 、 5)30 分 未 満 を 1 点 と し て 授 業 区 分 別 の 平 均 値 を 算 出 し た 。
2016 年 度 の 平 均 値 デ ー タ は 2015 年 度 の 平 均 値 と 比 べ る と 、 学 部 段 階 で は 、 共 通 教 育 、人文学部、教育学部、農学部、共同獣医学部で減少傾向にある一方、経済学部、理学部、工学部、国際総合科学部で増加傾向にある。特に、理学部及び工学部で比較的高い数値を示している。なお、各学部・研究科とも講義形式の授業は授業外学習時間が短く、演習や実 験・実 習 の 授 業 の 方 が 授 業 外 学 習 時 間 は 長 い 傾 向 に あ る の は 昨 年 度 ま で と 同 傾 向 で あ る 。

（ ２ ） 共 通質 問 項 目 ２「 学習 目標 達 成」
Q. あなたは、シラバスに記 載 された学 習 目 標 を達 成 したと思 いますか？
1. そ う 思 う 、 2. や や そ う 思 う 、 3. ど ち ら と も 言 え な い 、 4. あ ま り そ う 思 わ な い 、
5. そ う 思 わ な い
共通質問項目 2 はシラバスに記載された学習目標を学生自身が達成できたかどうかについて尋ねたものである。山口大学はシラバスに観点別の到達目標を記載する方式となっており、「 知 識・理 解 の 観 点 」「 思 考・判 断 の 観 点 」「 関 心・意 欲 の 観 点 」「態度の観点」「技能・表現の観点」の５つのうちから教員が用いる観点を選び、それぞれについて具体的な到達目標を学生に示すことになっている。これらの学習目標を達成できたかどうかについて、「 1. そ う 思 う 」 を 5 点 、「 そ う 思 わ な い 」 を 1 点 と し て 平 均 値 を 授 業 区 分 別 に 算 出 し た 。
今 年 度 は ほ と ん ど の 学 部 ・ 研 究 科 で 平 均 値 が 現 状 維 持 又 は 上 昇 し て い る 。 2009 度 か ら
修 学 支 援 シ ス テ ム が 新 た に 導 入 さ れ た た め 、受 講 登 録 の 際 に web 上 で シ ラ バ ス を 読 み ，各
授業の到達目標を理解して授業に臨んでいる者が増えていると推察される。授業の到達目
標を知り、どのような成績評価方法で評価を受けるのかを事前に知って受講するのとしな
いのとでは大きな差がでる。新システムの導入が学生の受講態度や理解度にいい意味で影響を及ぼしているとすれば喜ばしいことである。

-103-

（ ３ ） 共 通質 問 項 目 ３「 理解 」
Q. あなたは、この授 業 の内 容 を理 解 したと思 いますか？
1. そ う 思 う 、 2. や や そ う 思 う 、 3. ど ち ら と も 言 え な い 、 4. あ ま り そ う 思 わ な い 、
5. そ う 思 わ な い
共通質問項目 3 は授業の理解度について尋ねた設問である。多くの学部・研究科で昨年
度 を 上 回 っ て お り ，特 に 共 通 教 育 は 昨 年 度 に 比 べ 、上 昇 し て い る 。こ れ は 多 く の 学 生 が「 そう思う」
「 や や そ う 思 う 」と い っ た 肯 定 的 な 回 答 を し て い る こ と を 意 味 し て お り ，授 業 担 当の先生方の努力が実っていると考えられる。共通教育という大人数の授業が多い中でこのように高い理解度であることは喜ばしい状況にあるといえよう。

（ ４ ） 共 通質 問 項 目 ４「 満足 」
Q. この授 業 はあなたにとって満 足 のいくものでしたか？
1. そ う 思 う 、 2. や や そ う 思 う 、 3. ど ち ら と も 言 え な い 、 4. あ ま り そ う 思 わ な い 、
5. そ う 思 わ な い
共 通 質 問 項 目 4 は 授 業 の 満 足 度 に つ い て 尋 ね た 設 問 で あ る 。多 く の 学 部・研 究 科 で 平 均値が上昇しており，概ね一定の満足度が得られていることが確認できる。学部段階では、すべての学部で高い数値を示している。
なお、講義よりも実験・実習や演習の授業の方が平均値は高い傾向にあるのは例年どおりである。

（ ５ ） 共 通質 問 項 目 ５「 出席 」
Q. あ な た は 、こ の 講 義 に ど れ く ら い 出 席 し ま し た か ？ （ 括 弧 内 は 、１ ５ 回 講 義 の 場 合 の 出 席 回数参考値）

1. 90 ％ 以 上 （ 14 回 以 上 ）4. 40 〜 60 ％ （ 6 〜 8 回 ）2. 80 〜 90 ％（ 12 〜 13 回 ）5. 40 ％ 未 満 （ 6 回 未 満 ）3. 60 〜 80 ％（ 9 〜 11 回 ）共 通 質 問 項 目 5 は 授 業 へ の 出 席 状 況 に つ い て 尋 ね た 設 問 で あ る 。本 質 問 も 選 択 肢 1 の 90%
以 上 を 5 点 、 選 択 肢 5 の 40%未 満 を 1 と し て 計 算 を 行 っ た 。 す べ て の 学 部 ・ 研 究 科 で 4.5を超える高い平均値となっている。全体的にみて山口大学の学生の授業出席率は非常に良好であるといえる。

-104-

＜全学共通質問項目１

授業外学習時間＞

授業外学習時間
共通教育(2012)
共通教育(2013)
共通教育(2014)
共通教育(2015)
共通教育(2016)

講義
2.44
2.47
2.54
2.52
2.49

講読

実験・実習
2.97
3.67
3.70
3.72
3.75

3.02
3.26
3.27
3.17
3.18

語学(共通教育)

語学(農学部専門)

その他

未指定

3.06
4.02
3.23
3.20
3.24

全体平均
2.61
2.72
2.68
2.65
2.64

人文(2012)
人文(2013)
人文(2014)
人文(2015)
人文(2016)

2.12
2.14
2.32
2.27
2.18

教育学部(2012)
教育学部(2013)
教育学部(2014)
教育学部(2015)
教育学部(2016)

2.70
2.76
2.88
3.04
2.92

経済(2012)
経済(2013)
経済(2014)
経済(2015)
経済(2016)

2.53
2.61
2.68
2.73
2.81

理(2012)理(2013)理(2014)理(2015)理(2016)

3.22
3.26
3.33
3.31
3.39

3.67
3.91
3.65
3.72
3.84

4.09
4.04
4.18
4.22
4.16

工(2012)工(2013)工(2014)工(2015)工(2016)

3.17
3.22
3.34
3.47
3.55

3.61
3.56
3.64
3.67
3.87

4.67
4.67
4.11
4.30
4.26

農(2012)農(2013)農(2014)農(2015)農(2016)

2.70
2.70
2.92
2.97
2.78

3.20
2.82
2.87
3.20
3.19

2.78
2.73
2.91
3.00
2.84

共同獣医(2012)
共同獣医(2013)
共同獣医(2014)
共同獣医(2015)
共同獣医(2016)

1.49
3.10
3.06
3.13
3.11

3.27
2.84
3.07
3.07

1.49
3.14
3.02
3.12
3.11

国際総合（2015）
国際総合（2016）

2.60
2.77

2.60
2.77

大学院・理工(2012)
大学院・理工(2013)
大学院・理工(2014)
大学院・理工(2015)

2.89
3.38
3.47
3.43
3.43

2.89
3.38
3.47
3.43
3.43

大学院・創成科学(2016)

3.09
3.20
3.22
3.25
3.31

演習

3.35
3.33
3.39
3.39
3.42

2.38
2.49
2.60
2.64
2.49

2.99
3.15
4.23
3.15
3.63
3.66
3.55
3.67
3.38

3.06
3.20
3.14
3.27
3.32

2.53
3.48

2.87
2.96
3.01
3.16
3.09
2.53
2.61
2.68
2.73
2.81

3.42
3.29

3.36

4.67
3.27

3.13

3.33
3.35
3.42
3.42
3.47
3.31
3.33
3.45
3.58
3.66

大学院・技術経営(2012)
大学院・技術経営(2013)
大学院・技術経営(2014)
大学院・技術経営(2015)
大学院・技術経営(2016)

4.00
3.98
4.08
3.96
3.82

4.00
3.98
4.08
3.96
3.82

大学院・医学系(2012)
大学院・医学系(2013)
大学院・医学系(2014)
大学院・医学系(2015)
大学院・医学系(2016)

2.93
3.88
3.98

2.93
3.88
2.88
2.99
3.95

4.22
3.99
3.81
4.52

4.22
3.99
3.81
4.52
4.22

大学院・経済学(2012)
大学院・経済学(2013)
大学院・経済学(2014)
大学院・経済学(2015)
大学院・経済学(2016)

2.26
2.91
3.88

3.39
3.32
4.24

4.22

-105-

-106-

＜全学共通質問項目２

学習目標達成＞

学習目標達成共通教育(2012)
共通教育(2013)
共通教育(2014)
共通教育(2015)
共通教育(2016)

講義
3.97
3.98
3.93
4.00
4.03

講読

実験・実習
4.40
3.89
4.32
4.37
4.45

3.97
4.02
3.97
4.00
4.00

語学(共通教育)

語学(農学部専門)

その他

未指定

4.02
4.03
4.08
4.07
4.12

全体平均
4.00
3.98
3.96
4.02
4.06

人文(2012)
人文(2013)
人文(2014)
人文(2015)
人文(2016)

3.70
3.72
3.73
3.76
3.71

教育学部(2012)
教育学部(2013)
教育学部(2014)
教育学部(2015)
教育学部(2016)

4.06
4.15
4.15
4.16
4.14

経済(2012)
経済(2013)
経済(2014)
経済(2015)
経済(2016)

3.96
3.94
4.00
4.02
4.01

理(2012)理(2013)理(2014)理(2015)理(2016)

3.76
3.82
3.88
3.84
3.86

3.96
4.10
4.00
4.02
4.12

4.05
4.17
4.19
4.20
4.14

工(2012)工(2013)工(2014)工(2015)工(2016)

3.78
3.85
3.90
4.01
4.07

3.92
3.93
3.97
4.00
3.98

4.00
4.03
4.07
4.17
4.16

農(2012)農(2013)農(2014)農(2015)農(2016)

3.99
4.08
4.21
4.16
4.13

3.90
4.07
3.85
3.95
4.10

3.97
4.08
4.13
4.13
4.12

共同獣医(2012)
共同獣医(2013)
共同獣医(2014)
共同獣医(2015)
共同獣医(2016)

4.42
3.81
3.94
4.03
4.12

4.12
4.28
4.22
4.38

4.42
3.88
4.00
4.07
4.17

国際総合（2015）
国際総合（2016）

4.03
3.89

4.03
3.89

大学院・理工(2012)
大学院・理工(2013)
大学院・理工(2014)
大学院・理工(2015)

3.52
3.98
4.28
4.23
3.95

3.52
3.98
4.28
4.23
3.95

大学院・創成科学(2016)

3.96
3.89
3.90
4.01
4.02

演習

4.12
4.22
4.20
4.20
4.28

4.28
4.37
4.33
4.42
4.20

大学院・技術経営(2013)
大学院・技術経営(2014)
大学院・技術経営(2015)
大学院・技術経営(2016)

大学院・経済学(2012)
大学院・経済学(2013)
大学院・経済学(2014)
大学院・経済学(2015)
大学院・経済学(2016)

4.11
4.22
4.43

4.15
4.19
4.19
4.15
4.15

4.27
4.32

4.10
4.18
4.17
4.17
4.16
3.96
3.94
4.00
4.02
4.01

大学院・技術経営(2012)

大学院・医学系(2012)
大学院・医学系(2013)
大学院・医学系(2014)
大学院・医学系(2015)
大学院・医学系(2016)

3.77
3.79
3.80
3.87
3.79

3.84
3.93
4.35
3.82

4.27
4.39
4.71

4.24

-107-

3.93
3.73

4.02

3.86
4.17

4.20

3.81
3.85
3.91
3.89
3.91
3.82
3.88
3.93
4.03
4.08

4.26
4.05
4.34
4.02
4.16

4.26
4.05
4.34
4.02
4.16

4.27
4.34
4.41

4.27
4.34
4.21
4.25
4.48

4.61
4.47
4.30
4.60

4.61
4.47
4.30
4.60
4.24

-108-

＜全学共通質問項目３理解＞

理解
共通教育(2012)
共通教育(2013)
共通教育(2014)
共通教育(2015)
共通教育(2016)

講義
4.08
4.07
4.05
4.13
4.15

講読

実験・実習
4.56
4.47
4.49
4.49
4.52

語学(共通教育)

4.11
4.17
4.12
4.18
4.18

語学(農学部専門)

その他

未指定

4.24
4.20
4.27
4.28
4.32

全体平均
4.14
4.10
4.10
4.17
4.19

人文(2012)
人文(2013)
人文(2014)
人文(2015)
人文(2016)

3.84
3.89
3.91
3.93
3.88

教育学部(2012)
教育学部(2013)
教育学部(2014)
教育学部(2015)
教育学部(2016)

4.25
4.30
4.30
4.35
4.33

経済(2012)
経済(2013)
経済(2014)
経済(2015)
経済(2016)

4.04
4.03
4.07
4.13
4.13

理(2012)理(2013)理(2014)理(2015)理(2016)

3.84
3.85
3.90
3.90
3.92

4.02
4.15
4.05
4.16
4.31

4.16
4.24
4.25
4.32
4.15

工(2012)工(2013)工(2014)工(2015)工(2016)

3.86
3.92
3.97
4.06
4.13

3.99
4.00
4.04
4.04
4.06

4.06
4.08
4.10
4.19
4.22

農(2012)農(2013)農(2014)農(2015)農(2016)

4.08
4.14
4.24
4.28
4.25

4.19
4.16
3.90
4.00
4.32

4.10
4.14
4.17
4.24
4.26

共同獣医(2012)
共同獣医(2013)
共同獣医(2014)
共同獣医(2015)
共同獣医(2016)

4.71
3.87
4.00
4.08
4.17

4.25
4.45
4.32
4.36

4.71
3.96
4.09
4.14
4.21

国際総合（2015）
国際総合（2016）

4.15
4.13

4.15
4.13

大学院・理工(2012)
大学院・理工(2013)
大学院・理工(2014)
大学院・理工(2015)

3.59
4.05
4.26
4.21
4.02

3.59
4.05
4.26
4.21
4.02

大学院・創成科学(2016)

4.08
4.05
4.09
4.16
4.11

演習

4.39
4.42
4.38
4.40
4.47

4.41
4.54
4.48
4.52
4.49

大学院・技術経営(2014)
大学院・技術経営(2015)
大学院・技術経営(2016)

大学院・経済学(2012)
大学院・経済学(2013)
大学院・経済学(2014)
大学院・経済学(2015)
大学院・経済学(2016)

4.16
4.17
4.51

4.30
4.29
4.31
4.33
4.34

4.54
4.37

4.29
4.32
4.31
4.36
4.35
4.04
4.03
4.07
4.13
4.13

大学院・技術経営(2012)
大学院・技術経営(2013)

大学院・医学系(2012)
大学院・医学系(2013)
大学院・医学系(2014)
大学院・医学系(2015)
大学院・医学系(2016)

3.91
3.92
3.98
4.00
3.96

3.71
4.36
4.10
3.98

4.27
4.51
4.87

4.51

-109-

4.05
3.82

4.08

4.14
4.21

4.29

3.88
3.89
3.94
3.96
3.97
3.89
3.94
3.99
4.07
4.13

4.36
4.20
4.31
4.06
4.28

4.36
4.20
4.31
4.06
4.28

4.26
4.20
4.37

4.26
4.20
4.23
4.24
4.58

4.72
4.54
4.46
4.54

4.72
4.54
4.46
4.54
4.51

-110-

＜全学共通質問項目４

満足＞

満足
共通教育(2012)
共通教育(2013)
共通教育(2014)
共通教育(2015)
共通教育(2016)

講義
4.20
4.15
4.12
4.17
4.20

講読

実験・実習
4.64
4.57
4.56
4.54
4.54

4.49
4.56
4.48
4.46
4.50

語学(共通教育)

語学(農学部専門)

その他

未指定

4.36
4.27
4.34
4.33
4.35

全体平均
4.26
4.19
4.16
4.21
4.23

人文(2012)
人文(2013)
人文(2014)
人文(2015)
人文(2016)

4.21
4.25
4.28
4.26
4.17

教育学部(2012)
教育学部(2013)
教育学部(2014)
教育学部(2015)
教育学部(2016)

4.37
4.43
4.43
4.46
4.44

経済(2012)
経済(2013)
経済(2014)
経済(2015)
経済(2016)

4.20
4.18
4.19
4.26
4.25

理(2012)理(2013)理(2014)理(2015)理(2016)

4.09
4.11
4.17
4.11
4.12

4.18
4.24
4.23
4.26
4.36

4.36
4.44
4.41
4.48
4.32

工(2012)工(2013)工(2014)工(2015)工(2016)

3.98
4.04
4.06
4.16
4.22

4.11
4.09
4.15
4.11
4.13

4.14
4.15
4.20
4.26
4.28

農(2012)農(2013)農(2014)農(2015)農(2016)

4.25
4.32
4.41
4.45
4.41

4.33
4.36
4.08
4.21
4.45

4.27
4.33
4.34
4.41
4.42

共同獣医(2012)
共同獣医(2013)
共同獣医(2014)
共同獣医(2015)
共同獣医(2016)

4.81
4.06
4.78
4.22
4.23

4.50
4.95
4.42
4.47

4.81
4.16
4.81
4.27
4.29

国際総合（2015）
国際総合（2016）

4.33
4.25

4.33
4.25

大学院・理工(2012)
大学院・理工(2013)
大学院・理工(2014)
大学院・理工(2015)

3.74
4.21
4.29
4.21
4.07

3.74
4.21
4.29
4.21
4.07

大学院・創成科学(2016)

3.90
4.52
4.49
4.58
4.56

演習

4.55
4.60
4.58
4.57
4.59

4.54
4.65
4.63
4.62
4.56

4.44
4.42
4.45
4.43
4.44

4.70
4.60

4.42
4.45
4.45
4.47
4.46
4.20
4.18
4.19
4.26
4.25

4.21
3.95

4.25

4.57
4.47

4.41

大学院・技術経営(2012)
大学院・技術経営(2013)
大学院・技術経営(2014)
大学院・技術経営(2015)
大学院・技術経営(2016)

大学院・医学系(2012)
大学院・医学系(2013)
大学院・医学系(2014)
大学院・医学系(2015)
大学院・医学系(2016)

4.49
4.39
4.68

3.86
4.62
4.97

大学院・教育学(2012)
大学院・教育学(2013)
大学院・教育学(2014)
大学院・教育学(2015)
大学院・教育学(2016)

4.76
4.79
4.91
4.75
4.80

4.93
4.92
4.81
4.82
4.63

大学院・経済学(2012)
大学院・経済学(2013)
大学院・経済学(2014)
大学院・経済学(2015)
大学院・経済学(2016)

4.23
4.20
4.21
4.28
4.27

3.24
0.36
3.84
4.33

5.00
5.00
4.00
4.77
4.58

4.79
4.87
4.92
4.84
4.79

-111-

4.01
4.05
4.09
4.17
4.22

4.65
4.53
4.56
4.29
4.63

4.65
4.53
4.56
4.29
4.63

4.46
4.37
4.51

4.46
4.37
4.30
4.44
4.74

4.71
4.75
4.65
4.50
4.58

4.62

4.12
4.13
4.19
4.16
4.15

4.81
4.84
4.89
4.79
4.74
4.75
4.65
4.50
4.58
4.62

-112-

＜全学共通質問項目５

出席＞

出席
共通教育(2012)
共通教育(2013)
共通教育(2014)
共通教育(2015)
共通教育(2016)

講義
4.77
4.85
4.86
4.87
4.88

講読

実験・実習
4.81
4.85
4.88
4.87
4.89

4.43
4.41
4.50
4.56
4.60

語学(共通教育)

語学(農学部専門)

その他

未指定

4.78
4.81
4.78
4.80
4.81

全体平均
4.77
4.85
4.85
4.86
4.87

人文(2012)
人文(2013)
人文(2014)
人文(2015)
人文(2016)

4.50
4.49
4.52
4.59
4.60

教育学部(2012)
教育学部(2013)
教育学部(2014)
教育学部(2015)
教育学部(2016)

4.67
4.71
4.73
4.73
4.73

経済(2012)
経済(2013)
経済(2014)
経済(2015)
経済(2016)

4.49
4.53
4.54
4.58
4.62

理(2012)理(2013)理(2014)理(2015)理(2016)

4.69
4.72
4.75
4.75
4.74

4.87
4.80
4.86
4.82
4.83

4.91
4.91
4.95
4.90
4.93

工(2012)工(2013)工(2014)工(2015)工(2016)

4.65
4.63
4.64
4.69
4.71

4.67
4.67
4.65
4.73
4.73

4.79
4.79
4.78
4.80
4.76

農(2012)農(2013)農(2014)農(2015)農(2016)

4.74
4.78
4.80
4.82
4.84

4.97
4.98
4.93
4.94
4.97

4.78
4.82
4.83
4.83
4.86

共同獣医(2012)
共同獣医(2013)
共同獣医(2014)
共同獣医(2015)
共同獣医(2016)

5.00
4.65
4.78
4.82
4.86

4.96
4.95
4.92
4.94

5.00
4.72
4.81
4.84
4.86

国際総合（2015）
国際総合（2016）

4.82
4.79

4.82
4.79

大学院・理工(2012)
大学院・理工(2013)
大学院・理工(2014)
大学院・理工(2015)

4.28
4.72
4.50
4.46
4.72

4.28
4.72
4.50
4.46
4.72

大学院・創成科学(2016)

4.53
4.51
4.55
4.55
4.64

演習

4.61
4.61
4.63
4.69
4.70

4.82
4.83
4.78
4.83
4.72

大学院・技術経営(2013)
大学院・技術経営(2014)
大学院・技術経営(2015)
大学院・技術経営(2016)

大学院・経済学(2012)
大学院・経済学(2013)
大学院・経済学(2014)
大学院・経済学(2015)
大学院・経済学(2016)

4.85
4.82
4.95

4.70
4.70
4.76
4.74
4.75

4.78
4.79

4.69
4.71
4.73
4.74
4.73
4.49
4.53
4.54
4.58
4.62

大学院・技術経営(2012)

大学院・医学系(2012)
大学院・医学系(2013)
大学院・医学系(2014)
大学院・医学系(2015)
大学院・医学系(2016)

4.49
4.51
4.52
4.46
4.61

4.79
4.64
3.09
4.70

4.71
4.92
4.89

5.00

-113-

4.71
4.70

4.77

4.57
4.51

4.79

4.72
4.74
4.78
4.76
4.76
4.66
4.65
4.66
4.70
4.72

4.92
4.89
4.90
4.88
4.89

4.92
4.89
4.90
4.88
4.89

4.77
4.77
4.91

4.77
4.77
4.82
4.84
4.94

4.92
4.93
4.78
4.96

4.92
4.93
4.78
4.96
5.00

-114-

第３節

学生授業評価の結果について（共通教育）

次 に 、 第 3 節 で は 共 通 教 育 に 絞 っ て 2015 年 度 の 学 生 授 業 評 価 の 結 果 を 考 察 す る 。 前 節
で 示 し た デ ー タ の と お り 、 今 年 度 の 共 通 教 育 の 学 生 授 業 評 価 実 施 率 は 86.6%、 教 員 授 業 自
己 評 価 実 施 率 は 41.8%で あ っ た 。 学 生 授 業 評 価 実 施 率 が 5 年 ぶ り に 90％ を 下 回 り 、 改 善 充
実 が 求 め ら れ る 。 な お 、 回 答 数 は 合 計 51,210 人 で あ り 、 内 訳 は 講 義 42,894 人 、 実 験 ・ 実
習 2,207 人 、語 学 6,109 人 で あ っ た 。2013 年 度 よ り 、共 通 教 育 が 大 幅 な カ リ キ ュ ラ ム 改 正が行われたため、新しい共通教育の科目系列・分野に応じて評価結果を再整理している。
こ の た め 、 2013 年 度 を 基 点 に 新 た な 経 年 変 化 を 見 て い く こ と と し て い る 。
な お 、以 下 に 示 す 学 生 授 業 評 価 の 結 果 は 質 問 紙 の 種 類（ 講 義 用 、語 学 用 、TOEIC 準 備 用 、
実験実習用の 4 種類）別に分野別の平均値の変化を経年で示したものである。各分野に含まれる授業科目および開設科目は附表に掲載した。また、詳しい質問項目は節末に質問紙を掲載したので，適宜ご参照いただければ幸いである。

（１）講義系科目の結果に ついて
以下の表・図は４種類の質問紙のうち「講義」用を使用している講義系科目を系列・分
野別に整理し、評定平均値を算出したものである。講義系科目には大きく分類して「教養コア」「 一 般 教 養（ 人 文 教 養 ）」「 一 般 教 養（ 社 会 教 養 ）」「 一 般 教 養（ 自 然 教 養 ）」「一般教養
（ 学 際 的 教 養 ）」「 専 門 基 礎 」 に 分 け ら れ る 。 ま た そ れ ぞ れ 分 野 別 に 細 か く 分 か れ て い る 。
Q1 の 出 席 状 況 は 「 １ ． 90 ％ 以 上 （ 14 回 以 上 ）」 を 5 点 、「 ５ ． 40 ％ 未 満 （ 6 回 未 満 ） を
1 点 と し て 平 均 値 を 計 算 し た も の で あ る 。 す べ て 4.5 を 超 え て お り 良 好 で あ る 。
Q2 の 授 業 外 学 習 は 予 習 ・ 復 習 ・ 宿 題 や レ ポ ー ト 作 成 、 試 験 勉 強 を 行 っ た 総 時 間 を 平 均
し 、授 業 1 回 あ た り の 時 間 に 換 算 し た 時 間 を 尋 ね た も の で あ る 。
「 １ ．3 時 間 程 度 ま た は 以
上 」「 ２ ． 2 時 間 程 度 」「 ３ ． 1 時 間 程 度 」「 ４ ． 30-50 分 程 度 」「 ５ ． 30 分 未 満 」 を そ れ ぞれ 5,4,3,2,1 と し て 平 均 値 を 算 出 し た 。 最 も 高 い の は 「 理 系 基 礎 」 が 3.45 、 次 に 高 か っ たの は 、 ア ク テ ィ ブ ・ ラ ー ニ ン グ 型 科 目 で あ る 「 科 学 技 術 と 社 会 」 が 3.06 、「 山 口 と 世 界 」
が 3.03 で あ る 。 な お 、 大 学 設 置 基 準 に は 「 1 単 位 の 授 業 科 目 は 45 時 間 の 学 修 を 必 要 と する」と規定されており、この中には授業時間の他に予習、復習の時間が含まれている。例
え ば 、 2 単 位 の 講 義 を 行 う 場 合 90 時 間 の 学 修 が 必 要 で あ り 、 こ の う ち 授 業 の 30 時 間 を 除
く 60 時 間 が 授 業 外 学 習 と な る 。つ ま り 、半 期 15 回 の 授 業 で は 1 回 の 授 業 2 時 間 に 対 し て
4 時間の授業外学習が必要という計算になる。単位の実質化という観点から、現在の傾向がさらに進むことが期待される。
Q3 の 教 員 の 話 し 方 が 明 瞭 で 聞 き 取 り や す か っ た か に つ い て は 「 １ ． そ う 思 う 」「 ２ ． やや そ う 思 う 」「 ３ ． ど ち ら と も 言 え な い 」「 ４ ． あ ま り そ う 思 わ な い 」「 ５ ． そ う 思 わ な い 」
を そ れ ぞ れ 5,4,3,2,1 と し て 平 均 値 を 算 出 し た 。す べ て の 分 野 で 3.5 を 上 回 っ て お り 4.0 を超えている科目も多い。
Q4 の 専 門 用 語 や 理 論 的 な 話 が 適 切 に 説 明 さ れ た か に つ い て は 前 問 と 同 様 に 「 １ ． そ う
思 う 」「 ２ ． や や そ う 思 う 」「 ３ ． ど ち ら と も 言 え な い 」「 ４ ． あ ま り そ う 思 わ な い 」「 ５ ．
そ う 思 わ な い 」を そ れ ぞ れ 5,4,3,2,1 と し て 平 均 値 を 計 算 し た 。ほ ぼ す べ て の 分 野 で 4.0 を上回っており、全体的に昨年度よりもやや上昇している。

-115-

Q6板
Q8学習
Q2授業 Q3話し
Q7質問
Q10満
Q4説明 Q5教材 書・コン
目標達 Q9理解
外学習 方
対応
足
ピュータ
成

系列

分野

授業区分（質問紙） Q1出席

教養コア

基礎セミナー（2013）

講義

4.88

3.04

4.46

4.39

4.33

4.35

4.34

4.15

4.35

4.45

教養コア

基礎セミナー（2014）

講義

4.86

3.17

4.36

4.29

4.20

4.25

4.30

4.06

4.30

4.35

教養コア

基礎セミナー（2015）

講義

4.90

3.13

4.44

4.41

4.35

4.29

4.37

4.15

4.37

4.46

教養コア

基礎セミナー（2016）

講義

4.90

2.94

4.43

4.37

4.30

4.43

4.38

4.17

4.41

4.46

教養コア

情報処理（2013）

講義

4.94

2.49

4.15

4.19

4.13

4.41

4.14

4.02

4.15

4.20

教養コア

情報処理（2014）

講義

4.92

2.57

4.12

4.13

4.11

4.36

4.13

3.96

4.11

4.14

教養コア

情報処理（2015）

講義

4.93

2.51

4.14

4.17

4.16

4.38

4.14

4.00

4.20

4.19

教養コア

情報処理（2016）

講義

4.91

2.57

4.22

4.24

4.20

4.43

4.18

4.03

4.21

4.22

教養コア

運動健康科学（2013）

講義

4.87

2.38

4.38

4.37

4.35

4.25

4.21

4.03

4.15

4.22

教養コア

運動健康科学（2014）

講義

4.87

2.34

4.40

4.35

4.34

4.23

4.20

3.96

4.15

4.23

教養コア

運動健康科学（2015）

講義

4.87

2.47

4.44

4.45

4.42

4.29

4.21

4.03

4.28

4.31

教養コア

運動健康科学（2016）

講義

4.88

2.25

4.39

4.43

4.40

4.24

4.19

4.07

4.28

4.33

教養コア

山口と世界（2013）

講義

4.91

3.05

4.43

4.32

4.22

4.24

4.34

4.24

4.35

4.36

教養コア

山口と世界（2014）

講義

4.91

3.06

4.40

4.28

4.22

4.29

4.33

4.19

4.37

4.32

教養コア

山口と世界（2015）

講義

4.90

3.10

4.45

4.33

4.24

4.43

4.41

4.28

4.45

4.37

教養コア

山口と世界（2016）

講義

4.93

3.03

4.47

4.31

4.26

4.43

4.41

4.28

4.44

4.35

教養コア

キャリア教育（2013）

講義

4.91

2.27

4.20

4.13

4.21

4.33

4.11

4.01

4.16

4.09

教養コア

キャリア教育（2014）

講義

4.91

2.49

4.22

4.16

4.17

4.35

4.07

4.00

4.18

4.11

教養コア

キャリア教育（2015）

講義

4.91

2.69

4.28

4.24

4.24

4.30

4.15

4.07

4.22

4.13

教養コア

キャリア教育（2016）

講義

4.90

2.68

4.33

4.30

4.29

4.36

4.22

4.13

4.27

4.23

一般教養（人文教養）

哲学（2013）

講義

4.82

2.04

4.20

4.20

4.06

4.02

4.04

3.87

3.88

4.11

一般教養（人文教養）

哲学（2014）

講義

4.78

2.08

4.16

4.11

4.02

3.92

3.99

3.74

3.73

3.97

一般教養（人文教養）

哲学（2015）

講義

4.79

2.04

4.27

4.21

3.90

3.96

4.03

3.85

3.87

4.07

一般教養（人文教養）

哲学（2016）

講義

4.84

2.04

4.46

4.38

4.21

4.26

4.24

4.04

4.10

4.30

一般教養（人文教養）

歴史学（2013）

講義

4.87

1.96

3.94

4.12

4.14

4.04

3.88

3.77

3.77

3.86

一般教養（人文教養）

歴史学（2014）

講義

4.81

2.13

3.97

4.09

4.19

4.08

3.93

3.74

3.77

3.85

一般教養（人文教養）

歴史学（2015）

講義

4.85

2.12

3.95

4.10

4.19

4.20

3.94

3.77

3.77

3.88

一般教養（人文教養）

歴史学（2016）

講義

4.86

2.05

3.96

4.17

4.20

4.07

4.04

3.90

3.93

4.01

一般教養（人文教養）

社会学（2013）

講義

4.90

2.61

4.06

4.19

4.04

4.16

3.98

3.92

3.97

4.06

一般教養（人文教養）

社会学（2014）

講義

4.90

2.53

3.99

4.10

4.06

4.16

3.97

3.82

3.92

3.98

一般教養（人文教養）

社会学（2015）

講義

4.91

2.33

4.09

4.19

4.12

4.21

3.99

3.87

4.01

4.01

一般教養（人文教養）

社会学（2016）

講義

4.87

2.25

4.05

4.27

4.23

4.30

4.07

3.99

4.09

4.14

一般教養（社会教養）

経済と法（2013）

講義

4.87

2.29

4.19

4.28

4.23

4.19

4.12

3.92

4.04

4.15

一般教養（社会教養）

経済と法（2014）

講義

4.88

2.28

4.12

4.19

4.16

4.13

4.09

3.84

3.95

4.05

一般教養（社会教養）

経済と法（2015）

講義

4.87

2.25

4.28

4.37

4.40

4.28

4.18

3.96

4.13

4.24

一般教養（社会教養）

経済と法（2016）

講義

4.86

2.27

4.26

4.27

4.33

4.29

4.14

3.91

4.00

4.14

一般教養（自然教養）

自然科学(2013)

講義

4.88

2.21

4.03

4.02

4.11

4.11

3.83

3.84

3.87

3.93

一般教養（自然教養）

自然科学(2014)

講義

4.86

2.17

3.84

3.92

4.07

4.10

3.80

3.75

3.78

3.82

一般教養（自然教養）

自然科学(2015)

講義

4.88

2.10

3.82

3.91

4.03

4.10

3.76

3.77

3.80

3.81

一般教養（自然教養）

自然科学(2016)

講義

4.86

1.99

3.82

3.97

4.03

4.12

3.77

3.81

3.83

3.85

一般教養（学際的教養）

人間の発達と育成（2013）

講義

4.89

2.23

4.42

4.43

4.31

4.38

4.25

4.08

4.24

4.37

一般教養（学際的教養）

人間の発達と育成（2014）

講義

4.86

2.30

4.45

4.45

4.33

4.43

4.31

4.06

4.25

4.38

一般教養（学際的教養）

人間の発達と育成（2015）

講義

4.87

2.38

4.44

4.40

4.29

4.40

4.29

4.08

4.28

4.36

一般教養（学際的教養）

人間の発達と育成（2016）

講義

4.89

2.21

4.49

4.50

4.33

4.45

4.39

4.13

4.34

4.45

一般教養（学際的教養）

文化の継承と創造（2013）

講義

4.87

2.22

4.27

4.27

4.19

4.17

4.13

3.96

4.12

4.18

一般教養（学際的教養）

文化の継承と創造（2014）

講義

4.85

2.36

4.33

4.30

4.21

4.31

4.13

3.99

4.16

4.23

一般教養（学際的教養）

文化の継承と創造（2015）

講義

4.88

2.35

4.27

4.29

4.16

4.27

4.12

4.01

4.18

4.19

一般教養（学際的教養）

文化の継承と創造（2016）

講義

4.87

2.32

4.32

4.33

4.27

4.27

4.17

4.05

4.23

4.25

一般教養（学際的教養）

社会と医療（2013）

講義

4.88

2.00

4.23

4.26

4.29

4.39

4.00

4.01

4.17

4.24

一般教養（学際的教養）

社会と医療（2014）

講義

4.88

2.07

4.21

4.24

4.22

4.36

4.01

4.02

4.17

4.23

一般教養（学際的教養）

社会と医療（2015）

講義

4.87

2.03

4.30

4.32

4.25

4.44

4.05

4.03

4.23

4.30

一般教養（学際的教養）

社会と医療（2016）

講義

4.89

2.06

4.29

4.32

4.27

4.43

4.07

4.10

4.26

4.33

一般教養（学際的教養）

科学技術と社会（2013）

講義

4.90

2.72

4.09

4.11

4.11

4.30

4.31

3.89

3.93

3.99

一般教養（学際的教養）

科学技術と社会（2014）

講義

4.91

3.07

4.25

4.30

4.35

4.40

4.35

4.01

4.12

4.13

一般教養（学際的教養）

科学技術と社会（2015）

講義

4.90

2.96

4.32

4.38

4.40

4.48

4.44

4.06

4.18

4.20

一般教養（学際的教養）

科学技術と社会（2016）

講義

4.90

3.06

4.23

4.30

4.35

4.36

4.20

4.02

4.13

4.12

一般教養（学際的教養）

環境と人間（2013）

講義

4.91

2.58

4.06

4.06

4.13

4.28

3.86

3.87

3.94

3.98

一般教養（学際的教養）

環境と人間（2014）

講義

4.88

2.75

3.88

4.01

4.08

4.24

3.83

3.86

3.98

3.91

一般教養（学際的教養）

環境と人間（2015）

講義

4.86

2.87

4.17

4.18

4.18

4.30

3.96

4.00

4.13

4.07

一般教養（学際的教養）

環境と人間（2016）

講義

4.87

2.74

4.25

4.22

4.08

4.34

4.08

4.05

4.17

4.14

一般教養（学際的教養）

食と生命（2013）

講義

4.86

2.47

4.35

4.33

4.27

4.40

4.04

4.06

4.23

4.28

一般教養（学際的教養）

食と生命（2014）

講義

4.84

2.51

4.32

4.31

4.23

4.38

3.98

3.98

4.17

4.22

一般教養（学際的教養）

食と生命（2015）

講義

4.83

2.35

4.41

4.43

4.27

4.47

4.04

4.07

4.30

4.31

一般教養（学際的教養）

食と生命（2016）

講義

4.86

2.46

4.47

4.45

4.34

4.49

4.13

4.13

4.34

4.39

専門基礎

理系基礎(2013)

講義

4.85

3.25

3.65

3.84

3.81

3.62

3.90

3.81

3.75

3.81

専門基礎

理系基礎（2014）

講義

4.82

3.40

3.68

3.84

3.80

3.66

3.89

3.74

3.76

3.80

専門基礎

理系基礎(2015)

講義

4.86

3.33

3.87

4.00

3.86

3.79

4.03

3.92

3.96

3.97

専門基礎

理系基礎(2016)

講義

4.86

3.45

3.76

3.94

3.87

3.83

4.00

3.85

3.83

3.87

-116-

Q5 の テ キ ス ト や プ リ ン ト な ど の 教 材 が 効 果 的 に 使 わ れ た か に つ い て と Q6 の 板 書 や OHP 、
ビ デ オ 、 コ ン ピ ュ ー タ な ど が 効 果 的 に 使 わ れ た か に つ い て は Q4 と 同 様 の 計 算 方 法
で平均値を算出した。なお，これらの設問には「６．この授業は該当しない」という選択
肢 が あ る が 、 平 均 値 の 計 算 に は 含 め て い な い 。 ほ ぼ す べ て の 分 野 で 平 均 が 4.0 を 超 え て お
り、良好である。
Q7 の 学 生 の 疑 問 や 質 問 へ の 対 応 は 充 分 で し た か ？ と い う 問 い に つ い て は 、 す べ て の 分
野 で 平 均 が 4.0 前 後 で あ り 、 良 好 で あ る 。 共 通 教 育 は 規 模 の 大 き な 授 業 が 多 く 、 質 問 へ の対応が小規模授業で比べて難しいと考えられるが、学生授業評価の結果は現在のところ良好である。
Q8 の シ ラ バ ス に 記 載 さ れ た 学 習 目 標 を 達 成 し た か に つ い て は 「 １ ． そ う 思 う 」「 ２ ． やや そ う 思 う 」「 ３ ． ど ち ら と も 言 え な い 」「 ４ ． あ ま り そ う 思 わ な い 」「 ５ ． そ う 思 わ な い 」
を 5,4,3,2,1 と し 、「 ６ ． 答 え ら れ な い 」 は 平 均 値 の 計 算 か ら 除 い た 。 こ れ は シ ラ バ ス を 読んでいない学生や学習目標を忘れた学生のために設けられた選択肢である。平均値はすべて の 科 目 で 3.5 を 上 回 っ て お り 良 好 で あ る 。
Q9 の こ の 授 業 の 内 容 を 理 解 で き た か と い う 質 問 に つ い て は す べ て の 科 目 で 3.5 を 上 回っており良好であった。
最 後 に Q10 の こ の 授 業 は あ な た に と っ て 満 足 の い く も の だ っ た か と い う 質 問 に つ い ては 最 も 平 均 値 が 高 か っ た の は 基 礎 セ ミ ナ ー （ 4.46 ） で あ り 、 次 に 高 か っ た の は 人 間 の 発 達と 育 成 （ 4.45 ）、 山 口 と 世 界 （ 4.35 ） と 続 く 状 況 で あ っ た 。

（２）語学教育科目の結果 について以 下 は 「 語 学 」 の 質 問 紙 を 用 い た 外 国 語 科 目 の 平 均 値 で あ る 。「 英 語 」「 日 本 語 」 の 2 つの 分 野 の そ れ ぞ れ に 含 ま れ る 授 業 科 目 の 評 価 の 平 均 値 を 表 し て い る 。 Q1 の 出 席 は す べ て
4.5 前 後 を 維 持 し て お り 良 好 で あ る 。Q2 の 授 業 外 学 習 は 英 語 分 野 が 日 本 語 分 野 よ り 高 い 数
値 と な っ て い る 。 Q3 以 降 も 4.0 を す べ て 超 え て お り 大 変 良 好 な 状 況 で あ る 。
系列

分野

授業区分（質問紙） Q1出席

英語

英語(2013)

語学

Q8学習
Q2授業 Q3話し
Q6質問 Q7演習
Q10満
Q4説明 Q5教材
目標達 Q9理解
外学習 方
対応
時間
足
成
4.76
3.51
4.43
4.38
3.96
4.32
4.39
4.14
4.27
4.35

英語

英語（2014）

語学

4.82

3.35

4.41

4.31

4.22

4.25

4.29

4.02

4.23

4.26

英語

英語(2015)

語学

4.77

3.49

4.49

4.49

4.22

4.39

4.48

4.21

4.35

4.43

英語

英語(2016)

語学

4.78

3.56

4.45

4.46

4.14

4.36

4.44

4.18

4.33

4.40

専門基礎

日本語(2013)

語学

4.42

3.28

4.70

4.69

4.57

4.75

4.70

4.51

4.61

4.64

専門基礎

日本語(2014）

語学

4.49

3.45

4.73

4.74

4.69

4.80

4.64

4.64

4.70

4.72

専門基礎

日本語(2015)

語学

4.40

3.24

4.76

4.78

4.69

4.82

4.59

4.52

4.71

4.73

専門基礎

日本語(2016)

語学

4.59

3.35

4.69

4.69

4.72

4.80

4.53

4.54

4.70

4.68

（３）外国語科目（ TOEIC 準備）の結果 について以 下 は 外 国 語 科 目 （ TOEIC 準 備 ） の 平 均 値 を 示 し た も の で あ る 。 TOEIC 準 備 は 1 年 生
全員が受講する必修科目であり、山口大学が学生の英語力を高めるために全国に先駆けて導入したことから、この科目に限って専用の質問紙を準備して評価を行っているものである 。 以 下 の よ う な 結 果 と な っ て お り 、 Q2 の 授 業 外 学 習 が 2 年 続 け て 減 少 し て い る 。
Q8学習
Q2授業 Q3話し Q4TOEI Q5音声
Q7質問
Q10満
Q6自習
目標達 Q9理解
外学習 方
C慣れ 機会
対応
足
成

系列

分野

授業区分（質問紙） Q1出席

英語

英語（2013）

語学(TOEIC準備)

4.96

3.25

4.30

4.10

4.30

4.01

3.99

3.74

4.05

4.03

英語

英語（2014）

語学(TOEIC準備)

4.93

3.26

4.28

4.06

4.43

3.99

4.00

3.72

4.08

4.01

英語

英語（2015）

語学(TOEIC準備)

4.95

3.02

4.27

4.19

4.38

3.78

3.72

3.70

4.08

4.02

英語

英語（2016）

語学(TOEIC準備)

4.93

2.97

4.24

4.13

4.34

3.68

3.61

3.67

4.04

4.00

-117-

（４）演習・実験・実習系 科目の結果について
以下は「演習・実験・実習」の質問紙を用いた授業の平均値である。共通教育のうちこの タ イ プ に 当 て は ま る も の は 、「 理 系 基 礎 ( 実 験 ) 」 分 野 の 実 験 科 目 で あ る 。 Q2 の 授 業 外 学
習 に つ い て は 4.43 と 非 常 に 高 い 。 Q3 以 降 も 4.0 を す べ て 超 え て お り 大 変 良 好 な 状 況 で あ
る。
系列

分野

授業区分（質問紙） Q1出席

専門基礎

理系基礎（実験）(2013)

演習・実験実習

Q4指示
Q9学習
Q2授業 Q3話し
Q6質問 Q7手
Q8雰囲
Q10理 Q11満の適切 Q5教材
目標達
外学習 方
対応
本・示範 気
解
足
さ
成
4.94
4.50
4.40
4.44
4.51
4.48
4.49
4.57
4.47
4.40
4.51

専門基礎

理系基礎（実験）(2014)

演習・実験実習

4.96

4.47

4.38

4.43

4.50

4.51

4.45

4.56

4.29

4.41

4.51

専門基礎

理系基礎（実験）(2015)

演習・実験実習

4.94

4.49

4.37

4.39

4.50

4.46

4.46

4.55

4.33

4.42

4.47

専門基礎

理系基礎（実験）(2016)

演習・実験実習

4.95

4.43

4.38

4.43

4.53

4.50

4.51

4.59

4.44

4.45

4.48

-118-

附表

＜ 各分 野 に 含 まれ る 授 業科 目 お よ び開 設 科 目 ＞-119-

＜ 各 分 野 に含 ま れ る 授業 科目 お よ び 開設 科目 ( 続き ) ＞-120-

＜ 各 分 野 に含 ま れ る 授業 科目 お よ び 開設 科目 ( 続き ) ＞-121-

＜参考＞共通教育

学生授業評価質問紙（４種類）

共通教育 学生授業評価（講義）このアンケートは、よりよい授業を作るために教員が参考にする統計資料を作成することを目的に行います。
統計資料の作成以外の目的でこのアンケートを利用することはありません。また、成績評価とは無関係です。個
人情報と同等の安全管理措置を講じますので、安心して率直な回答を行って下さい。回答は、あてはまる数字を選んで回答用紙の指示された欄にマークして下さい。
【授業科目名】 授業科目名を記入して下さい。
【担当教員名】 担当教員名を記入して下さい。
【学年】 １．１年生

４．４年生

５．５年生

６．６年生

【学 生 区分】 １．一般学生

２．留学生

【学

２．教育学部 ３．経済学部 ４．理学部

５．医学部

６．工学部

部】 １．人文学部

２．２年生

３．３年生

７．農学部
【質 問 Ⅰ】

あなたは、この授業にどれくらい出席しましたか？（括弧の数字は１５回授業の場合の出席回数参考値です）
１

１．90％以上（14 回以上） ２．80〜90％（12〜13 回） ３．60〜80％（9〜11 回） ４．40〜60％（6〜8 回） ５．40％未満（6 回未満）

２

あなたはこの授業において、時間外学習（予習・復習・宿題やレポート作成・試験勉強）をどれくらい行いましたか？ 総時間を平均し、授業１回あたりの時間に換算してお答えください。
１．３時間程度または以上 ２．2 時間程度 ３．1 時間程度 ４．30 分〜50 分程度

３５．30 分未満

教員の話し方が明瞭で、聞き取りやすかったと思いますか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう

４．あまりそう思わない

５．そう

思わない

４

専門用語や理論的な話は、適切に説明されましたか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

思わない

５

テキストやプリントなどの教材が、効果的に使われましたか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思わない ６．この授業は該当しない

板書やＯＨＰ、ビデオ、コンピュータなどが効果的に使われましたか？
６

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう

４．あまりそう思わない

５．そう思わない ６．この授業は該当しない

７

学生の疑問や質問への対応は、充分でしたか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

思わない

８

あなたは、シラバスに記載された学習目標を達成したと思いますか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない-122-

４．あまりそう思わない

５．そう思わない ６．答えられない

あなたは、この授業の内容を理解できましたか？
９

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう

４．あまりそう思わない

５．そう

思わない

この授業は、あなたにとって満足のいくものでしたか？
１０

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

思わない

11〜30

＜この問い以下は、担当教員の設問に従って回答してください＞【質 問 Ⅱ】 この授業に関する感想や要望等を率直に記述してください

この質問の回答については別に記入用紙を配布しますので、本紙には記入しないでください

共通教育 学生授業評価（語学）
このアンケートは、よりよい授業を作るために教員が参考にする統計資料を作成することを目的に行います。
統計資料の作成以外の目的でこのアンケートを利用することはありません。また、成績評価とは無関係です。個
人情報と同等の安全管理措置を講じますので、安心して率直な回答を行って下さい。回答は、あてはまる数字を選んで回答用紙の指示された欄にマークして下さい。
【授業科目名】 授業科目名を記入して下さい。
【担当教員名】 担当教員名を記入して下さい。
【学年】 １．１年生

２．２年生

３．３年生

４．４年生

【学生 区分】 １．一般学生

２．留学生

【学

２．教育学部 ３．経済学部 ４．理学部

部】 １．人文学部

５．５年生

６．６年生

５．医学部

６．工学部

７．農学部
【質 問 Ⅰ】

あなたは、この授業にどれくらい出席しましたか？（括弧の数字は１５回授業の場合の出席回数参１考値です）
１．90％以上（14 回以上） ２．80〜90％（12〜13 回） ３．60〜80％（9〜11 回） ４．40〜60％（6〜8回） ５．40％未満（6 回未満）

２

あなたはこの授業において、時間外学習（予習・復習・宿題やレポート作成・試験勉強）をどれくらい行いましたか？ 総時間を平均し、授業１回あたりの時間に換算してお答えください。
１．３時間程度または以上 ２．2 時間程度

３

３．1 時間程度

４．30 分〜50 分程度 ５．30 分未満

教員の話し方が明瞭で、聞き取りやすかったと思いますか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

わない

テキストやプリントなどの教材が、効果的に使われましたか？
4

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

わない ６．この授業は該当しない-123-

４．あまりそう思わない

５．そう思

板書やＯＨＰ、ビデオ、コンピュータなどが、効果的に使われましたか？
５
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思わない ６．この授業は該当しない学生の疑問や質問への対応は、充分でしたか？
６

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

わない

７

教員は、授業内容の説明以外に、あなたたちに演習や練習の時間を十分に与えましたか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

わない

あなたは、シラバスに記載された学習目標を達成したと思いますか？
８

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

４．あまりそう思わない

５．そう思

４．あまりそう思わない５．そう思わない ６．答えられない

あなたは、この授業の内容を理解できましたか？
９

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

わない

この授業は、あなたにとって満足のいくものでしたか？
１０

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

わない

11〜
30

＜この問い以下は、担当教員の設問に従って回答してください＞【質 問 Ⅱ】 この授業に関する感想や要望等を率直に記述してください

この質問の回答については別に記入用紙を配布しますので、本紙には記入しないでください

共通教育 学生授業評価（TOEIC 準備）
このアンケートは、よりよい授業を作るために教員が参考にする統計資料を作成することを目的に行います。
統計資料の作成以外の目的でこのアンケートを利用することはありません。また、成績評価とは無関係です。個
人情報と同等の安全管理措置を講じますので、安心して率直な回答を行って下さい。回答は、あてはまる数字を選んで回答用紙の指示された欄にマークして下さい。

【授業科目名】 授業科目名を記入して下さい。
【担当教員名】 担当教員名を記入して下さい。
【学年】 １．１年生

２．２年生

３．３年生

４．４年生

【学生 区分】 １．一般学生

２．留学生

【学

２．教育学部 ３．経済学部 ４．理学部

部】 １．人文学部
７．農学部【質 問 Ⅰ】

-124-

５．５年生
５．医学部

６．６年生
６．工学部

あなたは、この授業にどれくらい出席しましたか？（括弧の数字は１５回授業の場合の出席回数参１考値です）
１．90％以上（14 回以上） ２．80〜90％（12〜13 回） ３．60〜80％（9〜11 回） ４．40〜60％（6〜8回） ５．40％未満（6 回未満）

２

あなたはこの授業において、時間外学習（予習・復習・宿題やレポート作成・試験勉強）をどれくらい行いましたか？ 総時間を平均し、授業１回あたりの時間に換算してお答えください。
１．３時間程度または以上 ２．2 時間程度

３

３．1 時間程度

４．30 分〜50 分程度 ５．30 分未満

教員の話し方が明瞭で、聞き取りやすかったと思いますか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

わない

４

この授業を通して、TOEIC テストの出題形式と問題内容に慣れることができましたか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

わない

５

授業中に（CD 等で）英語の音声を聞く機会はたくさん与えられましたか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

わない

配布プリントやオンライン自習課題を有効に使って自習（復習を含む）を行いましたか？
６

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

わない

学生の疑問・質問などに答える機会（オンライン自習課題の質問機能も含む）が十分に与えられてい７ ましたか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

わない

あなたは、シラバスに記載された学習目標を達成したと思いますか？
８

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

４．あまりそう思わない

５．そう思

４．あまりそう思わない５．そう思わない ６．答えられない

あなたは、この授業の内容を理解できましたか？
９

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

わない

この授業は、あなたにとって満足のいくものでしたか？
１０

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

わない

11〜
30

＜この問い以下は、担当教員の設問に従って回答してください＞【質 問 Ⅱ】 この授業に関する感想や要望等を率直に記述してください

この質問の回答については別に記入用紙を配布しますので、本紙には記入しないでください-125-

共通教育 学生授業評価（演習・実習・実験）
このアンケートは、よりよい授業を作るために教員が参考にする統計資料を作成することを目的に行います。
統計資料の作成以外の目的でこのアンケートを利用することはありません。また、成績評価とは無関係です。個
人情報と同等の安全管理措置を講じますので、安心して率直な回答を行って下さい。回答は、あてはまる数字を選んで回答用紙の指示された欄にマークして下さい。

【授業科目名】 授業科目名を記入して下さい。
【担当教員名】 担当教員名を記入して下さい。
【学年】 １．１年生

２．２年生

３．３年生

４．４年生

【学生 区分】 １．一般学生

２．留学生

【学

２．教育学部 ３．経済学部 ４．理学部

部】 １．人文学部

５．５年生

６．６年生

５．医学部

６．工学部

７．農学部
【質 問 Ⅰ】１

あなたは、この授業にどれくらい出席しましたか？（括弧の数字は１５回授業の場合の出席回数参考値です）
１．90％以上（14 回以上） ２．80〜90％（12〜13 回） ３．60〜80％（9〜11 回） ４．40〜60％（6〜8回） ５．40％未満（6 回未満）

２

あなたはこの授業において、時間外学習（予習・復習・宿題やレポート作成・試験勉強）をどれくらい行いましたか？ 総時間を平均し、授業１回あたりの時間に換算してお答えください。
１．３時間程度または以上 ２．2 時間程度

３

３．1 時間程度

４．30 分〜50 分程度

５．30 分未満

４．あまりそう思わない

５．そう思

教員の話し方が明瞭で、聞き取りやすかったと思いますか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

わない４

演習・実習・実験の方法に関する指示は、わかりやすく説明されましたか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

わない

５

教材または器材が使用された場合、それらは適切に活用されましたか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

４．あまりそう思わない５．そう思わない ６．この授業は該当しない

学生の疑問や質問への対応は、充分でしたか？
６

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えないわない７

教員から手本・示範が示された場合、それらは適切でしたか？
１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

４．あまりそう思わない５．そう思わない ６．この授業は該当しない

授業中は、演習や実習に集中できる雰囲気でしたか？
８

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

わない

あなたは、シラバスに記載された学習目標を達成したと思いますか？
９

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

わない ６．答えられない-126-

４．あまりそう思わない

５．そう思あなたは、この授業の内容を理解できましたか？
10

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

４．あまりそう思わない

５．そう思

４．あまりそう思わない

５．そう思

わない

この授業は、あなたにとって満足のいくものでしたか？
11

１．そう思う ２．ややそう思う

３．どちらとも言えない

わない

12〜
30

＜この問い以下は、担当教員の設問に従って回答してください＞【質 問 Ⅱ】 この授業に関する感想や要望等を率直に記述してください

この質問の回答については別に記入用紙を配布しますので、本紙には記入しないでください-127-第２部 学部・研究科のＦＤ活動

第４章 人文学部のＦＤ活動
第１節 授業公開（１）ピアレビュー実施形態の変更
平成 24 年度以降、人文学部のピアレビューは、平成 28 年度開始予定（当初は平成 27 年度開始予定）の学科・コース改編に向けたカリキュラム整備を学部全体の課題ととらえ、新コースのカリキュラム構築や運営に資すべく、分野内・分野間で教育に対する共通理解を深めることを目的として通常の授業を互いに広く参観しあうという形で実施されてきた。しかし、当初予定されていた新コース体制が教職課程との連携に比重を置いたものへと練り直された結果、既存の教育組織に大幅な入れ替えが生じる必要が無くなった。この結果、平成 27 年度には教員のピアレビューに関する意欲に減退傾向がみられるようになった。
平成 28 年度に新コースカリキュラムが実際に始動したことともあわせ、
ピアレビューを実施形態や企画趣旨のレベルから見直す必要が生じていた。
一方、新カリキュラムの始動は、共通教育として提供される基礎セミナーも含め、授業のあり方を大きく見直す機会となっている。1 年次前期の全人文学部生を対象として開講する基礎セミナーは、4年間の学士課程教育の端緒として学生にとってはきわめて重要な授業でありながら、専門とは異なる内容の授業を展開しなければならないことから、教員にとっては少なからぬ負担となってきた。
また、
当該授業は、当初、日本語論述力の養成を主たる目標として開設されたものであったが、平成 19 年
度以降、情報処理担当教員も授業担当に加わった結果、情報処理技術の基礎修得を授業内容に含めることも行われるようになった。さらに近年では、留学案内やキャリア教育、ポートフォリオの記入といったメニューも基礎セミナー内で実施することが求められるようになり、授業の目標・内容が拡散の傾向を強めている。
担当者間でおおよそのすり合わせをはかる程度の統一は試みられてきたものの、授業内容・評価基準ともに授業担当者の裁量に委ねられているのが実情であり、授業アンケートにおいて授業内容・評価基準の不統一に対する学生の不満の声は大きかった。加えて、平成 28 年度からの新コースカリキュラムの施行にあたり、その周知徹底の機会として１年次前期の開設科目である基礎セミナーを活用できないかという声も出始めた。こういった現状に鑑み、ＦＤ部会では、平成 27
年度から基礎セミナーの実施形態や運用方針の見直しに取り組み、平成 28 年度からは、第 1 クォー
ターで学生の人間関係構築やアカデミック・スキルの習得に重点を置いたクラス別指導を行い、第 2クォーターで各コースにおける履修のあり方などに関する合同のガイダンスを行うことになった。人
文学部に入学してきた学生が大学という場に適応し、大学での学びについて各自の認識を深め、大学における学びのさまざまな方法を身につけることを目的とした授業として、基礎セミナーが再定義されることとなったのである。
こうした経緯をふまえ、本年度は、新装となった基礎セミナーに関するピアレビューを行うこととした。基礎セミナーのクラス別指導の授業を幅広く公開し、初年次教育のあり方について議論を深めるとともに、自身が担当する際に授業改善のヒントを得ることを目的とした。公開する授業数が限られていることから、教員の参加は任意とした。教員に自発的な参観を促し、また公開するクラス担当
教員の負担を軽減する意味でも、可能な限り手続きの簡素化につとめた。

（２）具体的実施方法
本年度の基礎セミナーに関するピアレビューの具体的な実施方法は以下の通りである。

-128-

・基礎セミナーは金曜日 1・2 限に実施されている。その中で、5 月 20 日の授業について、クラス担
当教員の同意が得られた授業を公開する。今回は、基礎セミナー6 クラスのうち 5 クラスについて、クラス担当教員の同意が得られた。
・教員はその時間、任意に授業を参観する。入退出も自由である。
・公開するクラス担当教員は、普段とかわらず授業を行う。ただし、参観者を考慮してプリントなどがある場合は多めに印刷しておく。
・参観者のために「ピアレビュー参加シート」を用意し、提出してもらう。ただし、これも強制ではなく、任意である。公開する側の授業改善を目的としたものではなく、参観する側が学ぶためのものであり、参観者は、それぞれが基礎セミナーを担当した際に、ピアレビューの経験をいかすことができれば、それで今回の目的は果たされている。
【図１】平成 28 年度ピアレビュー参加シート
ピアレビュー参加シート
提出先： 人文学部学務係

提出者氏名

［

］

見学した授業科目名［ 基礎セミナー］

授業見学の日時［ 平成28年5月 20日（ 1・2 ） 時限

］

授業担当者

［

］

先生

見学授業に対する感想・意見脇條靖弘（ 共） 1 5番教室
藤川哲（ 共） 3 6番教室
谷部真吾
メディア講義棟メディア講義室
実施教室
真木隆行
（ 共） 2 6番教室
ジュマ リ・アラム （人） 小講義室

-129-

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会（１）大学教育機構との共催による研修会
・学生特別支援室ＦＤ／ＳＤ研修会
研修名：相談対応状況から見る学生ニーズの傾向と SSR 利用方法
日時：平成 28 年 9 月 21 日（水）場所：人文・理学部大会議室（吉田キャンパス 人文・理学部管理棟 4 階）
講師：岡田菜穂子（コーディネーター・学生特別支援副室長）・田中 亜矢巳（カウンセラー）
参加者：43 名

・平成 28 年度 教育改善ＦＤ研修会
研修名：３つのポリシーの見直し―YU CoB CuS の 設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
導入に向けて―
日程：平成 28 年 10 月 19 日（水）14:30〜15:15
選択肢
人数
割合(%)
場所：人文・理学部管理棟 4 階 大会議室
非常に良かった1
5.0%
講師：朝日 孝尚 (大学教育センター長・創成科学研究 良かった
10
50.0%
研究科教授)
どちらとも言えない7
35.0%
参加者 43 名(アンケート回収 20 名)
あまり良くなかった
2
10.0%
内容：
良くなかった00.0%
本研修会は、3 つのポリシーの見直しと、YU CoB CuS 無回答00.0%の導入に関しての説明を行っているが、人文学部の場 合計
20
100.0%
合は、学部に CoB CuS を導入済みであったため、3 つのポリシーの見直しについてどのような背景があってやらないといけなくなったかの説明を中心に行われた。
基本的な内容は他学部の教育改善 FD 研修会と同様である。最初に 3 つのポリシー DP (Diploma
Policy), CP (Curriculum Policy), AP (Admission
Policy) の定義等について確認を行った後、中教審答申において、平成 17 年 1 月の「我が国の高等教
育の将来像」で出て来た 3 つのポリシーが、平成 26
年 12 月の「高大接続答申」で 3 つのポリシーを一体的に策定し法令上位置付けることと言われるまでの流れ、昨年から今年にかけての、高大接続システ
ム改革会議、
中央教育審議会 大学分科会 大学教育部会の動き、
今年平成 28 年 3 月 31 日に出て来た、
高大接続システム改革会議による最終報告、大学教育部会によるガイドライン、学校教育法施行規則の一部を改正する政令の公布の概要、策定に当たっての留意事項等の説明が行われた。次に、YU CoBCuS (Yamaguchi University Competency Based Curriculum System: 山口大学能力基板型カリキ
ュラムシステム) についての概要と中期計画における 31 年度末までの全学展開の予定、CUM(CUrriculum Map)、CFC (Curriculum Flow Chart) との関係、国際総合科学部と人文学部の CoB-130-

CuS についての紹介があり、最後に、今後の予定とお願いについて説明が行われた。
質疑では次のようなやり取りがあった。

Q: スライド p.10、「策定に当たっての留意事項」についての「総論」に 3 つのポリシーの一貫性と整合性と様々な関係者が十分に理解できる内容と表現にするとありますが、3 つのポリシー作成の時に一番迷うのが、誰に向かって作文しているのかが分からないとどんな書き方をして良いか分からない。例えば AP なら受験生とその親御さん達を意識した書き方にすべきだと思うし、CP なら在学中の学生達に向かって分かり易い表現にすべきと思うし、DP ならうちの学生はこんなことが出来るからお宅の会社で雇ってくださいだったら、産業界等を意識しないといけないだろうから、誰に向かって書いてるか分からないと、文科省からよしよしと言われたいがために、文科省の喜びそうな書き方をしたりして、全然受験生に易しくない、小難しい文科省だけがよしよしと言われる書き方になったり、何に向かって、どういう人達に向かって述べているのかがピンと来なくて、いつも迷ってしまう。例えば山口大学のホームページにとてもキャッチ―な、「発見し・はぐくみ・かたちにする 知の広場」というのは、何か漠然としているけど、良いなという気がする。ホームページを見てくれる高
校生とかに分かり易く考えられた表現だと思う。誰に向かって書くべきなのか。例えばと言ったように、それぞれのポリシーはそれぞれ対象が違うから書き分けるのか。そうではなく 3 つ全部まとめて文科省によしと言われるためなのか、中教審の方針に従ってるいと OK もらうために作るのか。前提
みたいなところがよく分かってなくてただ書きましょうと言われるととても迷ってしまう。そこを何か方針等があれば聞かせてください。
A: 公式の方針としては、ここに書かれているように、いろんな人に理解できるものと言うしかな
い。確かに AP なら主に読むのは高校生、高校の先生、保護者になるかもしれない。もちろん、そう
いう人を意識して書くのは良いが、それ以外の例えば産業界の人が読んで分からないとそれは困る。
やはり全ての人が一応読んで理解できる内容。特に大学の中の人だけに通じるような言葉で書くのはやめてくださいと最低限お話しして、あと、どこを主なメインのターゲットにして書くかはかなり自由度あるとしか言いようがない。すみません。答えになっていませんが。
Q: WG に出ているが人文の宿題は CP の作成だったと思っていて、それを今、部会で検討してもらっているが、最後の p.28 で、CUM と CFC の話があった。これ私、今初めて聞いた。全くやってないがどうしたらよいか？
A: 同時並行でやってくださいというお願いではない。まずはポリシーをちゃんと作って頂くのが一番。でも実は、学生向けに例えばオリエンテーション等で授業の取り方、あるいはカリキュラムこ
うなっていると説明するには多分文章では分かり難くて、一番分かり易いのは CFC だと思う。授業の科目がどんな関係で学年進行でどうなっているか。人文の場合は学年進行はあまり明確ではないかもしれないが、それは構わないので、お互いの授業科目がどういう関係になっているかが必要だろうと思う。今回の 3 つのポリシーの見直し作業では CP の作成をお願いしているが、それが出来た後、CUM や CFC も整備して頂きたい。今ほとんどすべての学部学科のカリキュラムについて CUM とCFC が公開されている。それに当る物を、人文の場合新カリについてはまだないが、新カリについてこういう物を作って頂きたいというお願いです。
Q: 大学院の場合は AP だけで DP と CP は努力義務とおっしゃったが、その理由が、やはり 3 ポ
リシーが如何に自由な学問にとってはですね…、つまり大学院生というのは自分の力で自分で伸びて行く、研究を自分でやって自分で高みに達して行くというところがあって、最初から設計図通りにこ
ういう子供をこういう子供にするんだという、そんなものを大学院にやってはダメだということだと思うんです。従って、大学の教育というのは、授業なんか糞喰らえで、授業は大学で学ぶものの一つ-131-

でしかなくて自分で勉強してという所が僕は重要だと思う。そこがアクティブじゃないかと思う。朝日先生も十分お分かりだと思うが、大学院に CoB CuS 導入するのは、僕はもっての外だと思っていて、学生の能力はいろんなところがあって、一つの所でだけで点数化しても、それはあまり意味ある
作業じゃないと思う。
もちろん全体としてこういう物を作るという流れそのものには反対派しないが、しかしかなりそこはこちらの論理含めた形で受け入れたいと思っている。僕は今の時点では大学、大学院への CoB CuS 導入は非常にクエスチョンで、CUM も作れば良いけど、そんなに意味のある物
じゃないんじゃないかと。さっきおっしゃったが、学年進行で行くのは表面的には良いかもしれない
が、それは人文の学問にあまり合わないと思うので、その辺ご理解頂ければと思う。
A: 学年進行の方は CFC の方なので、どの授業がどの DP と対応しているかは難しいですか？
Q: それを考える事にどれほど意味があるのか？
A: でも DP を掲げたからには、それに対応する教育はしないといけない。それが本当に出来てますかと言うチェックをするためには、この科目は DP のこの項目意識して授業してるんだという、そこを宣言しているのが CUM。そこはやって頂いた方が良いと思っている。項目によっては沢山関連する授業がある項目もあれば、ちょっとしかない項目もあるかもしれないが、教育を通してこういう力を育てるんだと言ってるからには、少なくとも一つ以上の科目でそういう内容をやってないといけない。それをやってますよと言うアリバイ作りとは思わずに、カリキュラムをチェックするための表だと思って作業して頂ければと思う。それから、研究科への CoB CuS 導入についてはもう一度検討してみようと思っている。
Q: 研究科には AP だけで CP と DP は努力義務というのはなぜそういう論理で？
A: それは分からない。文科省が何を考えてそういう事を言ったのかと言う情報は持ってない。
Q: 僕の想像は間違ってますかね？大学は学問を自由にやるところだと。研究者を型にはめて設計
図通りの子にするというのはどこかやっぱりおかしいので。
A: でも少なくとも例えば CP でこういうカリキュラムを作って教育して行くんだと、そこはどう考えても必要だと思うんですけど必要じゃないですかね？こういう教育をするために、こういう授業を準備してやって行きますよと言うそこの宣言は必要だと思いますけど、どうして AP で入口の所だ
けで良いと言っているのか、そこは私には理解できない。

Q: この際なので、ちょっと。AP の大幅変更は新テスト固まってからと言うところだが、そもそもAP の大幅変更なんて必要なのかというのがそもそもで、要は 3 つのポリシーがお互いに有機的に繋がってと言いつつも、入試に関しては外側から決まるというところが非常に強い。それはおかしいと思うけどそうなって来ていて、今回も 3 つのポリシーが法令上位置付けられて、法律的にこうしないと駄目よと言うと同時に、条件付けてきたわけですね。学力の 3 要素くらいはまだ良いんですよ。それは既に見てますという事なので、要は教学社の赤本とかを見ても思考力、判断力、表現力というキーワード全部、山口大学の個別試験の中にもう出て来ていて、そういう能力身に付けないと、この入試突破できないぞと書いてある。と言う事なんだけど、動いているのはまずはセンター試験を変えて記述式の試験にして、それを皆に受けさせて採点は国立大学でやれというような風に流れはなっていて、どうも文科省自体がずいぶんずれた事をやっている。果たしてセンター試験抜けたとか新テスト
やりませんとか。本来ここで謳われている方針からすると DP、CP に従って入試やると。そうでありながら実際にはそうではないという所が問題だと、そういう根本的な認識を持っているんだけど、義務化されて、要件を課された限りは、文科省向けに答えないといけない部分が当然あるので、今、匙加減を見ている状況。必要がなければ最低限の事しかやらないが、条件付けられたらしょうがない
し、国大協は国大協で文科省に色々言われてというのはチラチラ報道で出ている通り。まだ、DP、CP は自立的に決められるという所が大きくて良いが、AP はかなり外側から決められている所があって、かなり問題が大きいと思っている。その状況の中でなんとか数年後を見据えながらですね、今
回はそれほど大幅にやりませんし、求められた部分最低限の答えをするという事だけに留めますが、-132-

その後はいろいろと外から決まって来る部分で変えなければいけないなという気はします。今年の作業ではないが、見通しをこの際、申し上げておきたい。
アンケートでは以下のような意見が見られた。(原文まま)
指示伝達説明のための集まりを「研修会」と呼ぶべきではない。
エクリチュールにとらわれの身としては仕方あるまい。
書くポリシーが誰に向けての文章かで全く違うものになる。文科省に向けての文章は受験生に伝わらないと思われる。
学部長が我々を代弁して下さったと思う。
3 つのポリシーが必要とされている状況については良く理解できた。しかし、一般社会はこれを本当に求めているのだろうか？何のため誰のためにこれを作成するのだろうか？
学生の成績評価に関する事。
研修内容の希望については以下のような意見が見られた。
もっとダイレクトに授業の方法・教授法に関わる内容。
スキルが身に付くもの。
女性研究者支援について山口大学での取り組みについて。
広い意味での学生指導に関わる内容。
大学のありように関する内容。
「YU CoB CuS」、
「イヨカン」などの基礎システム(概念？)がそもそも良く分からないのです
が…
実践的な企画。
学生指導にかかわること。
Active Learning について(その技術、方法など)。
有益な内容。
研修会に参加したくない理由としては以下のような意見が見られた。
内容が面白くないですから。
本当に役立ったという実感が得られるものが少ない。

-133-

・アラカルト FD 研修会
研修名：「採用活動の変更と山口大学の就職支援」
日時：平成 28 年 11 月 16 日(水)場所：人文学部小講義室
講師：平尾 元彦（学生支援センター）
参加者：43 名 (アンケート 10 枚回収)
内容：
本研修会では、企業等による採用活動の変遷、学生の就職活動の変化と本学の就職支援について説明があった。
採用活動時期は 2017 年卒業の学生については、採用広報の時期は 3 月、採用選考は 表１
研修会に参加した感想はいかがで したか？
人数割合(%)
6 月、正式内定は 10 月となっている。この採用活 選択肢
非常に良かった
5
50.0%
4
40.0%
動のスケジュール（以下、スケジュール）は、既 良かった
どちらとも言えない1
10.0%に文部省が了解して経団連が発表しているため、 あまり良くなかった0
0.0%
良くなかった0
0.0%
来年度以降も数年間は適用されると考えられる。 無回答
0
0.0%
10
100.0%
その後は何らかの変更があるかもしれないが、そ 合計
れが大幅な変更（例えば撤廃など）があるのか、若干の変更（数週間ずれるなど）に止まるかについては不明である。これに関しては様々な議論があるが、学生たちにとっては定められたスケジュール
で動くしかない。
採用活動の変遷をみてゆくと、まだ現在のようなルールが定まっていない時期（2000 年から 2013年）には、採用広報が 10 月から始まり、この時期に就職ナビがオープンしていた。2010 年には、就職ナビのオープンは 10 月 1 日とほぼ定着し、採用選考は 4 月、正式内定は 10 月というスケジュール
であり、学生は就職活動に約 1 年間を費やしていた。この時代は現在と比較するとかなり早い時期に就職活動が始まっていたが、大学からこれは早すぎるとの意見に政府が動いて、2013 年には採用広報の時期（就職ナビがオープンする時期）が 12 月となった。このスケジュールが適用された時代の 3
年生は、後期がはじまるとそわそわする状況が生じていた。その後、安倍氏が首相に就任すると、かねてから大学側の「学生の勉学に配慮すべきである」との意見に応えて、首相は経済界に就職活動時期の更なる後ろ倒しを要請した。その結果、経済界はこの要望の大半を受け入れた1。これによって、採用広報は 3 月 1 日、採用選考が 8 月、正式内定が 10 月となった。その後、経済界では採用選考を8 月としたことで様々な弊害2があったため、採用選考を 6 月からにしたいとの強い要望があり、経済界の意向に沿うことになった。従って、現在のスケジュールは経済界が様々検討した結果、採用広報
は 3 月、採用選考は 6 月、正式内定は 10 月となっている。今後は、現在の状況を検討して調整を行うとみられるため、2〜3 年は現在と同じスケジュールが適用されると見込んでいる。学生支援センタ
ーはこのスケジュールに関して、政府や経済界から意見を求められているが、この意見には学部の先生方の意見を聞きながら回答したいと考えている。現在のところ経済界では現行で良いとの回答と、もう少し採用広報を早くしてほしいという意見が半々である。大学側としての意見には、採用選考は6 月の方が 8 月よりも良いという意見もあるが、その一方で夏休みに実施する方が良いとの意見もある。これらの意見を全て取り入れることは難しいが、何よりも学生たちにとって良いルールを作り、この中で学生が最大限の力を発揮できるような支援をしたいと考えている。
これまでの説明で「採用選考」という用語が用いられているが、これは選考としての面接を意味し

1採用広報時期について大学は 4 月を望んだが、政府と経済界は 3 月は春休みのため学業に支障が少ないと判断した。
2企業からは、採用選考が 8 月であると、学生の採用までに十分な時間がないという批判があった。また、中小企業からは学生の採用が困難になったという強い批判があった。

-134-

ている。この用語に関して注意が必要な点は、これよりも先行して行われるエントリーシートの提出
や Web テストなどは採用選抜であって、採用選考ではないとの見解を経団連が示していることにある。従って、学生は採用広報が始まる 3 月以降は採用選考に先立って何らかの選抜があると想定しておかなければならない。また、大手企業の内定（非公式）は概ね 6 月であり、中小企業の場合はそれよりも更に早い段階で内定を出す場合が増えている。特に昨年度は中小企業の採用活動が不調であったため、現在の 3 年生に関しては更に早い段階（4〜5 月）で内定が出る可能性もある。中小企業は大手企業よりも内定を先に出し、ある程度の辞退も視野に入れているからである。そして、その後 6〜7
月にもう一度選考を行うという企業もあると予想している。従って学生たちは、実際には 3 月になったらエントリーをして、3 月の 1〜2 週目は合同説明会に行き、3 月の 3〜4 週は個別の説明会というスケジュールで動くことになる。その後に面談が始まる。その結果、この段階で落ちる学生が続出すると予想している。しかし、この段階で落ちた学生には、また 4 月がある。従って事実上は 3〜5 月
ぐらいが就職活動の大きな山場と考えられる。ただし、その後も学生も企業もうまく就職・採用活動
がうまく行かない場合があるため、再度に 7〜8 月でもう 1 回採用活動を行う企業も出てくると思われる。このような状況下で、おおむね就活中の学生の 7〜8 割については 6 月には就職先が決まると思われる。学生にはこのような実質的な採用活動を想定して、しっかり準備をするように指導する必要がある。
これまでの企業の採用活動は大量に学生を集めて大量に落とし、その一方で学生は多数の企業に応募するというマス・リクルーティングであったが、それは限界を迎えている。その一方で、ターゲッ
トリクルーティング3がこれから増えると考えられる。その結果、学生の就職先は多様化し、企業は様々な学生を採用することになるだろう。マス・リクルーティングが主流となる以前には、例えば山口大学の学生はある特定の企業に多く就職するという傾向があったが、これからはそのような傾向に戻るのではないかと思われる。このような状況下でインターンシップは非常に増えていて、夏休みだけではなく、秋から冬にかけても開催されるようになった。現在は夏よりも冬の 1〜2 月に開催されるイ
ンターンシップの方が、多くなっている。就職ナビ等を通じてインターンシップに出かける学生が増えているが、インターンシップに行かないと採用されないとはいえない。インターンシップに参加できる学生もいるが、学業等で参加できない学生もいるということが企業にも理解されている。その一方で、企業によってはインターンシップに参加した学生に対して別ルートで早めの選考をするということもある。教員は学生からインターンシップに参加する必要性を尋ねられるかもしれないが、その場合は、まずは自分でよく調べること、一般論としては企業の採用ルートはひとつではないことを言い聞かせて落ち着かせることが大切である。
学生には効果的かつ効率的な就職活動が求められるが、これには、「しっかり考え、じっくりはぐく
み、スパッと決める」ことが大切である。そのためには 3 月以前にしっかりと準備をすることが必要となる。学生支援センターでは、正課内外のキャリア教育を通じて、全学生の就職活動を支援する取り組みを行っている。キャリア学習は、人の生き方働き方を通じて、自分の生き方を考えるということ、就職活動についてもやり方と表現の仕方を十分に勉強するということである。学生支援センター
は様々な学内外の情報を学生に提供し、学生がわからないことや困ったことを個別に相談できる場も設けている。
本学の学生支援センターは多様で多彩なキャリア学習のメニューを用意しており、学内業界・企業研究会では 11 月から 2 月までほぼ連日企業の担当者を招いて、研究会を開催している。主催者としては「研究会」という名称にはこだわっている。その理由は、この場が企業の説明会や採用の場ではなく、学生が勉強するために企業に来てもらう場であることを意識してもらうためである。
企業には、大学で学ぶ意義、ビジネスの視点、必要となる資質（コミュニケーション力、応用力など）を話して3大学や学生のタイプを絞る、インターンシップで出会った学生の中から適した学生を勧誘するなど、具体的に採用したい人材像を定めてアプローチをとるリクルーティングの方法。

-135-

もらうようにお願いしている。また、学生にはわかりにくい場合もあるので、企業には広報用ポスターの作成や、大学の先生を通じてのアプローチをお願いしている。今年度は期間中に 540 社程度の企業が訪れる予定である。
インターンシップについては、様々な内容があるが、大きく分けて地域で開催され大学を通じて申し込むタイプ（山口県インターンシップ推進協議会など）とリクナビ等のナビを通じて自由に申し込むタイプがある。学生たちの選択の幅が広がるように、学生支援センターはこれらの両方について広報を行っている。特に後者についてはわかりにくい場合があるので、学生への周知に努めている。
キャリア学習における読書推進では、キャリアについても本から学ぶことも多くあるため、様々な人の体験談等の本を就職支援室や総合図書館で閲覧できるようにしている。
「世のなか学習」について
は、学生に社会人としての一般教養を身につけてもらうために、新聞の読み方講座や日経 TEST を実施している。
「学生支援センター／就職 NEWS（キャリア NEWS）」については、講師から学生にメールを通じて情報配信を行っている。
「就職 NEWS」（毎週月曜日に配信）は 3 年生以上、「キャリア NEWS」は1〜2 年生を対象として、就職やキャリアに関する様々な情報を提供している。就職活動に苦戦している学生にも有用な情報を多数掲載しているので、教員にはこれらから情報を抜粋して学生に示していただければと考えている。
内定状況調査は、学生の内定状況を把握して適切な支援を行うために実施している。この調査結果は公表されるため、全学の教員と協力して内定状況を正確に把握する必要がある。学生に対しては、内定したら教員に報告するように促していただければと思う。最新のデータは平成 28 年度 10 月末日
現在のデータである。人文学部は内定者が 36.4%であり、進路未定者も少なくない。おそらく、現実には数値よりも多くの学生の内定が決まっていると予想している。このデータは最終的に 4 月末の時
点でまとめている。人文学部について内定率の経年変化をみると、平成 24 年度は最終的な内定率が71.9%であったが、平成 27 年度は 89.5%と大きく上昇している。一方、進路未定者については、個別に様々な事情があるためひとくくりにできないが、可能な限りこれらの学生の状況を把握し、支援したいと考えている。就職活動では、早期に活動を開始し、ある程度の数の応募をすること、じっくりと取り組むことが大切である。キャリア教育を通じて学生たちに常日頃から話していることは、学業
もしくは就職活動に順番を付けて別々に行うのではなく、並行して進めるように指導している。就職が決まらない学生もしくは決まりにくい学生については、なるべく早い時期から重点的かつ個別的な指導が必要である。教員には、学生の進路選択を温かく見守りながら、学生に情報提供をしていただ
ければと思う。また、就職活動は個人でそれぞれ異なるので、活動の初期には集団で行動することもあるが、後半期になると個別活動が中心となる。学生支援センターは学生への個別対応も行っているので、困った際は連絡を取るように誘導していただければと思う。
人文学部として必要とする就職支援や、どのような成果を目指して行くのかについて方向性があれ
ば、学生支援センターにご意見をいただければと思う。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 卒業まで就職が決まらなかった学生のうち、特に県外からの学生の場合、どのように指導をすればよいか。地元のハローワークに行くように勧めているが、このような場合に何か有効な策はあるか。
A1 この 5 年前後で代わったのは、ハローワークである。以前は失業者が行くというイメージであったが、学卒に注力するようになった。
拠点のハローワークには新卒担当スタッフが配属されており、アドバイザーもいる。学生が帰郷したら、すぐに地元のハローワークに行くように指導していただきたい。我々が最も懸念しているのは、引きこもりになってしまうことである。社会とつながりを持ち続けることが大事だと思う。

-136-

ハローワークは全国組織であるから、例えば山口市で登録をすると他地域でも引き継いでもらえる。
また、本学ではハローワークの担当者に毎週木曜日に来てもらっている。従って、学生が帰郷する前に学生支援センターに来てもらって、担当者から説明を受けて登録を行い、帰郷後に地元のハローワ
ークに行くように促すのが最良の策と思われる。
現在は人手不足ということもあり、既卒者の採用もある。昔と違って新卒でないと難しいという状
況ではない。従って、就職ナビ（リクナビなど）を通じて卒業後に就職活動をすることもできる。いずれにしても、このような学生には就職支援室に連絡するように指導していただければと思う。

Q2 人文学部では、3 割程度の学生が教員や地方公務員を希望しているが、他の学部と比較して多いと聞いている。他の学部はどのような状況にあるのか。
だが、経済学部にもある程度希望者がいるし、A2 人文学部の教員や公務員志望の割合は高いと思う。
工学部にも比較的公務員希望の学生が多い。工学部では、かなりの数の学生が大学院に進学するが、学部卒の就職者のうち 3 分の 1 程度が公務員になる。これは技術系の公務員の採用が増えているためである。公務員は就職先としては人気があり、保護者の期待もあるので、希望する学生にはしっかりと頑張ってもらいたい。今のところ、学生支援センターでは説明会の開催以外は生協と大原に依頼しており、公務員希望者への決定打となる支援策は持ち合わせていない。もし、人文学部として何らかの支援策があれば、学生支援センターも協力したいと考えている。
Q3 就職指導で一番困っているのは公務員試験に失敗した学生である。このような学生に対してはどのような指導をすれば良いか。
A3 このような例については他学部を含めて大変多いが、本人がどのように考えているかを十分に整理することがまず必要である。公務員試験の時期は様々である。例えば、東京都内では 9 月に試験が行われることがある。
地元に拘らなければ、意外と多くみられるのは病院や公的機関の事務職である。
一方、地元であれば民間企業も含めて考えるという学生もいる。いずれにせよ、本人の考えを決めなければならないが、自分では決められないことも多い。このような場合は学生支援センターまで相談してもらえれば、状況を説明して、どうするかの相談にも応じる。
学生には、まず最初に自分で何ができるか情報を集めさせ、その後は就職支援室に相談するように伝えていただければと思う。
研修会後のアンケートには、「学内就職活動に疎い教員にとって有意義な機会になりました。公務員講座の費用が高いのに合格しない学生が多いと思います。大学としてコントロールすべきではないでしょうか」、「就職活動の全体像が整理できた」、「人文学部らしい就職について、私も折に触れて考えてみたいと思います。有り難うございました」との回答があった。また、今後希望する研修会については、「就職関係については定期的に実施した方がいいと思います」、「教員が知りにくい領域」、「1、、「教員と学生にとって真に必要な研修」、「必読名著の授2 年次の学生がもつべき基礎学力について」
業研究会をぜひ」、「他学部の人文系の学部の動向について、職員を招いてお話を伺ってみたい」との回答があった。

（２）人文学部ＦＤ部会主催による研修会
研修名：基礎セミナー合同授業の内容検討会
日時：平成 28 年 5 月 18 日
場所：人文・理学部大会議室（人文・理学部管理棟 4 階）
参加者：43 名
内容：

-137-

第 1 節で述べたように、平成 28 年度からの新カリキュラム実施にあわせ、ＦＤ部会では基礎セミ
ナーの改革にとりくんだ。そして、平成 28 年度から第 1 クォーターで学生の人間関係構築やアカデ
ミック・スキルの習得に重点を置いたクラス別指導を行い、第 2 クォーターで各コースにおける履修のあり方などに関する合同のガイダンスを行うことになった。人文学部に入学してきた学生が大学という場に適応し、大学での学びについて各自の認識を深め、大学における学びのさまざまな方法を身につけることを目的とした授業として、基礎セミナーが再定義されることとなったのである。
これをうけ、第 2 クォーターで実施されるガイダンス授業について、その実施方法や内容をコース間で一定度すりあわせ、その教育効果を高めるため本研修会を実施することとした。
研修会当日は、まずＦＤ部会から論点を整理したレジュメを配布した。論点として（１）コースガ
イダンスにおいて実際に出席する教員の人数、（２）授業内容にどこまで学問的内容をいれこむべきか、という二点を提示し、各コースの現時点での予定や要望をきき、意見交換を行った。フロアからは各コースの個別事情に基づいて種々の意見がでたが、最終的には、ＦＤ部会として一定の指針を示すべきであるという形でまとまった。その結果、コースの自主性に配慮しながらも、各分野で一人の出動を基本線とし、コース紹介と履修モデルを示すことを授業の中心とするという内容で合意を得ることができた。

第３節 教育改善に関する活動（１）学生授業アンケート（基礎セミナー）
第 1・2 節で述べたように、平成 28 年度からの新カリキュラム実施にあわせ、ＦＤ部会では基礎セ
ミナーの改革にとりくんだ。そして基礎セミナーの最終授業において、学生へ授業アンケートを実施した。その際には学生へ、新カリキュラム初年度であることから自由記述欄に忌憚のない意見を求める旨を口頭で伝え、その率直な意見を収集した。以下は、得られた意見のうち、特に要望・批判を含んだものの要旨である。
・クラス別授業について○グループに分かれてプレゼンテーションをしたが、同じグループ以外の人とはあまり話す機会がな
かったのが残念だった。
○先生へのメールの送り方やレポートの書き方についてもっと説明が欲しかった。
基礎セミナーとは、そのような大学生に必要な知識を学ぶ場だと思う。
○授業内容がクラスによって差がありすぎるのはどうかと思う。
○クラスの授業内容がかなり違っていたので驚いた。
○各クラスの授業内容に差があるのでそろえた方がいいのではないか。
・合同授業について○コース紹介の仕方が色々で、先生一人しか来なかったところがあったのが残念だった。
○コース紹介のところで、先生方の研究内容をもう少し詳しく知りたかった。
○コース紹介はもう少し簡潔にまとめて欲しいと思った。
○話がだらだらで長い。
○詳しく説明してくれるコースと説明のないコースがあって残念だった。
○全コース全教員の話を聞いてみたかった。
○どのコースに行くか決めてないので、コース説明をもう少し詳しく聞きたかった。
○大講義室に移って人が多く、閉塞感が苦しかった。

-138-

（２）第 1 回基礎セミナー部会の開催
日時：平成 28 年 10 月 19 日（水）場所：人文・理学部大会議室（人文・理学部管理棟 4 階）
参加者：ＦＤ部会・教務委員・平成 28 年度基礎セミナークラス担当教員
内容：
ＦＤ部会では例年、ＦＤ部会・教務委員および次年度の基礎セミナー担当者を参加者とし、次年度の授業概要・授業目標・授業計画のすりあわせを行う基礎セミナー部会を開催している。平成 28 年度については、基礎セミナーの改革を行ったことから、平成 28 年度のクラス別指導担当者を対象とする意見交換会を別に実施し、改善点を話し合うこととした。
第 1 回部会においては、まず前述した授業アンケートの結果を公表し、要望や批判はみられるものの、多くは肯定的な意見であったことを示した。クラス別指導の担当者からも、授業を円滑に進行しえたとの意見がでて、基礎セミナーの改革はその目的を一定度達成したとの認識で一致した。
その一方、本部会での議論のなかで、来年度以降改善すべき点も明らかになってきた。特に議論の中心となったのが成績評価のあり方である。平成 28 年度の基礎セミナーでは、人文学部の教員ほぼ全員がレポート課題を示し、学生がそのうちの一つを選択してレポートを作成し、成績評価を行うという形式をとった。これは学生の成績評価に関する不公平感を軽減し、また人文学部全体で一年生の教育に関わるという理念に基づくものであったが、反面あまりにも手続きが煩雑となり、採点のスケ
ジュール上無理が生じる結果となった。
本部会ではこうした点の改善方法も話し合われた。
その結果、来年度の基礎セミナーについては、第 1 クォーターで学生の人間関係構築やアカデミック・スキルの習得に重点を置いたクラス別指導を行い、第 2 クォーターで各コースにおける履修のあり方などに関する合同のガイダンスを行うという枠組は平成 28 年度のあり方を踏襲し、成績評価については、レポート課題をコースで一本とし、成績評価はクラス担当教員にゆだねることとし、手続きの簡素化をはかることとなった。

（３）第 2 回基礎セミナー部会の開催
日時：平成 29 年 1 月 18 日（水）場所：人文・理学部第一小会議室（人文・理学部管理棟 4 階）
参加者：ＦＤ部会・教務委員・平成 29 年度基礎セミナークラス担当教員
内容：
前述のように、第 1 回基礎セミナー部会において、平成 29 年度も授業の枠組については平成 28 年度のあり方を踏襲し、成績評価の方法を簡素化するという方向性が示された。これをうけて、人文学部ＦＤ部会では平成 29 年度基礎セミナークラス担当教員を主な参加者として第 2 回基礎セミナー部
会を実施し、次年度の基礎セミナー実施にむけて意見交換と情報の共有をはかった。その結果、授業
概要・一般目標・到達目標および合同授業の内容について下記の通り共有し、平成 29 年度基礎セミ
ナークラス担当教員に対し、下記に基づいて統一的なシラバスを作成するようお願いした。
・人文学部基礎セミナー授業概要・一般目標・到達目標および合同授業の内容【授業概要】
人文学部に入学した皆さんが，はやく大学生活に馴染み，大学を勉学の場として活用してゆけるように導きます。あわせて，今後四年間の勉学について各自の方向性や目的意識がより明確になるよう促します。
【一般目標】-139-

（１）自らの大学生活の目的について，明確な意識を持つことができる。
（２）大学の環境に適応し，大学を自らの勉学の場として活用できる。
（３）自らの勉学に必要な情報・文献を収集できる。
（４）日本語論述にかかわる基礎的知識を習得し，大学の授業で課されるレポートを作成できる。
【到達目標】
知識・理解の観点：自らの人生の展望を持ち，そのなかでの大学生活の位置づけを理解している。
思考・判断の観点：自ら問いを発見し，よく考える習慣を体得している。
関心・意欲の観点：人文学全般に広く関心を持つとともに，特に自身の素質に適い，自らが深く関心を持てる分野に気づいている。
態度の観点：大学生活を送る上で基本的な習慣やマナーを身につけ，主体性を確立している。
技能・表現の観点：大学の授業で課されるレポートの作成において，適切に情報を収集したり，文章を構成・表現したりする方法・技術を習得している。
【合同授業の内容】（１）留学案内 第8回に実施予定 「人文学部生のための留学案内」（国際交流部会と連携）（２）ポートフォリオとキャリア教育 第9回に実施予定「人文学部生のためのキャリア教育」（学生委員・就職支援部・学生支援センターと連携）（３）各コースの紹介と履修モデルの解説 第10〜14回に実施予定「学際的視野を持つために（各コースの紹介と履修モデル）」（各コースに委託）（４）総括 第15回に実施予定「ポートフォリオの返却・レポート課題アンケートの回収・授業アンケートの実施」（ＦＤ部会）

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価（１）平成 28 年度の状況
・学生授業評価
27 年度の 323 科目実施率 82.8%から 339 科目実施率 84.3%となり、
平成 28 年度の学生授業評価は、やや増加した。アンケートを実施した全授業における評価の平均値を 27 年度と比較した。
【図２】平成 28 年度学生授業評価 全体平均項目
授業外学習時間
学習目標の達成
理解度
満足度
出席率

27年度 28年度
2.59
2.49
3.84
3.79
4
3.95
4.33
4.27
4.54
4.61

平成 28 年度は授業外学習時間・学習目標の達成・理解度・満足度の各項目が減少し、出席率が増加した。全体としては各項目とも高い水準を維持しており、変動は誤差の範囲を大きく超えるものではない。また、言うまでもないことではあるが、学生授業評価の高低は、そのまま授業の質の善し悪
しを示すものではない。ただ、数値の多くが減少している点はやや気になるところであり、今後の動向を注意して観察する必要がある。特に授業外学習時間については低い傾向が続いており、何らかの-140-

具体的方策を立てる必要があろう。
・教員授業自己評価
教員授業自己評価の実施率は 27 年度の 46.2%から 27.6%に減少した。なお、平成 27 年度の実施率
が昨年度の報告書より上昇しているが、これは過去にさかのぼって入力が行われた結果によるものと考えられる。その意味では、平成 28 年度の数値も一見大きく減少しているようにみえるものの、今後上昇していく可能性はあろう。ともあれ、引き続き教員への周知徹底が今後の課題である。
アンケートを実施した全授業における評価の平均値を 27 年度と比較した。
【図３】平成 28 年度教員授業自己評価 全体平均

学習目標の達成
理解度
満足度

27年度 28年度
4.27
4.29
4.06
4.23
3.87
4.16

平成 28 年度においては、学習目標の達成・理解度・満足度の各観点について、教員の自己評価は
やや高くなっている。
【図２】と【図３】を比較すると、教員と学生の感覚のズレがやや拡大しているようにも考えられ、今後の動向を注意してみていく必要がある。また、両図によると学習目標の達成、理解度について、学生の感想より教員の自己評価が高く、逆に満足度は低くなる傾向にある。これは27 年度と同じである。このあたりの誤差をどの程度少なくできるかが今後の課題である。

（２）経年変化・学生授業評価
授業外学習時間、学習目標の達成、理解度、満足度、出席率について、平成 24 年度から 28 年度までの 5 年間の経年変化を【図４】〜【図８】に示す。
【図４】授業外学習時間 経年変化

【図５】学習目標の達成 経年変化

-141-

【図６】理解度 経年変化

【図７】満足度 経年変化

【図８】出席率 経年変化

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・教員授業評価
学習目標の達成・理解度・満足度について、平成 24 年度〜28 年度の 5 年間の経年変化を【図９】〜【図１１】に示す。なお、平成 24 年度〜27 年度の数値は、前年度の報告書と若干ズレている。これは前述のように、過去にさかのぼって入力が実施された結果によるものと考えられる。
【図９】学習目標の達成 経年変化

【図１０】理解度 経年変化

-143-

【図１１】満足度 経年変化

（３）今後の課題
授業外学習時間の向上が今後の課題といえる。山口大学では平成 27 年度より各授業でアクティブ・
ラーニングの数値化が開始されたが、人文学部では平成 28 年度から新コースカリキュラムが実施され、その一環として PBL 授業も導入された。そのような授業の導入により、学生の受動的学習スタ
イルも大きく変化することが予測される。それに応じて、教員自らも、従来の授業スタイルから、新しいスタイルへの移行が求められる。
教員授業自己評価の入力率向上については、このままの方式では飛躍的に改善されるとは考えにくい。一斉メールでの通知や教務委員による会議時の周知徹底だけでは、入力率の飛躍的な向上は難し
い。特に平成 28 年度の場合、今後上昇していく可能性はあるものの、現状の数値ではむしろ低下傾向が確認できる。数年指摘していることだが、現在の学習目標の達成・理解度・満足度・出席率という項目では、時間を割いて入力してもフィードバックされる部分が少ない。教員一人一人にとってもっと有用な調査、つまり教育改善にすぐさま反映できる項目であれば、自ずと入力率も向上するのではないであろうか。

第５節 ＦＤ実施経費報告書
平成 28 年度のＦＤ活動において経費は使わなかった。

第６節 来年度の課題（１）教員授業自己評価の入力率向上に関する組織的な取り組み
第 4 節(3)を参照のこと。

（２）授業外学習時間の確保（単位制度の実質化）
第 4 節(3)でも言及した通り、人文学部では平成 28 年度から新コースカリキュラムが実施に移され-144-た。その中でリテラシー教育の充実が大きな目玉となっており、その中に PBL 授業がある。今やアクティブ・ラーニングの導入は、大学全体の流れとして学部教育にも浸透しつつあるが、その具体的な方法は、人文学部の各学問分野により、自ずと変わってくるであろう。それぞれの分野に合ったア
クティブ・ラーニングの研究開発が求められる。
一方、経済的事情などから、アルバイトに多くの時間を割かざるをえない学生も存在する。授業外
学習時間の確保にむけた取り組みと同時に、学生への支援を手厚くし、彼・彼女らが学業に集中しうる環境を整えなければならないであろう。
こうした点を含め、現状における適切なバランスについて、議論を深める必要がある。

（３）適正な成績評価
基礎セミナーやオムニバス授業は、学部全体で統一した授業であり、難易度や成績評価に関して、ある程度の基準が求められる。ＦＤ部会では、既述のように平成 28 年度より基礎セミナーを改革し、基礎セミナー部会を複数開催した。オムニバス授業についても、平成 27 年度にＦＤ研修会を開催した。こうした結果、評価基準や授業内容について、一定度の統一がはかられ、上述の諸点についてはかなり改善されたと考えている。なお、平成 28 年度よりはじまった新コースカリキュラムには、リテラシー科目群のなかに「必読名著」という必修授業があり、やはりこの授業に関しても、それが必修としてカリキュラムに組み込まれている以上、ある程度統一した基準のもとで成績評価を行うことが求められよう。その成績評価の基準作成へ向けて、人文学部ＦＤ部会が主導的な役割を担う必要があると思われる。

（４）その他
くりかえし述べているように、人文学部では平成 28 年度より新コースカリキュラムが実施されている。平成 27 年度から 28 年度にかけてＦＤ部会が基礎セミナーの改革に注力したのも、新コースカ
リキュラム一期生の入学にあたって、より良い初年次教育のあり方を模索したためであった。平成 29
年度から、新コースカリキュラムの一期生はリテラシーなどカリキュラムの目玉といえる授業をうけることとなる。そのなかで教育改善のヒントや、逆に思わぬ問題点が浮上する可能性はあろう。学生や教員の要望をくみとり、新カリキュラムの成果や課題点を共有することが必要となる。

-145-

第５章 教育学部のＦＤ活動
第１節 授業公開
教育学部としての授業公開は実施していない。

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
平成 28 年度、教育学部の FD 研修会は計７回、いずれも拡大教授会時に実施した。
第１回 FD 研修会「学生特別支援室（SSR）の相談対応にみる障害学生の傾向と修学支援の課題」
日程
平成 28 年 7 月 20 日(水)[吉田地区] 16:10-16:40
場所
教育学部 21 番教室（吉田キャンパス）
講師
学生特別支援室専任講師・コーディネータ 岡田 菜穂子
カウンセラー・臨床心理士 田中 亜矢巳
司会等 白石敏行
参加者 73 名(アンケート 19 枚回収)

本年 4 月から障害者差別解消法が施行され国立大学では合理的配慮の不提供や障害者に対する差別的取り扱いの禁止が法的義務となっている。そこで本研修会では最初に岡田先生から本学が支援体制を整備するために全学的な支援体制や学内規則（規則、留意事項、基本方針、支援の申合せ）をどのように整備してきたのかについて説明があった。次に、修学支援の申請制度が本年 4 月からスタートしたことや学生特別支援室（以下、SSR）の利用方法と SSR と各学部・研究科とが組織的な支援を行っていくために障害学生連絡会（以下、連絡会）を新設されたこと、教育学部の教職員が連絡会のメンバーとなって SSR と協同して支援に当っていることが紹介された。
次に、平成 27 年度の相談対応状況について説明があった。相談件数、支援件数が前年度と比べて増加していることや障害の種類（発達障害が多いが身体や病弱・虚弱などの内部疾患も増加）や相談者（障害学生本人だけでなく周囲の教職員の方々や学外からの相談）も多様化してきているという説明があった。SSR では修学支援を中心に取り扱っているが、相談して行くうちに進路問題や学生生活や人間関係の悩み等の相談も派生して増加しており学内の関係部局との連携を図っていく必要性を感じているそうだ。
平成 28 年度（4 月〜6 月）の支援状況では，支援申請の申出を行っている学生は 6 名、授業中の配-146-

慮願の送付を行っている学生は 6 名いる。また、定期面談を行っている学生は週 20 名ほど、不定期であるが経過観察中や情報共有のみの学生は 50 名ほどいる。過去 3 年間の 4 月〜6 月だけを取り上げても相談件数を見ると年々倍増している。
後半は田中カウンセラーから最近の相談対応状況に見る障害学生の傾向について説明があった。診断書なしの場合には本人の自覚がないケースや修学支援に絡めてスケジュール確認、レポート作成補助などの相談対応を行っている。特に本人に障害の自覚がなく先生に勧められて SSR に来た学生の場合、本人の困り感などを聞き出すためにかなりの時間を要するとともに具体的な支援が難しいことも多いそうだ。また、相談内容に応じて学生相談所や保健管理センターを SSR から紹介するケースもあるそうだ。
その一方、SSR が設置されるようになって診断書有の学生が増えてきている。このケースの場合には本人の承諾が事前に得られているため支援の流れはスムーズになる。しかし、診断書があっても周囲には知られたくない学生もいる。このような場合には支援に限界がある。いずれにせよ支援を行っていくためには本人の納得（承諾）が最優先となる。
このような相談対応や修学支援を継続に行っていくことにより、学部、授業担当者との連携は密となり、大学生活を円滑におくれるケースや授業担当者が少し工夫・協力してくれることにより支援が上手くいくケースが増えてきているそうだ。また、定期面談を継続して行いスケジュール確認や授業の進捗状況を確認することにより自分ができる範囲が多いことに気付き、その結果、徐々に自信を持って大学生活や学修活動に前向きに取り組めるケースも増えてきているそうだ。
教育学部の状況については支援申請を行っている学生がいる。また、相談対応や情報共有を行っている学生もいることが明らかにされた学部のお願いしている支援としては重要事項の板書や紙面配布
による伝達やグループ・ワークやプレゼンに対する配慮等をお願いしている。
また、教育学部独特の問題として教育実習対応やグループ・ワークやプレゼンに対する配慮がある。
これに対応していくためには事前の確認・指導、本人・保護者との合意形成が必要であることが明らかにされた。
最後に以下のような質疑応答が行われた。
Q1.大学に来られない学生の対応の場合、本人と確認を取りながらできそうな対応を相互に合意した上で本人が実施してもらうことを期待しているのだが、結局連絡がなく実施してくれなくて手の打ちようがない状況にある。このような学生に対する対応はどのようにしたらよいのかアドバイスをいただきたい。
このような習慣化した面
A1.SSR では週にある時間帯を指定した定期面談を継続的に実施している。
談を試みるという方法も考えられる。しかし、学生によってはこのことがかえってプレッシャーと感じてしまうこともあるので学生の意向をよく聞きながら実施してみたらどうか。

Q2.教育実習への対応は今後の問題と配布資料では記載されているが、教育学部では教育実習の実施に関しては現在でもいろいろな問題を抱えている。ぜひ SSR とも連携・協力してこの件で対応していきたいと学部では考えているがそのあたりはどのように考えているか。
A2.教育実習の対応については学内・学内の教育システムとのすり合わせが必要であると思うが、今後 SSR と教育学部が連携・協力して取り組んでいきたいと考えている。
研修会後のアンケートでは、「非常に良かった」および「良かった」を合わせて 89.5%であり参加者の満足度は高かった。アンケートの自由記述欄には「利用状況を知ることができ、教員として学生、「具体的な事例を挙げて説明していただきありがたかった」、の SSR の利用を勧めることができる」「最近の障害学生の傾向や対応を知ることができて良かった」、「スライドの内容に参考になるものが多かった」。また、一方で、「研修の時間が足りなかった」「拡大教授会の間に入れると参加者は多くな-147-

るが、研修時間は少なくなってしまう」等の問題点を指摘する内容もあった。
第２回 FD 研修会「学生特別支援室主催 FD 研修会」
講師：岡田菜穂子、田中 亜矢巳（学生特別支援室）
司会等：佐々木 司
日時：平成 28 年９月 21 日（水）15:30〜16:00
場所：教育学部 21 番教室
参加者：71 名
第３回 FD 研修会「教員採用のための小学校総合コースの対策について」
講師：岡村吉永（教育学部教授）
司会等：和泉研二
日時：日時：平成 28 年９月 21 日（水）16:00〜16:15
場所：教育学部 21 番教室
参加者：71 名
第４回 FD 研修会「教職大学院の教員採用試験支援について」
講師：前原隆志（教育学部教授）
司会等：和泉研二
日時：平成 28 年 10 月 19 日（水）15:00〜15:20
場所：教育学部 21 番教室
参加者：70 名
第５回 FD 研修会「教育改善 FD 研修会」YU−COBCUS 他
講師：朝日孝尚（大学教育センター長・創成科学研究科教授）
司会等：佐々木司
日時：平成 28 年 11 月 16 日（水）16：00〜16：40
場所：教育学部 21 番教室
参加者：75 名（アンケート回収 38 名）

１．講師からの説明「3 つのポリシーの見直し」と「YU CoB CuS（山口大学能力基盤型カリキュラムシステム）の導入」」、「CP（カリの 2 つの話をする。まず、３つのポリシーとは「DP（ディプロマ・ポリシー、旧 GP）」のことである。卒業生の学修成果の目標
キュラム・ポリシー）」、「AP（アドミッション・ポリシー）
を DP で定め、その目標を達成するための教育課程を CP で定め、そして、その教育課程を受けることとなる入学者の受け入れ方針を AP で定める。平成 17 年 1 月の中教審答申「我が国の高等教育の将来像」において、３つのポリシーを明確にすることが既に謳われており、平成 25 年度末にはほとんど
すべての国立大学で３つのポリシーが策定されていた。しかしながら、３つのポリシーを法令で位置付けることとなり、学校教育法施行規則の一部改正（平成 29 年 4 月施行）により、ガイドラインを参-148-

考にしながら、再度策定することとなった。ガイドラインでは一貫性・策定単位・具体性などについて留意点が記されている。山口大学では法令及びガイドラインに基づき策定方針を定め、各学部において策定作業を進めているところである。次に、YUCoBCuS とは「山口大学能力基盤型カリキュラム
システム」のことで、授業科目ごとに DP への貢献度を数値化し、学生の成績によって DP で定めた資質・能力がどの程度身についているかを定量的に示そうとするものである。現在のところ、国際総合科学部や人文学部のリテラシー科目群に導入され、修学指導や卒業判定へ活用される。YUCoBCuSに関係するものとしてカリキュラム・マップとカリキュラム・フローチャートがある。このように、3つのポリシー、カリキュラム・マップ／フローチャート、YUCoBCuS は関連しており、順次、見直しや策定の作業をお願いしたい。
２．意見交換・質疑応答
１）教育学部の YUCoBCuS 導入の検討状況について
教育学部教員から、教育学部での YUCoBCuS 導入の検討状況について次のように説明があった。
学生は、教職履修カルテを作成することになっている。
「履修カルテ」用自己評価シートでは、教員としての資質能力が 10 項目にわたって挙げられており、学生はその 10 項目について自己評価を行う。
現在は自己評価にとどまっているので、これに客観性を持たせるために YUCoBCuS の導入を考えている。具体的には、教職に関する授業科目一つ一つが、それら 10 項目を養うためにどの程度寄与す
るか表形式で定義し点数化する。各学生は、自らの成績についてその表から得られる結果を客観評価とし、自己評価を照らし合わせることにより確認する。
この説明に対して講師から「教育学部のものは、学生の自己評価と照らし合わせるということで、さらに進化したものと考えられる。
」というコメントがあった。
２）修学支援システムへの移行について
質問：YUCoBCuS の方式を教育学部で導入することを考えたとき、修学支援システムには国際総合科学部のものが導入されていると思うが、このシステム上に載せることを求められても、シス
テムを柔軟にしてもらわないと難しい。教育学部独自のものでよいか。
回答：教育学部独自のものでよい。
３）カリキュラム・マップの作成について
質問：カリキュラム・マップの作成が依頼事項として挙げられているが、すべての授業科目について作るのか？作って誰が見るのか？
回答：教育学部の場合、YUCoBCuS を導入する教職に関する科目については、当然カリキュラム・
マップが作成されることとなる。これら以外の授業については、いずれということでお願いしたい。
４）システム導入の意義について
質問：学生はシラバスも見ていない。外圧により色々なシステムを導入するのはわかるが、誰のためにやっているのか？
回答：例えば GPA は履修した科目の成績を点数化し平均を取ったものだが、その中身についてどういう能力が身についたかまではわかりにくい。学生は自分に身についた力がわかりやすくなり、
また、教員としても修学指導がやり易くなる。学生のためにやっている。
５）人間観について
質問：YUCoBCuS の前提となる人間観についてお尋ねしたい。人間の能力は足し算でできていると考えるか？現時点で足りない能力を強めて、すべての能力を平均的に備えた人間を育てることを求めているのか？それとも、学生には特徴があってよいのか？
回答：見方次第と思う。YUCoBCuS の結果を卒業判定に用いるか否かの判断は学部に任せられてい
る。

-149-

３．アンケート結果
アンケート質問項目のうち、選択方式の設問に対する回答の集計結果を表 1 に示す。その他の自由
記述については次の通りであった。
感想（設問２）については、「大学の方針を確認することができた」、「面白い話はなかった。新しい情報もなかった」、「外圧で行う YUCoBCuS、外圧とは企業のことでは？学生の値札を企業のためにつけるというイメージから抜け出せない」、「YUCoBCuS には無理を感じる」、「YUCoBCuS の得点
配分の根拠が疑問」というものがあった。
今後の希望する研修テーマ（設問４）については、学生支援に関するものが多く（今どきの学生、
不調学生、支援・配慮を要する学生）、その他に、授業に関するもの（深まりゆく授業、効果的なアク
ティブラーニング）、全学的な課題・文科省の方針、実際に必要な作業の説明などを求める回答があった。
参加したくない理由（設問５）として、「時間の無駄」、「強制参加は良くない」、「研究したい」という回答があった。
実施時期や場所（設問６）について、「会議（拡大教授会）の途中で FD をやると逃げられない」、「会議が中断されてしまう」ことを指摘する回答があった。
第６回 FD 研修会「大学生にみられる精神障害の基礎知識と対応について」
講師：松原敏郎（保健管理センター准教授）
司会等：小野史典
日時：平成 29 年 1 月 18 日（水）16：00〜16：30
場所：教育学部 21 番教室
参加者：70 名(アンケート回収 38 名)
研修会の前半では、松原先生から大学生にみられる精神障害の基礎知識として学生のライフサイクルに関係したストレスに応じた精神疾患が発症するという事実がまず示された。思春期・青年期の代表的な精神疾患として統合失調症、少し年齢が上がると気分障害である躁うつ病等が発症するケースが多くなる。特に思春期の女性に顕著にみられるのは摂食障害（拒食症・過食症）である。そしてこの時期同様に顕著によくみられるようになるのが発達障害である。以前は広汎性発達障害といわれていたが、昔はノビ太（そそっかしいスケジュール管理ができない）ジャイアン（切れやすくて衝動的）症候群といわれたが、最近では ASD（自閉性スペクトラム）と呼ばれ、幼少期から顕在化し、その数が大学でも急激に増加している。また、生涯通して出現しどの年代でも発症するのがストレス反応である「適応障害」である。ストレスがかかり過ぎで自分のキャパシティをオーバーすると不安、抑うつ、不眠という症状が一過性に出現する。就職活動や研究、友達関係が上手くいかないといったことが原因となって発症するそうだ。保健管理センターにもこのような学生が来診するが、このような学生には薬を服用せず環境調整等で適切に対応することで改善に向かうケースがあるそうだ。したがって、大学に入ってくる以前から発達障害や摂食障害等の元々脆い部分を持っていた学生と入学後に自分キャパシティオーバーとなってストレス反応を起こしてしまう学生という大きく分けて 2 種類の学生がいることやどちらのタイプの学生かによって支援方-150-

法が異なってくることが明らかにされた。
次に、なぜ近年精神疾患が注目されるようになったのかについて説明があった。平成 25 年から今まで 4 疾病といわれていた、がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病に加えて、精神疾患が加わったため、精神疾病の患者数が圧倒的に多くなったそうだ。それに加えて昨年 4 月から障害者差別解消法が施行され、特に教育分野における社会的な障壁を除去するために合理的配慮の提供が国立大学で義務化されるようになった。このため、学生が学びたいという意欲を尊重するために学修環境の整備を社会が大学等に求めるようになってきている。ただし、先生方に合理的配慮の提供を求められてきた時に、その学生がどのような障がいの種類であり、どのように対応したらよいのかをある程度理解し、発達障害に対する知見や認識を高めておく必要を指摘した。
研修の後半では、大学生のストレスと代表的な精神疾患とその対応について説明があった。大学生のストレスでは保健管理センターで摂食障害や躁鬱症等総合的な精神状態のスクリーニング検査を入学時の健康診断の際に行っている。その結果、全新入生 2000 名の内、ハイリスクの学生が全体の約10%程度いることが明らかになった。その後、松原先生が診察して要観察・要治療の学生が 52 人、全体の 2.6%いたそうだ。これらの学生は大学入学前から精神障害・疾病や発達障害の診断や治療を継続的に受診してきた学生が大部分を占めているそうだ。
また、本学の自殺者の過去 24 年間を調査したところ、3，4 年生が過半数を占め、男子学生が 9 割を占めているそうだ。これらの学生は休学や留年、不登校等の何らかのトラブルを抱えている学生で毎年の健康診断に 2~3 年来ていない学生が大変を占めているそうだ。この結果から、大学生のストレスを考えると、就活、研究、卒論などが出てくる 3，4 年生の時期にストレスがかかり精神疾患に陥りやすい危うい時期と考えた方がよいという見解が示された。したがって、先生方は学生が不調を訴えてきそうな学生の様子を早期に察知して対応し声をかけてやる等のことが重要であるが示された。
また、精神疾患に陥りかけた際には不眠や口数が急に少なくなってくるなど症状がみられるそうだ。
代表的な精神疾患については、統合失調症では被害妄想等の症状が多く出やすいそうだ。摂食障害
では拒食症と過食症がある。肥満恐怖が過度になると拒食症に陥りやすい。長期化すると深刻な状況に陥りやすい。発達障害は ASD と ADHD の内容について説明があった。ASD はいわゆるコミュニ
ケーション障害があること、TPO に応じた話しができないことやこだわりが強くて生活していく上で支障がおこりやすい。ADHD では不注意な者が多く、興味が長続きしないことや多弁である等の障害特性が示された。
適応障害とは不安や不眠、抑圧が主な症状であり軽いうつ状態であるそうだ。ストレスの誘因になっている就活や研究などの問題を整理し（周囲に悩みを打ち明ける等）、昼夜の生活リズムを整えてやる等の環境調整に努めることにより早期に改善に向かうケースが多いそうだ。また、学生に対して支持や承認、すなわち、学生の努力を認めてよく頑張ったねと褒めてあげるとともに、もう少しこういうふうに改善すればさらに良くなるといったような前向きな指導が必要であることも示された。
質疑応答では以下のようなものがあった。
Q: 差別解消法の施行に伴い、大学生だけでなく、附属学校の子どもたちに対する合理的配慮の提供が義務化している実態があり、教育学部としても大学からの人的配置・支援が必要だと考えている。
このことに対して、
保健管理センターや学生特別支援室等から付属学校に対して支援をお願いしたい。
A: 保健管理センターとしてもできるだけ支援を行っていきたいと考えているが、保健管理センタ
ー自体も差別解消法施行以後、対応しなければならない学生が急増している現状があるので保健管理センターに対する人的支援を併せてお願いしたいと考えている。
第７回 FD 研修会「シラバス作成ミニワークショップ」-151-講師：林 透（大学教育センター准教授）
司会等：杉浦崇夫
日時：平成 29 年 2 月 15 日（水）16：00〜16：30
参加者

65 名(アンケート回収 37 名)

研修会の前半では、林先生からシラバスを作成する意義や効果、さらに大学教育のアカウンタビリ
ティ（説明責任）としてシラバス作成が各種の教育関係法令等で規定れていることが紹介された。シ
ラバス明示の効果としては、授業の準備と授業設計説明の明確さや理解のしやすさとの間で相関が高いことが示された。次に各学部および教育学部のシラバスの入力率の現状が紹介された。教育学部は他学部と比べると入力率が高い（平成 27 年度 98.6%、平成 26 年度 99.4%）ことが明らかにされた。
その一方で、シラバスの授業外指示欄や内容欄の未記入の状態になってことが多いことが示された。
さらに、シラバスの書き方に関しては目標の設定の妥当性を意識しながら行動目標（当該授業の終了段階で、できるようになってほしい行動を○○できるという形式で記述等）を明確にする形で記述することの大切さが示された。成績評価部分の記述に関しては平成 29 年度からルーブリック表等の評
価基準をアップロードできる機能が修学支援システムに追加されたことやルーブリックの概要が紹介された。後半では授業改善のセルフチェックやピアレビューをしっかりと実施することの重要さを示すとともに、ミニワークとして自分のシラバスの自己点検チェックをもう一度確認する作業が行われた。
質疑応答は特になかったが、司会者からはシラバス入力時期ということでタイムリーな研修でよかったという意見が寄せられた。また、大学教育センターの HP 上にシラバスの書き方が掲載された冊子（デジタル版）があるので参考にして入力して欲しいという依頼があった。
研修会後のアンケートでは、62.2%の方が「非常によかった（10.8%）」、「よかった（51.4%）」と回答していた。自由記述欄には当該研修会に対して以下のような意見が述べられていた。
肯定的な意見としては、「年数回しかシラバスを入力する機会がないため、記入の仕方を思い出すのに役立った」、「授業外指示については記述していないので今後改善したい」、「タイムリーな話題でよかった」、「学生に対して分かりやすいシラバスの書き方が分かった」、「シラバスをしっかり記述しなければならい気持ちになりました」という意見があった。
その一方で、「シラバスをなぜやるべきなのかについてわかりにくかった。マニュアル的な話しで残念だった。シラバスを入力しようという気は起らなかった」、「シラバスを詳しく書くことを求められていることはわかったが、具体的にどのように書いたらよいのかわからない」、「現実的には学生はシラバスをほとんど見ていないようです（授業開始時に確認した）。シラバスを整備するのにやぶさかではないが、行き過ぎ感は否めない」、「学生のためというより、授業内容を監視されているように見えた」、「講師の話し方が怒られているように嫌でした。内容はともかくとして」、「教育学部教員に対して失礼な内容であった」、「授業内容そのものの向上とは別物のように思えた」、「内容が押し付けがましい。不快だ」といった研修内容や講師のしゃべり方に対する不満を述べる意見が見受けられた。
また、改善してほしいこととして「シラバスの入力
時期を 3 月末と 9 月末にしてほしい。シラバスを改善しようとしても忙しくて時間が取れないため」という意見があった。
研修の開催時期や場所に関しては、概ね良いという意見が多かった。但し、一部に「拡大教授会と抱-152-

き合わせで実施すると選択できない」、「会議が中断する」という意見もあった。
今後希望する研究内容としては、「ICT の活用やディスカッションなどのインターラクティブな授業での活用法」、「ICT 機器を利用した授業展開方法（電子黒板の利用方法等）」、「情報セキュリティ
対策」、「深い学びに結び付く教授法」、「深みのある AL」等の要望があった。
今回の研修内容はシラバス入力時期と重なりタイムリーな内容であったが、シラバスを作成する意
義を先生方や学生に対してもう少し丁寧に説明する必要があることを痛感した。また、研修会の講師を担当する先生方には受講者の立場に立ってわかりやすく丁寧な言葉使いが必要であることがアンケート結果からも明らかになった。大学教育センターとしても今後研修会を企画運営する際に大変参考になるアンケート内容であった。

第３節 教育改善に関する活動
特記事項なし。

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価
平成 29 年４月に IYOCAN2 システムで確認した平成 28 年度前期の学生授業評価、教員授業自己評価の実施率は、
学生授業評価が 85.5％（前年同期 85.6％）、
教員授業自己評価が 51.8％（前年同期 44.4％）であった。なお、システムを利用すれば、授業科目ごとの教員授業自己評価の入力実施状況を確認できるので、学部としてこの情報を利用し、改善していく必要がある。

第５節 ＦＤ実施経費報告書
平成 28 年度教育学部 FD 活動において経費は使わなかった。

第６節 来年度の課題
平成 28 年度は学部としての授業公開を実施しなかった。他方、教職大学院（第 14 章）は、原則すべての授業を公開している。期間、授業を特定して授業を公開することがよいのか、それとも原則公開とするのがよいのか。授業の内容・形式、対象学年、授業担当者の思いなどがあろうから、それを踏まえて、学部段階の授業公開のあり方について検討することが課題となる。
教員授業自己評価の入力率向上に関する組織的な取組みは、来年度の大きな課題のひとつである。
およそ半数の授業についてしか教員の自己評価が行われていないことがここ数年続いているが、入力されない理由を調べ、入力を促す具体的な方法を検討すべきである。
授業外学習時間の確保については、学部としても学生に対して周知をするとともに、各授業担当者
からも授業ごとに指示・指導がなされているとは思うが、その実態を組織的に把握できていないという課題がある。

-153-

第６章 経済学部のＦＤ活動
第１節 授業公開
授業公開についてはそのあり方が議論されることとなり、昨年度に続き、今年度も実施しなかった。
従来は、公開希望者を選出、公開当日都合のいい教員が授業を見学し、参加教員が感想を述べるというだけのものとなって実施の形骸化が進んでいた。公開希望者が一巡し、また、参加者の数も減少傾向にあったため、見直しをすることとなっていたが、よりよい具体的な改善案がでてこなかった。

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
科研申請勉強会
当学部若手研究者により科研費を中心とした外部資金獲得のための研修会を開催した。運営費交付金削減に伴う研究費の枯渇問題は重大であり、学部資金を獲得し、研究成果をアピールするた
めにはなにをなすべきか若手研究者により議論がなされた。
基盤科目の充実に向けたミーティング
入学初年度に受講する必修科目である基盤科目は、350 人を超える受講生と 2 クラス設置および年度ごとのローテーションによる複数担当制となっているため、入念な打ち合わせと改善プランの構築が必要とされる。現状の問題点と今後の改善ポイントについて議論した。

第３節 教育改善に関する活動
・ 学科再編に伴う学科長を中心とした学生指導体制への移行
・ カリキュラム・ポリシー,アドミッション・ポリシーの見直し
・ YU Cob-Cus の実施に伴い、経済学部導入に向けての検討を開始

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価
学生授業評価および教員授業自己評価の経年変化を調べてみたところ、
以下のような特徴がみられる。

1. 学生による授業評価は、学習目標到達度、理解度、満足度など総じて 4.0 を超える高い評価である。さらに出席に関しては、4.5 以上という特に高い意識がみられる。
2. ただし、授業外学習時間の確保という点については、他学部とも比較して満足できない状況にある。一方、その分だけ学生としてのプライベートの時間をアルバイトや部活動などに向けら-154-

れる余裕ある環境だともいえる。
3. 教員による自己評価でも、目標達成、理解、満足ともに 4.0 以上を安定的にマークしており、学生、教員が共に質の高い授業の需要と供給ができていると推定される。
4. ただし、学生評価と教員自己評価を比較してみた場合、明らかに教員による自己評価が高くなっており、そのギャップは 2013 年度以降、そのギャップが拡大する傾向にある。教員側が自己満足に陥ることなくこのギャップを埋める手立てを考えていかなければならないだろう。
その他の要因として、入試の多様化など学生の質の変化があるかもしれない。

グラフ 1:学生授業評価

グラフ 2:教員自己評価-155-グラフ 3:評価ギャップ（学生授業評価 教員自己評価）

第５節 ＦＤ実施経費報告書
経済学研究科において記述

第６節 来年度の課題
・
・
・
・
・
・

教員授業自己評価の入力率向上を目指す。
学生評価や成績分布共有システムなどの有効活用
基盤科目のさらなる整備と情報共有化
学生評価アンケートの項目等見直し
外部研究費獲得のための工夫
公開授業（ピア・レビュー）のあり方について引き続き議論する-156-

第７章 理学部のＦＤ活動
第１節 授業公開
１．数理科学科のピア・レビュー（１）実施科目「数理科学入門セミナー」
１）概要①日時：平成２７年５月２７日(金) 9・10 限②対象学生：数理科学科１年生（約５５名）③授業概要：本授業では、９０分間の試験と、試験問題に関するプレゼンテーションを交互に繰り返すという形で授業を行っている。プレゼンテーションでは学生が少人数（１０〜１２名）のセミナー形式で前回の授業で受けたテストの内容についてプレゼンテーションを行い、それに対し担当教員から更なる質問を受け、それに答えることによって理解を深めていくという形式で授業が進められる。
各グループの担当教員は学生のプレゼンテーションに対し、理解の浅い点や曖昧な点を指摘し、学生の数学に対する理解を深めると共に、プレゼンテーションの方法についても指導を行う。
④授業担当教員： 近藤 慶、中内 伸光、木内 功、宮澤 康行、幡谷 泰史
レビュアー：廣澤 史彦、倉富 要輔、鍛冶 静雄、南出 真、大関 一秀
２）レビュー結果
何れのグループでもレビューシートの評価欄にはほぼ全て「４」又は「５」の評価があり、効果的な授業が行われていることが確かめられた。
レビューシートの自由記述欄には以下のような記述があった。
（優れた点）
・活気のあるセミナーで、お互いに刺激し合い問題に能動的に取り組んでいるように見受けられた。
・それぞれの学生に小テスト中に回答できなかった問題を選んで発表させているのが素晴らしい。
・学生が黒板を書いている間の時間に、他の学生の出来を確認していた。これは自分の授業にも取り入れたい。
・ 受講学生は積極的に授業に参加しており、冗談も踏まえながらよい雰囲気の中で授業が進められていた・ 教員は、はっきりした聞き取りやすい声で、発表者の解法に対し補足・コメントを与えていた。また、発表者に対し内容だけでなくプレゼンテーションについての適切なアドバイスを与えていた。
・ 授業の時間配分も適切であった。
・ 教員は発表者が解答を板書する時間を用いて机間指導を行い、学生の習熟度を確認し、それに応じた解説を行っていた。その解説は問題の取り組み方や解答の作り方などにも配慮されて行われていた。また、机間指導の際に、教員は学生の氏名を呼んで声掛けをしており、教員ー学生間に信頼関係が構築されていることがうかがえた。
・ 演習問題の解答やその解答に対する質疑応答を学生が積極的に行っていたのでとても感心した.
・ 各問題演習の後に, 教員が問題に対する考え方や, 派生する問題について触れていた. 近い将来,-157-

別の講義で学ぶ内容について学生に示唆されていた. 学生同士の議論が活発でとても羨ましい.
・ 行列、平面幾何、微分・積分と多種多様の問題を取り扱っていて、総合的な数学の力を試すことができる。図を正確に描くように指導がされていた。
・ 一つの解答の発表後に、他の解き方をした学生がいないかを促し、別の学生に別解を発表させ解答の比較を行うなど、一つの問題に対して様々な角度から取り組むことができていた。また、正解していたとしても、より良い解法についてその理由と併せて指導が行われていた。
（改善点）
・時間的に難しいかも知れないが、セミナー中に問題の背景や応用、別解等が紹介されると、単に問題の解答をプレゼンする場ではなく、数学をより深く考えて面白さを見出せる場になるのではないかと思われる。
・スライド式黒板を上下目一杯使って８人に解答を書かせていたが、半分ずつにしたほうが間延びしなくて良い気がする。また黒板に余白がある方が、事項の確認や別解、絵を描くのに使える。
・黒板に書かせるのを問題の順番にしたほうが良いかも。(今のところ、各小問が独立しているので良いが)・受講生の学力が高いので、もう少し難易度の高い問題を設定してもよいのではないかと思われる。

２．物理・情報科学科のピア・レビュー（１）実施科目「相対論」
（後期）
1) 概要
①日時：平成 29 年 1 月 12 日（木）14:30 16:00（金曜日授業）
場所：理学部第 21 講義室②対象学生：物理学コース 3 年生（約 30 名）選択必修科目③授業概要：普通の講義で、当日の内容はアインシュタイン方程式の導出。専門科目における英語教
育を兼ねて、英文テキスト（自作）を使用している。
④担当教員：坂井伸之
レビュアー：野崎浩二
2) レビュー結果
レビュアーから以下のコメントを頂いた。
・説明はわかりやすいが、専門用語についてはもう少し説明を補った方が良い。
・要所で学生の反応を伺っていたが、もう少しその回数を増やしても良い。

（２）実施科目「プログラミング演習 I」(後期)
1) 概要
日時、場所：平成 29 年１月２５日（月）16:10-17:40 理学部２号館計算機実習室
対象学生：物理情報科学科１年生必修科目授業担当者：浦上直人、野﨑隆之、Faur Adrien
レビュー方法：授業に参加して頂き、終了後、問題点や改善点等を担当者に口頭または文章で指摘し
て頂く。

-158-

授業概要：この授業では、履修生は C 言語のプログラムを作成し、担当教員にレポートとして提出している。プログラムを作成する前に、授業担当者が moodle 上に公開している「課題作成における注意点」等に関して説明が行われ、その指示をもとに、学生はプログラムを作成した。授業中、学生は問題点等を担当教員や TA に質問することで、理解が不十分な点を解決したり、問題点の把握を行ったりしている。
レビュアー：内野英治、川村正樹
2) レビュー結果
レビュアーから以下のコメントを頂いた。
各個人個人へ良く目の届いた授業でした．
TA が一人の学生にかかり切りになっているので、ヒントだけを与えて、質問者に考えさせることが必要である。例えば、対応時間は５分以内など数値目標を付けてもよいかも知れない。
概ね学生は真面目に取り組んでいたが、２教室かつ大教室なので、集中力のない学生も見られた。
極一部ではあるが、質問もしないし、プログラミングもできそうにない学生もおり、こう言った学生への対応を検討する必要がある。
3) 改善点
この授業は、これまで 2 クラスに分け授業を実施していたが、演習室の改修にともない昨年度から 1
クラスで行っている。昨年度に比べ、集中力のない学生は少なくなったと認識しているが、レビュア
ーからの指摘にもあるように、まだ若干、そういった学生はいるようである。履修生からの質問への回答は TA に基本的に任せ、教員は教室全体を見て、授業について来ていない学生を早めに見つけ、声を掛ける等など、役割分担をする必要があるかも知れない。そうすれば、TA が一人の学生からの質問に時間が取られている場合も教員が早めに気づくことができ、TA の代わりに質問に回答することも可能になる。

３．生物・化学科のピア・レビュー
３．１．生物学コースのピア・レビュー（１）実施科目「細胞物理化学」
1) 概要①日時：平成２９年１月２０日（金）１・２時限 理学部２２番教室②対象学生：生物・化学科、生物学コース３年生（１２名）③授業の概要：細胞物理化学では、初回の授業で半年を通じての授業内容や進め方の説明をし、その後、毎回の授業を行っている。毎回の授業では、その日解説した内容についての理解を深めるため、解説の後に必ず問題演習を行っている。問題演習の答案は採点の後次回返却し、模範解答例について説明している。
授業の項目としては、タンパク質の階層構造、タンパク質の相互作用などについて、物理化学的な知見を元に解説している。その為、ある程度、生物学コースの学生にとっては難解な数式も出てくるが、毎回の問題演習によって学生の受け身ではなく主体的な理解を促している。
１月２０日の授業では、前回の授業におけるミカエリスメンテンの式の問題演習の解答例の解説をまず行い、その後ミカエリスメンテンの式を元に酵素反応における各種阻害の効果の解説を-159-行った。さらにこれに関する問題演習を行った。
④授業担当教員：岩楯 好昭
レビュアー：山中 明、上野 秀一（生物・化学科 生物科学分野）⑤レビューの方法：９０分の演習全体を聞いていただき、終了後、指導方法について改善点などを文書で指摘して頂く
2) レビュー結果
授業に対して、レビュアーより以下の指摘を頂いた。
レビュアー１
内容はミカエリス・メンテンの式が酵素もしくは酵素基質複合体への阻害効果の違いによりどのように変化するかが説明されていた。 まず、前回の講義時に行われた小テスト（演習問題）の解説から始まっており、内容の復習に役立っていると感じられた。 今回の講義ではそれぞれ異なる条件下での式の違いが説明されていたが、個々の説明の後に式の展開を記述する時間、式の意味を理解する時間が取られていた。 講義の最後に式からグラフの形状を類推する時間もとられており、内容の理解に役立つと思われた。 それぞれの反応式について式の成り立ちは詳し
く説明されていたが、完成した式の中で実際に阻害剤の働き方が反映されていることを示唆する
ような説明もあった方がより理解につながると思われる。

レビュアー２
講義項目は、タンパク質の相互作用・酵素反応速度論（２）。前週の授業内容に関連 した問題を解答させ、翌週の授業で前週の問題の解説を行い、本題に入るというスタイルの講義であった。
授業進行はパワーポイント中心に行われた。数式を扱う授業ではあるが、ゆっくりと 丁寧な解説をなされ、学生は余裕をもって理解ができるものであった。 酵素反応速度論の概要は、高校・大学の共通教育の講義で教わる重要項目の一つである。今回は、酵素反応の阻害には２つあるが、前週に学んだミカエリス−メンテンの式をもとに、これらの阻害の違いを明確に表すことができるという、この式の意味する重要性に触れられた大変良い講義であった。 唯一、途中、板書で数式を書いて重要な説明したとき、スクリーンを挟んでしまうため、書いた側の反対側に座っている学生には、その板書が見えにくい状況であったと思われる。

レビュアー２名のコメントを参考にして、授業の改善に取り組みたい。
式の中で実際に阻害剤の働き方が反映されていることを頭のなかで思い描ける説明を来年度までに考えて、パワーポイントに加えたい。同時に、他の回の授業でも、数式の内容が、出来る限り、頭のなかで思い描けるような図を作っていきたい。パワーポイントのスクリーンと黒板の併用方法を改善するために、スクリーンを挙げてから板書するなどの改善点を考えていきたい。

３．２．生物･化学科 化学コースの授業公開（ピアレビュー）（１）実施科目「有機化学 II」
１）概要①日時・場所：平成 28 年 7 月 5 日（火）3,4 時限・共通 11 番教室-160-

②対象学生：生物・化学科 化学コース 2 年生 (必修科目，36 名)③授業概要：｢有機化学 II｣は、生物・化学科 化学コース２年生を主な対象とする専門・
選択必修科目である。指定教科書に沿って授業を進め、有機化学の基礎概念を理解・習得する。
教科書(参考書)：｢ジョーンズ有機化学｣上巻 (東京化学同人)
概要：有機化学の重要な概念である酸・塩基や平衡と速度論を基に、置換反応、脱離反応
や付加反応などの基礎について解説する
授業の到達目標：
・ 知識･理解の観点 有機化学における酸・塩基の概念、置換反応、脱離反応、付加反応に関する基礎的事項を理解する
・ 思考･判断の観点 有機化学を電子論の観点から考えることができる・ 関心･意欲の観点 有機化合物の構造と性質、有機反応に興味を持つ・ 態度の観点 熱意を持って、反応式を理解できるように努力し、多くの問題を解く
技能･表現の観点 反応機構や共鳴構造式が書けるようになる④授業担当教員 上條真
レビュアー 石黒勝也・藤井寛之・村藤俊宏 (研究室の 4 年生 2 名)
⑤レビューの方法：実施後のアンケート調査により、授業内容、授業の進め方、その他改善を要する点についての意見を用紙またはメールにて回答

２）レビュー結果
レビュアーから以下のような意見が寄せられた。
１． 講義内容に関して・ 教科書を中心に、教科書だけでは不十分な内容を含めて解説されていた。
・ わかりやすく説明されていると思います。
・ 有機化学 II の時点では、カルボン酸やアシル化合物の反応については詳しく勉強する前なので、ミニテストの 3 問のうち、最後の 1 題は、やはり少し難度が高いように思いました。
・ ジョーンズの教科書では、アルケンの安定性について、sp2 炭素と sp3 炭素の結合エネルギーの差から説明しています(有機化学 I)。
・ 研究室配属されていない学部生にとって、最先端の有機化学の研究について触れる機会は多くないと思うので、学習内容に沿ってそのような話を織り交ぜられているのは、生徒にとってためになると思いました。
（研究室の 4 年生のコメント）
２． 授業の進め方に関して・ 毎週の講義内容を理解するために、最初にミニテストは有効と思う。
・ 予習をさせ、最初にそのテストをさせるという反転形式の授業は、学生によい刺激になると思いますが、1 つの授業に学生への負担をかけすぎると、他に影響が出ることが心配されます。
・ 最初に要点を述べているので、理解しやすい。
・ プロジェクター使用の場合、進度が速くなりがちだが、速すぎるという感じはな
く適切だった。
・ パソコンを使ってテキストを表示しながら進める方法はよいと思います。わかりやすいです。
・ 黒板も同時に使い、有効活用されています。

-161-

３． その他、改善点やよかった点など
・ 一箇所に立つだけでなく、移動しながら講義するのは、学生によい影響を与える。
・ 教室の中を歩きながら学生に近い距離で話す方法はよいと思います。
・ 声の大きさも十分で、最後列でもよく聞き取れた。
・ ミニテストの結果を成績評価に加えるのであれば、定期試験と同様に、机の端に座らせ、3 人掛けとしない、教科書・参考書等はカバンにしまわせるなどが必要
かと思います。
・ 例えば、エポキシドを酸で開環するとき、なぜプロトン化すると開環の準備ができているのか、もう少し解説した方がよい(わかっていない学生もいるようなので、テキストを補足する意味でも)。
・ ノーベル賞の話題は、興味深いお話と思いました。
・ 学生がメモをとっているのは、スクリーンにうつっている内容で、講師の説明ではなく残念(学生の問題)。
・ 教科書で解説されているように、ある条件下における反応機構を説明するだけでなく、授業ではその化学的な意味があわせて説明されていたので、ポイントがつかみやすく理解しやすかった。
（研究室の 4 年生のコメント）
・ 反応機構が１つずつ説明されていたので、内容はとてもわかりやすかったです。
ただし、化学専門用語の横文字が多いように感じました(例えば、エレクトロンリ
ッチなど)。専門用語に慣れるのは大事だと思うのですが、学部２年生にとっては脳内変換する時間が必要で、人によってはおいてけぼりになりかねないと思いました。
（研究室の 4 年生のコメント）（２）実施科目「分析化学実験」
１）概要①日時・場所：平成 29 年 1 月 20 日（金）5-8 時限・理学部４Ｆ化学第一実験室②対象学生：生物・化学科 化学コース 2 年生 (必修科目，36 名)③授業概要：｢分析化学実験｣は、生物・化学科 化学コース２年生の専門・選択必修科目である。化学を学んでいく上で必要となる分析化学に関して基礎的な実験操作を身につける。そのため，原則として１人で実験を行い，操作や器具の取り扱いについての一定の技術を身につけるべく反復して練習する。
当日の授業内容：２から３人のグループに分かれ、以下の実験を行う。
・エチルバイオレット吸光光度法による陰イオン界面活性剤の分離・定量
・誘導結合プラズマ発光分光分析法による水道水中の金属イオンの一斉定量分析
・イオン選択性電極法による飲料水中のフッ化物イオンの定量
・クロロ錯体の生成を利用したニッケル（II）とコバルト(II)の分離・定量
・高速液体クロマトグラフィーによるカフェインの分離・定量
到達目標：以下のような目的を設定している。
・JIS 法に記載されている公的分析法を体験し、技術を習得する。
・様々な分析実験で用いられる器具の使い方を体験し、技術を習得する。
・最先端の分析機器の操作を体験し、その原理について理解する（考察事項）。
・実測されたそれぞれの物質の濃度について考察する（考察事項）。
・物質を分離するメカニズムについて理解する（考察事項）。

-162-

④授業担当教員 村上良子・安達健太
レビュアー 石黒勝也・川俣純・藤井寛之・鈴木 康孝⑤レビューの方法：実施後のアンケート調査により、授業内容、授業の進め方、その他改善を要する点についての意見を用紙またはメールにて回答

２）レビュー結果
レビュアーから以下のような意見が寄せられた。
４． 講義内容に関して・ 伝統的な分析化学実験から最新の分析機器を用いた分析まで多様な内容が盛り込まれており、飲料水など身近なものを試料に用いるなど興味を引く工夫が数多く見られた。
・ 化学コース２年生が学習するのに適切な内容が選ばれている。
・ 適切な内容である。
・ 限られた予算・設備の中、先端的な演習が行われるように工夫されている。
５． 授業の進め方に関して・ 各自がそれぞれの実験テーマに取り組んでいる。必要に応じて教員・ＴＡが補足説明をしている。
・ 実験室が数か所に分かれるため、ＴＡのみが対応する実験もあったが、ＴＡは良
く鍛えられており、非常に丁寧に、また親しみやすく指導していた。
・ ＴＡを使いつつ、学生ひとりひとりに目が届いた演習・実習が行われている。
・ 学生の自主性が重んじられており、学生の表情が良い。良い雰囲気で進められている。
６． その他、改善点やよかった点など
・ どの実験にも共通する課題であるが、老朽化した基礎的機器の更新が今後問題となる。
・ 保護メガネ着用率が低い。分液ロートが小さい。
・ 手袋の着用をした方が良いときは、利用した方が良いと思う。
・ 分析機器の操作がＴＡのみで行われ、学生はほとんど見ているだけのような場面もある。最近の自動化された機器では仕方がないとも思われるが、手作りの機械で原始的な分析を行う実験があっても、教育的には意義があるように思った。

４．地球圏システム科学科のピア・レビュー（１）実施科目「野外実習」
１）概要①日時：平成 28 年 11 月 30 日（水） 12:30〜14:20②対象学生：地球圏システム科学科 3 年生（地域環境科学コース 3 年生必修：4 単位）③授業の概要-163-

「野外実習」は通年・集中の授業であり，春および夏に 1 週間ずつ泊りがけの野外調査を行い，地質調査の方法，地層や岩石の観察法，データの解析法，地質図の作成，調査成果の発表，論文の書き方等について基本的な能力を養う．本年度の実習地は山口県長門市油谷湾周辺であり，1 班（5 名）ごとに割り当てられた調査範囲を踏査し，共同作業を通じてグループ調査のやり方や協調性を身につける．各班による中間発表（7 月）および最終発表（11 月）が設けられており，本ピア・レビューは
最終発表会を対象として行われた．
④授業担当教員：志村俊昭，大橋聖和
レビュアー：宮田，澤井，脇田，大和田，太田，坂口，川村⑤レビューの方法：講義後に行う学生授業アンケート（無記名）とレビュアーによるコメント（授業
観察カード記載），授業研究会の開催
２）レビュー結果① 発表技術に関して（声の大きさ，話の速度，プレゼンテーション一般）
事前の発表練習は一定の効果を見せているが，不鮮明な写真，凡例の欠如，図の仕上がりの悪さ，声や文字が小さいなどの指摘もあり，「きちんとデータを提示する」，「人に伝える」という理学的思考
やプレゼンテーションの本質については今後さらなる教育が必要であるとの指摘があった．
② 発表会の運営・構成に関して（会場設定に関する準備等）
準備した会場はほぼ満員で一時は立ち見が出てしまった．もう少し余裕のある会場を準備すべきであった．また，今回は調査で作成したベースマップを発表時に提示させたが，細かな書き込みまでは見えないため，別の提示法を考えるべきとの意見があった．
③ 野外実習の目標に対する達成度や理解度に関して
本授業は野外での地質調査能力を習得させるだけではなく，自身の観察事実に基づいて考察を行い，結論にまとめる論理的思考力を養うことが大きな目的である．今年は「自らのデータに立脚した地質図作成能力」の向上を重視し，先行研究の講読を終盤に行う，先行研究の内容と自らの観察を明確に区分する，地層名を仮名にする，などの工夫を行った．これらの教育方針に対しては好意的な意見が多かったが，結果として学生の能力・理解の不足が顕在化し，それに起因する論理の不整合が生じた部分もあった．特に，野外における記載の不足，認定や同定の根拠不足などに対して多くの指摘があった．
④ 発表した学生のまとめ方や聴講していた学生の参加度に関して（学生の質問など）
発表は班員全員がそれぞれの分担箇所について説明と質疑応答を行っており，良い印象だった．一方で，理解には依然として個人差があるように見受けられた．また，発表の最後に各班のまとめと先行研究との対比がなされていたのは良かったが，相互の調整が十分行われたのかやや疑問との意見もあった．学生の参加度に関しては，質疑応答で質問が少ない点について指摘があり，ディベートの授業が必要ではないかとの意見が挙がった．
⑤ 野外教育における注意点（講義との関係，安全教育など）
専門用語の使い方が適切でない，断面図の作成が不十分，層序や地層間の関係（断層や整合/不整合などの外部構造）が曖昧など，他の講義でもあらかじめ教育すべき点についての指摘がなされた．班長による最終的なまとめとして今年導入した先行研究対比や調査の総括については今後もやるべきとの意見があった一方で，これらは各班の発表内で行い，班を超えた地域全体の総合柱状図や地質分布
を最終まとめで行ってはどうかとの提案があった．大きなトラブルもなく無事に調査が終了したことについては，ここ数年継続的に行っている安全教育の成果と思われる．
⑥ 学生の授業アンケートについて
項目「自分自身が考えるこの授業の学習達成度」に関しては，5 割強の学生が 70%以上，4 割の学生
「この実習の内容に興味をもてましたか」という項目に関しては，8が 50 70%未満であった．また，割強の学生が「もてた」，「非常にもてた」と答え，「もてなかった」は 0 人であった．自由回答では，-164-

「卒論前に実際に野外を調査する知識が得られてよかった」，「技術士補の資格を取る上でよい経験をした」，「やりがいがあり自信につながった」と好意的な意見が多く寄せられた．また，「事前に調査全体のイメージを知っておきたかった」など，事前の専門教育に対する要望もあった．班内外の不公平感（役割分担の発生や露出状況の差）の是正を望む声は依然としてあり，今後も工夫が必要である．
３）授業研究会
日時：平成 29 年 1 月 27 日（金） 10:20〜11:20
出席者：今岡，脇田，大和田，志村，太田，川村，永嶌，大橋研究会概要：
学生アンケートとレビュアーによるコメント（授業観察カード）をもとに授業研究会を開催し，意見交換を行った．授業内容については，今年の取り組みが一定の成果を上げたことに対して評価がなされた一方で，より一層の発展のために，低年次での専門の講義，フィールド教育の拡充の必要性が指摘された．地質調査法についてのテキストを作成し，1 年次から実践的なフィールド教育を行える体制を整えたいとの意見については，次年度より実際に取り組む方針が示された．また，聴衆に伝わるプレゼンテーションの仕方や，発表会での学生の参加度向上については今後も継続的に改善の努力が必要との意見が挙がるなど，多くの指摘と議論があり，次年度につながる有意義な場となった．

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
１．教育改善 FD 研修会(理学部・創成科学研究科(理学系))
平成 28 年 9 月 7 日(水)[吉田地区] 14:30〜15:10
場所
人文学部・理学部大会議室（吉田キャンパス）
講師
朝日 孝尚（大学教育センター長）
参加者 47 名(アンケート 34 枚回収)
日程

内容
本研修会では 3 つのポリシー（ディプロマ・ポ
リシー(DP)、カリキュラム・ポリシー(CP)、アド
表１
研修会に参加した感想はいかがで した か？
選択肢
人数
割合(%)
ミッション・ポリシー(AP)）の見直しと YU CoB
非常に良かった
2
5.9%
良かった
23
67.6%
CuS の導入について説明が行われた。DP は「卒どちらとも言えない8
23.5%
業認定・学位授与の方針」、CP は「教育課程編成・ あまり良くなかった
1
2.9%
良くなかった0
0.0%
実施の方針」、AP は「入学者受け入れの方針」を
無回答
0
0.0%
示している。これらの 3 つのポリシーは平成 17
合計
34
100.0%
年 1 月の中教審答申「我が国の高等教育の将来像」で示され、この頃から「何を教えるか」ではなく「どのようなことが出来るようになるか」（学習成果基盤型教育）が求められるようになった。その後の平成 20 年の学士課程答申、平成 24 年の質的転換答申、平成 26 年の高大接続答申においてもこれ-165-

らの 3 つのポリシーについて言及があり、平成 25 年度末の時点でほとんどの国立大学でこれらのポリシーが策定されるに至った。これに続いて、平成 26 年度の答申ではこれらのポリシーの一体的な策定を法律上位置付ける必要性が述べられ、平成 28 年 3 月に高大接続システム会議「最終報告」と大学教育部会「ガイドライン4」が公表されると共に学校教育法施行規則の一部を改正する省令が公布された。これらでは、大学には CP と DP の一貫性を考慮した 3 つのポリシーの策定と公開が求められており、ガイドラインを参照しながら取り組むことが求められている。今後の認証評価では 3 つのポリシーが適切に策定・運用されているかが評価の判断基準となるため、これらの改定が必要であるとの説明があった。
次に YU CoB CuS(以下、CoB CuS)についての説明があった。CoB CuS（能力基盤型カリキュラム
システム、Competency Based Curricular System）は、科目ごとに DP への貢献度を数値化し、学生の DP の達成度を数値として評価するシステムである。本学の第 3 期中期計画においては、平成 31
年度末までに CoB CuS を全学に展開する予定である。現時点においては、国際総合科学部（平成 27年度に導入）と人文学部（平成 28 年度の学科改組後に導入）で CoB CuS が既に導入されている。前者については卒業要件、後者は人文学部のリテラシー科目の評価に用いている。研修会では、これらの学部の導入例をもとに CoB CuS の導入に際して必要となる DP やカリキュラム・マップ、カリキュラム・フローチャートの修正について説明があった。最後に、これらの見直しの進行状況と今後の作業予定についての説明があり、学部への協力依頼がなされた。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 成績の結果の表示にレーダーチャートを用いているが、学科ごとに特徴がある教育を行っているので、チャートの形が必ずしも丸い形になれば良いとは限らないのではないか。
A1 レーダーチャートについては、表示方法が 2 つある。国際総合科学部の場合は、各クォータで標準的な成績を 100 として、それに対して各学生の成績を示す表示を採用している。もうひとつの表示方法では点数の絶対値で表示する方法がある。なお、チャートに凹凸があるからといって、それが成績の優劣を示すわけではない。
Q2 そのレーダーチャートは就職活動を行う際に、先方の企業等に配布することがあるのか。そう
であれば、チャートが丸くないと優秀でないように見えてしまうのではないか。
A2 大学教育センターとしては、就職を希望する企業等にレーダーチャートを配布することは考えていない。あくまでも学生の履修指導に用いることを想定している。
Q3 設定されている DP の数に違いがみられるが、これはどちらでも良いのか。
A3 国際総合科学部は 18 項目、人文学部の場合は 4 項目とその数に違いがあるが、部局の特性に応じてどちらでも良いと考えている。
Q4 DP や CP の見方についてであるが、ガイドライン自体が非常に抽象的であるため、具体的な内容を作成しにくい。それにもかかわらず具体的な内容が求められているが、何をもって具体的あるいは抽象的であると判断するのか。
A4 指摘のあったように、ガイドライン自体が大変に抽象的な内容である。従って、これについては各教員の判断にまかせるしかないと考えている。
4「卒業認定・学位授与の方針」(ディプロマ・ポリシー)，「教育課程編成・実施の方針」(カリキュラム・ポリシー)及び「入学者受入れの方針」(アドミッション・ポリシー)の策定及び運用に関するガ
イドライン

-166-

研修会後のアンケートには、「教育課程のディテールに至るまでの全てを明文化し、出来栄えを数値化してしまうことは、本当に大学教育の発展なのかと思うところがありました」、「CoB CuS の内容をほとんど知らなかった私にとって、CoB CuS の内容を知ることができて有意義であった」、「3 つのポリシーを作らなければならないことはわかっているので、それに関するさらなる情報や作成時のヒントがあればよいと思った」、「説明はわかりやすかった」、「雑務が非常に多く、学生指導や研究のための時間をほとんどとれない日が続いている」、「改革が多いので、変化に対応していくための知識や情、「直近報を取り込んだ（取り込める）内容。入試改革・教育（英語教育、YFL など）に関すること」の大学（理学部）の課題の解決に関するもの（答えが出る形のものがよい）」、「発達障害の対応（指導の仕方）」、「問題のある学生の指導に関する研修」、「学内業務・教育等での改善効果のあったものの報告など前向きな内容」、「時間がとられすぎる」との回答があった。また、今後希望する研修会については、「新しい大学入試について」との回答があった。

２．アラカルト FD 研修会「採用活動の変更と山口大学の就職支援」（理学部 FD 研修会）
平成 29 年 3 月 15 日(水)[吉田地区] 15:00〜15:40
場所
理学部第 14 講義室（吉田キャンパス）
講師
平尾 元彦（学生支援センター）
参加者 48 名(アンケート 31 枚回収)
日程

内容
表１
研修会に参加した 感想はいかがで したか？
本研修会では、企業等による採用活動の変遷、就職活 選択肢
人数
割合(%)
8
25.8%
動の変化と本学の就職支援について説明があった。採用 非常に良かった
良かった
18
58.1%
活動時期は 2017 年卒業の学生については、採用広報の どちらとも言えない
4
12.9%
あまり良くなかった
1
3.2%
時期は 3 月、採用選考は 6 月、正式内定は 10 月となっ 良くなかった
0
0.0%
0
0.0%
ている。採用活動時期の変遷をみると、2013 年度以前は 無回答
合計
31
100.0%
採用広報が 10 月前後から始まっていたが5、大学側からの時期が早すぎるとの意見を受けて、2013 年に経団連は採用広報の時期を 2 ヶ月間後ろ倒して 12 月とした。その後、安倍氏が首相に就任すると、かねてから大学側が求めていた「勉学への配慮」と「学習履歴を考慮した選考」に応えて、首相は経済界に就職活動時期の更なる後ろ倒しを要請した。経済界はこの要望の大半を受け入れ、採用広報を 3 月 1 日、採用選考を 8 月、正式内定を 10 月に変更した。しかし、経済界から採用選考を 8 月にすると様々な弊害6があるとの指摘を受けて、採用選考を 2ヶ月早めて 6 月からとなった。
多くの企業の「採用広報」は、企業と学生との接点を提供する「就職ナビ」がオープンする 3 月にあわせて開始され、この時期にエントリーシートの提出や Web テストなど採用選抜が行われる7。学生は採用広報が始まる 3 月以降には、採用選考に先立って何らかの選抜があると想定しておかなければならない。次のステップである「採用選考」は実質的かつ最終的な選考としての面接を意味してい52013 年度以前においては、経団連は就職活動時期について明確なルールを定めていなかった。

6企業からは、採用選考が 8 月であると、学生の採用までに十分な時間がないという批判があった。また、中小企業

からは学生の採用が困難になったという強い批判があった。
7 経団連はエントリーシートの提出や Web テストなどは採用選抜であって、採用選考ではないとの指針を示してい
る。

-167-

る。採用選考においては、大手企業を中心に、学業成績や大学での勉学内容について問われるケースが増えている。これは、経団連と政府が企業の採用選考で学生の「履修履歴」を活用するように指針を出していることによる8。
その後の内定（非公式）は概ね 6 月（大企業の場合）である。現在の企業の採用スケジュールは 2016年度と比較すると採用選考が 2 ヶ月前倒しになり、就職活動期間が短くなったことに特徴がある。企業は意欲と目的意識が明確な学生を確保するために早期の採用活動に注力している。このような状況において、学生によっては次々に内定を得る一方で、どのタイミングで就職活動を終えるのかに迷う者もいる。これは短く慌ただしい就職活動において、就職に対する納得感が追いついていないことにある。この納得感の欠如は、職場定着への懸念となっている。
これまでの企業の採用活動は大量に学生を集めて大量に落とし、その一方で学生は多数の企業に応募するというマス・リクルーティングであったが、その結果として企業側も学生側も疲弊がみられた。
9
そのため、最近はターゲットリクルーティング が増えている。具体的には、ナビ等においてエージェ
ント10やスカウト（逆求人・オファー）11による企業の採用活動がみられるようになった。
このような状況のもとで、インターンシップの数は増えており、夏休みだけではなく、秋から冬にかけても開催されるようになった。現在は、夏よりも冬の 1〜2 月に開催されるインターンシップの方が、多くなっている。また、学生が参加しやすいように期間の短いインターンシップもあり、1 日のみで行われるインターンシップもある。また、対象とする学年も問わないケースが多い。インターンシップは就職活動においてその企業を知るという面から非常に重要な位置付けにあるが、その一方
で「青田刈り」の場になってないかとの批判もある。この批判を踏まえて、経団連の「指針の手引き」にはインターンシップは採用選考活動と明確に区別すべきであることが明記されている。
学生には効果的かつ効率的な就職活動が求められるが、これには、「しっかり考え、じっくりはぐく
み、スパッと決める」ことが大切である。そのためには 3 月以前にしっかりと準備をすることが必要となる。学生支援センターでは、正課内外のキャリア教育を通じて、全学生の就職活動を支援する取り組みを行っている。キャリア学習の目的は、人の生き方・働き方を通じて自分の生き方を考えること、就職活動への取り組み方を勉強することにある。学生支援センターは様々な学内外の情報を学生に提供するだけではなく、学生の疑問や悩みを個別に相談できる場も設けている。
本学の学生支援センターは多様で多彩なキャリア学習のメニューを用意しており、学内業界・企業研究会では 11 月から 2 月までほぼ連日企業の担当者を招いて、研究会を開催している。主催者としては「研究会」という名称にはこだわっている。その理由は、この場が企業の説明会や採用の場ではなく、学生が勉強するために企業に来てもらう場であることを意識してもらうためである。
企業には、大学で学ぶ意義、ビジネスの視点、必要となる資質（コミュニケーション力、応用力など）を話してもらうようにお願いしている。
インターンシップの申し込み方法には、地域で開催され大学を通じて申し込むタイプ（山口県インターンシップ推進協議会など）とリクナビ等のナビを通じて自由に申し込むタイプがある。学生たちの選択の幅が広がるように、学生支援センターはこれらの両方について広報を行っている。特に後者についてはわかりにくい場合があるので、学生への周知に努めている。
キャリア学習における読書推進では、キャリアについても本から学ぶことも多くあるため、様々な

8 履修履歴とは単純に学業成績だけではなく、大学でどのような履修科目をどのような目的で学んできたかを意味する。
9大学や学生のタイプを絞る、インターンシップで出会った学生の中から適した学生を勧誘するなど、具体的に採用したい人材像を定めてアプローチをとるリクルーティングの方法。
10 エージェントが企業から有料で求人情報を募り、学生の希望に合わせて求人情報を無償で提供する方式の就職活動。
企業は学生を採用できた場合にエージェントに対価を払う。これによって企業は効率的な採用活動を行うことができる。
11 学生が自分の紹介を求人サイトに掲載し、これを閲覧した企業が学生に連絡を取る方式の就職活動。学生と企業のマッチングには近年発達が著しい AI が用いられており、今後はこの方式の就職活動が更に普及すると思われる。

-168-

人の体験談等の本を就職支援室や総合図書館で閲覧できるようにしている。
「世のなか学習」について
は、学生に社会人としての一般教養を身につけてもらうために、新聞の読み方講座や日経 TEST を実施している。
「学生支援センター／就職 NEWS（キャリア NEWS）」については、講師から学生にメールを通じて情報配信を行っている。
「就職 NEWS」（毎週月曜日に配信）は 3 年生以上、「キャリア NEWS」は1〜2 年生を対象として、就職やキャリアに関する様々な情報を提供している。就職活動に苦戦している学生にも有用な情報を多数掲載しているので、教員にはこれらから情報を抜粋して学生に示していただければと考えている。
内定状況調査は、学生の内定状況を把握して適切な支援を行うために実施しており、調査結果は一般に公開しなければならない。
正確な状況把握のためには教員の協力が欠かせない。
学生に対しては、
内定したら教員に報告するように促していただければと思う。
就職活動では、早期に活動を開始し、ある程度の数の応募をすること、じっくりと取り組むことが大切である。キャリア教育を通じて学生たちに常日頃から話していることは、学業もしくは就職活動に順番を付けて別々に行うのではなく、並行して進めるように指導している。就職が決まらない学生
もしくは決まりにくい学生については、
なるべく早い時期から重点的かつ個別的な指導が必要である。
教員には、学生の進路選択を温かく見守りながら、学生に情報提供をしていただければと思う。学生
支援センターは学生への個別対応も行っているので、困った際は連絡を取るように誘導していただければと思う。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 専門職の派遣社員の場合、その後の行く末はどのようになっているのか。
A1 派遣社員と直接に話をする機会はないが、機会があるたびに会社の方々に聞くようにしている。
これまでのところ、派遣された会社に採用されるケースと、派遣先で現場の長として頑張って行くというケールがあることを聞いている。この 10 年間ぐらいで、派遣・アウトソーシング企業は変わってきている。これには働き方改革の影響もあるだろうし、政府の方針もある中で、その会社の中で育ててゆく場合もあると聞いている。
Q2 企業の課題としては大学との連携の強化があるが、企業からはその一環として学部で様々な活動をさせてほしいとの要望がある。これらの要望を全て受け入れることはできないが、卒業生である企業担当者が来訪した際にはセミナーとして受け入れるようにしている。どのような企業を受け入れる
かについて、大学全体としては何らかの議論があるのか。
A2 議論は特になく、学部学科で判断していただければと考えている。ただし、採用広報については
3 月以降とするという大学間の申し合わせ事項があるので、これらの活動が学生の学習目的であって採用目的ではないというガイドラインが必要であると考えている。具体的には、企業に対して、大学側から学生の個人情報は提供しないこと、参加する学生の学年は自由であること、参加する際の服装は自由であることの 3 つ条件を課すようにしている。また、企業の受入れの件については卒業生が来訪した場合に限定するケースは他大学でもよくあるが、学生が様々な企業を知るためにはこのような限定はしない方が良いと思われる。どの企業を受け入れるかについては各部局で様々な考え方があると思うが、学生が多様な企業を知る機会が得られるように検討していただきたい。
研修会後のアンケートには、「現状の話ではなく教員にとって学生指導につながる具体的な話をしてほしい」、「就職活動について、どんどん複雑になっていく仕組みについて説明があったことは良かった」、「せっかく山口大の内容であったので統計データなどがあれば良かった」、「採用活動について近況を伺えたのは良かったです」、「ちょうど就職活動が始まる時期なので学生を指導する上でも参考に-169-なった」との回答があった。また、今後希望する研修会については、「大学の財務状況や今後の大学のあり方」、「ヒューマンエラー・入試ミス」、「就職関係」、「学生とのコミュニケーション。研究室における学生指導」、「発達障害学生への指導方法」、「大学業務に関すること全般」との回答があった。

第３節 教育改善に関する活動
１．「サイエンス実習」、「数理科学企画研究」、「数理科学トピック」
における学士力育成の取り組み
理学部では平成20 年度から、学生の問題発掘解決能力、プレゼンテーション能力、コミュニケーショ
ン能力の育成のため、数理科学科以外では「サイエンス実習I、II」（各１単位）を、数理科学科では「数理科学企画研究」（2 単位）と「数理科学トピック」（2 単位）を実施している。さらに、理工学研究科（理系専攻）では「サイエンス特別実習I、II」（各１単位）を実施している。
履修学生は、科学理解増進活動事業（例えば、山口大学理学部サイエンスワールド）に向け、自らが企画立案し、計画をたて、準備を行い、効果的な展示・説明を考案し、一般市民に対して科学を分かり易く伝えることを目標に，プレゼンテーションを行う。それらを通して上記の能力を身に付けさせることが「サイエンス実習I、II」、「数理科学企画研究」および「数理科学トピック」の目的である。
毎年、20 名から30 名の学部生、大学院生が履修しており、教員からは明らかな教育効果が見られると評価されている。ここでは、その取り組みの一例として、「サイエンス実習I、II」」について報告する。

理学部 生物・化学科 生物学コースの実習例及び学生による運営について
2016 年 11 月 6 日に実施された「理学部サイエンスワールド 2016」では、理学部の各分野からの様々な出展があり、本報告では生物学コースからの「バイオミミック
ムシのハネを折ってみよう」と「小さな大脱出」の２つのテーマの出展内容を主に報告する。
出店型の「バイオミミック
ムシのハネを折ってみよう」では、生物が持ち合わせる特徴を製品に応用した『バイオミミック』の技術を紹介した（図１）。実際の使用例をパネルと実演で来場者に紹介することに加え、昆虫の羽の折りたたみ方を『折り紙』を用いて来客者に体験させた。昆虫の羽は『ミウラ折り』と呼ばれる、小さな力で効率よく収納、展開する仕組みを用いており、その技術は人工衛星の太陽光パネルへと応用されている。
『折り紙を折らせる』という一見地味な体験ではあるが、実際に折った後の達成感と生物がもつ巧みな技術を実感することで、来場者には概ね好評であった。
また、バイオミミックの応用されている製品が身の回りに溢れていることを来場者に実感してもらっていた。とても簡便ながら興味を引く非常に優れたテーマを学生主導で作り上げ、また技術紹介と体験型実習とのバランスも優れていた。
また、ミステリーツアーと銘打って、理学部本館の実験室等を回りながら様々な分野の企画を体験してもらう「小さな大脱出」では、ダンゴムシがもつ行動様式の特徴を紹介した（図２）。ダンゴムシには『交代制転換反応』と呼ばれる、曲がる方向を右左交互に変更する特性があることが知られ、それを体感させるために、右左交互に曲がると脱出可能な迷路を用意し、来客者主導でダンゴムシにその迷路を脱出させる「実験」を体験させた。さらに、ダンゴムシが迷路を脱出する仕組みを考えさせるために、4 つの仮説（磁力による感知、触覚による感知など）を提案し、それを実証する「実験」
に関しても体験させた。これらを通して、生物の持つ不思議な現象を単純に体験させるだけでなく、-170-

科学の醍醐味である実験による問題解決の手技をも体験させることが出来、来客者には概ね好評であった。学生主導で、体験型実験の準備も十分に行えていたことに加え、実験に必要な生物材料や実験器具に関しても、来場者が帰宅後に追試ができる身近なテーマとなっており、優れた出展であったと言える。
個々の出展以外でも、サイエンスワールド開催に至るまでの様々な準備も含めた運営は、指導教員だけでなく、サイエンス実習の受講者や補助の学生が主体的に担っていた。テーマを決定する学生の代表者会議（７月）では、学生間の話し合いで会議時点での出店予定内容で重複があることを確認し、あらかじめ内容を調整して変更していた。当日の運営でも非常に多くの来場者がある中で、受付からツアー案内、駐車場整理に至るまでの様々な業務を臨機応変に対応し、大きなトラブルもなく無事に終わった。来場者だけでなく、出展・運営を担った学生にとっても、責任を持って対処したことが大きな経験になったと感じた。

図１ 出店型の「バイオミミック ムシのハネを折ってみよう」の実施状況。折り紙を体験させながら、生物が持ち合わせる特徴を製品に応用した『バイオミミック』の技術を紹介した。

図２ ミステリーツアーの「小さな大脱出」の実施状況。
ダンゴムシに迷路を歩かせ、ダンゴムシがもつ行動様式の特徴を紹介した。

２．理学部における低年次教育改革
理学部では、「理学教育企画センター」が中心となり、さまざまな教育改革の取り組みを実施している。平成２３年度には、学長裁量経費を申請し、低年次教育改革を実施した。それ以降、平成２６年度も引き続き、改革のための取り組みを行った。以下に、理学部全体および各学科におけるそれぞれの取り組みの一部を報告する。

（１）e-ラーニングを積極的に利用した教育の取り組み
１）理学部における e-ラーニング導入・利用支援体制
理学部では理学教育企画センターが中心となり、平成２１年度から教員が e-ラーニングを専門教育の授業に積極的に導入・活用する支援の取り組みを行ってきた。
今年度も理学部長裁量経費を申請し、
e-ラーニング導入・活用を促進するため、大学院生を中心とした教材入力補助体制を整えた。
２）数理科学科における e-ラーニングの活用事例
本年度、数理科学科では以下の科目で e-ラーニングを活用した。

-171-

授業科目名：数理科学入門セミナー
対象学生：数理科学科１年生（約５５名）
活用方法：この授業では授業外学習時間の増加を狙って e-ラーニングの活用を行っている。内容は高校レベルの数学の復習ができる内容の宿題を一定回数課すという形式である。成績の１０パーセント
を e-ラーニングのテストの成績で評価している。多くの受講生は意欲的に取り組んでいて、自学自習をする上で有効であったと考えられる。その一方で、少数の受講生は e-ラーニングによる学習に手が付かなかったとの報告も受けている。
授業科目名：数理科学基礎セミナー
対象学生：数理科学科２年生（約５５名）
活用方法：内容は１次年次の復習及び、２年次の専門科目で履修をしている微分積分学や線型代数学の内容の問題を２週間に１回解答させるというものである。成績の１０パーセントを e-ラーニングのテストの成績で評価しており、ほぼ全ての受講生が e-ラーニングを活用した。e-ラーニングを積極的に活用し、自習に役立てている受講者がいる一方で、殆ど手を付けていない学生も僅かにいるなど、受講者の意識に偏りが見られる。学生の授業外学習時間増加に一定の成果が挙がっていると考えられるが、意識の低い受講生への対応が今後の課題として挙げられる。
２）物理・情報科学科における e-ラーニングの活用事例
物理・情報科学科では数学関連科目を中心とする以下の科目で e-learning システムを活用している。
「物理と情報のための基礎数学 I」「物理と情報のための基礎数学 II」「物理と情報のための応用数学 II」「ロジカルシンキング II」「計算モデル論 II」「計算モデル論演習 II」「数値解析」「情報リテラシー演習」「プログラミング演習 I」「バイオインフォマティクス」「確率論と情報理論」
今年度は，昨年度と同様、上記の科目で宿題や自習のための小テスト配信，講義資料配布，出席管理，
レポートの相互採点等を行うために必要な教材の改訂およびコンテンツの追加を行った。
「物理と情報のための基礎数学 I、II」では講義時間の時間不足を補うため，e-learning システム上にビデオ講義
25 本を用意し，これを見ることを理解度確認のための小テストともに宿題とする取り組みを継続している。
授業で理解できなかった内容を e-learning を通して理解している学生も多いことがアンケート
結果で分かっている。また、「物理と情報のための応用数学 II」、「数値解析」等では、e-learning の問題を解くことが授業の理解につながっていると回答する学生も多く、今後、さらに教材を充実させていく必要がある。

（２）学力別クラス編成の導入
物理・情報科学科では、「低年次導入教育の改革」の取り組みとして、平成 23 年度に４つの授業で学力別クラス編成授業を試行した。その結果に基づいて、平成 24 年度には、１年生、2 年生の５つの必修科目で学力別クラス編成を本格導入した。その後、学力別クラス編成の改編を行い、平成 27 年度

-172-

では、
「物理と情報のための基礎数学 I、II、III」、および「力学 I」において、学生の学力に応じた授業を行った。ただし、何れの授業においても、学力別クラスに関係なく期末試験は同じ問題を使用
し、単位修得の基準も統一しており、今年度も引き続き学力別クラス編成により授業を行った。
○「物理と情報のための基礎数学 I、II、III」
・これらの授業科目では、物理学と情報科学の両方において、基礎となる内容を学習することを目的にしているため、将来、物理学コースおよび情報科学コースのどちらに進む学生に対しても同じ内容の学習をさせる必要がある。したがって、講義は１クラスで行い、演習は学力別クラスを導入した。入門クラスでは、基礎的な演習を多くこなすことで理解を深め、発展クラスでは難易度の高い問題を多くすることで応用力を身につけられるようにしている。
入門クラス
発展クラス

講義

演習
演習

○「力学 I」
・この授業科目については、将来、物理学を本格的に学習する学生と情報科学コースに進む学生でその到達度は異なってもよい。したがって、講義、演習ともに学力別クラス編成で実施し、入門ク
ラスでは基礎的な内容を重視し、発展クラスではより専門性の高い内容を学習することを目的にしている。ただし、期末試験は同一問題を使用し、単位取得の基準も同じである。
入門クラス
発展クラス

講義
講義

演習
演習

学力クラスを設けることで、学力に応じた説明をしやすくなる点で教員にとって講義をしやすくなっている。
過去の基礎数学における学生アンケートでは、「クラス分けをすることは良いと思いますか」との問いに対して受講生の約 8 割が 5 段階で 4 以上(そう思う、もしくは、ややそう思う)と答えており、多くの学生もクラス分けに賛成している。クラス分け編成導入後、単位取得率は上がり、留年者数も減少傾向にある。

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価2016 年度に理学部で開設している専門科目 254 科目のうち、学生授業評価対象科目は 173 科目である。そのうち、実際に学生の授業評価を実施したのは 160 科目で、実施率は 92.5%であった。
図１〜５は、2016 年度における学生授業評価である。図１は学生の授業外学習時間で、学部全体
として数値は安定していることが分かる。図２は学生の授業目標達成の自己評価に関する年度推移である。図２は学生の授業目標達成の自己評価である。学科・年度により多少の増減があるが、全体としてはおおよそ上昇傾向にある。図３は学生の授業理解度についての年度推移である。これも学科・
年度により多少の増減があるが、理学部全体としては上昇傾向にある。図４は学生の授業満足度に関する年度推移である。
理学部全体では数値は安定している。
図５は学生の授業出席の自己評価である。
前年度より下降した学科・コースもあるが、全体として数値は高い。
一方、図６〜８までは教員側から見た授業自己評価である。図６は教員側から見た学生の授業目標-173-

達成の年度推移である。２学科・コースで下降したが、これは上位の２つが漸減したもので、３位以下の全ての学科・コースで上昇した。理学部全体としても年々上昇傾向にある。図７は教員側から見た学生の授業理解度の年度推移である。１学科が低下したが、学部全体では年々微増している。図８
は教員側から見た学生の授業満足度を示す。すべての学科・コースで上昇しており、授業の改善がう
まくいっていると言える。
全体としては、昨年度と同じく学生による自己評価には一定の安定した年度推移の傾向が見られる
が、教員側から見た評価は年度毎に増減幅が大きい傾向がある。これは統計の母数が少ないことや、担当教員の交替などで評価基準の統一性がとれていないことも一因として考えられる。教員側の自己評価について、評価基準の統一性を検討する機会を設けたい。

図１ 学生の授業外学習時間

図２ 学生の授業目標達成の自己評価

図３ 学生の授業理解度の自己評価

図４学生の授業満足度

図５ 学生の授業出席の自己評価

図６ 教員側からみた学生の授業目標達成度-174-

図７ 教員側からみた学生の授業理解度

図８ 教員側からみた学生の授業満足度

第５節 ＦＤ実施経費報告書
今年度は理学部では FD 実施経費を使用していない。

第６節 来年度の課題
学生の学習時間の向上と教育効果の向上を狙い、e-ラーニングの活用が進みつつある。Moodle の利用実績も増えてきている。一方で、学生自らが実際に実施・経験する実験や実習は、自然科学の学修の基本である。これについては各学科・分野のピアレビューにあるように、それぞれの実験・実習内
容に基づいた工夫・改善が毎年積み重ねられ続けている。ピアレビュー結果や授業評価アンケート結果を生かし、次年度の教育がよりよくなるように改善してゆきたい。
サイエンス実習 I・II でも、準備段階の書類のやりとりで moodle が役立っている。サイエンス実
習には例年多くの学生が参加し、学年をまたいだ縦の繋がりによるノウハウの蓄積とともに、学科をまたいだ横のつながりも生まれている。この科目は YFL 育成プログラム対応の科目でもあり、次年度
はさらに推進してゆきたい。
学生の授業評価は、実施率・回収率とも高水準を維持しており、教育内容を客観的に確認するのに役立っている。一方で、教員側から見た評価は年度毎に増減幅が大きい傾向がある。これは統計の母数が少ないことや、担当教員の交替などで評価基準の統一性がとれていないことも一因として考えられる。教員側の自己評価について、回収率を上げる工夫が必要であるとともに、FD などによって、評価基準の客観性・統一性を検討する機会があると良いかもしれない。

-175-

第８章 医学部のＦＤ活動
第１節 授業公開
平成 28 年度は医学部において、公開授業は行いませんでした。

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
１． 医学科（１）国試対策セミナー
１）テーマ： 医師国家試験対策 セミナー２）開催日時： 平成 28 年 4 月 8 日
３）実施時間/回数： 合計 1.50 時間 1.50 時間/1 回
４）主催者： 医学教育センター５）開催場所： 学内
６）企画立案者： 医学教育センター
７）講演出席者： 講演者：４ 人 聴衆者：130 人（6 年生、コーチ関係者）
８）講演 1： 国試の現状について
講演 2： 合格体験記
９）演者/専門： 学内教員/医学教育
１０）講演時間： 1.50 時間
１１）主な内容： 医師国家試験対策についてのセミナー（２）ＣＢＴ問題ブラッシュアップ講習会及びワークショップ
１）テーマ：ＣＢＴ問題ブラッシュアップ講習会及びワークショップ２）開催日時： 平成 28 年 4 月 22 日
３）実施時間/回数： 合計 3.00 時間 3.00 時間/1 回
４）主催者： 医学部長
５）開催場所： 学内
６）企画立案者： 医学教育センター
７）講演出席者： 講演者：1 人 聴衆者：34 人
８）講演 1： CBT 作問について
９）演者/専門： 学内教員/医学教育
１０）講演時間： 3.00 時間
１１）主な内容： CBT 作問ブラッシュアップに関する説明とワークショップ-176-

（３）医学科教育主任説明会
１）テーマ： 医学部医学科教育主任説明会
２）開催日時： 平成 28 年 5 月 20 日
３）実施時間/回数： 合計 1.00 時間 1.00 時間/1 回
４）主催者： 医学部長
５）開催場所： 学内
６）企画立案者： 医学教育センター
７）講演出席者： 講演者：1 人 聴衆者：23 人
８）講演 1：医学科教育主任の業務について
９）演者/専門： 学内教員/医学教育
１０）講演時間： 1.00 時間
１１）主な内容： 平成 28 年度における医学科各講座教育主任の業務の説明（４）国際認証受審準備対応講演会
１）テーマ： 国際認証受審予定大学の講師による講演会
２）開催日時： 平成 28 年 6 月 14 日
３）実施時間/回数： 合計 1.50 時間 1.50 時間/1 回
４）主催者： 医学部長・教務部委員会・教育 FD 部会・医学教育センター５）開催場所： 学内
６）企画立案者： 医学教育センター
７）講演出席者： 講演者：1 人 聴衆者：30 人８）講演 1： 岡山大学の国際認証の取り組みについて
９）演者/専門： 学外講師/医学教育
１０）講演時間： 1.50 時間
１１）主な内容：国際認証・分野別認証に向けての教育改善について（５）臨床実習入門実施担当者講習会
１）テーマ： 臨床実習入門実施についての説明会
２）開催日時： 平成 28 年 7 月 5 日
３）実施時間/回数： 合計 2.00 時間 2.00 時間/1 回
４）主催者： 医学部長
５）開催場所： 学内
６）企画立案者： 医学教育センター
７）講演出席者： 講演者：1 人 聴衆者：22 人
８）講演 1： 臨床実習入門について
９）演者/専門： 学内教員/医学教育
１０）講演時間： 2.00 時間
１１）主な内容：臨床実習入門ユニットの実施について（６）医学科学生・教員合同研修会（FD 部会企画講演会）
１）テーマ： カリキュラム説明と要望、魅力ある臨床実習-177-２）開催日時： 平成 28 年 7 月 8 日
３）実施時間/回数： 合計 1.50 時間 1.50 時間/1 回
４）主催者： 医学部長・FD 部会・教務部委員会・医学教育センター５）開催場所： 学内
６）企画立案者： 医学教育センター
７）講演出席者： 講演者：4 人 学生 100 人 教員 20 人
８）講演 1 ：現行のカリキュラムへの要望等について ―学生の立場から―
講演２ ：今後のカリキュラムの編成の骨子について
講演３ ：魅力ある臨床実習のための取り組みについて
９）演者/専門：学内教員/医学教育
１０）講演時間： 2.00 時間
１１）主な内容：臨床実習病院医師へのクリニカルクラークシップ説明（７）臨床実習関連病院合同ワークショップ
１）テーマ： 医学科 臨床実習関連病院合同ワークショップ２）開催日時： 平成 28 年 10 月 4 日
３）実施時間/回数： 合計 2.00 時間 2.00 時間/1 回
４）主催者： 医学部長
５）開催場所： 学内
６）企画立案者： 医学教育センター
７）講演出席者： 講演者：１ 人 学内教員 42 人 学外医師 22 名
８）講演 1 ：シラバスの更新について
９）演者/専門：学内教員/医学教育
１０）講演時間： 2.00 時間
１１）主な内容：臨床実習病院医師へのクリニカルクラークシップ説明（８）展開系テュートリアルワークショップ
１）テーマ： 医学科 プレ臨床実習チュートリアル説明会２）開催日時： 平成 28 年 12 月 12 日〜13 日
３）実施時間/回数： 合計 2.00 時間 1.00 時間/2 回
４）主催者： 医学部長
５）開催場所： 学内
６）企画立案者： 医学教育センター
７）講演出席者： 講演者：１ 人 教員 22 人
８）講演 1 ：展開系テュートリアルについて
９）演者/専門： 学内教員/医学教育
１０）講演時間： 2.00 時間
１１）主な内容：展開系テュートリアルの実施について チューター対象の講習（９）シラバス作成講習会
１）テーマ： 医学科 シラバス更新説明会
２）開催日時： 平成 28 年 12 月 16 日

-178-３）実施時間/回数： 合計 2.00 時間 2.00 時間/1 回
４）主催者： 医学部長
５）開催場所： 学内
６）企画立案者： 医学教育センター
７）講演出席者： 講演者：１ 人 教員 43 人
８）講演 1 ：シラバスの更新について
９）演者/専門： 学内教員/医学教育
１０）講演時間： 2.00 時間
１１）主な内容： 医学部シラバス(e-YUME)の更新について
ユニット責任者及びシラバス担当者への講習会（１０）CBT 試験問題作成講習会
１）テーマ： CBT 試験問題の作問
２）開催日時： 平成 29 年 3 月 28 日
３）実施時間/回数： 合計 2.00 時間 2.00 時間/1 回
４）主催者： 医学部長
５）開催場所： 学内
６）企画立案者： 医学教育センター
７）講演出席者： 講演者：1 人 聴衆者：37 人
８）講演 1： CBT 作問について
９）演者/専門： 学内教員/医学教育
１０）講演時間： 2.00 時間
１１）主な内容： CBT 作問に関する説明

２． 保健学科
・第 1 回 H28 年度保健学科 FD 研修会
開催日時：9 月 20 日（火）１３：３０〜１５：００
開催場所： 総合研究棟１階Ｓ１講義室
テーマ 「臨床研究のための基礎統計」
講師 臨床研究センター 助教 川野 伶緒先生
参加者：保健学科教員 24 人
アンケート結果
１】感想は如何でしたか？
１．非常に良かった 8 名 ２．良かった 12 名 ３．どちらとも 2 名
２】今後も参加したいか？
１．是非参加したい 13 名 ２．できるだけ参加したい 9 名
ご意見
統計に関して知識を整理することができました。

-179-具体的な説明で分かりやすかったです。
毎年継続して統計の FD をして頂けたら嬉しいです。
研究手法や今回のような統計に関することが有り難いです。
研究に関係した統計の研修を続けていただけると嬉しいです。
概要
医学論文において、統計学的解析が適切に行われている例、良い journal に掲載されている論文でも統計解析が適切でないものがある、など実例を挙げて解説をしていただいた。講師の川野先生は、現在、山口大学医学部附属病院臨床研究センターの所属であるが、保健学科検査技術科学専攻の博士課
程で市原名誉教授より指導をされ、博士の学位を取得しており、講演は質、量ともに適切で、説得力のある解説であった。参加者からの意見も良好であり、多変量解析などについて、続編を望む声が多かった。
2つの論文の Table 1 を見比べてみる
HERS

研究デザインと統計処理法の要点■ 実験的研究か観察研究かで統計解析手法は根本的に変わる● 実験的研究（介入研究）の場合
・基礎統計（単変量解析）を利用できる
・確認研究であり、有意差検定で決断を下すので、計画的な統計処理が要求される（必要データ数の設定等）

冠動脈心疾患（CAD）が確認された閉経後の女性における，エストロゲン（estrogen）とプロゲスチン（progestin）の併用療法のCAD二次予防効果および安全性を検討。一次エンドポイントは，CADイベント：致死性および非致死性MI，CAD突然死あるいは他のCAD死。

Hulley S et al for the heart and estrogen/progestin replacement study (HERS) research group: Randomized
trial of estrogen plus progestin for secondary prevention of coronary heart disease in postmenopausal
women. JAMA . 1998; 280: 605-13.

● 観察研究（調査研究）の場合
・多変量解析が必須
・研究デザインで、統計処理法が決まる
横断的研究：患者対照研究型→多重ロジスティック解析
横断的研究：集団調査型→重回帰分析
縦断的研究：コホート研究 →Cox回帰・探索的研究であり、目的や既知情報で統計モデルが異なり、結論も異なるのが普通である

PRINCE HMG-CoA reductase阻害薬prav asta tinの抗炎症効果［CRP低下］仮説を検証する。近年スタチン系薬剤のpleiotropic eﬀectが話題になっているが，その多くはpost hoc analysisである。本試験はスタチンの抗炎症作用を前向きに，しかも第一次評価項目としたことで評価できる。イベントの有無との関係が期待される。

Michelle A et al for the PRINCE investigators: Effect of statin therapy on C-reactive protein level; thepravastatin inflammation/CRP evaluation(PRINCE); a randomized trial and cohort study. JAMA .

2001; 286: 64-70.

2

3

・第 2 回 H28 年度保健学科 FD 研修会
開催日時：平成 29 年 1 月 25 日（水）18：00-19：20
テーマ：" Reviewing a Journal article. (Review Workshop)”
場所： 保健学科 第２研究棟 ３Ｆ ＨＤ１−１講義室
講演者：ストーン・テレサ教授（通訳 前田純子様）
参加者：保健学科教員 31 人
概略
本学科が有する国際誌 Nursing ＆ Health Science の査読のシステムや、査読の基準について学習した。その後、2 つの論文を参加者が実際に査読し、どこが不十分なのかをクリティークした。
論文を査読することで、研究意義の不明確さ、研究レビューの粗さや倫理的配慮の欠如、不適切な尺度使用等とはどのようなことなのかを学ぶことがでた。査読のみならず、今後の論文執筆にも大いに有益な研修会であった。講義・演習を含んだ内容豊かな講演であり、講演の最後には参加者から大きな拍手がおこった。

-180-

大学教育機構との共催ＦＤ研修会(１) 医学科
平成 28 年 7 月 13 日(水)[小串地区] 13:00〜13:40
場所
医学部本館 6 階第 1 会議室（小串キャンパス）
講師
朝日 孝尚 大学教育センター長
参加者 53 名(アンケート 18 枚回収)
日程

内容
学校教育法施行規則の一部改訂（平成 29 年 4 月
施行）を受けて 3 つのポリシーを一貫性あるものとして策定し直し，公表することが求められてい設問１る。また，山口大学では第３期中期計画にディプ
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
ロマ・ポリシーに基づく人材育成の達成度を定量的に可視化する『山口大学能力基盤型カリキュラ
選択肢
人数
割合(%)
ムシステム（YU CoB CuS）
』を平成 31 年度まで
非常に良かった4
22.2%に全学展開することを明記している。そのため，
良かった
14
77.8%
各学部・研究科では YU CoB CuS に組み込むことどちらとも言えない0
0.0%を念頭に置き，ディプロマ・ポリシーを見直す必
あまり良くなかった
0
0.0%
要がある。このような背景から，本年度の教育改
良くなかった0
0.0%
善 FD 研修会では，朝日センター長より３つのポ
無回答
0
0.0%
リシー，カリキュラム・マップ及びカリキュラム・フ 合計
18100.0%
ローチャートの見直しを行わなければならない背景について中教審答申等の資料を用いて説明が行われた。また、YU CoB CuS の概要等についても本学の国際総合科学部や人文学部における導入例を参考に説明があった。さらに、医学部はカリキュラム・フローチャート（CFC）は作成されているが、カリキュラム・マップ（CUM）
が現在作成されていないため今後作成する必要があることが明らかにされた（医学部医学科では分野別認証のために CUM を作成する必要があることが藤宮 FD コーディネータより研修会冒頭
で説明があった）。その際に医学部保健学科や理学部数理科学科の CUM の例が示された。最後に-181-

今後の予定として現在 DP 等検討ワーキンググループが設置され、DP の見直しの方向性が今後示される予定であること。その後に CUM や CFC を作成して欲しい旨説明があった。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 医学部の場合、授業がユニットごとになっているが、全ての DP に対してユニットごとに○付けをする必要があるのか？
A1 全ての DP ごとに○付けする必要はない。それぞれのユニットの教育目標と DP との関連を考えて○付けをして欲しい。したがって、あるユニットではある DP に対して何も○が付かない場合もあり得る。
Q2 ○付けをした結果、ある DP にはほとんど○付けがない DP があるなど DP 間でアンバラン
スな状況になると思うがそれはどのように考えたらよいのか？
A2 ○付けした結果、ある DP にはほとんど○が付かないという結果もあり得ると思うが必ずしもすべての DP をバランスよく○が付くように調整する必要はない。しかし、ある DP にほとん
ど○が付かないということはそもそも DP の設定自体に問題であったと考えるべきで、その場合には DP の見直しを再度行って欲しい。
（医学部医学科教務委員会の見解：各ユニットで○付けするとバラつきが大きくなるので、教務委員会を中心に解剖生理系、臨床系といったモデルユニット単位で○付けの雛形を作成しそれに基づいて各ユニットで○付けを実施して CUM を作成するという手順を取り予定である）

Q3 全学のポリシーを定めるようになっていたと思ったが、そのあたりどのようになっているのか？
A3 全学のポリシーは今のところワーキンググループで検討する予定であるが、定めなくてよいと考えている。なぜなら、かなり性格の異なる学部の集合体である大学全体の DP を定めても結局かなり抽象的で曖昧なものになってしまう可能性がある。それよりは、山口大学では全学の教育理念というものがあるのでそちらを利用した方がよいと考えている。いずれにせよ全学ワーキ
ンググループでこの件も検討することになると思う。
Q4 医学部ではすべてのユニットが必修となっている中で、DP を立ててそれに○付けをする意
義は何なのかを教えてもらいたい。
A4 GPA というものがあるが、これはすべての履修科目の平均だと考えられる。しかし、YU CoBCuS は学生の能力をもう少し細かい分けたものだと考えて欲しい。ある能力がその生徒にどの程度備わっているのかを可視化したものだと考えて欲しい。医学部医学科のようにすべての科目が必修化されていれば、YU CoB CuS を利用すればその学生の能力を全体の平均と比較しやすくなる。ある学生の能力が全体の平均に比べて劣っている場合にはその学生の修学指導のヒントになりえるのではないかと考えている。
Q5 講義系のユニットで○付けをした場合、テスト問題もそれに応じたように作成しなければならないのか？
A5 講義系のユニットの場合、知識・理解の部分に○が多く付く可能性が高いので定期試験等でその能力を測定することになる。一方、実験系や臨床系のユニットは思考・判断や技能・表現・
関心・意欲などに関する DP に○が付くことになると思う。ただし、講義系でも知識・理解だけ
でなく、レポート課題の提出などもあるため思考・判断や関心・意欲などにも○や△などが付く-182-

可能性がある。
研修会後のアンケートでは、「3 つのポリシ―の意味がよく理解できた。
」、「これから必要な作業プロセスも理解できた」、「分かりやすい内容であった」という研修内容を高評価する意見が多かった。
また、実施時期や実施場所はほぼ 100%近い割合で適切であるという意見だった。さらに「興味ある内容の研修会があれば，今後も研修に参加したいか」という問いに対して「ぜひ参加したい」
および「できるだけ参加したい」を併せてほぼ 100%に近い高い割合であった。今後希望する研修会については、「臨床実習に関する研修」、「最近の教育の問題点をテーマにした研修」、「教授法に関する研修」、「ルーブリックに関する研修」という回答があった。__(２)保健学科
日程
平成 28 年 12 月 21 日(水)[小串地区] 13:00〜13:40
場所
医学部総合研究棟 1 階 S1 大講義室

設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
選択肢
人数
割合(%)
非常に良かった
4
16.7%
良かった
19
79.2%
どちらとも言えない
1
4.2%
あまり良くなかった
0
0.0%
良くなかった
0
0.0%
無回答
0
0.0%
合計
24
100.0%

講師
朝日 孝尚 (大学教育センター長・創成科学研
究科教授)
参加者 25 名(アンケート回収 24 名)
内容
最初に医学部保健学科の FD コーディネーターより、
3 つのポリシーの見直しについて実際に見直しに携わっておられるいろんな事をご存じの先生と私のように十分に認識してない者との間で知識の濃淡があると思うので今日は均霑化をして頂こうと思うとコメン
トが行われ、研修に入った。
本研修会は、3 つのポリシーの見直しと、YU CoBCuS の導入に関しての説明を行っている。
基本的な内容は他学部の教育改善 FD 研修会と同様である。最初に 3 つのポリシー DP (Diploma
Policy), CP (Curriculum Policy), AP (Admission
Policy) の定義等について確認を行った後、中教審答申において、平成 17 年 1 月の「我が国の高等教育の将来像」で出て来た 3 つのポリシーが、平成
26 年 12 月の「高大接続答申」で 3 つのポリシーを一体的に策定し法令上位置付けることと言われるまでの流れ、昨年から今年にかけての、高大接続システム改革会議、中央教育審議会 大学分科会 大高大接続システム改革会議による最終報告、
学教育部会の動き、
今年平成 28 年 3 月 31 日に出て来た、
大学教育部会によるガイドライン、学校教育法施行規則の一部を改正する政令の公布の概要、策定に当たっての留意事項等の説明が行われた。次に、YU CoB CuS (Yamaguchi University Competency
Based Curriculum System: 山口大学能力基板型カリキュラムシステム) についての概要と中期計画における 31 年度末までの全学展開の予定、
CUM (CUrriculum Map)、CFC (Curriculum Flow Chart)との関係、国際総合科学部と人文学部の CoB CuS についての紹介があり、最後に、今後の予定とお願いについて説明が行われた。

-183-

質疑では次のようなやり取りがあった。

Q: 今、保健学科では大学の方針に従い、3 つのポリシーの中で CP と DP の見直しという形で作業を進めているんですけど、作業するに当って DP をしっかりと具体的にするとか、CP は DP を踏
まえた上で一貫性を持ってとか、そういう様なことをしながらやっております。始めに言われたように CP の中では評価の部分をしっかり記入してという事でしたので、そこの部分についてもやったと思っております。あとは他学部との兼ね合いとかを考えながらしっかりとして行かないといけないなと思っている。保健学科の方は 1 月の教授会で承認を得た形で完成版を出すという事になっております。私が考えているのが、先程お話がありました CUM の事なんですけど、YU CoB CuS の部分は、それを数値化したような形とおっしゃっていたんですけど、手元にも CUM があって、◎とか〇、△、こういうようなところが一番妥当なんじゃないかと。かえって、一つの科目で 100 なら 100 とか
200 にした時に、本当に 15 と 10 の意味がどこまであるの？と言った時に、作業する私とかは凄く疑問に思っているので、初めはちょっとのところのズレが最後にはもの凄い大きくなるんじゃないかと。
それよりはまだ◎とか○の方がって思うんですけど、そこら辺いかがでしょうか？
A: あまり私がそう言っちゃいけないんですけど、おっしゃる通りで、◎〇△で十分と言えば十分なんですけれど、これを数値化する時にポイントの割り振りは確かにいろいろ問題で、8 月に新潟大学、
岡山大学から来て頂いて話をしてもらった先生にも質問しました。そこのポイントの割り振りどこま
でどうなんですかという事は聞きましたけど、実はそこは難しくて、えいやと決めるしかないと。そう言うと身も蓋もないんですけど、大まかに言えばやっぱり記号しかないんですね。3 段階くらいに割り振っておいて、それを点数化するというぐらいしかない。それで、どこまで意味があるかという話になるんですね。そういうはっきりとした根拠のないポイントを割り振ってそれでどうなのかと言う事は他の学部でも言われます。そこは実際の所は苦しいんですが、GPA の場合は秀優良可が4,3,2,1 で、それの平均点が出てくる。ですけども、CoB CuS になると、それをもう少し細かく分けて、例えばこういう部分の能力についてはこの人は優れているとか、内訳がもう少し見えるような形になるという、その程度だと思っています。その点数を 10 点にするか 15 点にするかその 5 点の差にどこまで有意があるかと言うと、実の所そんなにはないと思います。◎と〇と△くらいのところで、その差別化くらいで良いという事にして、でもそういうのが沢山科目が並んでいれば、その人がどういう分野で強いとか弱いとかいう風な傾向が多分見えてくると思っています。そういう事が実際見えるかどうかという事を、これからですけど、国際総合の学生さんのデータを分析してみようという事にはなっています。きちんとしたお答えにはなってないですけど、要するにポイントの配分を厳密にしようと思ってもそれはちょっと無理だというので、おおよその 3 段階くらいの強弱を付けて、後はそれに合わせて点数を配分して頂くしかないというそういうところです。
Q: 認証評価を受ける時に数値化してある物でどれぐらい良くなったと言った方が評価され易いのかなという風に私は思ったんですがそうではない？
A: そうかもしれません。数値化されている物を見せた方がなんとなく説得力はありますよね。ですけ
ど、そこの数値の中身、厳密にその数値にどこまで意味あるかというそこまで行くと、なかなか難し
いところはあると思います。
Q: 国際総合科学部のような小項目なども一致させないといけないですか？
A: DP の作り方は、各学部、学科、コースでそれぞれ独自に設定して頂ければ良いので、大項目があってそれを細かく分けたというタイプでも良いですし、横並びに 6 つとか 7 つの項目があるという、
それでも結構です。修学支援システムが新しくなりましたけど、その中には CoB CuS を表示出来るような機能もあるんですが、DP については一応いろんなタイプのパターンがあるという想定をして、大中小の 3 段階まで設定出来るようになっています。もちろん 1 段階だけでも結構です。
Q: 大項目の数は決まっているんですか？

-184-A: いえ、決まっていません。例えば看護学専攻だと今頂いている DP 案ですと 1〜6 まであります
し、検査技術も 6 項目ですかね。別に何項目と決まっているわけではありません。
Q: それは 12 月末までに決めなくても来年になっても変更は可能なんですか？
A: 随時変更は可能でしょうけども、でもあまりコロコロ変えるのも望ましくないという事と、予定としては 12 月末に各学部・研究科から案を頂いて、それを評議会だとかいろんな所に上げて承認してもらうという手続きが残っていますのでそういう予定でお願いします。

(３)医学科・保健学科合同
平成 28 年度 学生特別支援室主催 FD/SD 研修会
開催日時： 平成２８年８月４日 （水） １３：００〜１３：３０
開催場所： 総合研究棟８階 多目的室（小串キャンパス）テーマ「障害学生の支援について」
講師：小川 勤 （学生特別支援室長）
岡田 菜穂子（コーディネーター・副室長）
参加者 41 名

第３節 教育改善に関する活動
医学部においても YU CoB CuS (Yamaguchi University Competency Based Curriculum System:
山口大学能力基板型カリキュラムシステム)に沿った教育改善行っていくが、医学科、保健学科ともに国家試験の合格率で学部教育の充実が評価される。本年度も医学科においては、国家試験対応セミナ
ーや保健学科では教員による国家試験対策講義を実施した。

1.医学科

-185-

（１）ディプロマポリシー・カリキュラムポリシーの改定
医学科のディプロマポリシー・カリキュラムポリシーの改定が行われた。同時に、カリキュラムマッ
プとカリキュラムフローチャートの作成の準備のために、授業科目の主題及び到達目標の作成を行った。eYUME の改定に当たり、授業科目の主題及び到達目標を記載するようにした。平成 29 年度には医学教育コア・カリキュラムの改訂が予定されているので、更なる改善を行う予定である。

（２）カリキュラムの国際認証に向けての準備の加速
国際的教育基準に合わせてカリキュラム改革が行われてきたが、臨床実習が 52 週から約 67 週へ増やすカリキュラム改訂が実施され、カリキュラムの時間面では受審可能な体制が整った。医学教育分野
別評価対応 WG を設置し、世界医学教育連盟の「医学教育の国際基準 2015 年版」に準拠した日本版医学教育分野別評価基準について各項目を詳細に自己点検し、必要な小ゴールとプロセスを割り出してきた。合計 10 回の会議が開催され、その内容は、1)使命と学修成果、2)教育プログラム、3)学生の評価、4)学生、5)
教員、6)教育資源、7)プログラム評価、8)統轄及び管理運営、9)継続的改良と多岐にわたり、多くの課題が検討された。3 月の医学科会議で次年度への課題として提言がなされた。また、カリキュラム改革の内容については、学生と教員の合同の FD が開催され、教育改革とアウトカム基盤型教育導入への認識の向上を図った。また、miniCEX 等の新しい実習方式の導入が試みられ、アウトカム基盤型教育へ向けて着
実な準備を行った。

（３）eLearning 導入の加速
Moodle を活用して、ルーブリック評価を授業に導入する試行が行われた。カリキュラムマップ・カリ
キュラムフローチャート作成の準備を行った。
今後は OBE のためのカリキュラム改訂を予定している。
また、eYUME の中にも、電子ポートフォリア等の内容も新たに設置し、1〜4 年生を対象にした電子ポートフォリオ実施を開始した。

（４）成績不振者への個別指導の拡充を継続
卒業後に国家試験を受験し、その合格率が全国共通の教育成果の評価尺度としてある。これに加えて臨床実習が開始される前の時点で、共用試験 CBT、および OSCE が施行され、知識、技能、および態度に関した全国レベルの評価を受けることになっている。これらを勘案した結果、在学中の早い時期から成績不振者へ介入の行うべきであるとの方針に達し、2 年生の段階からの個別指導を行っている。また、現行で行われている 5 年生からの個別指導（特別指導コース）も対象者を更に拡充して、卒業留年の 6 年生にまで広げて引き続き行っている。成績不振者を含めて 6 年生には国試対策セミナーを開催し、学生とコーチ担当の教員における意識の向上を図っている。

（５）ログブックの振り返り評価と FD 開催
24 年度から、臨床実習の手引き、さらには臨床実習ログブックを、毎年作成し配布するようになり 5年が経過した。これは、臨床実習が始まる 4,5 年生、および 6 年生を対象としたものである。山口大
学の医学部医学科 4~5 年生は、一年間、大学病院の全診療科を 1-2 週間ずつ、一班 5 人のグループ
でローテーションする形式での臨床実習を行う。さらに 5~6 年生は、合計 24 週間、大学病院外の施設も含め、自由選択で研修を行うカリキュラムとなっている。国際認証を受審するにあたって、ローテーション先での実習内容はアウトカム基盤型のクリニカル・クラークシップ型へ転換が求められて-186-

いる。そのため、臨床実習の手引き・ログブックでは、その診療科で経験、学習可能な内容を明らかにし、その上で実習の目標を明確にしている。学生は、ログブックに各診療科での日々の実習で経験した内容を毎日記録する。さらに、一週間の終わりには、本人の感想、振り返りを記入し、その上で指導教員がフィードバックとしてのコメントを記入する。いわゆる、ポートフォリオ形式のログブッ
クを活用することで、学生と教員とのコミュニケーションに役立つのみならず、それぞれが経験した
内容を振り返り、成長の過程を自身が確認するようになっている。これらが実際にどのように学生教員に活用されているかを昨年度の 3 月にも調査し、多くの評価を得た。この調査の中で評価の高かった臨床実習部門について公表し、その教室の実習内容については学生と教員合同の FD を開催して「魅力ある臨床実習のための取り組み」として発表され、有益な情報交換が行われた。

（６）入試委員会と学生委員会の分離
入試制度改革への対応と入試の改善に向けて入試委員会を独立させた。

（７）教育主任制度の展開
平成２５年度より、各講座、診療分野毎に、教育主任制度を開始した。これは、医学教育センターと、
実際の教育を担当する教員グループとの情報の伝達、共有を密にすることにより、複雑化する医学教育を円滑に進めることを目的としたものである。教員間の戸惑いや伝達ミス等も散見されたが、概して軌道に乗りつつあると思われる。

（８）学外での地域医療実習の継続(４年目)
医学教育モデル・コア・カリキュラムに示されているように、これからの卒前医学教育は、幅広い臨床現場での、診療参加型の臨床実習が求められる。大学病院の高度先進医療とは異なる医療の教育を行うことが必要であり、大学病院外の地域の施設での臨床実習の充実が課題となってくる。
このため、将来選択する専門領域に関わらず、プライマリ・ケアや地域医療に一定の理解・能力を有する医師を養成することが必要になってきており、医学科 6 年生を対象に、山口大学医学部近辺の各診療科同門の診療所を中心にした診療参加型地域医療臨床実習を３年前より導入している。山口大学医学部附属病院での全診療科をローテーションして行う実習（臨床実習１）が終了した 6 年生 120 名を対象に、必修臨床実習の一部として、平成 28 年 4 月に一週間行った。実習対象施設は、各診療科から大学近辺の同門診療所や病院を中心に推薦してもらい、臨床研修指定病院となっている施設については、本実習の趣旨と異なるために除外した。一施設あたりの学生は 1〜2 名程度とした。実習内容としては、
外来見学、診察、採血、処置、褥瘡・緩和ケア、予防接種、症例カンファレンス発表、訪問診療同行、巡回診療、あるいは、一次・二次救急体験等の、大学病院や臨床研修指定病院での実習経験が困難と考えられる内容を期待し、学生、および指導医を対象に、別々に説明会を開催した。学生の評価は、当学部が導入している臨床実習ログブックへの記入による形成的評価と、各施設の指導医からの総括
評価で行った。

2.保健学科
国家試験対策講義-187-

開催日時：平成 28 年 9 月 20 日、21 日、23 日、26 日 10：30〜、13：00〜、14：30〜
開催場所：保健学科 総合研究棟 S5 講義室
内容：4 年生に対する講義及び問題演習
10：30〜
13：00〜
14：30〜
微生物（常岡）臨床化学（徳田）
生理学（田中伸）
9/20（火）医療工学（西川）免疫学（野島）検査医学（山本健）
9/21（水）9/23（金）微生物学（柳原）
血液学（岡野）医療工学（小室）9/26（月）
臨床検査技師国家試験の合格率は 70％台であり、国立大学においても同程度の合格率の大学がある中、看護、検査ともに常にほぼ 100％の合格率を長年維持していることは、医学部保健学科の教育活動が優れていることを如実に表している。

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価
授業評価については、医学科では医学教育総合電子システム[eYUME]上で、保健学科は、保健学科
授業支援システム[FHS Web Campus]上で、教員自己評価及び学生による授業評価を引き続き行っている。またその結果については、教員へ直接フィードバックし、次年度以降の参考にしてもらっている。

第５節 ＦＤ実施経費報告書
部
医学部

局

ＦＤ研修・ＦＤ活動の内容
国際認証受審準備対応講演会

経費の用途（購入物・旅費謝金等）

執行額（ 千円）

講師謝金・旅費 １名
配付資料・消耗品他

計

FD活動の効果 （簡潔に）

9 0 今後の本学部の国際認証受審のために大いに参考になった。

90

第６節 来年度の課題
1.医学科(１）カリキュラムの国際認証に向けての準備の更なる加速
卒前の医学教育の中では、米国 ECFMG(Educational Commission for Foreign Medical Graduates)が2010 年 9 月に出した通達に端を発した教育カリキュラムの国際認証が、大きな話題となっている。
これは、国際認証を受けた医科大学部卒業生に ECFMG の受験資格を限定するもので、米国での臨床医学の修練を受けるために試験の受験する必要条件として医科大学が評価されるようになった。これをきっかけに単に ECFMG の受験資格というより、グローバル化に対応した医学教育が求められてきている。日本国内では、この評価機関に対応する認証機関 JACME が立ち上げられ、国際基準に基づく認証-188-

評価制度が確立されようとしている。一部の先進的な大学では、すでに米国の認証機関の評価を受け
たうえ、一部では国内の認証機関の受審が試験的に開始されている。この中でアウトカム基盤型教育(OBE)と診療参加型臨床実習が求められ、本学でも、臨床実習（時間数、内容）の大幅増加や、授業時間の 90 分から 45 分授業への変更が行われた。さらに、PDCA サイクルに基づいた、医学教育改善のシ
ステムの構築が求められおり、それを外部から評価されることになる。患者安全の視点からも、医学教育の質の担保は、近年の大きな流れの一つであり、本学でも、これに対する準備を組織的に進めていく必要がある。今後は OBE のためのカリキュラム改訂を予定し、教務委員会、学生委員会、入試委
員会で分担して教育改革を行う予定である。

(２）入試委員会による入試制度改革の検討
学士編入学の２年次編入が導入されたが、編入学学生の質の検討の時期となった。入学試験時期や入学者の動向調査等を行い、入試改善の必要との意見が散見される様になったため、平成 29 年度から入試委員会が設立されることとなり、新しい委員会としての活動が開始される。大学入試制度の変革な
どの情報があり、それに対応するための検討を行う予定である。

(３）学生委員会による担任制導入など学生支援の充実化
学生支援の更なる強化のために学生委員会から入試業務を分離させた。今後は個々の学生に教員が 1
対 1 でついて実質的な担任制度を開始する予定である。

(４）教育主任制度の更なる充実
平成２５年度より、各講座、診療分野毎に、教育主任制度を開始した。これは、医学教育センターと、
実際の教育を担当する教員グループとの情報の伝達、共有を密にすることにより、複雑化する医学教育を円滑に進めることを目的とした。教員間の戸惑いや伝達ミス等も散見されたが、概して軌道に乗ったものと思われる。来年度は、今まで以上にこの制度の更なる活用により、より充実した内容の教育を目指していく予定である。

(５）学外での地域医療実習の更なる充実
将来選択する専門領域に関わらず、プライマリ・ケアや地域医療に一定の理解・能力を有する医師を養成することが必要になってきた。そこで、医学科５〜６年生を対象に、山口大学医学部近辺の各診療科同門の診療所を中心にした診療参加型地域医療臨床実習を、３年前より導入した。次年度は、施設関係者との密なコンタクトを行い、実習内容の細かな検討、あるいは学生アンケート等を実施して実習の更なる充実を図りたい。

(６）成績不振者への個別指導の更なる充実と対象学生の拡充
今年の医師国家試験では個別指導を受けた受験者 10 名中、合格者は８名（80％）であった。成績不振者はそれまでの個別試験で成績不良であった学生と卒業留年学生が対象であり、前記の合格率は個別指導の効果があったと判断してよいと思われる。個別指導等の更なる充実と拡充に向けて、議論を加速させた。また個別指導対象学生のアウトカム調査も行い、それなりの効果があったことを確認できた。今後の課題として、低学年時の個別指導体制の構築と、医学科全体の対応としての担任制についても審議していく予定である。

-189-

（７）学生携帯用臨床実習ログブックの充実
臨床実習の更なる充実に向けて、ログブックの改訂を行った。学生と指導教員の双方にログブックの有用性を理解してもらい、積極的な活用を今後も働きかける予定である。

（８）eYUME の改定と eLearning の普及
eYUME を学生にとっての利便性向上に向けて改定が行われつつある。医学教育コアカリキュラムの改定も本年度予定されており、eYUME の改善の必要性に迫られている。臨床実習の更なる充実に向けて、ログブックの改訂を行った。学生と指導教員の双方にログブックの有用性を理解してもらい、積極的な活用を今後も働きかける予定である。

2.保健学科
保健学科では、医療の変化や国際化に対応でき、医療チームの一員として活躍できるとともに地域医療の向上に貢献できる人材の育成を教育目標としており、この視点から現在の教育を更に充実させる予定である。国家試験については、今後とも高い合格率を維持するとともに、キャリア教育等の充実
により進路への意識を高め、学生がスムーズに社会人として医療人として活躍していく環境を整えていきたい。加えて、大学院への進学者の増加についても取り組んでいきたい。
１．国家試験対策とその成果
授業外に教員が率先して、国家試験対策の講義をシリーズで企画し、行っている。保健学科ではほぼ100%の国家試験合格率を継続して達成している。臨床検査技師国家試験の合格率は全体では 70％台であり、卒業研究、論文作成、多くの講義・実習をこなしながら、高い合格率を達成していることを内外に強くアピールする必要があると考えている。
２．APAHL（Asia-Pacific alliance of Health Leaders）
国際化に関しては，APAHL（Asia-Pacific alliance of Health Leaders）などを通し、より国際的な人材育成のための努力を行っていきたい。APAHL への参加にあたっては、学生に対する英会話能力等の向上を促す取り組みを充実させる必要がある。27 年度から新たに APAHL に参加したニューイングラ
ンド大学との交流を進めることはもちろん、他の様々な大学とも、国際交流委員を中心に全教員で、国際交流を深めていく予定である。
３．成績不振の学生や学習に何らかの困難を持つ学生の指導
H28 年度、学生特別支援室（SSR）主催の FD/SD 研修会を開催した。今後は、潜在的にいる特別な支援を要する学生に早く気づいていあげることが重要で支援室との連携の大切と考える。医療人が中心の医学部ではあるが、以外に見過ごしている発達障害などの学生への対応について対策を考えていきたい。
成績不振の学生の中で、医学の学習に意欲を持てない学生については、将来、医療従事者になることがほぼ確定的な医学部での学習を継続すべきか、長期的な視点で考える必要がある。一方、意欲はあるが、知識不足、能力がやや不足している学生について、特に国家試験対策において、グループ学習
を取り入れ、お互いの良いところを学び合う勉強会を企画している。

-190-

第９章 工学部のＦＤ活動
第１節 授業公開
工学部では毎年，前期と後期に公開授業を実施している．今年度も学部の全開講授業を対象に，前期は 7 月，後期は 12 月に実施した．参観者は「公開授業参観感想表」を提出し，授業を行った教員にその参観感想表が配布され，授業改善に役立てている．
今年度の学科別参観者数と参観率を以下の表に示す．全体的な参観率は 11％であった．昨年度は15%，一昨年度は 10％であった．低参観率であることは否めない．工学部では各教員が年に最低１回は授業参観することを目標として，参観を呼びかけているが目標の達成には至っていない．この件については制度設計の見直しを含めて，今後の改善が必要であるが，後述の学生授業評価から判断すると，ほとんどの授業は好評価されており，これまでの授業改善の取り組みの成果と言える．
平成２８年度 学科別参観者数及び参観率（１年間・実人員）※教員数は，28年12月1日付

教員数合計

2 8 年度前期参観者 2 8 年度後期参観者

参観者（実人員）

参観者合計

未参観者数
（ 実人員）

参観率

械

27

0

2

2

2

25

0.07

社会建設

24

0

3

3

3

21

0.13

応用化学

24

4

0

4

4

20

0.17

電気電子

25

0

0

0

0

25

0.00

知能情報

25

3

0

3

3

22

0.12

感性デザイン

16

0

0

0

0

16

0.00

循環環境

17

1

2

3

2

15

0.12

工学基礎教育

10

2

3

5

5

5

0.50

計

168

10

10

20

19

149

0.11

機

・参観者は重複があるため（１人が両方を参観，又は同期に２回参観），参観者合計と参観者（実人員）は必ずしも一致しない。

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
１． 教育改善 FD 研修会
以下の要領で教育改善 FD 研修会を実施した．
開催学部：工学部，創成科学研究科（工学系）及び医学系研究科（工学系）の教職員
日 時 ：平成 28 年 7 月 13 日（水）14：20〜14：50
場 所 ：工学部 D11 講義室-191-

講 師 ：朝日孝尚 大学教育センター長
参加者 ：78 名（アンケート回収 29 枚）
内容
学校教育法施行規則の一部改訂（平成 29 年 4月施行）を受けて 3 つのポリシーを一貫性あるものとして策定し直し，公表することが求められている．また，山口大学では第３期中期計画にディプロマ・ポリシーに基づく人材育成の達成度を定
量的に可視化する『山口大学能力基盤型カリキュ』を平成 31 年度まラムシステム（YU CoB CuS）
でに全学展開することを明記している．
そのため，各学部・研究科では YU CoB CuS に組み込むことを念頭に置き，ディプロマ・ポリシーを見直す必要がある．このような背景から，本年度の教育
設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
改善 FD 研修会では，朝日センター長より３つの
選択肢
人数
割合(%)
ポリシー，カリキュラム・マップ及びカリキュラ
非常に良かった0
0.0%
ム・フローチャートの見直しを行わなければなら
良かった
13
44.8%
ない背景について中教審答申等の資料を用いて説どちらとも言えない12
41.4%
明が行われた．また，YU CoB CuS の概要等につあまり良くなかった4
13.8%
いても本学の国際総合科学部や人文学部における良くなかった0
0.0%
導入例を参考に説明があった．さらに，工学部の
無回答
0
0.0%
カリキュラム・フローチャート（CFC）やカリキ
合計
29
100.0%
ュラム・マップ（CUM）の見直しについては，
機械工学科や応用化学工学科の例を用いて検討して欲しい箇所について説明が行われた．
最後に今後の予定として現在 DP 等検討ワーキンググループが設置され，DP の見直しの方向性が今後示される予定であること，その後に CUM や CFC を作成して欲しい旨説明があった．
次に YFL 育成プログラムについて資料を用いて説明があった．
研修会後のアンケートから，「YU CoB CuS の利用方法として人文学部のように部分導入してもよいことが分かったことが良かった」，「初めて聞いた内容であったので勉強になった」，「説明が簡潔で分かりやすかった」という意見がある一方で，「内容を理解するには時間が足りなかった」，「すでに知っている内容が大半であった」，「スムーズに研修が開始できるようにノート PC を事前に立ち上げておいて欲しい」という意見があった．
また，実施時期や実施場所は 90%以上が適切であるという意見だった．さらに「興味ある内容の研修会があれば今後も研修に参加したいか」という問いに対して，「ぜひ参加したい」および「できるだけ参加したい」を併せて 86.2%という高い割合であった．
２．講師派遣型アラカルト FD 研修会
学部・学科等の FD 活動に大学教育センターから講師を派遣して実施する「講師派遣型アラカルト
FD 研修会」を以下の要領で実施した．
タイトル：反転授業の教育実践と課題 −知的財産に関する学習の教育実践と成果−
開催学部：工学部，創成科学研究科（工学系）及び医学系研究科（工学系）の教職員
日 時 ：平成 28 年 11 月 9 日（水）14：10〜15：00
場 所 ：工学部 D11 講義室
講 師 ：阿濱 志保里（知財センター）
参加者 ：69 名（アンケート回収 15 枚）

-192-

内容
本研修会では，知的財産教育（以下，知財教育）に反転授業を取り入れた事例を中心に，反転授業の効果と課題についての報告がなされた．従来の講義形式の授業では知識習得を授業内で行い，授業外で宿題として課題に取り組ませる学習方法が一般的であった．これに対して反転学習では，授業以前に課題を与えて知識を習得させ，授業ではその知識を応用する課題に取り組ませるところに特徴がある．このような反転授業は，理系の授業に源を発し，アメリカでは 2000 年の前半から，
日本では 2013 年から活発な取り組みが行われるようになった．我が国では，事前学習を行わせた
上で，授業では高度な課題に取り組ませる高次能力育成型，受講者全員が一定以上の理解を得られることを目標とする完全習得型が用いられている．
本学の知財教育で反転授業を取り入れたきっか
けは，学生は大学入学以前に何らかの授業を通じて著作権や産業財産権について学ぶ機会があるが，それらは体系的な内容ではないため，知識が十分ではなく，意識も高くないことが判明したことにある．それに加えて，大学で取り上げる知的財産に関する学習では高校で習った内容とは異なる観点が必要になるが，それに対して困難を感じる学生が少なくない．そのため，無理なく学ぶための学習支援を主眼として反転授業を導入することにした．
講師の担当する授業では，学生に事前学習としてビデオ教材を視聴させるとともに，課題（授業前）を提出させる．授業前にこの課題の採点と添削を行い，学生にとって理解が難しい内容を把握する．
授業では，ビデオ教材で説明した内容について確認問題を出題し，学生の授業前の理解度を調べている．なお，この授業の受講生は初年時の学生であり，確認問題は知財の授業に参加する態度ができているかを知ることを目的にしているため，このテストの結果は成績評価には入れていない．これに引き続き，問題の解答を確認しながら解説を行い，グループ学習に進むようにしている．また，授業後は事後課題を与え，授業で得られた知識やグループ学習の成果を振り返らせるようにしている．
反転授業における授業時間外の学習では，教材の提供やレポートの提出など授業の運用に学習支援シ
ステムを用いると効率的である．この授業では，本学に導入されている Moodle を用いて，ビデオ教材の視聴や授業で用いたスライド等の閲覧，レポート提出を行っている．初年度の授業では，学生に
Moodle を使用させることが困難であったため，Moodle について周知を徹底させた．その結果，次第にスムーズに利用できるようになった．更に，学生にストレスなく Moodle を利用させるために，学生が利用する利用時間帯と場所を調査した．その結果，学生は夜間（18 時〜24 時）に自宅からの利用が多いため，パソコンに加えてその他の様々なディバイス（タブレット，スマートフォンなど）から Moodle を利用できるように設定した．また，何らかの理由でビデオ教材が視聴できない学生のために，ビデオ教材で用いたスライド等の代替的な資料の掲載も行った．
時間外学習に用いるビデオ教材は，学内のビデオ教材開発環境を用いて，講師単独で作成した．各ビ
デオ教材の視聴時間は，学習者が集中して映像を視聴できる時間は 10 分程度であるとの研究結果があるため 10〜15 分程度としている．ビデオ教材の作成に関しては，1 回の授業で視聴させるビデオ
教材数は 2〜3 本であり，全体のビデオ教材数は 20 本を超えた．したがって，初年度の教材作成には多大な時間と労力を要した．このようにビデオ教材作成に注力した理由としては，受講学生が 1 年生

-193-

であることを考慮し，教員だけでなく学生も授業に参加しているという場の雰囲気の形成を重視したためである．
講義後のアンケート調査で学生にビデオ教材について質問したところ，講義内容に対する理解が深まったかについては「そう思う」と回答した学生が多かった．自由記述の回答には，「教科書を読むよ
り親しみやすかった」との回答もみられた．このことから，ビデオ教材は学習の理解の助けに有用であると考えられる．これに対して，ビデオ教材が学習意欲を高めたかについては，「どちらともいえない」との回答が多かった．したがって，学習意欲を高めるためにビデオ教材が有効とはいえないと考えられる．また，他の授業でのビデオ教材の必要性については，「どちらともいえない」，「あまり必要ない」，「全く必要ない」との回答が多く，学習者もビデオ教材が必ずしも良いとは考えていないことが伺える．
反転学習の効果については，従来型の講義を行ったクラスの成績と比較すると，反転学習を実施した
クラスの平均点が有意に高い結果が得られた．この結果には反転学習以外の効果が影響している可能性も排除できないが，反転授業はある程度の効果があると実感している．また，先行研究によると，
反転授業の導入によって落第する学生が減少するとともに高得点の学生も減る傾向があるとの報告があるが，知財の授業に関しては高得点の学生が増えている．これに関しては，学問分野の特性もあると思われる．学習内容別に比較すると，反転授業の正答率が有意に高い内容と，変化がみられない内容があった．この授業で正答率が上がった内容は，意匠・商標についてであった．これは意匠・商標
は学生にとって身近な存在であり，今回は事前学習用のビデオを視聴させた後に数日おいて授業を実施したため，身近な物事を通じて知識と経験とを結びつける機会があったためではないかと推測している．
大学における反転授業の課題には，事前学習を行わない学生がいることにある．他大学の事例では，
このような学生を授業時間中に壁等で隔離し，事前学習用のビデオを視聴させる等の策を講じている例がある．しかしながら，知財の授業は初年次教育という位置付けがあるので，学生に授業の方法論として反発を持たれると，その後は知財に興味を持って学習する態度を形成できない懸念がある．そこで，事前学習をしていなくても，確認問題とその解説を聞くことで，ある程度の理解をさせて，その後に続くグループ学習に参加できるように配慮している．この授業においても，当初は事前学習としてビデオを視聴しない学生が多い状況にあった．しかし，このような学生は授業が進むにつれてグ
ループ学習への参加にストレスを感じるようになり，やがてビデオを視聴してくるようになった．その結果，授業の終盤の回ではほぼ全ての学生がビデオを視聴するようになり，課題に指定していない
本も自主的に読む学生も現れ始めた．このようなグループ学習（アクティブラーニング）を用いた授業の評価にはルーブリック評価を用いており，自己評価と他者評価の双方を行い，成績を評価に反映させている．
反転授業に期待される教育的効果には，学び直しのニーズへの対応や学習内容の質保証，多様化する
学習者への対応がある．前述のようにビデオ教材等を充実させることによって，これらの教材が授業終了後の自主的な学習にも利用されるケースが多く，学び直しにも有用と思われる．また，この授業
は 1 年生対象の授業であるため，専門分野に過度に特化することなく共通に必要な内容を収録し，基礎的な学習内容を網羅しているため，
学習内容の質の保証にも有益であると考えている．
その一方で，
基礎的な学習内容を主にしながらも，豊富な事例を通じて，学生個人のニーズにも応じながら学習を進められるように考慮している．
反転授業は，導入当初は非常に時間と手間がかかるが，いったん準備が整えば教授すべき内容が教材として準備されている状態になるので，次回以降は教員の負担も減らすことができるというメリットもある．この研修会を通じて，反転授業について検討していただきたい．
質疑Q1 反転学習で問題となるのは，事前学習をしてこなかった学生への対処であるが，これは授業の最-194-

初の振り返りのテスト等でカバーできるのか．それとも，事前学習をしてこないと気まずい雰囲気になるようにして，事前学習を促すと良いのか．
A1 授業の最初の確認問題を通じた振り返りで，ある程度は事前学習の部分をカバーできる．これに加えて，初回の授業で学生に対して「事前学習をしてこないと容赦はしない」という強い姿勢を表明することと，毎回の授業で「事前学習をしてこないと，グループ学習で発言ができない．まずい」と感じるように意識的に雰囲気作りを行った．
これらは，事前学習をうながす効果があったと思われる．

Q2 成績の良い学生が増えるという結果が出ているが，これらの学生について個別に学習行動や成績について追跡をしているのか．
A2 事前学習の状況と確認問題の正答率を追跡し，これらの関係を分析している．これからわかってきたことは，事前学習をしていれば確認問題の正答率が高いとは限らないということである．おそら
く確認問題を通して知識を定着させる機会を十分に与えることで，成績が良い学生が増えたのではな
いかと推測している．
研修会後のアンケートには，「授業への動画の利用は非常に良いと思う．
反転授業までいかなくても，予告編のような短い動画でも効果があるかも」，「新しい試みのある授業スタイルが理解できて参考になった．授業外で勉強しないといわれる日本人学生には，学ぶ習慣づけになっていいと思う」，「ビデ
オの要不要の評価を誠実に伝えて下さったところです．リアリティのある報告でした」，「現場の話が聞けて良かった」，「参考にならない．FD…役立つよう考えて選んでください」との回答があった．また，今後希望する研修会については，「今日のように良い授業をする工夫について」，「事前に予習することを促進する授業自体に取り組むかも重要ですが，それをどう後に役立てているかという内容を望みます」，「今回のような従来型の授業にとらわれない授業の方法論」，「学生の教育方法（学習意欲の向上），博士のキャリアパスの取り組み」，「学習・理解向上に資する内容」との回答があった．
３．学生特別支援室 FD 研修会
開催学部：工学部，創成科学研究科（工学系）及び医学系研究科（工学系）の教職員
日 時 ：平成 28 年 9 月 7 日（水）14：10〜14：50
場 所 ：工学部 D11 講義室
講 師 ：岡田 菜穂子（コーディネータ・学生特別支援副室長）
田中 亜矢巳（カウンセラー）
参加者 ：71 名（アンケート回収 27 枚）
内容
平成 28 年度から「障害者差別解消法」が施行され，国立大学では障害のある学生（以下，障害学生）への合理的な配慮の提供が法的義務となっている．障害学生への合理的配慮の実施については，いかに教育の目的の範囲内で，ニーズにあった支援方法が実施できるのか，山口大学の状況を踏まえた説明があった．具体的には，障害学生への支援に関する学内の規則等の支援体制整備状況，学生特別支援室の役割，相談対応状況，学生特別支援室の利用方法等についての説明があり，学生への教育・研究指導の責任部局である学部・研究科と，それをサポートする学生特別支援室との連携協力の必要性が確認された．

-195-第３節 教育改善に関する活動
工学部では，以下の様な教育改善に関する活動を実施している．
(1) 工学部サロン
平成 18 年度（2006 年度）から，吉田キャンパスの研究 1 号館の 1 階に「工学部サロン」を開設している．
「工学部サロン」では工学部 1 年生のいろいろな相談にいつでも対応できるように，工学
部教員の OB，大学院生が待機している．また，工学部のいろいろな情報提供も行い，学生交流の場としても利用できるようになっている．

(2) 工学部教育研究センター
先駆的な教育実践活動について情報を収集・分析してあたらしい企画を提案し，教育実践活動を文章としてとりまとめ，学内外に公表するための工学部付属のセンターである．また，「山口大学工学教育」の発刊も行っており，これまで第 9 巻まで発行されている．
(3) 「山口大学工学教育」の発刊(2)で触れた「山口大学工学教育」は，工学教育に関する論文，調査報告，学外シンポジウムなどの参加報告，各学科における教育改善の事例報告などが掲載されており，工学部における教育改善に役立っている．
(4) グローバル技術者養成センター
平成 25 年度（2013 年度）に常盤台キャンパスに「グローバル技術者養成センター」が設置され，工学部と理工学研究科グローバル化教育プログラム開発が実施されている．教員の FD 研修として海外研修プログラム開発や専門科目のバイリンガル化が進められると同時にグローバル教育プログラム実施のための英語テクニカルコミュニケーション教材やアクティブラーニング教材などの開発が進められている．また，教員に対する SD 研修プログラム開発とその実施が行われており，教職員のグローバル教育力の向上のための体制を整備する取り組みが協力に推し進められている．
(5) ステップアップノートの配布
平成 23 年度（2011 年度）から全学科の１年生に対して「ステップアップノート」の配布を始めている．また平成 24 年度（2012 年度）に「ポートフォリオ」として利用することが工学部学生委
員会で承認された．今年度においても 1 年生にステップアップノートが配布された．学科によっては新入生の導入教育教材として活用している．

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価
工学部の点検・評価委員会では，学生授業評価データを利用して，優秀授業の表彰を行っている．
平成 19 年度に「学生授業評価実施要綱」を制定し，これに従って優秀授業を選考している．学生
授業評価の質問項目の中で，項目 2：理論や考え方，専門用語などがわかりやすく説明されましたか？
項目 9：あなたは授業の内容を理解しましたか？

-196-

（実習・演習の場合は，内容理解や技能のレベルは向上しましたか？）
項目 10：この授業はあなたにとって満足のいくものでしたか？
の 3 項目の合計点を出し，アンケート回答者数と合計点の相関を考慮した補正式から補正合計点を算出する．学部ではこの補正合計点の上位 10％，大学院では上位 20％の授業を「優秀授業」としている．さらに各学科，各専攻で最高点の授業を「最優秀授業」として，この授業の担当教員を表彰している．
今年度の工学部と大学院博士前期課程（工学系）の授業について，上記 3 項目の合計点と授業評価
案ケート回答数の相関を以下の示す．学部は 372 科目，大学院は 84 科目である．
16
14
12
10
8
6
4

y = -0.0056x + 12.812
R² = 0.0157

2
0
0

20

40

60

80

100

120

合計点と回答者数の相関（工学部）
16
14
12
10
8
6
4

y = -0.0088x + 12.906
R² = 0.0308

2
0
0

50

100

150

200

合計点と回答者数の相関（工学部）
学生に対する質問の回答では「そう思う」が 5 点，
「ややそう思う」が 4 点，
「どちらとも言えな「あまりそう思わない」が 2 点，
「そう思わない」が 1 点である．したがって，合計点
い」が 3 点，
が 9 点以上 12 点未満であれば概ね良い評価，12 点以上であれば良い評価と考えて良い．
工学部では 12 点以上の科目が 317 科目，9 点以上 12 点未満の科目が 55 科目，9 点未満の科目
が 2 科目であった．85％の科目が良い評価を受けている．また全体の平均値は 12.8 点であった．課
題は，学科による点数差をなくすことである．次年度の担当者に引き継いでいきたい．
大学院では 12 点以上の科目が 67 科目，9 点以上 12 点未満の科目が 17 科目，9 点未満の科目
が 0 科目であった．80％の科目が良い評価を受けている．また全体の平均値は 12.9 点であった．以-197-

上にように，工学部，大学院ともに学生からの評価は総体的に良好である．しかしながら，このような評価に満足せず，今後も授業改善のための活動を進めていきたい．次ページに平成 26 年度の工学部および大学院の優秀授業の一覧を記載する．
平成２７年度優秀授業一覧表（学部）
連番

開設科目名

担当(主担当）教員名

学科

学年 回答数

評点1

応用物理学I

嶋村 修二

機械工学科

2〜

75

14.42

2

ものづくり創成実習II

新銀 秀徳

機械工学科

2〜

46

14.34

3

常微分方程式及び演習

西山 高弘

機械工学科

2〜

76

14.06

4

ものづくり創成実習I

葛山 浩

機械工学科

2〜

46

14.04

5

流体工学I

望月 信介

機械工学科

1〜

36

13.89

6

工業熱力学I田之上 健一郎

機械工学科

1〜

47

13.823

7

流体工学I

望月 信介

機械工学科

2〜

44

13.8168

常微分方程式及び演習

堀田 一敬

社会建設工学科

2〜

48

14.22

9

複合構造工学II

吉武 勇

社会建設工学科

3〜

27

14.16

10

無機化学

中山 雅晴

応用化学科

2〜

80

13.92

11

応用化学工学実験II

小松 隆一

応用化学科

3〜

88

13.84

12

常微分方程式及び演習

堀田 一敬

電気電子工学科

2〜

50

13.88

13

応用解析I

堀田 一敬

知能情報工学科

2〜

61

14.34

14

プログラミング演習I（実習を含む。） 瀧本 浩一

知能情報工学科

1〜

81

14.31

15

プログラミングI

瀧本 浩一

知能情報工学科

1〜

81

14.14

16

ＩＴマネジメント概論

山口 真悟

知能情報工学科

1〜

76

14.00

17

常微分方程式及び演習

栗山 憲

感性デザイン工学科

2〜

45

14.45

18

建築環境工学基礎

樋山 恭助

感性デザイン工学科

2〜

52

13.96

19

建築設備工学小金井 真

感性デザイン工学科

3〜

32

13.86

20

環境情報学I及び演習

田中 一宏

循環環境工学科

2〜

51

14.53

21

移動現象論

佐伯 隆

循環環境工学科2〜45

14.37222

循環環境工学実験I

通阪 栄一

循環環境工学科

2〜48

14.369

23

単位操作I

中倉 英雄

循環環境工学科

2〜

45

14.25

24

応用物理学II真田 篤志

循環環境工学科

2〜

36

14.15

25

東アジア文化論今井 剛

循環環境工学科

1〜

56

14.14426

確率・統計学佐伯 隆

循環環境工学科

2〜

36

14.14227

異文化セミナー今井 剛

循環環境工学科

3〜

26

14.13

28

環境生物学

通阪 栄一

循環環境工学科

2〜

40

13.95

29

循環環境工学実験II

通阪 栄一

循環環境工学科

2〜

52

13.94

30

ものづくり創成実験

通阪 栄一

循環環境工学科

1〜

56

13.87431

環境物理化学II

堀 憲次

循環環境工学科

2〜

36

13.87232

環境プロセス論及び演習

佐伯 隆

循環環境工学科

3〜

57

13.84

33

環境倫理・法規樋口 隆哉

循環環境工学科

3〜

52

13.81134

界面物理化学比嘉 充

循環環境工学科

3〜50

13.81035

資源環境分離工学

新苗 正和

循環環境工学科

2〜

41

13.80

36

職業指導

熊谷 信順

全学科共通

4〜

12

14.15

37

特許法

佐田 洋一郎

全学科共通

4〜

18

13.88

-198-

平成２７年度優秀授業一覧表（大学院）
連番

開設科目名

担当(主担当）教員名

学科

回答数

1

機械システム設計工学特論

古賀 毅

機械工学専攻

10

14.40

2

熱機関工学特論

三上 真人

機械工学専攻

10

14.11

3

土壌環境工学特論

MD. AZIZUL MOQSUD

社会建設工学専攻

15

14.09

4

施設構造工学特論

清水 則一

社会建設工学専攻

17

14.03

5

土質地震工学特論

鈴木 素之

社会建設工学専攻

18

14.02

6

溶液化学特論藤井 健太

物質化学専攻

20

14.02

7

電子化学特論森田 昌行

物質化学専攻

17

13.99

8

半導体物性特論Ⅱ

山田 陽一

電子デバイス工学専攻

32

13.98

9

システム制御特論

若佐 裕治

電子情報システム工学専攻

36

13.96

10

センシング工学特論

西藤 聖二

電子情報システム工学専攻

10

13.95

11

電力変換工学特論Ⅰ

田中 俊彦

電子情報システム工学専攻

21

13.93

12

建築設計学特論Ⅰ

内田 文雄

感性デザイン工学専攻

17

13.91

13

建築設備設計特論

小金井 真

感性デザイン工学専攻

22

13.82414

地盤防災工学特論

兵動 正幸

環境共生系専攻23

13.81815

システム解析学特論河村 圭

環境共生系専攻16

13.79016

都市防災システム特論

瀧本 浩一

環境共生系専攻42

13.78817

解析関数特論堀田 一敬

数理科学専攻28

13.78

第５節 ＦＤ実施経費報告書
昨年度実施した FD 実施経費を下表に記載する。
平成28年度 各学部・研究科ＦＤ実施経費報告票
部
工学部

局

評点

ＦＤ研修・ＦＤ活動の内容
工学部ポートフォリオ（ステップアップノート）の改訂

経費の用途（購入物・旅費謝金等）

執行額（ 千円）

FD活動の効果 （簡潔に）7 0千円 平成29年度学部生に対する教育改善の準備

消耗品，印刷費
計

7 0千円

第６節 来年度の課題
来年度の課題として，以下のようなことを検討したい．

-199-

(1) 公開授業の参観率の向上
参観率は前年度 15％から 15％となったが依然として低い参観率である．工学部の点検・評価委員
会で各学科委員を通して参観を呼び掛けているが，決定的な参観率改善にはつながっていない．引き続き点検・評価委員会で検討する．制度の目的の再確認を含めて，制度設計の見直しも点検・評価委
員会で検討したい．
(2) 教員授業自己評価の入力率向上に関する組織的な取組み
これまでも，入力率向上のために，学科長・専攻長会議などにおいて，学科長などを通して，入力を促すことをしている．今後もこのようなお願いをしていく．一方で，教員にとって負担とならない
入力項目内容や項目数にしていく必要があると思われる．大学教育センターに要望したい．
(3) 授業外学習時間の確保，適正な成績評価
工学部では JABEE に代表されるように工学教育において学習時間の確保，適正な成績評価について十分な理解とその実践がすでに行われている．これを今後も続けていくことはもちろんであるが，改善の取り組みなども点検・評価委員会で検討していきたい．
(4) 共通教育における試験監督体制
点検・評価委員会で問題点を整理した上で検討していきたい．

-200-

第 10 章 農学部のＦＤ活動
第１節 授業公開
１．生物機能科学科の授業公開（ピアレビュー）
生物機能科学科では、「生物機能科学科セミナー」として、教員の授業を公開し、複数教員による
ピアレビューを実施してきた。本年度も、公開授業が行われ、教員どうしの意見交換もあったが、ピアレビュー報告が行われなかった。次年度は、ピアレビュー報告を提出するように改善したい。以下に、本年度に実施した公開授業（５件）を示す。
（１）植物はどのようにして香気成分の多様性を獲得したのか？
〜 生合成酵素の機能進化 〜
日時：平成 28 年 4 月 28 日（木）17 時 〜 肥塚崇男 助教（２）病原性細菌によるヘム取り込みと代謝
日時：平成 28 年 6 月 3 日（金）17 時 〜 小崎紳一 教授（３）メタン発酵におけるプロピオン酸代謝とその促進メカニズムの解析
日時：平成 28 年 7 月 1 日（金）17 時 〜 高坂智之 助教（４）東後畑地区水田での無肥料水稲作の成立要因と問題点の解析
日時：平成 28 年 7 月 29 日（金）17 時 〜 横山和平 教授（５）病原微生物の付着と定着に関する研究
日時：平成 28 年 10 月 28 日（水）17 時 〜 阿座上弘行 教授（６）多産・長寿命昆虫ヤマトシロアリの抗酸化戦略
日時：平成 28 年 11 月 30 日（水）17 時 〜 井内良仁 准教授（７）N-ミリストイル化タンパク質が担う多彩な生命現象
細胞情報伝達からオルガネラ形成、オートファジー、疾患誘導、細胞進化まで
日時：平成 28 年 12 月 16 日（金）17 時 〜 内海俊彦 教授-201-

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
農学部では、各種 FD 研修会を以下の内容で開催した。
第１回 研修会名：「学生特別支援室 FD 研修会」
（報告書なし）テーマ（仮題）：学生特別支援室の相談対応にみる障害者の傾向と修学支援の課題
日時：平成 28 年 10 月 19 日（水）13：30〜14：00
場所：農学部大会議室
講師：学生特別支援室長 小川 勤、学生特別支援室カウンセラー 田中 亜矢巳
第２回 研修会名：「教育改善 FD 研修会」
テーマ（仮題）：YU-COBCUS の全学導入を目指して
日時：平成 28 年 11 月 16 日（水）13：30〜14：10
場所：農学部大会議室
講師：大学教育センター長 朝日 孝尚
第３回 研修会名：「講師派遣型アラカルト研修会」
テーマ：就職・採用活動時期の変更と山口大学の就職支援
日時：平成 28 年 12 月 21 日（水） 13：30〜14：10
場所：農学部大会議室
講 師：学生支援センター 教授 平尾 元彦
設問１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
１．平成 28 年度 教育改善 FD 研修会 農学部
選択肢
人数
割合(%)
非常に良かった2
12.5%
日程 平成 28 年 11 月 16 日(水)
良かった
12
75.0%
[吉田地区] 13:30〜14:10
どちらとも言えない2
12.5%
場所 農学部本館 2 階 大会議室
あまり良くなかった0
0.0%
講師 朝日 孝尚 (大学教育センター長・創成科学研 良くなかった
0
0.0%
究科教授)
無回答
0
0.0%
参加者 27 名(アンケート回収 16 名)
合計
16100.0%
内容
農学部 FD コーディネーターより、学校教育法の規則一部改正に伴う大学のポリシーの明確化に伴う一連の作業を丁度学部でも行っているところで、タイムリ
ーな講演内容となると紹介があり、講演が行われた。
本研修会は、3 つのポリシーの見直しと、YU CoBCuS の導入に関しての説明を行っている。CoB CuS
については 8 月 10 日に全学講演会をして web 配信
を学内限定で行なっている12。
基本的な内容は他学部の教育改善 FD 研修会と同様
12

http://www.epc.yamaguchi-u.ac.jp/FD20160810_1330_result.html-202-である。最初に 3 つのポリシー DP (Diploma Policy), CP (Curriculum Policy), AP (Admission
Policy) の定義等について確認を行った後、中教審答申において、平成 17 年 1 月の「我が国の高等教
育の将来像」で出て来た 3 つのポリシーが、平成 26 年 12 月の「高大接続答申」で 3 つのポリシーを一体的に策定し法令上位置付けることと言われるまでの流れ、昨年から今年にかけての、高大接続シ
ステム改革会議、中央教育審議会 大学分科会 大学教育部会の動き、今年平成 28 年 3 月 31 日に出て来た、高大接続システム改革会議による最終報告、大学教育部会によるガイドライン、学校教育法施行規則の一部を改正する政令の公布の概要、策定に当たっての留意事項等の説明が行われた。次に、YU CoB CuS (Yamaguchi University Competency Based Curriculum System: 山口大学能力基板型カリキュラムシステム) についての概要と中期計画における 31 年度末までの全学展開の予定、
CUM (CUrriculum Map)、CFC (Curriculum Flow Chart) との関係、国際総合科学部と人文学部の
CoB CuS についての紹介があり、最後に、今後の予定とお願いについて説明が行われた。
質疑では次のようなやり取りがあった。

Q: 今この作業を行っている所で、昨日だいたいの話はしたところなんですけど、皆さんの前でもう一つ確認をしておきたいんですが、大学院に関しては創成科学が立ち上がったばかりなのでやらなくても良いんだけども、今の話では最後の方にありましたけど CP に教育方法と学習成果の評価を加える事をしないといけないんですか？
A: それを出来るだけお願いします。
Q: 逆に言うとそれだけで良い？
A: そうです。
Q: 分かりました。CoB CuS なんですけど、うちもいずれは導入する事を決めているし、CoB CuSを意識して DP を作ったので、それから CUM 等もあるので、それほど難しい作業ではないと思ってはいますが、実際に使うとなると、国際総合科学部の表のように、ここ以上が卒業要件みたいな物があると、あと何点ですねと、指導に使えるわけですけど、卒業要件にしない多くの学部は、どういう風に使おうと思っているのか何か意見は聞いておられませんか？
A: それ以外の学部での利用方法についてはまだ意見は聞いていません。それほど情報はありません。国際総合の場合は選択科目が割と少なくて、例えば 1 年の前期が終わった段階で標準的にはどれくらいとか、2 年生、3 年生になっても、標準的にはどれくらいというのが、割ときちんと決まるので、それを基準にして多いとか少ないとかそういう事をやっているわけですけど、普通の学部だと結構選択の幅が広いのでそういう基準となるような点数というのは、なかなか設定は難しいと思います。
ちょっと苦しい説明ですけど、CoB CuS というのは今ある GPA をもうちょっと細かくしたような物と思って頂くのが良いかなと思ってます。GPA というのは、結局すべての科目について秀優良可の平均点みたいなものですよね。それをもうちょっと中身を細かく分けて、いくつかの能力ついて割とこの分野が得意だとかこっちが不得意とか、そういうのが見えるようになるのがメリットかなと思っていて、標準的なポイントというのがないので、例えば農学部の学生さんだと、学科の平均点みた
いなものは出せると思うんですけど、それと比べてあれこれ言ってもしょうがないような気もしますよね。でも、それぞれの能力をについて、多い少ないを見て、何か考えて、今後の履修計画立てるとか、そういう所に使ってもらうという所かなと思います。
Q: もう 1 つは、6 角形みたいな形が出て来て、どこが突出していて、どこが凹んでますねみたいな、
こういう図が出来れば、赤い丸の部分が出来れば良いんですけど、農学部なんかは多分、知識理解と言いますか、農学部の基礎能力であるとか応用能力であるとか、そういった所の得点が突出して、進路計画能力であるとか、そんな所はもの凄い少ないわけですよ。だから丸自体が成り立っていない。
それはもう良いんですね？丸にしなくても良いわけですね？
A: 別に、それぞれの項目についてポイント数がバランスが取れてないといけないという、そんな-203-

ことは全くなくて、多い所もあれば、少ない所もあって良いと思います。ただし、DP に挙げている物と関わる科目が全くないというのは流石にまずいので、その点のチェックには使えるはずです。

Q: 教えて頂きたいのは、国際総合科学部の方で実際にやられていて、全部可だと基本的には卒業出来ないような感じになってるんですか？
A: 国際の場合は、可の物を例えば次もう一回履修して例えば秀で上書きするとか、そこは認めてなくて、可ばっかりだと必要最小限の単位数では CoB CuS のポイントが足りなくて卒業出来ないです。どうするかと言うと、他の科目を取って、要するに良以上の学生さんよりもたくさん単位数を取ってポイント積み上げてやると言うそういう事だそうです。
Q: なぜ可を 0.8 にしたんですか？なぜ 1 にしなかったんですか？
A: 私がこんな事を言ってはなんですが、1 で良いと思うんですよ。多分、一時、一橋大学とかでですね GPA がいくら以下だったら卒業を認めないという制度がありましたよね？それと似た様な考
え方かなと思うんです。可だったらギリギリでもその単位認めているんだから、卒業させて良いと私は思うんですが、一橋の GPA で足りなかったら単位数が足りてても卒業させないというのは似た様な考え方ですよね。そこのところは私は良く分かりません。ただし一橋もそれやめたそうです。去年だったか、全国の会議に行った時、もうやめましたと聞きました。
Q: 学生、例えばテストならテストを行って、テストの点数を付けますよね？その時に、例えば、
この国際総合の例でいうと 18 の観点それぞれについて点数を付けて、足した物がテストの点と言う事になるわけですか？
A: 多分そうはなってないです。同じような質問は医学部でも質問されました。その医学部の先生
は、DP に当たる項目について CoB CuS と同じような事を自分でやってみようと思って、ポイントに対応して評価をしようと思われたそうですけれど、実際それをやるのは不可能だったっていう風に言われています。国際総合でも CoB CuS のポイント数に対応して、それに対応する評価項目できちんとポイント割り当てて、評価しているというわけではないと思います。そこの所が、実は弱点と言えば弱点なんですね。本当にまじめにこれをやるとすれば、今言われたようにポイントに対応した評
価をきちんとやってそれを集計して成績を出すというのが普通のやり方ですよね。でもそうはなっていないと思います。今年の夏に講演に来てもらった新潟大学と岡山大学も同じようなシステムを導入されてますけど、そこでもやっぱり評価は、全体的な秀優良可の評価をして、配点されているポイン
トに掛けてと、全く同じやり方です。そこが問題だというのは分かっているけど、それ以上の事はやっぱり難しいという事でした。
Q: 恣意的な、つまり担当教員が自分の判断で付ける数字が 2 系統出来るわけですよね。テストの採点の結果、いわゆる秀優良可を決める数値と、ここで…、あ、そうか、それは 2 系統じゃなくて反映されてしまうわけですね、こっちに係数を掛けて。
A: だからまぁ、出て来た CoB CuS のポイントにどこまで意味があるかと言うのは実はかなり疑
わしいところはあるんですよ。ですけど、さっき言った事の繰り返しになりますけど、GPA の全体的な平均点よりはもう少し、ここら辺が強いという風な傾向が見えるかなと。私としてはそういう物だと思っています。
Q: だから、選択科目が多いとクラス平均も意味がないわけですよ。クラスの平均がこうだから、
あなたはこれが能力が低いですねという話にはならないわけですよ。多分うちは機能は比較的科目が少なくて同じような科目を取るので使い易いんですけど、資源の方になるとクラス平均を出す意味がなくなって来るんですよね。だからどうやって使うんですかという質問を最初にしたんですね。
A: 使い方についてはこれからもっとちゃんと考えて行かにといけないと思ってはいるんですけど、今ここですぐにお答えは出来ないですね。

-204-

Q: 中期目標に書いているというのは事実ですし、自分たちで可視化するプログラムを開発なんか
とても出来ませんので、当然ある CoB CuS を利用させて頂くんですけど、使い方に関してはやっぱ
りもうちょっといろんな学部の意見も聞いて参考にしたいなと思います。
Q: 結局、学生が最終的に見るのはこのレーダーチャート？
A: 修学支援システム上ではレーダーチャートが見えますし、あと表でも見えるかもしれないですけど、表も見えるかどうかはちょっとはっきり覚えていません。レーダーチャートは各学部の項目にして見えるようになっています。
Q: 分かりました。あまり見ない学生がいるでしょうから、そういう者には指導教員が印刷して渡さないといけない？
A: 多分そういう事になると思います。そこは学部によってかなり、どの程度教員が関わるかはま
ちまちで、国際総合なんかは確か学期ごとだったかクォーター毎だったかに面談をされています。というので、結構指導が大変な状況だそうです。
Q: 素朴な質問で大変恐縮なんですけど、YU CoB CuS を導入して、学生の質の保証と言いますか、
教育の質の保証もあると思うんですけど、学生の学力向上に関わるところの質の保証もあると思うんですが、例えば卒業しますよね学生が。卒業する前から就活なんかに入ると思うんですが。そういう時に自分はこういう能力持っているんだという事を、CoB CuS のデータ持ってアピールするとか、そういう事を逆にやる事を出来るんじゃないかなと思ったんですが、そういうのは無いんでしょうか？
A: もちろん学生本人がそういう事をやろうと思えばそれは出来る状況と思いますが。
Q: 例えば、学生、卒業したら、あるいは卒業する前から成績証明書とかももらえますよね？そういう中に、こういった関連事項の記載とかは？
A: すべての学生にこういう物を付けて成績証明書出すというそこまでの計画は今はまだありません。
アンケートでは以下のような意見が見られた。(原文まま)
Yu CoB Cus についての理解が深まった。
3 つのポリシー策定の背景がよくわかった。
研修内容の希望については以下のような意見が見られた。
学生との接し方(特に、精神しょう害を有する学生と)。
やらなければならないことである。
他大学での成績評価についてのセミナー。
特に限定したアイデアは無し。
教育改革関係でお願いしたい。
研修会に参加したくない理由としては以下のような意見が見られた。
時間が長い
実施時期については以下のような意見があった。
前期や休み中の方がよい。

-205-

平成 28 年度

アラカルト FD 研修会「採用活動の変更と山口大学の就職支援」（農学部 FD 研修会）
平成 28 年 12 月 21 日(水)[吉田地区] 13:30〜14:20
場所
農学部大会議室（吉田キャンパス）
講師
平尾 元彦（学生支援センター）
参加者 21 名(アンケート 17 枚回収)
日程

内容
表１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
本研修会では、企業等による採用活動の変遷、就職
選択肢
人数
割合(%)
活動の変化と本学の就職支援について説明があった。 非常に良かった
8
47.1%
良かった
9
52.9%
採用活動時期は 2017 年卒業の学生については、採用 どちらとも言えない
0
0.0%
0
0.0%
広報の時期は 3 月、採用選考は 6 月、正式内定は 10 あまり良くなかった
良くなかった0
0.0%
月となっている。ここ数年は正式内定の時期には変化 無回答
0
0.0%
17
100.0%はないが、採用広報や採用選考については幾度かの変 合計
更があった。これらの変遷をみると、2013 年度以前は採用広報が 10 月前後から始まっていたが13、大学側からの時期が早すぎるとの意見を受けて、2013 年に経団連は採用活動時期にルールを設けた。
これによって採用広報の時期は 12 月となり、2 ヶ月間後ろ倒しが行われた。更に安倍氏が首相に就任
すると、かねてから大学側の「勉学への配慮」と「学習履歴を考慮した選考」についての要望に応えて、首相は経済界に就職活動時期の更なる後ろ倒しを要請した。
経済界はこの要望の大半を受け入れ、採用広報を 3 月 1 日、採用選考を 8 月、正式内定を 10 月とした。しかし、その後経済界から採用選
考を 8 月としたことで様々な弊害14があるため、採用選考を早めたいとの強い要望があった。その結果、採用選考は 6 月となった。現在、経済界では以前のスケジュール（採用広報 12 月、採用選考 4132013 年度以前においては、経団連は就職活動時期について明確なルールを定めていなかった。

14企業からは、採用選考が 8 月であると、学生の採用までに十分な時間がないという批判があった。また、中小企業からは学生の採用が困難になったという強い批判があった。

-206-

月）に戻すべきとの意見があるが、大学側は 6 月で概ね良いという意見である。今後しばらくはこの
スケジュールが続くと思われる。
多くの企業の「採用広報」は、企業と学生との接点を提供する「就職ナビ」がオープンする 3 月にあわせて開始される。次のステップである「採用選考」は選考としての面接を意味している。この用語に関して注意が必要な点は、これよりも先行して行われるエントリーシートの提出や Web テストなどは採用選抜であって、採用選考ではないとの指針を経団連が示していることにある。従って、学生は採用広報が始まる 3 月以降は採用選考に先立って何らかの選抜があると想定しておかなければならない。また、採用選考においては、学業成績や大学での勉学内容について問われるケースが増えている。その後の内定（非公式）は概ね 6 月（大企業の場合）であり、その後 6〜7 月に再度に選考を行う企業もある。
これまでの企業の採用活動は大量に学生を集めて大量に落とし、その一方で学生は多数の企業に応募するというマス・リクルーティングであったが、それは限界を迎えている。その一方で、ターゲッ
トリクルーティング15がこれから増えると考えられる。その結果、学生の就職先は多様化し、企業は様々な学生を採用することになるだろう。マス・リクルーティングが主流となる以前には、例えば山口大学の学生はある特定の企業に多く就職するという傾向があったが、これからはそのような傾向に戻るのではないかと思われる。最近は、エージェント16やスカウト（逆求人・オファー）17による就職活動も増える傾向にある。
このような状況のもとで、インターンシップの数は増えており、夏休みだけではなく、秋から冬にかけても開催されるようになった。現在は、夏よりも冬の 1〜2 月に開催されるインターンシップの方が、多くなっている。また、学生が参加しやすいように期間の短いインターンシップもあり、1 日のみで行われるインターンシップもある。インターンシップは就職活動においてその企業を知るという面から非常に重要な位置付けにあるが、その一方で「青田刈り」の場になってないかとの批判もある。この批判を踏まえて、経団連の「指針の手引き」にはインターンシップは採用選考活動と明確に区別すべきであることが明記されている。
学生には効果的かつ効率的な就職活動が求められるが、これには、「しっかり考え、じっくりはぐく
み、スパッと決める」ことが大切である。そのためには 3 月以前にしっかりと準備をすることが必要となる。学生支援センターでは、正課内外のキャリア教育を通じて、全学生の就職活動を支援する取り組みを行っている。キャリア学習の目的は、人の生き方・働き方を通じて自分の生き方を考えること、就職活動への取り組み方を勉強することにある。学生支援センターは様々な学内外の情報を学生に提供するだけではなく、学生の疑問や悩みを個別に相談できる場も設けている。
本学の学生支援センターは多様で多彩なキャリア学習のメニューを用意しており、学内業界・企業研究会では 11 月から 2 月までほぼ連日企業の担当者を招いて、研究会を開催している。主催者としては「研究会」という名称にはこだわっている。その理由は、この場が企業の説明会や採用の場ではなく、学生が勉強するために企業に来てもらう場であることを意識してもらうためである。
企業には、大学で学ぶ意義、ビジネスの視点、必要となる資質（コミュニケーション力、応用力など）を話してもらうようにお願いしている。
インターンシップの申し込み方法には、地域で開催され大学を通じて申し込むタイプ（山口県インターンシップ推進協議会など）とリクナビ等のナビを通じて自由に申し込むタイプがある。学生たちの選択の幅が広がるように、学生支援センターはこれらの両方について広報を行っている。特に後者15大学や学生のタイプを絞る、インターンシップで出会った学生の中から適した学生を勧誘するなど、具体的に採用したい人材像を定めてアプローチをとるリクルーティングの方法。
16 エージェントが企業から有料で求人情報を募り、学生の希望に合わせて求人情報を無償で提供する方式の就職活動。

企業は学生を採用できた場合にエージェントに対価を払う。これによって企業は効率的な採用活動を行うことができる。
17 学生が自分の紹介を求人サイトに掲載し、これを閲覧した企業が学生に連絡を取る方式の就職活動。学生と企業のマッチングには近年発達が著しい AI が用いられており、今後はこの方式の就職活動が更に普及すると思われる。

-207-

についてはわかりにくい場合があるので、学生への周知に努めている。
キャリア学習における読書推進では、キャリアについても本から学ぶことも多くあるため、様々な人の体験談等の本を就職支援室や総合図書館で閲覧できるようにしている。
「世のなか学習」について
は、学生に社会人としての一般教養を身につけてもらうために、新聞の読み方講座や日経 TEST を実施している。
」については、講師から学生にメールを通じ「学生支援センター／就職 NEWS（キャリア NEWS）て情報配信を行っている。
「就職 NEWS」（毎週月曜日に配信）は 3 年生以上、「キャリア NEWS」は1〜2 年生を対象として、就職やキャリアに関する様々な情報を提供している。就職活動に苦戦している学生にも有用な情報を多数掲載しているので、教員にはこれらから情報を抜粋して学生に示していただければと考えている。
内定状況調査は、学生の内定状況を把握して適切な支援を行うために実施しており、調査結果は一般に公開しなければならない。
正確な状況把握のためには教員の協力が欠かせない。
学生に対しては、
内定したら教員に報告するように促していただければと思う。最新のデータは平成 28 年度 11 末日現在のデータである。農学部は内定者が 47.2%であり、昨年度同時期より少ないが、これは内定者のデータがまとめられるタイミングが影響しており、実際には本日の資料の数値よりも多くの学生の内定が決まっていると思われる。また、就職活動に躓いている学生がいる場合は、学生支援センターにご連絡いただきたい。進路未定者については、可能な限りこれらの学生の状況を把握し、支援したいと考えている。
就職活動では、早期に活動を開始し、ある程度の数の応募をすること、じっくりと取り組むことが大切である。キャリア教育を通じて学生たちに常日頃から話していることは、学業もしくは就職活動に順番を付けて別々に行うのではなく、並行して進めるように指導している。就職が決まらない学生
もしくは決まりにくい学生については、
なるべく早い時期から重点的かつ個別的な指導が必要である。
教員には、学生の進路選択を温かく見守りながら、学生に情報提供をしていただければと思う。学生
支援センターは学生への個別対応も行っているので、困った際は連絡を取るように誘導していただければと思う。
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 留年生など不利な条件の学生は、通常の面接では留年等の理由を聞かれることがあって、くじけてしまうこともある。このような学生も通常の学生と同様に活動する方が良いのか。それとも、このような学生には何か別の方法があるのか。
A1 留年の理由にもよるが、特に就職のために留年をしたような学生の場合は失敗を繰り返す傾向もあるので、早めに就職活動を始める方が良い。このような学生は、企業の面接で留年の理由を具体的に伝える必要がある。企業側は既卒に比べて留年には寛容な傾向がある。
Q1 多くの留年生の場合、前向きな理由ではない場合が多い。例えば、成績の大半が「可」と「不可」であって、何度も単位を取り直したことも見て取れる。おそらく、面接試験では企業側は学生の成績も参照しながら臨むであろうから、このような学生にとっては簡単ではないと思う。一方で、彼らはそれぞれ長所もあって、就職できれば社会に貢献できると思う。彼らのために特化した就職の指導方法がないか。
A1 特別な方法もあると思う。在学中に、成績についてだけではなく、その学生の良い点を伸ばす指導が必要である。このような学生は成績についてコンプレックスを持つ者が多いが、面接でどのような点が苦手であるかを適切に説明することによって、自分を出して行くことが大切である。学生支援センターでは、このような学生に対して個別相談に応じているので、是非相談するように促していた
だきたい。

-208-

Q2 インターンシップと採用活動は別であるということであるが、最近はインターンシップや企業研究会等においていわゆる「青田刈り」があるのではないか。学生支援センターとしては、これを容認するのか。
A2 これは企業側の姿勢の問題だと思うが、事実上はインターンシップにせよ研究会にせよ、企業側の説明に対して反応の良い学生について採用のアプローチをとる場合もある。しかしながら、多くの企業はインターンシップを採用活動と切り離しているため、学生の名簿を作成しないし、学生支援センターから参加学生の情報を提供することも一切ない。学生にインターンシップにおいて企業から誘われたかをアンケート調査で尋ねると、「誘われた」との回答はごく少数であった。したがって、本学では青田刈りはほとんどないと考えている。もし、青田刈りと思われる情報があれば、学生支援セン
ターまでご連絡いただきたい。学生に該当企業に関する注意を促したいと考えている。
Q3 学生支援センターのイベントへの参加者が少ないということには様々な要因があるとは思うが、農学部で就職のイベントを始めた経緯は、早く就職活動を初めて就職先を決めて、なるべく早く大学における勉学と研究に集中してもらうためである。これまでの取組は効果があったのか。
A3 具体的な数字は明らかになっていないが、早く就職活動を始めた学生は就職先が早く決まる傾向がある。
企業の採用スケジュールに合わせて、うまく就職活動を行うことが大事であると考えている。
Q4 以前は学生にメール配信されている就職ニュースが教員にも届いていたが、最近みかけていない。
当時は学務係にこれらのメールが届いて、学務係の就職担当者から全教員に配信されていた。現在のこれらの情報配信はどのようになっているのか。
A4 学生には学生支援センター就職ニュース（3 年生以上）と学生支援センターキャリアニュース（1，2 年生）を配信している。これらは講師から学生および就職担当の先生（委員長と各学科の担当教員）にメールで配信している。部局内での配信については、各部局で調整していただければと思う。
また、質疑応答においては、農学部の学生は公務員を志望する学生が多いので、公務員の採用についての情報（各県で試験場等に何人の採用があるかなど）をもっと充実させて欲しいとの要望があった。
研修会後のアンケートには、「現状がよくわかった」、「教員が研究室の学生の就職にどのようにかか
わったらいいのかよくわかりませんでしたが、支援センターに相談に行かせればいいとわかりました」、「具体的で分かり易かった」との回答があった。また、今後希望する研修会については、「授業のテクニック、改善方法など」、「就職関係」、「学生のメンタル問題への対応についてのアドバイスは数年に1 回は開く必要があると思っている」、「学生との接し方」との回答があった。

-209-

第３節 教育改善に関する活動
１．カリキュラムポリシー
農学部の２学科は以下のようにカリキュラムポリシーを改訂した。

山口大学農学部では、食料・生命・環境に関する総合的な応用科学である農学に関する高度な教育を行い、先端的研究を通じて地域・社会の発展に貢献し、国際的に活躍できる人材を育成するため、以下の方針に沿って、教育課程を編成します。

生物資源環境科学科
１．教育課程・教育内容(1) １年次には、「共通教育科目」及び「専門基礎科目」を履修し、一般基礎能力を身に付けるとともに農学を対象とする実社会を俯瞰できる広い視野を養います。さらに、自ら修学プランを立案する能力を養い、自分の考えを相手に伝えるためのコミュニケーション能力を養うとともに、国際的な舞台で活躍するために必要な語学力を磨きます。また、「生物資源環境科学総論」を履修し、農学基礎能力を身に付けていくための準備を行います。
(2) ２ ３年次には、まず、専門教育の基盤となる「基礎理論系科目」を履修し、自然科学や社会科学を基礎とする農学基礎能力を身に付けます。農業統計に関する知識やコンピュータを応用した情報処理能力を身に付けた上で、「発展理論系科目」の履修を通じて、実社会の問題を合理的に解決できる農学専門応用力を身に付けていきます。さらに、「実験・実習系
科目」の履修を通じ、農学の問題を調査・分析・考察できる農学研究能力を磨くとともに、農業の実践体験を通じて現場対応能力を磨きます。また、将来の進路を展望し、自ら進むべき進路を決定する能力を養います。
(3) ４年次には、学科教員の研究室に所属して、「特別演習」及び「卒業論文」を履修し、3年次までに修得した農学専門応用力のさらなる向上を図るとともに、研究成果のとりまとめ、
発表・プレゼンテーションを通じて課題解決力を身に付けます。個々の教員が運営する研究室のもとで、専門性の高い教育プログラムをマンツーマン形式で受けることで、実社会に還元される問題解決に携わりながら自己研鑽能力を養っていきます。
２．教育方法(1) 学生の主体的学びを推進するために積極的にアクティブ・ラーニングを導入し、 課題探
求・解決学習、実践的教育を行います。
(2) 実験・実習科目においては、他者と協調・協働しながら自ら学ぼうとする態度を重視します。
(3) 特別講義においては、実社会での課題を認識し理解を深めるために、学外の専門家による講 義と現場の見学を取り入れています。
３．学修成果の評価(1) 講義科目においては、試験・レポート等に基づき、学修成果の到達度を厳格に評価します。
また、実験・実習科目においては、学修の態度・意欲も積極的に評価します。
(2) ４年間の学修成果は、３年次までの修得単位数に加え、「特別演習」及び「卒業論文」に
よって総括的に評価を行います。

-210-

(3) 各科目とディプロマ・ポリシーの各項目間での対応関係並びに達成度を定量的に示し、学修成果の可視化並びに質保証を図ります。

生物機能科学科
１．教育課程・教育内容(1) １年次には、「共通教育科目」及び「専門基礎科目」を履修し、世界の多様な文化・歴史
に対する理解力及び高い倫理観などの一般的能力を養うとともに、現代農学及び生命科学の基礎となる生物学・化学・物理学並びに情報科学の基礎知識を修得します。また、生物機能科学の概念と学習・教育プログラムを把握し、自ら修学プランを立案する能力を養います。
さらに、自分の考えを相手に伝えるためのコミュニケーション能力を養います。
(2) ２ ３年次には、まず専門教育の基盤となる「基礎理論系科目」を履修します。次に、実学的要素を含んだ「発展理論系科目」を通じて生化学並びに有機化学をさらに深く学び、農学基礎能力を高めます。また、「発展理論系科目」を履修し、応用生命科学並びに環境科学の知識を修得することで、現代農学及び生命科学の専門能力を養います。さらに「実験・実習系科目」では、当該分野の研究者・技術者として求められるバイオテクノロジーなどの専門的技法や考察力を身に付け、将来の進路を展望し、社会のニーズを理解したうえで自ら進むべき進路を決定する能力を養います。
(3) ４年次には、これまでに学んだ知識や専門的技法を活かして、未解明の課題について主体的に研究を行います。また、年度末には研究成果を卒業論文として執筆します。さらに、研究発表や討論を通じて、論理的思考力とプレゼンテーション能力を養います。
なお、１年次 ４年次を通して継続的に英語コミュニケーション能力を養います。共通教
育に引き続いて学部教育では専門分野に関する英語を学び、活躍の場を海外にも拡げられる
ように教育を行います。
以上のような教育課程を通じて、食料・生命・環境の各分野が抱える諸問題について自ら解決法を模索し、当該分野の発展に貢献できる研究者・技術者となれるよう学修します。
２．教育方法(1) 学生の主体的学びを推進するために積極的にアクティブ・ラーニングを導入し、課題探
求・解決学習・実践的教育を行います。
(2) 実験・実習科目においては、他者と協調・協働しながら自ら学ぼうとする態度を重視します。
(3) 理系科目の中でも特に生化学と有機化学に関する教育を充実させ、化学に対して深い理解力を持つ人材を育成します。
３．学習成果の評価(1) 講義科目においては、試験・レポート等に基づき、学修成果の到達度を厳格に評価します。
また、実験・実習科目においては、学習態度・意欲も積極的に評価します。
(2) ４年間の学修成果は、４年次までの修得単位数に加え、提出された卒業論文を審査して総括的に評価を行います。
(3) 各科目とディプロマ・ポリシーの各項目間での対応関係並びに達成度を定量的に示し、学修成果の可視化並びに質保証を図ります。

-211-

２．ディプロマポリシー
農学部および各学科は以下のようにディプロマポリシーを改訂した。

山口大学農学部では、食料、生命、環境に関する総合的な応用科学である農学に関する高度な教育を行い、先端的研究を通じて、地域、社会の発展に貢献し、国際的に活躍できる人材を育成します。生物資源環境科学科と生物機能科学科の２学科において、それぞれ以下のようなディプロマ・ポリシーを掲げて、相互に協力しながら研究・教育を行っています。

生物資源環境科学科
生物資源環境科学科では、人類の生存を支える食料を効率的かつ安全に生産し、生態環境の保全に配慮しながら農業を実践できる理論と技術を有する人材を養成することを目的とします。所定の期間在学し、所定の単位を修得することで、本学科の人材養成目的に適う、次の知
識や能力を身に付けた学生に「学士（農学）」の学位を授与します。

１．修学・進路計画能力
生物資源環境科学科において何を学ぶかを理解し、そのための学習・教育プログラムを把握して自ら修学プランを立案できます。また、関連機関・産業界から求められる人材像を理解し、将来の進路を自ら決定することができます。
２．一般基礎能力
語学、人文、社会系科目を含む幅広い教養を身に付けています。生命倫理も学んでおり、社会に対する責任感を身に付けています。
３．農学基礎能力
農学が自然科学や社会科学を基礎として成り立つ実学（実用的学問）であることを理解し、その基礎的知識を身に付けています。
４．農学専門応用力
生物資源環境科学に関する学術分野の専門知識を有し、知識を統合して活用できます。それらを用いて実社会での諸問題の解決方法を合理的に導き出すことができる能力を身に付けています。
５．情報処理能力
農業統計や基礎的な情報処理技術に関する知識を有しており、コンピュータを使ってデータを適切に解析し、生物生産、環境計測・保全、農業経営などにおける農学の諸問題を調査・分析することができます。
６．課題解決力
６−１．農学研究能力
実社会にみられる農学に係る問題に気づき、これに対して調査・分析し、得た結果を論理的に考察することができます。他者と議論を重ねながら自ら解決方法を発想して成果をあげることができます。また、研究経過をレポートにまとめ、わかりやすくプレゼンテーション
することができます。

-212-

６−２．現場における課題解決力
農業や農学の対象となる現場を理解し、そこに存在する様々な課題を協調性をもって解決していくことができます。地域における将来の指導者となる素養を身に付けています。
７．自己研鑽能力
どのような状況においても、独立した個人として活躍することができ、自己の能力を継続して向上させていこうと志向します。本学で学ぶ論理的思考力を基に、農学研究能力や現場対応能力を独自に高め続けていく力を身に付けています。

生物機能科学科
生物機能科学科では、化学と生物学の基礎的知識、生命科学と環境科学に関する専門的知識、
バイオテクノロジー等の技法を活用し、生物科学分野で社会貢献できる人材を養成することを目的としており、所定の期間在学し、所定の単位を修得した上で、本学科の人材養成目的に適う次の知識や能力を身に付けた学生に「学士（農学）」の学位を授与します。

１．修学・進路計画能力
生物機能科学科において何を学ぶかを理解し、そのための学習・教育プログラムを把握して自ら修学プランを立案できます。また、関連機関・産業界から求められる人材像を理解し、将来の進路を自ら決定することができます。
２．一般的基礎能力＜知識・理解＞
生物学や化学などの理科系科目に加えて人文・社会科学系科目を含む幅広い知識に基づき、地域社会や国際社会が抱える課題を理解しようとする姿勢を身に付けています。
３．農学基礎能力＜知識・理解＞
基礎的知識に加えて生命科学、食品科学、環境科学に関する専門的知識を有し、生命機能の解明及び生物資源の有効利用を遂行するための専門的な技術を修得しています。
４．課題解決・専門能力＜思考・判断＞
生物・食品・環境に関連する課題を発見した上で、解決に必要な情報を収集・分析し、バイオテクノロジー等の技法を駆使し、他者と連携・協調して課題解決に取り組むことができます。
５．倫理観・自己開発＜関心・意欲、態度＞
技術者・研究者に必要な倫理観を身に付けるとともに、能力を向上させようとする姿勢を有し、その実現のために継続的に学修できます。
６．表現能力＜コミュニケーション・表現＞
日本語に加えて英語によるコミュニケーション能力を修得するとともに、研究発表や討論をするための基本的な能力を身に付けています。また、論理的思考のプロセス及び結果を説明するためのプレゼンテーション能力を修得しています。

-213-

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価
１．学生授業評価
５項目中１項目（出席）において、前年度よりも高い評価が得られた。いずれの項目の値も比較的高いレベルを維持できているので今後もこの傾向を保持していきたい。

回答数

農学部(2012)
農学部(2013)
農学部(2014)
農学部(2015)
農学部(2016)

講義 講読
2910
2905
2866
2815
2744

演習

語学
語学 （農
実
（共 学部
験・ 通教 専
その実習 育） 門） 他
399
467
610
535
484

-214-

語学
（人
文学
部専 未指
門） 定
合計
3309
3372
3476
3350
21 3249

-215-

-216-

１．教員授業評価
本年度はいずれの項目も前年度より高い評価点数が得られた。この原因は明らかでないが、教員自身が授業に対して高い意識を持つようになったのかもしれない。次年度の結果が注目される。
回答数

講義
農 学 部
(2012)
農学部(2013)
農学部(2014)
農学部(2015)
農学部(2016)

講読

演習

語 学
語 学 語 学（ 人
実
（ 共 （ 農文 学
験・実 通 教 学 部 そ の 部 専 未 指
習
育）
専門） 他
門）
定
合計

54

18

72

34

13

47

62

25

87

59

29

88

31

14

1

-217-

46

-218-

第５節 ＦＤ実施経費報告書
平成2 8 年度 各学部・ 研究科ＦＤ実施経費報告票
部

局

ＦＤ研修・ＦＤ活動の内容

経費の用途（購入物・旅費謝金等）

執行額（ 千円）

FD活動の効果 （簡潔に）

国家一般職「大卒」教養試験過去問500

図書3 公務員試験対策に向けた学生指導や授業の改善

国家総合職教養試験過去問500

図書3 公務員試験対策に向けた学生指導や授業の改善

国家一般職「大卒J専門試験過去間500

図書3 公務員試験対策に向けた学生指導や授業の改善

国家総合職専門試験過去問500

図書3 公務員試験対策に向けた学生指導や授業の改善

公務員試験大卒警察宮教義試験過去問35

図書2 公務員試験対策に向けた学生指導や授業の改善

創成科学研究科

公務員詰験地方上級教養試験過去閉500

図書3 公務員試験対策に向けた学生指導や授業の改善（農学系学域）

公務員試験地方上級専門試験過去問500

図書3 公務員試験対策に向けた学生指導や授業の改善

国家総合職教義試験問題集

図書2 公務員試験対策に向けた学生指導や授業の改善

地方上級教義試験問題集

図書

農学部

2 公務員試験対策に向けた学生指導や授業の改善
計24

第６節 来年度の課題
１．ピアレビュー
本年度は、生物資源環境科学科におけるピアレビューが実施されておらず、農学部全体で本件を進める機運が落ちてしまった。次年度は、これまで一度もピアレビューに関わったことがない（授業も評価も行っていない）教員に対してピアレビューへの参加を勧めるとともに、ピアレビュー実施数を多くしたい。また、農学部では授業経験のない助教が増えていることから、ピアレビューとは別にこれらの教員が他の教員の授業を参観できるようなシステムについても検討したい。
２．教員授業評価
昨年度と比較すると本年度の評価点は軒並みに上昇した。次年度の結果が注目されるが、この傾向が続くようならば、その背景を解析し、さらに評価点の向上につなげたい。

-219-

第 11 章 共同獣医学部のＦＤ活動
第１節 授業公開（１） 授業公開（獣医学セミナー）
1)「「共生」から捉える環境細菌の病原性」
講師：渡邊 健太 先生（獣医公衆衛生学）
日時：平成 28 年 4 月 20 日(水) 17:00〜18:00
場所：iCOVER 1 階 101 形態構造学実習室
2）「幹細胞とがん幹細胞」
講師：西川 晋平 先生（伴侶動物医療）
日時：平成 28 年 5 月 18 日(水) 17:00〜18:00
場所：iCOVER 1 階 101 形態構造学実習室
3）「光触媒技術を応用した環境制御への挑戦」
講師：木村 透 先生（実験動物学）
日時：平成 28 年 6 月 15 日（水）17:00〜18:00
場所：iCOVER 1 階 101 形態構造学実習室
4) 「局所鎮痛に関する最近の話題」
講師：井芹 俊恵 先生（獣医放射線学）
日時：平成 27 年 7 月 21 日（火）17:00〜18:00
場所：iCOVER 1 階 101 形態構造学実習室
5) 「成体脳の神経新生と神経疾患」
講師：櫻井 優 先生（獣医病理学）
日時：平成 28 年 12 月 21 日（水）17:00〜18:00
場所：iCOVER 1 階 101 形態構造学実習室（２）授業公開（総合臨床セミナー）
1) 第 9 回 山口大学動物医療センター総合臨床セミナー
日時：平成 28 年 7 月 24 日（日）12:30〜
場所：連合獣医棟４F 大講義室
演題：・教育講演「臨床獣医師のための放射線治療の知識」「肥満細胞腫の現状」
森 崇（岐阜大学）「リニアック施設内覧会に関するご案内」
井芹 俊恵（山口大学）

-220-

2)

第 10 回 山口大学動物医療センター総合臨床セミナー
日時：平成 28 年 12 月 11 日(日) 12:30
場所：連合獣医棟４F 大講義室
演題：・教育講演「救急診療を任された時、おさえておきたい 10 TIPS」
中村篤史（TRVA 夜間救急動物医療センター）「体腔内貯留液の細胞診」
藤森佳寿子（IDEXX ラボラトリーズ）

3) 第 11 回山口大学動物医療センター総合臨床セミナー
日時：平成 29 年 3 月 5 日(日) 12:30
場所：連合獣医棟４F 大講義室
演題：・教育講演「緑内障の診断と治療」
前原誠也（酪農学園大学）「一般診療施設で可能な眼科検査」
伊藤良樹（山口大学）（３）授業公開（共同獣医学部特別セミナー）1)「サルの歩行を何故調べるのか」
講師：平崎 鋭矢 先生（京都大学霊長類研究所）
日時：平成 28 年 10 月 26 日 (水) 14:00〜
会場：iCOVER 1 階 101 形態構造学実習室
2)「Live imaging: 生きた細胞内で機能分子の動きと活性を可視化し操作する」
講師：荒木 真一 先生（香川大学医学部 組織細胞生物学）
日時：平成 29 年 1 月 11 日(水) 17:00〜
会場：iCOVER 1 階 101 形態構造学実習室

3)「Small RNAs: Important regulators of gene expression in embryogenesis, biology anddisease」
講師：Jonathan LaMarre 先生（Department of Biomedical Sciences, University of Guelph）
日時：平成 29 年 1 月 25 日(水) 15:00〜
会場：iCOVER 1 階 101 形態構造学実習室

4)「自然免疫機構の理解と制御」
講師：齋藤 達哉 先生（徳島大学 先端酵素学研究所）
日時：平成 29 年 2 月 16 日(水) 17:00〜
会場：iCOVER 1 階 101 形態構造学実習室

5)「国内に存在するマダニ媒介ウイルス」
講師：早坂 大輔 先生（長崎大学 熱帯医学研究所）
日時：平成 29 年 3 月 10 日(金) 17:00〜
会場：iCOVER 1 階 101 形態構造学実習室-221-

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会（１） 大学教育センターから講師を派遣して実施する研修会

平成 28 年度 教育改善 FD 研修会(獣医部・連合獣医学研究科)
日程

平成 28 年 12 月 14 日(水)[吉田地区] 13:30〜14:10
場所
農学部本館 2 階大会議室（吉田キャンパス）
講師
朝日 孝尚（大学教育センター長）
参加者 22 名(アンケート 19 枚回収)

表１
研修会に参加した感想はいかがでしたか？
選択肢
人数
割合(%)
非常に良かった
0
0.0%
良かった
12
63.2%
どちらとも言えない5
26.3%
あまり良くなかった
1
5.3%
良くなかった
1
5.3%
無回答
0
0.0%
合計
19
100.0%

内容
本研修会では 3 つのポリシー（ディプロマ・ポリシー(DP)、カリキュラム・ポリシー(CP)、アドミッ
ション・ポリシー(AP)）の見直しと YU CoB CuSの導入について説明が行われた。DP は「卒業認定・学位授与の方針」、CP は「教育課程編成・実施の方
針」、AP は「入学者受け入れの方針」を示している。
これらの 3 つのポリシーは平成 17 年 1 月の中教審答申「我が国の高等教育の将来像」で示され、この頃から「何を教えるか」ではなく「どのようなことが出来るようになるか」（学習成果基盤型教育）が求められるようになった。その後の平成 20 年の学士課程答申、平成 24 年の質的転換答申、平成 26 年の高大接続答申においてもこれらの 3 つのポリシーについて言及があり、平成 25 年度末の時点でほとんどの国立大学でこれらのポリシーが策定されるに至った。これに続いて、平成 26 年度の答申ではこれらのポリシーの一体的な策定を法律上位置付
ける必要性が述べられ、平成 28 年 3 月に高大接続システム会議「最終報告」と大学教育部会「ガイドライン18」が公表されると共に学校教育法施行規則の一部を改正する省令が公布された。これらでは、大学には CP と DP の一貫性を考慮した 3 つのポリシーの策定と公開が求められており、ガイド
ラインを参照しながら取り組むことが求められている。今後の認証評価では 3 つのポリシーが適切に策定・運用されているかが評価の判断基準となるため、これらの改定が必要であるとの説明があった。
次に YU CoB CuS(以下、CoB CuS)についての説明があった。CoB CuS（能力基盤型カリキュラム
システム、Competency Based Curricular System）は、科目ごとに DP への貢献度を数値化し、学生の DP の達成度を数値として評価するシステムである。本学の第 3 期中期計画においては、平成 31
年度末までに CoB CuS を全学に展開する予定である。現時点においては、国際総合科学部（平成 27年度に導入）と人文学部（平成 28 年度の学科改組後に導入）で CoB CuS が既に導入されている。前者については卒業要件、後者は人文学部のリテラシー科目の評価に用いている。研修会では、これらの学部の導入例をもとに CoB CuS の導入に際して必要となる DP やカリキュラム・マップ、カリキ-222-ュラム・フローチャートの修正について説明があった。最後に、これらの見直しの進行状況と今後の作業予定についての説明があり、学部への協力依頼がなされた。
1「卒業認定・学位授与の方針」(ディプロマ・ポリシー)，「教育課程編成・実施の方針」(カリキュラム・ポリシー)及び「入学者受入れの方針」(アドミッション・ポリシー)の策定及び運用に関するガ
イドライン
説明後の質疑応答では、以下の質問と回答があった。

Q1 CP の学習成果の評価のあり方とは具体的にどのようなことか。
A1 DP のワーキングでは原案を示しているが、特別なことを書く必要はない。
Q1 例えば試験を実施して、評点以上をとればいいというようなことか。
A1 実験実習ではレポートで評価するとか、特別研究では卒業論文で評価するとか、あまり細かく評価を実施するのは現実的ではないので、評価対象をグループ分けして実施すれば良い。
Q2 CoB CuS について、人文学部では卒業要件には用いないとのことだが、それならば結局何のために用いるのか。
A2 ひとつは学習成果を可視化するためである。これまでは用いてきた GPA は、様々な科目の平均点である。一方、CoB CuS では内容を分けて、DP と関連のあるいくつかの能力別に達成度を目に見えるようにすることができる。単純な平均点である GPA よりは学習達成度が見えやすくなるのではないかと期待している。
ただし、選択科目の幅が広い学部の場合は、学生によって履修する科目は様々であるから、規格化が難しくなると思われる。
Q3 CoB CuS で 1 単位ごとに 100 点というが、これまでと同様にその科目の総得点を採点結果として提出すれば良いのか。それとも、各 DP の評価項目ごとに得点を出さなければならないのか。もし後者であるとすると、採点に要する労力の面から考えると非現実的ではないか。
A3 従来通り、科目の総得点を出して頂ければ良い。総得点を DP の各評価項目の比率で割り振る
方法で自動計算を行う。CoB CuS を先行導入している岡山大学や新潟大学においても同様の方法をとっている。
Q4 大学院における検討状況はどのようになっているのか。
A4 創成科学研究科のように新しく新設した研究科や近々改組が決まっている部局では検討中もしくは現状のままの状況である。その他の部局においては見直し作業中である。文科省からもそれで良いという確認をとっている。
研修会後のアンケート（表１）には、「あまりよくわからなかった」、「わかりにくい」との回答があった。また、今後希望する研修会については、「学生との討論会」との回答があった。

第３節 教育改善に関する活動
鹿児島大学共同獣医学部との共同 FD 研修会を開催した。以下に、その報告書の抜粋を記載する。

-223-

1. はじめに（目的および概要）
平成２８年度山口大学 鹿児島大学共同獣医学部合同 FD 研修会が、本年度は山口大学共同獣医学部
主催により、平成 28 年 8 月 18 日（木）に山口大学で実施され、山口大学共同獣医学部から教員 37
名と担当事務職員、鹿児島大学共同獣医学部から教員 29 名および担当事務職員 2 名の参加を得た。
木曽康郎 山口大学共同獣医学部長による挨拶の後、筑波大学医学医療系所属の三輪佳宏講師による基調講演が、遠隔システムを用いて両大学へ配信され、その後に 5 分野（カリキュラム改正、公衆衛生、
伴侶動物臨床、産業動物臨床、大学院教育）に分かれてワークショップが実施された。両大学を合わせると 70 数名が本研修会に参加した。研修会終了後には、研修会参加者による情報交換会も行われた。以下に、本年度実施された合同 FD 研修会の詳細について報告する。
なお、本学共同獣医学部教員の本研修会への参加率は 88%（全教員 42 名として計算）であった。
2. 研修会次第
日時： 平成 28 年 8 月 18 日（月）14 時〜18 時 15 分
場所： 山口大学共同獣医学部（山口大学主催）

14:00~14:05 iCOVER 1F 101 教室（遠隔システムにより鹿児島大学に第 301 講義室に配信）
学部長挨拶（山口大学 共同獣医学部 学部長 木曽康郎 教授）
14:05~15:30 iCOVER 1F 101 教室（遠隔システムにより鹿児島大学に第 301 講義室に配信）
基調講演（筑波大学医学医療系 三輪佳宏 講師）「見る技術・見せる技術」
15:45~17:15 教育ワークショップ
3. 各部の内容
1) 山口大学共同獣医学部長挨拶（13:00-13:05）
山口大学共同獣医学部の木曽学部長の挨拶により研修会が開始された。木曽学部長の挨拶では、来年にEAEVE事前診断が実施されるため、その準備に入っていること、山口大学と鹿児島大学はVetSouth Japanとして学部および大学院教育を一体化し、これまでの活動の成果を生かして発展しなければならないことなどが述べられた。
2) 基調講演（13:05 14:35）
講師：三輪佳宏 筑波大学医学医療系分子薬理学 講師（日本サイエンスビジュアリゼーション研究会 幹事）
演題：見る技術・見せる技術
要旨：三輪先生のご専門であるサイエンスビジュアリゼーションにおける「見る技術・見せる技術」を例にして、「魅せるスライド＆伝わるプレゼン」についての具体的技法について講演頂いた。まず、筑波大学大学院の共通
科目に「The Presentation（人に伝わるプレゼンテーシ
ョンを学ぶ）」というオムニバス講義があり、それが学問領域の異なる全学部の学生向けに実施されているため、全学部生にたいして同じレベルの高い満足度が与えることが困難であることが紹介された。その科目の中で三輪先生が自ら行われている講義（見る技術・見せる技術）を、我々教員向けに作り替えたプレゼンテーションを実際に披露して、そのプレゼンテーションの中で「何を、どう考えて、どんな工夫をしているのか？」を「たねあかし」
するという構成で講演された。一方、講演の中間地点で、聴衆である各教員の自己診断テストを実-224-施して、興味を維持する工夫もなされていた。本来、プレゼンテーションの3要素は、信頼（Ethos）、
感情（Pathos）および論理（Logos）であり、これらのどこに各教員のプレゼンテーションに比重がおかれているかを判断する自己診断テストになっていた。後半では、この3つの要素に属する様々な個別因子について解説する形で進められた。個別因子の解説そのものが、最初に行われたプレゼ
ンテーションの工夫の「たねあかし」となっていた。まず、信頼（Ethos）においては、オープン率（聴衆が受ける真の効果）を上げる工夫、ミラー効果（講師の緊張度が聴衆に伝わること）、インス
タント・モデリング（なりきり効果）などが説明された。次に、感情（Pathos）においては、強い印象と記憶や納得感を与える工夫として、メタモルフォーゼ（伏線→中間→再登場）などやり方が説明された。論理（Logos）は、元々大学教員が重要視するところであるが、学生の納得感は「わからないことがわかるようになる」ところであるため、情報が正確にわかりやすく論理的に伝達できているかを評価する必要があると説明された。そのためには、
「間（ま）
」
、
「スライドの統一感・一貫性（使い回しはNG）」、「使用する言葉や図と説明の一致（混乱を避けるため）」、「反復（メタ情報の蓄積・メッセージの強化）」など、工夫の凝らす必要があることが説明された。
3) 教育ワークショップ（14:50 16:50）(1) カリキュラム改正
テーマ：平成 30 年度以降のカリキュラム変更について
本教育ワークショップでは「平成 30 年度以降のカリキュラム変更について」というテーマで、共同獣医学部一期生が卒業となり大幅なカリキュラム変更が可能となる平成 30 年度 4 月に向け、現在の問題点の把握とその改善方法について議論を進めることを目的に開催された。

(2) 公衆衛生（病態予防）
テーマ：公衆衛生関連実習（獣医公衆衛生学実習 1-3, 食品加工実習）のシラバスの作製と統一
両大学の実習実施担当者が各実習にわかれ、それぞれの大学における現在の実習実施項目についてお互いに説明した。これをベースに、両大学で共通のシラバスとなるように話し合った。
メール連絡では難しかった細かい内容やバックアッププランについても話し合えたことから、有意義なワークショップとなった。
(3) 伴侶動物臨床
テーマ：伴侶動物臨床関連カリキュラムの見直し

A. カリキュラムの内容と実施順序の見直しについてa) 画像診断学についてb) カリキュラム全般について
c) 外科系の科目について
B. OSCE の実施時期について
C. 伴侶動物診断治療学実習 A・B の試験について
D. 単位を落としている学生の取り扱いについて
E. EAEVE 認証に関する情報交換-225-

(4) 産業動物臨床
テーマ：産業動物臨床実習のシラバス作成など

A. 産業動物総合臨床実習の内容に関する検討
B. その他
6 年次の産業動物参加型臨床実習について(5) 大学院教育
テーマ：大学院教育関連の議題等
将来的な大学教育、すなわち、EAEVE 認証取得後の学部教育を修了した学生を受け入れる大学院の教育体制について議論され、今後の大学院教育の内容、質、体制について、一定のコンセンサスを得た。

4) 各教育ワークショップからの進捗状況報告
司会進行：高木
報告者：カリキュラム改正（奥田）、公衆衛生（病態予防）（清水）、伴侶動物臨床（馬場）、産業動物
臨床（谷口）、大学院教育（木曽）各報告者から簡潔にワークショップで話し合われた内容について説明があり、適宜、質疑応答が実施された。報告内容は、上記の各ワークショップの報告書に記載済み。合同研修会修了後に、会場玄関にて参加者による記念撮影が行われた。

5) 閉会の挨拶
宮本篤 鹿児島大学共同獣医学部学部長より、今年度の合同 FD 研修会も非常に有意義であったことが述べられた。

合同 FD 研修会修了後の合同写真撮影-226-

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価（１）学生授業評価アンケート
平成 28 年度の学生授業評価アンケートについては、
対象科目数が前年度から増加したにも関わらず、
実施率は 82％であった。アンケート実施率は、平成 26 年度から継続して概ね 80 90％程度で推移している（表 2）。
表 2. 学生授業評価アンケート実施状況の推移
２０１４年度

２０１５年度

２０１６年度
率

率

率

科目数

実施数

実施

科目数

実施数

実施

科目数

実施数

実施

27

23

85%

83

75

90%

99

81

82%

全学共通の質問 5 項目（授業外学習時間、目標達成、満足度、理解度、出席）については、授業外
学習時間を除く 4 項目については全て 4 点以上で、特に出席率は 4.9 と高い数値を示した（表 3）。講義と実験・実習を比較すると、授業外学習時間以外では全て実験・実習の方が高い数値となった。2014
年からの経年変化を見ると、僅かずつであるが上昇傾向にあった（図 1）。今後は、特に講義において学生の目標達成率、理解度、満足度が高まるよう努力する必要がある。教員からの促しによって授業外学習時間を大幅に増加させることは困難だと考えられるが、2017 年から獣医学共用試験（CBT とVetOSCE）が始まるため、学生が自主的に学習時間を増加させる可能性も考えられる。
表 3. 平成 28 年度の学生授業アンケート全学共通項目における全体平均
解度

満足度

出席

率

理

目標達成

率

授業外時間学習
講義

実験・実習

講義

実験・実習

講義

実験・実習

講義

実験・実習

講義

実験・実習

3.1

3.07

4.12

4.38

4.17

4.36

4.23

4.47

4.86

4.94

図 1. 学生授業評価アンケート全学共通項目における全体平均の推移-227-

（２）教員授業自己評価
平成 28 年度は、科目数がさらに増えた影響と思われるが、教員授業自己評価の実施率が 72.9％であった（表 4）
。平成 26 年度分からは、未入力の教員に対して FD 担当委員が個別に入力を依頼しており、90％以上の実施率となっている。現在も同様の取り組みを継続しており、実施率のさらなる増加が見込まれている。
表 4. 対象科目における教員授業自己評価実施状況の推移
２０１４年度

２０１５年度

２０１６年度
率

率

率

科目数

実施数

実施

科目数

実施数

実施

科目数

実施数

実施

34

32

94.1

59

58

98.3

70

51

72.9

第５節 ＦＤ実施経費報告書
平成 28 年度の FD 実施経費は以下の表 5 のとおりである。
表 5. 平成 28 年度 FD 実施経費

第６節 来年度の課題
共同獣医学部では、鹿児島大学共同学部との間で双方向遠隔授業システムを用いた講義・実習を行っている。また、欧州獣医学教育認証機構（EAEVE）による認証獲得に向けた教育改革事業にも、鹿児島大学と合同でこれに取り組んでいる。そこで、世界標準の教育を担保するために教員の技術向上を図ること、またカリキュラム運営を円滑に進めることなどを目的とし、平成26 年度より合同FD研修会を実施ししている。平成29年度は8月に鹿児島大学で開催予定であり、山口大学からも多くの教員の参加が見込まれている。さらに、10月にはEAEVE認証獲得のための公式事前訪問が予定されていることから、学部教員が一丸となってその準備を進めて行く。
教員授業自己評価については、平成 26 年度分から 90％以上の入力率となっている。FD 担当委員が未入力の教員に対して継続して個別に依頼することで、今後も高い実施率を実現できると考える。
授業外学習時間については、現在は概ね 1 時間となっている。各講義を録画していつでも学生が見直しをできるようにしたり、GLEXA を利用した E ラーニングのコンテンツを充実させるなど、授業外で学生が学習しやすい状況づくりを進めていく。

-228-

共同獣医学部では EAEVE 認証獲得に向け、多くの学外講師の協力を得る事で産業動物臨床実習や公衆衛生食肉検査実習の充実をはかっている。これら講師の獣医師としての能力は非常に高いが、大学教育に携わったことがなく、教育における基本事項の周知が必要となる。一方、これらの学外講師は獣医師として本来の業務で多忙を極めており、学内で FD 研修を実施することは難しい。そこで、非常
勤講師等の大学教育研修を円滑に行うための E-learning や映像コンテンツ（DVD など）を用いた FD
研修用教材の作成を行い、より質の高い教育を学生に提供できるよう、各教員が一体となって努力していく必要がある。

-229-

第 12 章 国際総合学部のＦＤ活動
第１節 授業公開
平成 28 年度は、ピア・レビューは実施しなかった。

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
１．概要
平成 28 年度、学部独自のＦＤは 6 回開催した。学部開設２年目となり、留学生受入やプロジェク
ト型課題解決研究など今後に向けて情報を共有および準備が必要なテーマのＦＤを開催する一方で、これまでを振り返り改善点を導き出すたことを目的とするＦＤを実施した。
当初のＦＤ計画では、後期にも複数回の開催を予定していたが、後述する第６回のＦＤ研修会の結果を受けて４つのワーキング・グループが構成されたため、その活動をもってＦＤに代えることにした。

２．学部教育改善に関わるＦＤ研修会
第１回 国際総合科学部ＦＤ研修会
・ テーマ：広報について
・ 話題提供：小川仁志（広報委員会）
・ 日 時 5 月 18 日 15：40 16:00
・ 場 所 事務局 1 号館 4 階 特別大会議室
・ 参加者 22 名
・ 概 要
学部スタッフ全員が学部コンセプトやカリキュラム上の特徴を理解しており、いつでも誰でも広報の役割を果たせる必要があるとの認識から学部広報についてのＦＤを開催した。まず広報委員の小川より、学生向け広報用のスライドを用いて、広報で強調すべきポイントについて説明があった。デザイン科学、１年間の留学、企業や行政と連携しつつ学生がチームで取り組むプロジェクト型課題解決研究など、従来の学部とは異なる特徴的なカリキュラムの全体像を知ってもらうには、わかりやすいストーリー提示が求められる。
・ 質疑応答広報用スライドのみならず説明用シナリオが学部全教員にほしいという要望があった。とくにデザイン科学については、多くの教員が十分理解しているとは言えない状況なので、これを取り上げたＦ
Ｄが必要であることが確認された。

-230-

第２回 国際総合科学部ＦＤ研修会
・ テーマ：プロジェクト型課題解決研究について その１：ＰＢＬの考え方
・ 話題提供：ＰＢＬ委員会
・ 日 時 ６月 15 日 15：00
・ 場 所 事務局 1 号館 4 階 特別大会議室
・ 参加者 24 名・ 概 要
最初に福屋ＰＢＬ委員会委員長よりプログラムおよびオリジナル各コースの進捗状況の説明があった。その後、各委員よりスケジュール、３年次 Q３スタートとすることのメリット・デメリット、Q3開始とする場合のその期間の単位化のメリットとデメリット、担当教員の役割、各プロジェクトへの学生の選抜方法、オリジナル・コース希望学生が準備する構想書のフォーマットとその内容、最終成
果物と評価方法等について説明があった。
・ 質疑応答
質疑応答でとりわけ設置審上４年次 10 単位であるこの科目を３年後期開始にすること是非について議論となった。３年次に正規科目として２単位与え GPA に反映させることは難しいため、実際の活動は３年後期からはじめるが、４年次に一括して単位を与える。３年後期は課外にＰＢＬの時間を確保するなどの方向性が確認された。
このように３年次開始にする場合、後期は３年生と４年生のＰＢＬが重なるため、教員の負担が過剰になることを危惧する意見があった。
このことについて、
週１回の時間割上の時間を確保はするが、主な仕事は進捗管理であり、実質的な開講回数を含めて担当教員仕事量を調整していく方向で対応していけるとの意見があった。

第３回 国際総合科学部ＦＤ研修会
・ テーマ：デザイン科学について
・ 話題提供：徳久、冨本、クリス・ 日 時 ７月 13 日 14：40
・ 場 所 共通 15 番教室
・ 参加者
１９ 名
・ 概 要
デザイン科学は国際総合科学部のコンセプトの根幹をなす。カリキュラム設計とそれにもとづく各
授業の設計、4 年次のプロジェクト型課題解決、そして広報戦略上の、各教員がデザイン科学について理解しておく必要があるとの認識からＦＤを開催した。
最初にデザイン科学系教員である徳久、冨本、クリスがそれぞれの立場からデザイン科学について解説し、それをデザイン科目系の授業でどのように展開しているかを紹介した。具体的にはまず徳久
は、デザイン科学という学問領域、デザイン・プロセス、デザイン思考等について概説し、つづいて冨本が自らの専門とするインクルーシブ・デザインを中心に人間中心デザインの考え方を紹介し、最後にクリスがデザインにおけるユーザビリティーについて論じた。
・ 質疑応答デザイン科学系の科目とその他の授業の関係性を確認・構築し統合的なカリキュラムを展開していく必要がある。とりわけ 4 年次のプロジェクト型課題解決研究がどのぐらいデザイン科学（あるいは-231-デザイン・プロセス）を反映するものであるべきか、またこれを担当する各教員がどの程度デザイン
科学を理解しておく必要があるかが議論になった。

第４回 国際総合科学部ＦＤ研修会
・ テーマ：課題解決能力演習について
・ 話題提供：北西・星野・ 日 時 7 月 20 日 14:10 14:50
・ 場 所 事務局 1 号館 4 階 特別大会議室
・ 参加者
２４ 名
・ 概 要
１年後期に開講される解題解決能力演習は、ディベート、プランニング、課題解決型学習（ＰＢＬ）という 3 つの内容からなるグループワーク中心のアクティブ・ラーニングであり、６つのクラスそれぞれを自然科学系、人文・科学系、総合科学系の３人の教員が担当する。機械的なクラス分けによる必修科目であるため、授業内容、授業のタスクや評価方法などの標準化が必要であり、昨年度の各ク
ラスの授業内容と課題を共有し今年度の授業に反映すべくＦＤを開催した。
本授業の最初の設計者である北西と星野で、あらかじめ昨年度各クラスで指定したディベート、プランニング、ＰＢＬのテーマ（各教員から計３テーマ）、実際に授業を運営してみて見いだされた問題
点等についてアンケートを実施しその結果を整理した。
ＦＤでは、星野の趣旨説明の後、まず北西がアンケート調査の結果をまとめて報告した。つづいてProblem-Based Learning と Project-Based Learning の違いについての質問もあったため、星野がＰ
ＢＬとは本来どのような学修プログラムであるかについて医学教育等の例をもとに解説した。
その後、
アンケートで多かった問題点を中心に意見交換が行われた。
・ アンケートおよびＦＤで指摘された主な問題とそれについての討論
この授業はディベート３コマ、プランニング３コマ、ＰＢＬ３コマ×３セットからなるが、非常に気ぜわしく、個々のテーマについて深まっていかないうらみがある。加えて基本的に調査やプレゼン
テーションの準備を含むグループ・ワークがメインであるため、課外でのタスクが非常に多く学生への負担が大きい。その上、プランニングとＰＢＬとの間、デザイン科学系の授業との間に重複が多い
ことも問題とされた。
これらの点を踏まえて、プランニングを重複のあるＰＢＬと統合し、ディベート３コマ、ＰＢＬ４
コマ×３セットにしてはどうかという提案があった。その一方で、川﨑教務委員長からは１年生の段
階ではやり方を学ぶことに主眼があり、内容を深める授業は３年次以降に揃えられているため、現行
３コマ×５セットで問題ないという見解が示された。この点について最終的な意見の統一が難しかったため、各クラスの裁量にまかせることになった。

第５回 国際総合科学部ＦＤ研修会
・ テーマ：留学生受入について
・ 話題提供：福屋、永井、山本・ 日 時 8 月 22 日 13:00 14:00
・ 場 所 事務局 1 号館 4 階 特別大会議室
・ 参加者
２４ 名
・ 概 要
10 月からはじまる留学生の受け入れに備えて、全教員が知っておくべきこと、注意すべき点等など-232-の認識を共有するためにＦＤを開催した。
最初に福屋国際交流委員長から挨拶と趣旨説明があり、その後、永井よりこの日の研修のメニューが示された。山本による kahoot を用いて留学生の生活についての知識を問うゲームを行った後、留学生受入のスケジュール（永井）、留学生の日本語能力（山本）について説明があった。つづいて永井が、来日直後の諸手続き、アルバイトの資格と時間制限、病院の受診、履修が義務づけられているコ
マ数、一次出国届けなどの注意事項について解説した。最後に山本が、ハラル食、ラマダーン、礼拝等ムスリム特有の対応が求められるケースについて説明した。
・ 質疑応答指導教員は週 7 コマ以上履修しているかをチェックする必要があるが、上限はなく、また単位をとれなくても問題が無いことが確認された。
就業時間オーバーのアルバイトをしていることがわかった場合は、留学生支援室に連絡する。ムス
リムのお祈り部屋については、専用の部屋を用意することはできないが、礼拝可能な場所を伝えられるようにしておく必要がある。気になる学生については、教員間で情報を共有する。などなどさまざ
まな質問について回答があったが、その他まだまだ質問が予想されるため、質問受付用のアドレスが示された。

第６回 国際総合科学部ＦＤ研修会
・ テーマ：国際総合科学部の教育について本音で語り合う会
・ ファシリテーター：星野・ 日 時 9 月 21 日 15:00 17:00
・ 場 所 共通教育 26 番教室
・ 参加者
２２ 名
・ 概 要
国際総合科学部は開設して 1 年半になるが、実際に授業をする中で、学部コンセプトやカリキュラ
ム設計、授業運営上のさまざまな課題があることがわかってきている。そこでそうした課題を学部ス
タッフで共有し解決の方向を見つけることを目的にＦＤを開催した。方法としては、星野が趣旨説明を行った後に、６ ７名の教職員からなる３グループに分かれ、学部コンセプト、カリキュラム等、
学部教育全体に関わるテーマで語り合う（50 分）。その後、各グループが語り合う中で出てきた課題を報告し（各５分）、最後に全体討論を実施した（50 分）
・ 結 果
グループでの話し合いおよび総合討論から以下のような課題が抽出された(1) 基礎教養
i. モチベーション
・与えられたものをこなすだけで、自学自習が不足
・留学に行かない・行けない学生のモチベーションを維持する仕組みが必要
ii. 基礎学力
・歴史、地理、数学等の基礎学力不足
・英語の前に日本語ができない学生
iii.教養・社会常識
・学生の教養、社会常識、社会情勢理解のレベルが低すぎる
・国際情勢に疎い・新聞を読まない-233-

(2) 英語およびコミュニケーション能力
・英語が話せる＝グローバルではない
・英語教員の情報共有が不足しており、ミーティングが必要
・英語教育がＴＯＥＩＣに特化しすぎ。
・ＴＯＥＩＣ７３０に満たなかった学生への対応が準備されいていない
・英語以前に日本語ができない学生をどのように指導するか
・英語以外の言語の学習機会が少ない(3) 留学（日本人学生）
i. フィリピン語学留学
・ＴＯＥＩＣのためだけのフィリピン留学ではもったいない・フィリピン留学の準備科目、帰国後留学経験を深める科目がない
ii. 留学・留学の準備科目、帰国後留学経験を深める科目がない
・留学の目的が不明確
・留学についてはコース選択にすべきでは・半年留学のコースも設けるべき？
・留学に行かない・行けない学生のモチベーションを維持する仕組みが必要（コース制等）
・留学前後の教育・指導体制（留学先で何を学修するか、帰国後どのように留学の経験を活かすか）が手薄(4) 学部コンセプトとカリキュラム構成
・各授業レベルでの目標はあっても、学部としての目指すところがはっきりしない・学部の理念が当初からぶれてきているのでは？
・科学技術系の科目の位置づけが曖昧で学生にもその存在意義が了解されていない・学生が学部のコンセプトや特徴を答えられない。ゴールが明確でない。
・学生は英語、留学をメインに考えており、デザイン科学等の科目とのギャップが生じている。
・デザイン科学のコンセプト、カリキュラム上の位置づけが曖昧
・留学がカリキュラムの流れや構成を分断している・カリキュラムの方向性に馴染んだころに留学へ行ってしまう。
・グローバル、コーディネータといった概念の意味が学生にとって不明瞭であり、カリキュラムにも反映されていない。
・カリキュラム・マップ、フローチャートが見えない
・コース制との関連で、海外でのＰＢＬも認めるべき・専門性が見えづらく学生が目標を立てられない（やや文系コースとやや理系コースに分けるなどで対応？）
・ＰＢＬにおいて、デザイン科学と留学、語学のリンクが見えない(5) 学部課題検討体制
・今回のような議論をやりっぱなしにせずに形にしていく手続きが必要
・拡大教授会の報告事項を最低限に減らし、ディスカッションの時間を確保すべき・完成年度後のカリキュラム改変に向けて、全体（コンセプト、カリキュラム構成）、分野や課題ごとにワーキングのようなものが必要
・短期的問題と長期的問題を分けて、それぞれに対策を講じる必要。

-234-

(6) その他
・演習が多く、かつその内容についても重複が多い
・学生の物理的な自習時間不足
・留学手続きによる欠席が多すぎる
・学生同士、学生と教員がアットホームに交流する場（工学部のラボのような）がない
・教務委員が 2 名では全体の問題を把握しきれない。語学、デザイン科学系、科学技術系その他各ジ
ャンルの代表からなる教務委員会が必要
以上の課題について、今後短期的・中長期的に検討し、可能なものから解決していく体制をつくる
必要が確認された教育改善 FD 研修会
・ テーマ：3 つのポリシーの見直し，YU CoB CuS の導入について
・ 講 師：朝日孝尚 大学教育センター長・ 日 時 11 月 9 日 14:30〜15:30
・ 場 所 国際総合科学部棟大会議室
・ 参加者 14 名・ 概 要
３つのポリシーおよび YU CoB CuS について、朝日大学教育センター長より説明があり、その後意見交換が行われた。
昨年設置されたばかりの国際総合科学部は、開設時より３つのポリシーを明確に定め、YU CoB CuSを最初に導入した学部である。そのため意見交換は、YU CoB CuS について、①学習の達成度を表すものとして有効か？②問題点、改良すべき点は？③CoB CuS を使っての履修指導は？④その他（新修学支援システムへの要望など）について、朝日大学教育センター長が参加者に意見を聞く形で進められた。
◇ 質疑応答CoB CuS は、DP で謳った修得されるべき能力を総合的に可視化するものであり、その完成形は卒業時点のものである。そのため開設 2 年目の現時点では、このシステムの有効性を検証・評価するための十分なデータと経験は得られていない。学部としては完成年度以降に検証することになる。
今わかっている問題点として、必修科目ばかりで、DP としても偏りがある１年次には、達成度評
価には使えないという意見があった。実際、基準スコアに満たない項目があったとしても、選択科目がない１・２年次にその不足を補うことはできない。高年次になって CoB CuS による可視化はようやく意味をもってくる。ただし３年次以降、興味あるなしではなく不足部分の履修に追われてしまう
学生が出てくることを懸念する声もあった。
また授業内容・評価法と CoB CuS の整合性について議論が交わされた。DP に従いカリキュラムが構成され、その到達度をはかる指標として CoB CuS が導入された以上、授業に CoB CuS を合わせるのではなく、DP 、CP 、そして CoB CuS に合わせて授業内容と評価方法を設計しなければならない。しかししばらくこのシステムを運用するうちに、将来、カリキュラム自体が適切かどうかということと併せて、この整合性について検証する必要が出てくるであろう。ただしそのよう改変は、学年によって同時に二つの CoB CuS を運用しなければならないことを意味し、非常な困難を伴うことが予想される。そのため検証・切り替えのタイミングがむずかしい。既存の学部に導入する場合は、このように改変が難しいことを踏まえて、慎重に設計する必要がある。
履修指導においては、CoB CuS の活用によって、多くの学生の間で学部 DP への理解が深まっている-235-

というメリットが挙げられた。しかしシステムが複雑であるため、理解できていない学生もある程度おり、そうした学生には注意が必要である。GPA は足りているが、CoB CuS で基準スコア（そして卒用要件）に満たない学生等には、繰り返し指導し理解を促す必要がある。

第３節 教育改善に関する活動
1．第 6 回ＦＤ研修会の結果を受けてのワーキング・グループの発足と課題検討
第６回ＦＤ研修会（国際総合科学部の教育について本音で語り合う会）で教員から出された問題点を整理し、その解決の方向性を検討するために、11 月に、基礎教養検討 WG、英語・国際化 WG、学部コンセプト WG、カリキュラム WG の４つのワーキング・グループが組織された。学部長・副学部長を除く全教員がいずれかのワーキング・グループに所属し、３月末までにそれぞれの課題について検討し、短期および中長期的提案を含む報告をまとめて学部長に提出した。
今後、短期的に解決可能な項目から教務委員会等が中心になって具体化していくとともに、中長期的課題の検討結果については完成年度後の学部コンセプトやカリキュラム再構成に活かしていくことになる。

２．プロジェクト型課題解決研究についてのヒアリング
来年度開始するプロジェクト型解決研究は、通常の卒業研究とは大きく異なる教育プログラムであるためＦＤをさらに重ねて開催する必要がある。昨年度は、アイ・シー・ネット株式会社グローバル
人材開発グループの日暮良治氏を講師に迎えて二日間にわたる研修を行ったが、今後はＰＢＬ委員会
独自のＦＤを企画していく必要があると考え、ＰＢＬ委員会とＦＤ委員会合同で同氏を平成 28 年５月 23 日と 29 年３月 13 日の２回招き、ＦＤ企画準備のためのヒアリングを行った。内容は前者がプロジェクト管理について、後者がプロジェクトおよび授業の評価についてであった。

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価
学生授業評価について、学部として組織的な分析は行っていない。学生から不満の声が出た一部科目については、教務委員等で検討し、個別に対応している。特に今年度は、カリキュラム構成や特定の科目についての項目を含む「意見書」が学生有志から提出されたため、その内容について学生支援委員会等で情報を共有し、代表して教務委員長が回答を返した。
教員授業自己評価については、専任教員はほぼ１００パーセント入力しているが、これを教育改善に活かすような組織的な活動はしていない。

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第５節 ＦＤ実施経費報告書
平成2 8年度 各学部・研究科ＦＤ実施経費報告票
部

局

国際総合科学部

ＦＤ研修・ＦＤ活動の内容

経費の用途（購入物・旅費謝金等）

ＰＢＬマネジメントについてのヒアリング

講師旅費

ＰＢＬ評価についてのヒアリング

講師旅費

執行額（ 千円）

FD活動の効果 （簡潔に）40 プロジェクト型課題解決研究の管理方法について理解が深まった
40 プロジェクト型課題解決研究の評価方法について理解が深まった
計79

第６節 来年度の課題
１．プロジェクト型課題解決研究
来年度はじまるプロジェクト型解決研究に関して、授業設計、プロジェクトおよび授業管理、評価等を標準化し円滑に機能させていくために、繰り返しＦＤを開催する必要がある。
２．留学および留学生の受け入れ
留学していた一期生が帰国し、また受け入れていた海外からの留学生の留学期間が終わるにあたり、両者に対してアンケートやヒアリングを行い、課題を抽出・整理し、学部スタッフで共有し、今後の改善につなげていく必要がある。
３．就職支援一期生は留学から帰国後、就職活動を開始することになる。これに備えてどのような体制で就職支援をするか、担任がどのように就職支援に関わるかなどについて、学部としての共通認識を形成し、情報交換を行うために、ＦＤを繰り返す必要がある。
４．教員授業自己評価の入力率向上に関する組織的な取組み
学部専任教員に対しては、教務委員長が未入力の教員に個別に催促するなどして、ほぼ１００パー
セントの入力率を達成しているが、他学部や非常勤の教員に依頼している科目については、全員入力とはなっていない。今後、学部外教員への依頼をつづけていくしかない。また入力した自己評価をどのように学部カリキュラムや教員個々人の教育改善につなげることが可能かについては、検討が必要である。
５．授業外学習時間の確保（単位制度の実質化）
国際総合科学部では、アクティブ・ラーニングがメインの科目が非常に多く、むしろ多大な授業外
学習時間に学生が疲弊している現状がある。とりわけグループ・ワークを行う授業が集中するＱ４では、時間割がタイトである上に授業ごとにグループメンバが異なるため、メンバーが集まる時間が確保できないことが問題になっている。この状況に対して、どうしても必要な一部の科目を除いて、原則課外で集まらなければならないような課題を課さないことになった。今後は、グループ課題の多い授業を分散させるようなカリキュラム上の調整を検討する必要がある。
６．適正な成績評価
同一科目を複数のクラス・教員で担当する科目について、教員ごとに課題の量や評価のさじ加減が異なる点が問題となっている。これについては担当教員間での打ち合わせやＦＤによる意見交換で調整していくしかないと考えられる。

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第 13 章 人文科学研究科のＦＤ活動
第１節 授業公開
人文科学研究科としての授業公開は実施していない。

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会（１）人文科学研究科（人文学部）ＦＤ部会主催による研修会
研修名：大学院科目「人文科学総論」についての内容検討会
日時：平成 29 年 3 月 19 日
場所：人文学部小講義室
報告者：ＦＤ部会
参加者：39 名
内容：「人文科学総論」は人文科学研究科の 5 コース、すなわち思想研究コース、歴史研究コース、現代社会研究コース、日本・中国言語文学研究コース、欧米言語文学研究コースの教員がそれぞれ 3 回ず
つ講義をする大学院 1 年生むけの授業である。
これまで、人文科学研究科では研究科としてのＦＤ研修会は実施していなかった。しかし、平成 28
年度については、新カリキュラムの実施初年度であること、および後述する院生への授業アンケート
において、「人文科学総論」に対する意見が複数みられたことに応じ、新たな試みとして同授業についてのＦＤ研修会を実施した。
研修会においては、まずＦＤ部会のほうから、平成 28 年度担当教員より授業の実践例や感想などをまとめた資料を配付し、意見交換を行った。特に論点となったのは、授業アンケートのなかにもあるように、コースごとの担当数 3 回を一人の教員が担当するか、三人の教員が一回ずつ担当するかという点である。前者であれば院生の研究内容にひきつけ、具体的な内容を講義するのに対し、後者であれば教員の研究分野を中心に概要を講義し、むしろ院生の研究を広げる方向にいくこととなる。フロアからもそれぞれの長短所についてさまざまな意見がでた。本研修会ではあえて結論をだすことはせず、今回の研修会をふまえ、コースごとに、授業のあり方をさらに議論してもらうこととした。

第３節 教育改善に関する活動
人文科学研究科としての教育改善活動は特に実施していないが、後述するように大学院生アンケー
トを実施している。

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第４節 学生授業評価・教員授業自己評価（１）学生アンケート
受講学生数が少ないことから、IYOKAN2 を利用した学生授業評価は実施しておらず、人文科学研究
科独自の様式による学生授業アンケートを実施してきた。平成 28 年度もこれを踏襲した。ただしア
ンケート実施時期については、大学院生の多くが出席する「修士論文報告会」に行うとし、平成 29
年 2 月 20 日の同報告会において配布・回収した。アンケート提出者は 7 名で、回収率は 87.5%であった。
アンケートの質問項目と回答は以下の通りである。
なお、上述の通り、本アンケートに「人文科学総論」のあり方についての意見が複数みられたことから、同授業についてのＦＤ研修会を行い、課題の共有と議論を行った。
（１）人文科学研究科の授業（講義・演習）について、良いところ、このまま継続してほしい点があれば、お教えください。
・少人数授業。直に教授と一対一で学ぶことができ、素晴らしい経験となりました。
・教員の研究室で受けられる点
・自分の専門外の分野の授業を受けた際にも自分の研究分野を射程に入れて始動指導していただけたこと（２）人文科学研究科の授業（講義・演習）について、今後できれば改善してほしい点があれば、お教えください。
・少人数授業しかない。時々（時に専門外）、大人数の講義も受けたい。
・英語に関する集中講義を開くことがあればありがたいです。
（３）研究環境（例えば、大学院生用研究室など）についてご要望があれば、お教えください。
・大学院生用研究室は留学生用となっており、日本人は使いづらい。
・資料は本を寄附されることができませんか。
（４）その他、ご意見ご要望ご感想があれば、お教えください。
・必修でない授業をもっと受けられるとうれしかった。
・人文科学総論について、毎回教員を変えるのではなく、一人三回ずつ程度が良いと思いました。
・人文科学総論はどれも興味深くもっと深めたいと思うような題材が多いので、各 1 時限ずつで終わってしまうのが勿体ないなと思います。各 3 時限（週）ずつとかで回した方が先生方の負担も減るかと…

（２）教員授業評価
人文科学研究科の在籍院生数は少なく、授業数も限られている。平成 28 年度の実施率は 38.6%で
あった。

-239-

第５節 ＦＤ実施経費報告書
人文科学研究科で実施したＦＤ活動にともなう経費執行はない。

第６節 来年度の課題
人文科学研究科は規模が小さいため、研究科独自のＦＤ活動は展望しにくい。少人数であるがゆえに、よりきめ細やかな大学院生アンケートを継続させて、院生の要望をよく聴取し、院生の研究や研究環境の充実・改善にむけた提言を行っていくべきである。

-240-

第 14 章 教育学研究科のＦＤ活動
第１節 授業公開
平成 28 年度から発足した教職実践高度化専攻（教職大学院）では、原則、すべての授業を公開しており参観を認めている。教職大学院担当教員であれば、その授業担当者に断って不断から多数参観をしている。また教職大学院担当教員以外の参観希望者には、3 週間程度前に授業担当者に参観希望を伝え、許可を得た上で参観してもらうようにしている。
従来の授業公開は、特定の期間、特定の授業を公開するかたちで行われてきたと思われるが、それでは、参観したくても予定が合わない、普段とは違うよそ行きの授業を意識してしまうといったことが生じてしまう。授業公開を日常的なものにすることで、授業者としての不断の努力、教育力の向上
を、また学生の緊張感維持と学習成果の向上を期待して制度化したものである。
この授業公開については案内不足もあり、平成 28 年度中の外部参観者は次のように限られてしまった点は反省点である。
参観実績：他大学学部生 1 名 2 授業、山口県教育庁職員 1 名 2 授業、光市教員 1 名 2 授業

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
平成 28 年度、教育学研究科主催というかたちでの FD 研修会は実施していないが、教職実践高度化専攻（教職大学院）は下記の通り計４回の FD 研修会を、いずれも教育学部・教育学研究科の構成員（事務職員、学生を含む）に公開するかたちで実施した。
第１回教職大学院 FD 研修会（教育学部・教育学研究科に公開）「教職大学院の認証評価に学ぼう−教育活動の質的向上を図るための方途を探る−」
ファシリテーター：和泉研二、佐々木 司、松岡敬興（いずれも教職大学院担当教員）
日時：平成１０月２８日（金） １２時５０分〜１４時２０分
場所：共通教育３５番教室
参加者（概数）：30 名
第２回教職大学院 FD 研修会（教育学部・教育学研究科に公開）「現地実習（学校実習）〜A 院生の場合〜」
担当：前田昌平（教職大学院担当教員）
日時：平成 28 年 11 月 17 日（木）10:20〜11:50
場所：共通教育３５番教室
参加者（概数）
：30 名

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第３回教職大学院 FD 研修会（教育学部・教育学研究科に公開）「教職大学院における ICT 戦略」
担当：鷹岡亮（教職大学院担当教員）
日時：平成 28 年 11 月 17 日（木）12:50〜14:20
場所：共通教育３５番教室
参加者（概数）：30 名
第４回教職大学院 FD 研修会（教育学部・教育学研究科に公開）"Educational Community Building in Korea: An Ecological approach for community-based learning"
担当：Dr. Yong-Lyun Kim（金容練博士）, Associate Professor, Hankuk Univ. of Foreign Studies
日時：平成 28 年 12 月 15 日（木）10:20〜11:50
場所：共通教育３５番教室
参加者（概数）：30 名
なお、第５章「教育学部の FD 活動」でふれた「教職大学院の教員採用試験支援について」（担当：前原隆志）は、学部の FD ということになっているが、教職大学院の支援の様子を教育学部・研究科の教員に伝えたものである。

第３節 教育改善に関する活動
特記事項なし。

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価
平成 29 年４月に IYOCAN2 システムで確認した平成 28 年度前期の学生授業評価、教員授業自己評価の実施率は、学生授業評価が修士課程 70％・教職大学院 90％、教員授業自己評価が修士課程 54.3％・
教職大学院 50％であった。なお、システムを利用すれば、授業科目ごとの教員授業自己評価の入力実
施状況を確認できるので、研究科としてこの情報を利用し、改善していく必要がある。

第５節 ＦＤ実施経費報告書
平成 28 年度教育学研究科 FD 活動において経費は使わなかった。

-242-

第６節 来年度の課題
平成 28 年度に発足した教職大学院は、広報が不十分であったとはいえ、原則、すべての授業を公開するという方針で臨んでいる。他方、修士課程、教育学部（第５章）は、そのような体制をとってはいない。授業には様々な形態、対象学年、授業担当者の思いがあるから、公開を一律に制度化することがよいとは思えないが、それを踏まえ、教育学研究科としては修士課程における授業公開のあり方について検討することが課題となる。
教員授業自己評価の入力率向上に関する組織的な取組みは、教育学研究科においても大きな課題である。特に教職大学院の教員授業自己評価実施率が 50％であるというのは、早急にその原因を特定し、改善策を講ずべき課題である。
授業外学習時間の確保については、研究科としても学生に対して周知をするとともに、各授業担当者からも授業ごとに指示・指導がなされているとは思うが、実態そのものを組織的に把握できていないという課題があり、善処したい。

-243-

第 15 章 経済学研究科のＦＤ活動
第１節 授業公開
授業公開についてはそのあり方が議論されることとなり、今年度も実施しなかった。従来は、公開希望者を選出、公開当日都合のいい教員が授業を見学し、参加教員が感想を述べるというだけのものとなって実施の形骸化が進んでいた。公開希望者が一巡し、また、参加者の数も減少傾向にあったため、見直しをすることとなったが、よりよい具体的な改善案がでてこなかった。

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
渡日前入試入学者に対する基礎教育の継続的な提供について
１．大学院基礎教育を実施した背景
経済学研究科では、2013 年 10 月から中国での渡日前入試を開始した。渡日前入試の受験者は主として日本語専攻の学生であり、経済学・経営学に関する知識が乏しいため、基礎知識の提供が課題となっていた。
このような状況下で、企業経営専攻では、 経営学と企業の事例に関する知識 を補強するため、2015
年度後期から 経営学の基礎理論、研究方法・研究倫理、ビジネス日本語 の基礎教育を実施する「企業経営基礎研究」（必修科目）、日本企業の現状を学び企業経営研究の方法の理解につなげる「第 2 演
習ⅠA」（選択科目）を試行的に開始した。
２．現在の状況：2015 年度・2016 年度後期開講の基礎科目（１）企業経営基礎研究
・2 単位・必修科目
・担当：藤田・柳田・赤木(留学生センター)
・授業内容：A) 経営学の基礎理論、B) 研究倫理、C) 研究方法(2 年間のプロセスとマネジメント)、D) ビジネス日本語の授業（２）第 2 演習 1A・2 単位、選択科目(実質的には、渡日前入学者全員に受講をお願いしている)、・担当：藤田（→国際総合科学部開講の「日本企業文化理解講座」の一部を受講し、内容を発展させる）
・授業内容：E) 講演聴講・ディスカッション、 F) 関連資料の収集・分析
以上の試行授業の結果は、2016 年 3 月 29 日に開催した経済学研究科 FD で「渡日前入試入学者に対する大学院基礎教育の成果報告」として報告した。その後、大学院基礎教育科目の継続的な提供についての検討を、研究科運営委員会で行ってきた。

-244-

３．2017 年度以降の「企業経営基礎研究」「第 2 演習 1A」について（１）検討してきたこと①「企業経営基礎研究」を必修のまま継続するための運用方法の検討②「第 2 演習 1A」の位置づけと同科目の抱える課題（２）検討結果
必修科目としての継続可能性(経済学研究科教員だけで継続できるかどうか)及び企業経営専攻の院生教育にとっての効果的な授業内容の検討を行った。
①企業経営基礎研究の位置づけと運用方針検討の結果、「企業経営基礎研究」の授業内容は、A) 経営学の基礎理論、B) 研究倫理、C)研究方法とした(図 1 参照)。
図 1 授業内容の再編成【現状】【2017年度以降】

企業経営基礎研究

企業経営基礎研究

A) 経営学の基礎理論

A) 経営学の基礎理論

B) 研究倫理B) 研究倫理C) 研究方法C) 研究方法論

D) ビジネス日本語

第2演習１Ａ

第2演習１ＡE) 講演の聴講・ﾃﾞｨｽｶｯｼｮﾝ

E) 講演の聴講・ﾃﾞｨｽｶｯｼｮﾝF) 資料収集・分析

D) ビジネス日本語※他学部の教員に協力を求めるため、継続実施が可能か、今後も協議を続ける。

・渡日前入試入学者対象は必修科目(2 単位)とし入学直後の後期開講科目とする。
・授業内容：基礎理論・研究倫理・研究方法論の 3 部構成とする。
・担当者（担当順）は、大学院演習・授業担当状況を勘案し、協力教員が輪番とする。
基礎理論・研究方法論：有村先生、柳田先生、川村先生、松田先生、平野先生、藤田健
研究倫理：山下先生、藤田(智)先生、藤田健
・毎年、時間割(開講計画)作成時に、研究科運営委員会から担当予定教員に、次年度の開講依頼を
する。

-245-

「公共管理コース担当教員のための語学 FD 研修」
大学院公共管理コースでは、全ての講義を英語で開講している。担当教員の英語能力を高め、留学生とのディスカッションをより円滑にするため同研修を執り行った。
・ 実施日、場所：
９月 15 日（火） 13：00〜15：00 東アジア・経済学研究科棟 205 研究室
９月 17 日（木） 13：00〜15：00 東アジア・経済学研究科棟 205 研究室
９月 18 日（金） 13：00〜15：00 東アジア・経済学研究科棟 205 研究室
９月 28 日（月） 13：00〜15：00 東アジア・経済学研究科棟 205 研究室
９月 29 日（火） 13：00〜15：00 東アジア・経済学研究科棟 205 研究室
・

・

方法：
参加者が講義の内容の一部をプレゼンし、それに対する質疑応答を行った。

・

講師：
尊田望

・

参加人数：
平均して、毎回講義担当者で５〜６人程度

・
・

効果：
ディスカッションを円滑にするためには、言いたい内容を瞬時に英語で話せることが必要であるが、うまく言えないとき、表現に誤りがあるとき、また、より効果的な表現についても講師からその場でアドバイスがもらえ、英語のディスカッションの能力の向上には効果的だと思われる。英語能力の向上に終わりはなく、持続的な研修が必要とされる。

第３節 教育改善に関する活動
経済学に関する基礎知識のない学生（特に留学生）の基盤教育をどのようにするべきか議論をした。大学院共通科目のようなものを設置して基盤教育を支える仕組みが学部同様に必要なのではないかということになった。
さらに、論文作成時の倫理問題（引用と盗作の違いなど）をどのように指導するかなども議論の対象となった。

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価
大学院講義についてはこれまで 3 人未満の受講生が多く、データが整備されてなかった。今年のシステムにおいてはデータが整備されたことから、経済学部同様分析を試みた結果、以下のような特徴が見られた。

-246-

1.

1.
2.
3.
4.

学部教育と比較して学生授業評価では、学習目標達成、理解、満足だけでなく、授業外学習
時間もほぼ 4.0 以上をマークして安定している。経済学研究科が大学院修士課程であることを考慮すれば驚くべき結果ではないが、総じて学生から高い評価を得ていることがわかる。
経済学研究科の場合、留学生の比率が高く、日本語での講義に学部教育にはみられない問題が潜在している可能性があり、学生評価より教員による自己評価が若干低くなっている。
公共管理コースにおいては、教員側が英語で講義をする必要があり、その苦労が低い自己評
価につながっている可能性がある。
多くの講義が少人数による受講であることで、単純に学部教育と比較はできない。
最終的に、教員による自己評価より学生による評価が高くなっていることは、大学院教育が特徴を活かしながら研修やミーティングを通じて日々ブラッシュアップされ充実されたものとなるよう努力している結果であるといえる。

グラフ４：経済学研究科学生授業評価-247-

グラフ５：経済学研究科教員自己評価

グラフ６：経済学研究科評価ギャップ（学生授業評価 教員自己評価）

第５節 ＦＤ実施経費報告書
語学研修のために、外部講師を招き、講師料として 5 回分 6 万円を支払った。また、諸経費（印刷・ポスターなど）に 2 万円経費計上させていただいた。

-248-

第６節 来年度の課題
・
・
・
・
・
・

教員授業自己評価の入力率向上を目指す
学生評価や成績分布共有システムなどの有効活用
より高い教育の質を目指し、新しい FD 研修の方法論について検討する
学生、教員の語学研修について新しいシステムを考える
外部研究費獲得のための工夫
公開授業（ピア・レビュー）のあり方について議論する-249-

第 16 章 医学系研究科のＦＤ活動
平成21年度より、医学部と医学系研究科において「学部と研究科のFD企画をできるだけ相乗りの形で実施する」という方針が定められた。この方針に基づき、医学系研究科所属教員は、それぞれが関連深い（実際に兼担で教育を担当している）各学部（あるいはその上部の研究科）のFD 活動に参加する形でFD 活動を行った。具体的には医学部の学部教育を兼担している教員は医学部（第8章）のFD
活動に、理学部・工学部の学部教育を兼担している教員は理学部（第7章）・工学部（第9章）ないしは創成科学研究科（第17章）のFD 活動に、農学部の学部教育を兼担している教員は農学部（第10章）
ないしは創成科学研究科（第17章）のFD 活動に参加した。具体的活動内容に関しては、それぞれの該当の章を参照されたい。

-250-

第 17 章 創成科学研究科のＦＤ活動
理学系
第１節 授業公開
１．物理・情報科学専攻のピア・レビュー
今年度は、理工学研究科（理学系）として物理・情報科学専攻の情報科学ゼミナール I,II のピア・レビューのみを実施した。その他の理学系教員は、理学部のピア・レビューに参加した。詳細は第７章の理学部の FD 活動を参照されたい。

（１）実施科目「情報科学ゼミナール I、II」
１）概要①日時：平成 27 年 12 月 2 日(金)②対象学生：M1,M2③授業概要：情報科学ゼミナール I, II の履修者が、各自の研究課題に関するポスター発表を行い、同時に他の学生の研究発表を聞き相互に評価し合う。
④授業の到達目標：
・各自の研究テーマを分かりやすく発表する。
・同級生の研究発表を聞き、批判的・建設的に討論を行う。
⑤授業担当教員：末竹 規哲（分野長）
レビュアー：内野英治、松野浩嗣、西井 淳、川村正樹、野崎隆之⑥レビューの方法： 授業に出席の後、授業改善点等について議論する。
２）レビュー結果① 授業内容・学生は４グループに分かれ、ポスター発表を 30 分間行った。発表者以外の学生は、レビュアー
として、質疑応答を行った。
・総発表件数と発表スケジュールは以下の通りである。
第一グループ：14：40−15：10（発表 4 件）
第二グループ：15：10−15：40（発表 4 件）
第三グループ：15：40−16：10（発表 4 件）
第四グループ：16：10−16：40（発表 3 件）

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(a) 授業の様子② 授業の進め方
・ 学生は４グループに分かれ、30 分間のポスター発表を行う。発表グループ以外の学生は、レビュアーとして参加し、発表者に質問等を行う。
・ 各レビュアーはそれぞれ発表に対して採点を行い、授業の成績にも反映させた。
・ 採点では、「ポスターには研究の概要が簡潔、かつ分かりやすくまとめられていたか？」、「説明（話し方）はわかりやすかったか？」、「発表者は研究内容を十分に理解して研究を行っていると思われるか？」の各項目に対して 5 段階評価を行った。さらに、発表の改善点、発表を聞いた感想を発表者にフィードバックした。
・ 研究発表能力の向上、および聞き手として友人の研究に建設的・批判的にかかわる態度の養成を目指した。
③ その他、改善点
・ 昨年度と同様に、１グループあたりの発表者を極力少なくし、レビュアーの人数を多くした。
・ 数年前までは、教員がレビュアーとして積極的に参加することで発表を行っていたが、近年は教員が参加しなくても学生間で自由な意見交換が行われている。情報科学ゼミナール I,II を通して M1 と M2 が参加し、より良い議論の場ができあがっていると思われる。
・ 一人あたりの持ち時間が 30 分間と若干短めであることから、発表内容によっては議論する時間が少なかったようにも感じられる。ただ、発表時間を長くとるためには発表グループ数を少なくする必要があるため、引き続き、このタイムスケジュールで様子を見たいと考える。

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
今年度は、創成科学研究科（理学系）として単独では FD 研修会を実施していない。理学系教員は、理学部で開催された以下の FD 研修会に参加した。詳細は理学部第２節の FD 活動を参照されたい。
・教育改善 FD 研修会
・アラカルト FD 研修会「採用活動の変更と山口大学の就職支援」

第３節 教育改善に関する活動-252-

創成科学研究科（理学系）単独での教育改善に関する活動は行っていない。理学部と共通で活動している。詳細は理学部第２節の FD 活動を参照されたい。

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価2016 年度に理工学研究科から創成科学研究科への改組が行われた。理学系では、理工学研究科の「数理科学専攻，物理・情報科学専攻，地球科学専攻」から、創成科学研究科の「基盤科学系専攻、地球圏生命物質科学系専攻」のように、専攻・分野内でも入れ替わりがあったため、授業アンケート結果
について、理工学研究科と創成科学研究科では、専攻・分野ごとの継続した折れ線グラフを描けない。
そのため、図１〜図８のグラフは、理工学研究科の理学系の専攻・分野の合計と、創成科学研究科の理学系の専攻・分野の合計の比較として示した。2016 年度の学生回答数は理工学研究科が９件あった。
一方、創成科学研究科は 319 件、教員回答数は 13 件であった。
学生の授業外学習時間は、年々漸増傾向にある（図１）。目標達成の自己評価（図２）、理解度（図３）、満足度（図４）、出席（図５）は、若干の増減を繰り返しているが、例年、似たような範囲内に収まり安定している。教員側から見た理解度と満足度（図７・８）が、学生側からみた値（図３・４）よりも高い傾向がある。
しかし、教員のデータの母数が１３件であり、統計的に有意の差なのかどうかは分からない。大学
院授業の教員評価の母数を上げ、データの信頼性を向上させる必要があろう。

図１ 学生の授業外学習時間

図２ 学生の授業目標達成の自己評価

図３ 学生の授業理解度の自己評価

図４学生の授業満足度-253-

図５ 学生の授業出席の自己評価

図６ 教員側からみた学生の授業目標達成度

図７ 教員側からみた学生の授業理解度

図８ 教員側からみた学生の授業満足度

第５節 ＦＤ実施経費報告書
今年度は、創成科学研究科（理学系）
・理学部とも、FD 実施経費を使用していない。

第６節 来年度の課題
学生の授業アンケート結果を見る安定した評価結果となっている。統計的に高いアンケート回収率の反映でもあるだろう。一方、今年度の教員側の評価データの母数は１３件と少ない。このため、統計的意味のあるデータなのか不明で、評価困難である。まずは、大学院授業の教員評価の母数を上げ、データの信頼性を向上させる必要があろう。

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第 18 章 東アジア研究科のＦＤ活動
第１節 授業公開
博士課程(後期３年)のみの本研究科では｢講義｣形式の授業は重視されない。
大学院設置基準に基づけば、修士(博士前期)課程では｢広い視野に立つて精深な学識を授け｣との文言があり、狭い意味での授業が要求される。他方、博士課程には｢学識を授け｣るという文言はなく、｢高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする｣とされるのみである。つまり、博士課程では｢授業｣で学識を｢授ける｣のではなく、学生自らに｢研究能力｣を獲得させ、必要な学識を自ら学ばせることが求められている。
こうした博士課程教育の特性を踏まえ、東アジア研究科では以下で述べるカリキュラム・ポリシーに基づき、独自のカリキュラムを編成している。
1.博士課程における講義型授業と研究指導
具体的に言えば、通常の講義である｢特別講義｣は多数開講しているものの、後述するように補助的な位置づけであるのに対し、カリキュラム上では｢特別研究｣(3 年間・6 単位)として一部しか現れない
研究指導を最重要視している。研究指導である｢特別研究｣は性質上、対話型の授業であり、通常は公開されず、また公開することで弊害も生じうる。他方、｢特別講義｣を公開しても本研究科の教育改善に資する効果は乏しい。
2.間接的ピア・レビューとしての集団演習
したがって本研究科の FD 活動として、ピア・レビューと呼ばれる授業参観は実施する意義・余地がないため、実施していない。他方、間接的ではあるが｢研究指導レビュー｣を内容の一部とする集団演習(｢基盤演習｣1 年、｢プロジェクト演習｣2 年)を実施している。その内容は後述するが、集団演習では各々の学生の研究課題の妥当性や研究意欲、研究進捗度が参加する多人数の教員によってチェックされる。こうした学生の研究状況のチェックは、(主)指導教員も参加する中で行われ、問題点はただちに｢特別研究｣など研究指導に反映される。東アジア研究科ではいわゆる｢授業公開｣は実施していな
いが、代わりに、主たる教育課程の内容である研究指導に対し、集団演習を通じて相互にチェックしあう｢間接的ピア・レビュー｣の仕組みを構築している。

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
東アジア研究科では独自の FD 活動として｢研究指導 FD｣を継続実施してきている。これは、学位申請に係る最後の関門である｢準備論文報告会｣の開催後に、当該｢報告会｣で報告した学生の指導教員を中心に｢研究指導｣に関する問題点、解決すべき点、指導上の工夫などについて話合いを行い、情報交換とともに、個々の研究科専任教員の｢研究指導｣の技量向上を図ろうとするものである。

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1.｢研究指導 FD｣の実施状況
平成二十八年度については、コース別に以下のように実施した。
｢準備論文報告会｣ ｢研究指導 FD｣
実施日
コース名
参加教員数
報告学生数
アジア教育開発コース
H28.11.9
8
15
H28.11.11 アジア経済・経営・法律コース
2
10
H28.11.14 アジア比較文化コース
1
8
本年度は異例なことに、コースごとの報告学生数にばらつきが大きく、｢アジア経済・経営・法律コース｣｢アジア比較文化コース｣の報告学生が少なかった。
報告の可能性があった学生数にはさほどの違いがなかったため、この２コースの学生がたまたま報告を見送るような状況の者が多かったためと思われる。なお、この点も FD 集会の討論中に論点となった。
2.｢研究指導 FD｣の意見交換からみた FD の進捗状況｢研究指導 FD｣の内容のうち、とくに注目される論点は以下である。
(1) ｢アジア教育開発コース｣の FD 集会では、博士課程学生の指導経験が余りない教員から、指導の細部に関して疑問点が幾つか提起され、主に経験豊富な教員からさまざま回答が出された。｢研究指導FD｣は博士課程学生に対する研究指導について、経験豊富な教員から若い経験の乏しい教員への技能伝承の機会であることが確認できた。
(2) 他の２つのコースについては、報告者数の少なさが論点となった。修了(学位取得)に至る関門としての｢準備論文報告会｣での報告は、研究科としては｢２回報告を原則｣としているものの、修了要件
は｢1 回以上の報告｣となっている。｢アジア教育開発コース｣では｢原則｣に忠実に２回報告を積極奨励している教員が多いのに対し、他の２コースでは必ずしもそうではないのではないかとの意見も聞かれた。報告可能性がありながら報告しなかった学生については、各々固有の理由があることも説明されたが、｢２回報告｣が必要ならば修了要件もこれに従うべきだとの意見もあり、｢研究指導 FD｣が目指す、個々の教員の技量向上とは直接の関係はないものの、個別教員の研究指導とそれをチェックする研究科のシステムに関する問題提起がなされたことは重要である(この点は第３節で再論する)。
(3) 以前から繰り返し問題になってきた留学生の日本語を直す作業の問題が提起された。研究指導以
上に指導教員の時間を消費するが、研究指導に関連した部分については余人を以ては代えがたい。関連して、本審査通過後、学術リポジトリで公開されるまでの間の｢日本語チェック｣は単純な表記の間違い等を直すだけなので、研究科の支援により外部の｢ネイティブ・チェッカー｣を利用できるように措置してある。今年度はさらに、英語についても文法的間違いが非常に多い学生がいることが問題にされた。英語、とくに作文能力については指導教員側も十分とは言えないケースもあり、｢ネイティブ・
チェッカー｣の積極活用が必要という点では意見が一致したが、どのように活用するかについて具体的には定まっておらず、試行錯誤が必要だと思われる。
(4) 査読論文に関して以下のような意見が出された。本研究科は修了要件として｢査読制度の確立された雑誌等｣への論文掲載(掲載決定を含む)を条件としている。学生の中には、査読が厳格でなく、より容易に採択される雑誌に投稿したがる傾向があり、これを許容すれば修了条件の中心である｢自立的研究者が出発点として持つ研究能力｣が低下してしまう恐れがあるとの懸念が表明された。とはいえ、厳しい査読制雑誌等への投稿は不採択のリスクがあり、よほど時間的余裕がなければ指導教員は学生に推奨できない。不採択が修了時期の延期に繋がりかねない場合は、指導教員もより採択され易いジャーナルを選ばざるをえないようなこともある。この点は個々の教員の判断の問題ではなく、次節で述べるとおり、｢自立的研究者が出発点として持つ研究能力｣とそれを証明する｢査読制度の確立された雑誌等｣に関する研究科全体の合意形成にかかっている。

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3.学部等の FD 活動への参加
なお、本研究科の専任教員(H28.4.1 で 46 名)は｢東アジア研究科所属｣の本務教員 4 名も含めて、人文学部、教育学部、経済学部、国際総合科学部に所属しており、各学部・修士課程での教育活動とあわせて FD 活動および大学教育センター主催の FD 活動に参加している。

第３節 教育改善に関する活動
東アジア研究科では平成 28 年 2 月にディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーを改訂し、あわせてカリキュラム・ポリシーの内容・目標と教育方法、成績評価法を具体的に明示した(ただしこれらは新たに定めたものではない)。なお、併せて査読論文の認定基準に関する研究科内での合意形成に向けた取組も行ってきており、ディプロマ・ポリシーの実効化に向けた作業も進捗している。

1.ディプロマ・ポリシーの改訂
本研究科のディプロマ・ポリシーの特徴は、第 1 に｢東アジア地域に敬意を持ち、地域的特性の深い理解に基づいて自らの問題意識を位置づける能力｣を掲げている点であり、｢東アジアで活躍できる
指導的高度専門職業人養成｣を設置目標とする研究科に相応しいものとなっている。なお、その上で現代の博士研究科の一般的教育目標である｢独自に問題を立て、研究を遂行して成果を生み出すことができる自立的研究能力｣を挙げている。
今回の改訂ではこれらに加えて｢研究者として求められる研究行動規範を正確に理解し、研究行動規範に沿って研究を遂行し成果を表現する能力｣を明示した。研究者の行動規範の遵守であり、近年の要請及び本学における知財教育等への注力を反映し、必要不可欠なものと考えるに至った。
2.カリキュラム・ポリシー改訂と特色ある教育方法
カリキュラム・ポリシーでは本研究科の特色ある授業科目ごとの内容・目的や教育方法を明示化した。
(1) 複数教員による集団の内容・目的や意義を明示した。｢１年次には…..研究成果を論理的に表現する能力)や挙証の能力を｢基盤演習｣と｢特別研究｣を通じて身に付けます｣、｢２年次には…..｢プロジェク
ト演習｣を通じて、実際に自らの問題意識に基づいて研究を遂行し、成果を取りまとめる作業を体験して自立的研究能力を培います｣とした。さらに、｢｢基盤演習｣｢プロジェクト演習｣を通じて多様な領域の複数教員からの教示・助言を受け、専門分野にとどまらない複眼的視野を獲得し、あわせて東アジ
アの地域的特性を敬意を持って深く理解し、自らの問題意識を地域特性に基づき位置づけられる能力を培います｣とし、授業科目ごとの内容・目的を明示した。さらに教育方法に関連して｢こうした集団
による指導は、主指導教員による専門研究能力養成に代わるものではありませんが、徒弟制度的になりがちな研究指導の閉鎖性を打破することにも役立っています｣とその意義を明示している。
(2) 研究行動規範教育をカリキュラムに組み込んだ。平成 28 年度から 1 年生に必修科目｢研究者行動規範｣を設置し、あわせてカリキュラム・ポリシーに｢1 年次の｢研究者行動規範｣で研究上必要とされる行動規範について正しい理解と研究行動規範に沿った研究遂行の意義・必要性を自覚し、あわせて
１〜３年次の｢特別研究｣を通じて研究行動規範に基づいた研究を継続して実践し、研究態度として身に付けます｣と明記した。授業科目｢研究者行動規範｣は専ら規範の｢正しい理解｣とこれに｢沿った研究遂行の意義・必要性｣の理解を求め、｢特別研究｣(研究指導)でこうした行動を実践し慣習化することで｢態度として身につける｣としている。研究者が研究行動規範の遵守を求められることは決して新しい事態ではなく、それを身につけているのはいわば｢当然｣のことであるとしても、その内容を明示化し-257-

た上で修了生に確実に修得させ、｢態度として身につけ｣させることは、現代の博士課程研究科の修了者質保証としては不可欠だと考える。
3.学位審査の透明化・客観化・厳密化(1) 従来、学位論文そのものの審査については最低でも東アジア研究科教授３名があたるとし、論文のテーマの専門性等に応じて本研究科、本学他研究科、他大学研究科棟から最大 2 名まで補充するとしていた。文科系を中心とする本研究科は専門分野が広く、研究科教授に当該分野の専門家が不足する場合に２名までの審査委員の補充を認めている。
他方、｢東アジア研究科教授３名｣には専門外の教員が含まれうるが、たとえ専門外であっても論文審査が可能となるよう観点別の学位論文評価基準を設けている。｢創造性｣｢論理性(一貫性)｣｢厳格性｣の３つの観点がそれであり、学位申請者はこれらの各観点に対応した内容があることを専門外の審査委員に対しても説明し、基準をクリアしていることへの納得を得なければならない。
他方、最終試験は同じ審査委員会で実施されるが、学位論文の内容だけでなく、｢自立的研究者｣としての資質も問われる。すなわち｢基礎知識・基礎技法の習得｣を確認するほか、｢研究意欲｣と｢問題意識｣の確認に重点を置いて審査する。こうした内容は従来から慣行として確立されていたが、平成 28
年度末に明文化された。
(2) 学位審査は予備審査と本審査の二段階で行われ、予備審査は基本的に論文審査として上記３観点に基いて、課題・問題意識や論文構成、書けている部分、改善が必要な部分、論文作法上の問題点や言語表現などの問題を具体的に指摘し、本審査通過の具体的条件を提示する。本審査(論文審査)に関
しては、この条件がクリアされているか否かを点検するという形になる。したがって、予備審査の合否とともに、｢本審査通過の具体的条件｣が非常に重要になる。
これまでも予備審査についても教授会で審査報告を行い、可否も教授会で最終決定していたが、その際に｢本審査通過の具体的条件｣が報告される場合も、そうでない場合もあった。この点について改善が必要との意見があり、審査委員会が予備審査で｢学位申請資格有り｣と判定した場合、｢本審査通過の具体的条件｣を明記した｢改善指導書｣を作成し、審査報告とあわせて教授会で審議することとした。
(3) なお、平成 29 年度から学位審査において独立した外部審査委員の置くという改革を実施することで合意した。外部審査委員は東アジア研究科に属さない学位申請論文の対象領域の専門研究者であり、審査委員会とは独立して予備審査提出論文・本審査提出論文を｢査読｣し、審査委員会に対して意見を述べる。審査委員会は、この外部審査委員の意見を必ず参照せねばならず、すなわち外部審査委
員の意見に同調する必要はないものの、
意見の相違があるときは相違する根拠を明示する必要がある。
こうして、審査委員会とは独立した専門家の意見が学位審査に反映できるようになることで、学位審査の客観性がより確実に担保されることが期待できる。なお、外部審査委員と審査委員会とのやりとりは文書で行うこととしており、｢改善指導書｣の文書化とあわせて、審査の透明性と教授会の審査能
力はかなり向上したといえる。
(4) 本研究科は人社系を中心とした総合研究科として多彩な学問領域を対象としているため、博士学
位に対する考え方の個人というより学問領域ごとの差異が大きかった。2001 年の設置直後は｢自立的研究者が出発点で持つべき能力｣という新しい学位基準の考え方が明示されたものの、｢完成型｣と呼ばれる研究者として大成したもののみが博士学位に値するという考え方が残存する領域もあり、いかに基準を下げるかが課題だった。しかし、近年では｢自立的研究者｣基準に関する考えの違いから、領域ごとに学位取得に難易があるとの指摘がなされるようになった。これに対する対応策が、３つの観点による専門外の審査委員も含めた審査方法であり、さらに外部審査委員の導入である。さらに 28 年
度末の改革で、審査委員には主査／副査の区別を設けず、審査委員全員で学位審査に責任を負うこととしたが、これは｢専門外｣だから審査ができないという考え方から、専門外でも３基準、あるいは最終試験の｢意欲｣や｢問題意識｣を判断できるとの考え方への転換を意味し、多くの委員の審査への積極関与により、審査基準の厳密化が前進したと判断する(｢厳格化｣とは呼ばないのは、これにより｢基準｣-258-

が厳しくなったのではなく、ばらつきの程度が縮減されたと考えるからである)。
4.査読論文の｢認定｣について(1) 本研究科では必要な授業科目の履修、研究指導を受けること、学位論文審査・最終試験の合格に加え、査読制の確立した雑誌等に掲載された論文 1 編以上を持つ(刊行予定を含む)ことを修了要件としてきた。このため、学生は査読論文を執筆し、雑誌等に投稿し掲載してもらう必要がある。そして既に第 2 節 2.(4)でも述べたように学生ができるだけ採択が容易な雑誌等を選ぶ傾向があり、修了までの時間的余裕がある場合を除いて、採択率の低い雑誌等をへの投稿を進めにくい事情がある。
(2) ただし、問題の本体は所謂｢ペーパー・ミル｣の存在である。論文が査読付きだとすることは、大学院生に限らず、研究者には好ましいことであり、査読付き論文を報奨する制度や査読のない論文を低レベルのものとしてしか評価しないルールを持つ大学、研究機関が多数存在する。
これに対応して、｢迅速な審査｣と｢掲載の容易さ｣をセールス・ポイントにするペーパー・ミルが全世界に存在する。こうしたペーパー・ミルは一見して学会の外形を採っていたり、主催者が大学教員などアカデミシャンであったりするので、本来の査読制雑誌等と区別することが難しい。さらに、ごく小さな研究集団が業績に｢査読付き｣という箔を付けるために、査読紙を刊行しているような場合がある。その問題点は自由投稿制を採るだけでなく、広範な学問領域から投稿を可能としていること(論文が集まらないと雑誌刊行が継続できないため)で、こうした雑誌はその性格上、そうした広い学問領域に対する専門家を持たず、査読する能力がないことにある。つまり、査読制は実際に専門家による査読ではなく、無効化している場合が多いと考えられるのである。こうした形骸化した査読制では、｢自立した専門研究者の能力｣は測れない。
(3) こうした問題に対し、本研究科では平成 27 年 4 月に｢査読論文の認定について｣(以下、｢認定｣文書と呼ぶ)を教授会で決定した。この文書は一種の内規であるが、学生に公開し査読論文作成と投稿の指針にしてもらう｢公開の内規｣という性格を持つ。さらに、既に学位取得の過程にあり、現に有する、あるいは投稿中の査読論文もあることを考慮して、決定日から強制力を持つような規定ではないことも特徴である。内容は明らかに査読論文の限定であり、学生に不利益となりうる決定を事後的に行うことになってはならない。
かといって、様々な入学時期の学生が学位審査の申請を行ってくるなかで、入学年次によって類似の論文が査読論文として認められたり、認められなかったりすることもあってはならない。少なくとも同じ教授会で審査された学位論文に複数の学問水準に関わる基準があることは、博士学位を授与する機関としては許されないだろう。こうした点を考慮のうえ、強制力にかなり留意した(抑制した)規定になっている。
(4) まず｢認定｣文書は何を査読論文というか規定する。第 1 に｢一般に公開されるだけでなく、原著論文として位置づけられ、抄録、研究ノートや学会展望(サーベイ)その他研究資料ではない｣と規定す
るが、ただし｢原著論文｣の基準が厳しい研究分野があることが分かっており、こうした分野について
は｢相当するもの｣でも許容する。第 2 は査読制について｢編集者がこれとは独立した複数の研究者に論文の精査を依頼し(ピア・レビュー)、その結果を尊重して論文の改訂を求めたり、掲載の可否を判断する制度を｣言う、とする。｢ピア・レビュー｣がキーワードで、同じ専門領域の研究者による｢精査｣を求めており、さらに｢その結果を尊重｣すること、それに従って｢論文の改訂｣要求や｢掲載の可否判断｣がなされていることを求めている。第３にそもそも｢論文｣とは何かという点について、｢既存研究を紹介・評価して課題や方法を位置づけ、適正な論証手続きに基づいて仮説を検証するなど一定の結果を導出し、さらにこの結果を解釈するもので、全体を通じて既存研究との対照の中で明示的・自覚的に独創性を主張するもの｣とし、｢これら一連の手続が(すべてが明示的でないとしても)論文に含まれている必要がある｣と要求し、｢そのために既存研究の参照、文献のリスト、脚注などの外形的要件や、さらにある程度の紙幅が必要｣として外形的要件も定めている。さらに、学会報告の予稿(プロシーディングス)は査読制があっても原則として認められないとする。また、単著を原則とし、共著の場合は１／２以上の貢献があることを全共著者が認めた証明書面を求めている。学位審査の経験の蓄積にい-259-よってこうした形での｢査読論文｣の要件がかなり明確に規定できている。
(5) 他方、前掲の｢ペーパー・ミル｣をどのように排除するかである。刊行主体については｢原則的に研究者を中心に組織された学協会や大学等の研究組織が刊行主体となっているものを言う｣とのみ規定し、これによって｢ペーパー・ミル｣排除ができる形になっていない。ただし、刊行主体に関する情報や査読規定、さらに｢審査結果の通知｣の提出を申請者に求めることができる、としている。とくに、｢審査結果の通知｣は｢論文の改訂｣などの具体的な掲載条件まで提出を求めることで、実際に｢ピア・レビュー｣が行われているかどうかを調査できるようにしている。｢査読制｣であるか否かの判断は、実際にはここで行われる。なお、｢認定｣文書では審査委員会が要求する場合のみ、こうした書類の提出を求めていたが、｢認定｣文書の公表から２年経過した平成 29 年 4 月以後は学位申請に要する書類として提出が義務化された。
(5) こうして教授会である論文が｢査読論文｣と該当するか否かについて、具体的に議論する準備ができた。少なくとも｢ペーパー・ミル｣的な要素のある雑誌等の論文を｢査読論文｣として認定しないという教授会の態度は判例法的に確立してきており、そうした申請は今後はなくなるだろう。とはいえ、大きな学会の査読制を謳う雑誌でも査読制が形骸化している実例も見られる。本研究科では教授会におけるを｢査読論文｣と認定し、何を認定しないかという判断の判例法的積み重ねで、その基準は次第に明確になることが期待できる。
5.｢準備論文報告会｣の位置づけに関する再検討
第 2 節 2.(2)で触れたように、｢準備論文報告会｣についても検討すべき問題がある。
(1) ｢準備論文報告会｣は基本的に 2 年の 11 月と 3 年の 5 月の 2 回、学位論文の作成が順調に進んでいるかどうかをコース教員集団が確認するチェック・ポイントである。2 年 11 月と 3 年 5 月では、チェックされる内容が異なる。
前者では査読論文が作成中もしくは投稿中であるとの想定で、大部分が未執筆の学位論文の構想が提示できるかという点が問題になる。2 年最初に提出することになっている｢学位論文作成計画書｣に従って、順調に研究計画を進めている学生はむしろ少数で、多数派は研究上の障害・困難を抱えており、そういう学生を放置すれば修了が遅延するだけでなく、研究意欲が衰えるなど修学上の問題に発展しかねない。順調な学生は問題ないどしても、順調でない学生は研究計画を再構築しないと目標が見えなくなる。前者の目的はこうした点をチェックすることである。
これに対して後者は査読論文が既に公刊されるか、投稿中であり、学位論文全体の執筆に着手されている状態を想定している。実際に学位論文がどこまでできているか、材料は揃っているかが問われる。しかし、ここにおいても研究が順調に進捗していない学生が少なくない。このため、研究計画の再構築や手持ちの研究成果の再整理が求められる場合がある。
こうした研究の進捗度の点検は第 1 に指導教員の任務と考えられるが、経験から言えば、往々にして普段から学生と接している指導教員が研究計画の再構築など重大な提案をしない、あるいは躊躇す
ることがある。これは指導教員の怠慢ではなく、学生の努力や不安を見ているので厳しい対応をためらうためだと思われる。なお｢準備論文報告会｣のコース教員集団はたんに報告される進捗状況だけを見るので、厳しい指摘ができるのである。したがって｢準備論文報告会｣は重要な役割を負っている。
(2) こうした｢準備論文報告会｣は当初は教員の投票により合否を決め、予備審査申請の条件とする案があった。しかし、予備審査、本審査に加え 3 つ目の関門を課すことは厳しすぎるのではないか、｢準備論文報告会｣の合否に確たる基準がないのではないか、などの議論があり、正式の関門とはならなかった。加えて、2 回の報告という点も、予備審査申請直前の半年位の間に驚異的な頑張りを見せる学生もいるため、1 回でもよいのではないかという意見があり、修了要件は 1 回のみとなっている。とはいえ、一部の学生にはかなり厳しいアドバイスを受けて研究を再構築する重要な機会であることに変わりはなく、どう扱うかについて検討を進めている。
(3) 平成 27 年度から｢準備論文報告会｣では数値指標(5 点満点)による評価を実施し､結果を報告学士-260-

江と指導教員に通知してきた。アドバイス(コメント)であれば個人的意見といえるが、数値評価はかなり客観的なものとして、学生と指導教員へのかなり厳しい警告になっていると思われる。
(4) ただし、現状でも 1 回とにかく報告してしまおうとする学生もいれば、極力後回しにしようとする学生もいる。こうした状況は制度が本来の趣旨とは違った現実的運用になっていることを示しており、更なる検討を進める必要がある。

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価
1.学生授業評価について(1) 第 1 節で述べたように、博士課程では｢学識を授け｣るような授業が明示的な教育内容に入っていない。これは教育内容が何かを｢教える｣のではなく、研究能力つまり｢自ら学ぶ能力｣を養成することにあるからで、カリキュラムにはいわゆる｢講義｣科目も含まれるものの、その高い評価が｢自ら学ぶ能力｣養成に結びつく訳ではない。したがって、学士課程・修士課程のような授業評価はほとんど意味をもたないため、授業評価も実施していない(対象外となっている)。
(2) いわゆる授業評価ではないが、第 2 期中期目標・中期計画期間に対する現況調査票作成のため、当該期間の修了者のうち連絡の取れる 33 名に対してアンケートを実施し、うち 26 名から回答を得た(回収率 79%)。その中で、カリキュラム上の特質である｢集団演習｣に対して、｢様々な異分野の先生・学生などから受けたアドバイスや討論等を有意義だった｣かとの問に 24 名(92%)が肯定的回答をしており、｢集団演習｣は十分に機能していることが確認された。
2.博士課程教育と教員評価の困難(1) カリキュラム・ポリシーに｢自立的研究能力の核となる専門研究能力は主指導教員による研究指導(その一部は｢特別研究｣として授業科目に組み込まれている)で養成されます｣と記載されている通り、博士課程教育は研究指導を中心としている。｢自ら学ぶ能力｣の基本的要素は｢自力で考える｣ことに尽きるが、強制的に｢自力で考え｣させることはできない。反語的ではあるが｢やさしい指導教員｣｢良く分かる研究指導｣は学生が｢自力で考える｣ことにはつながらない。
どのように考えるきっかけを与えるかが研究指導の鍵ではあるが、｢きっかけ｣も与えすぎると｢自力で考える｣ことを妨げ、思考を狭く限定してしまう。また、議論においては論理や論拠に隙があれば容赦せず追及する。そうでなければ、隙のある｢甘い｣論理が残ってしまい、研究能力が育たない。博士課程における研究指導は、このように｢ものごとを教える｣という意味での教育とは基本的に異質である。
(2) 研究指導は言葉で明示化できない何か(un-articulated)を｢教えている｣(マイケル・ポランニー『個人的知識』)。それは、基本的に｢師事｣によらなければ成り立たない過程であり、｢師事｣は相手を無条件に受け入れることが前提である。｢自力で考える｣ということは技能ではなく態度であり、情意目標
として｢師事｣を通じてのみ伝授されうる。とはいえ、無条件で相手(指導教員)を受け入れるような信頼関係がいつも成立するとは限らず、それが成立しないとしても明確な原因があるとも言えない場合が多い。
(3) 他方｢師事｣は前近代的な徒弟関係に結びつき易いが、両者が同じでないことは明らかである。徒弟関係は教員の側からする｢師事｣の強制であるか、｢師事｣を前提とした相手の人格無視である。したがって｢師事｣と徒弟関係を混同してはならないし、｢師事｣が自発的な信頼関係に基づき、｢自力で考える｣ことを促すとすれば、学生を強制しない範囲でのみ意味を持つ。こうした｢師事｣が研究指導の裏側に隠れていることは了解しておくべきであろう。

-261-

(4) しかし、(1)で述べたように、‘優しい指導教員’が良いわけではないことも考慮するとき、｢師事｣がいつもそれほど平穏な関係では済まないことを示す。平穏であることが良いとも言えず、模範的な｢師事｣の形も示すのが難しい。｢師事｣はどこまで行っても二人格間の複雑な関係でしかありえず、｢良い夫婦｣が定義不可能であるのと同様に、良い｢師事｣も定義不可能である。
(5) 指導教員が博士課程学生にできることはたくさんある。問題意識を触発するために参考文献のリストを提示するとか、研究計画にアドバイスするとか、限られた時間の中で博士論文を仕上げるための論文構成やペース配分を指示するとかである。しかしこれらは、｢自ら学ぶ能力｣の養成に直接貢献するわけではなく、指導教員に期待される主たる任務ではない。学生の脆弱な議論を論破して考えの足りなさを自覚させ、自分の議論を見直させるような暴力的・破壊的な手段の方がこうした能力の養成に役立ちうる。こうした形を容認しない｢師事｣はありえない。｢師事｣のあり様が不可視である点も含めて、博士課程教育における教員の教育活動、とくに研究指導を｢評価｣することは困難である。

第５節 来年度の課題
1. 教員授業自己評価について
東アジア研究科授業はすべて教員授業自己評価の対象外となっている。教育機関なので、研究指導(授業科目名｢特別研究｣)や集団演習(｢基盤演習｣｢プロジェクト演習｣)など中核的教育装置に対しては何らかの評価と教育改善のサイクル設定が必要であるが、第 4 節 2.で述べたように、研究指導に対する客観的評価そのものが難しく、さらに博士課程教育法に関する全学的・組織的な研究と合意がなければ評価の基準や観点すら設定が難しい。授業全体が教員授業自己評価の対象外となっている現状に問題がないわけではないが、どう評価するを合意し評価の実施に至るには多くのハードルがある。
2. 授業外学習時間の確保｢自ら学ぶ能力｣を育む(後期)博士課程において、｢単位制度の実質化｣という意味で授業外学習時間が不足することは通常は考えられない。どの授業も既存研究を読む・理解する、調査を行い結果を整理・分析する、研究成果を取りまとめ論文や学会でのプレゼンテーションにまとめるなどの授業外の作業を前提にしており、(集団演習を除き)1 名ないし数名の授業が大多数なので｢手抜き｣が許されない状況なので、通常は一つの授業に対して何日、何週間という準備を要する。ただし、｢単位制度の実質化｣を遙かに超える学習時間でも、授業への準備が間に合わないということも生じる。とくに、通常の勤務を行っている社会人学生には顕著な学習時間不足(というよりも学習に集中できないような勤務状況)が生じうる。この問題を緩和すべく、｢長期在学制度｣を導入しており、社会人の利用率は高い(在学途中から利用する例が多いので数値で示すのは難しいが、第 2 期中計中の修了または退学までで測れば 80%を超える)。ただし、それでも社会人では学習時間不足で修学継続が難しくなる例が出ており、問題が解決されたわけではない。
3. 成績評価と研究不正対策(1) 博士課程では学士課程のような定期試験を中心にした評価は行われず、｢レポート｣や日常的な報告状況・演習への参加状況などで成績評価を行うことはない。｢自ら学ぶ能力｣を育むという基準で選抜された学生なので、通常の課題を賦課してもかなりの程度の努力を要求でき、一定水準の成果も期待できる。ただし、一般的にそうなので、こうした期待された成果の達成をたとえば｢秀｣と評価すれ
ば、ほどんとの受講者は｢秀｣と評価される。ただし、｢自力で考える｣ということに重点を置いて、現在の研究水準では簡単に回答できないような課題を課した場合、大きな成果が期待できないでなく、授業の期間内では満足な回答さえ得られないことがある。｢自力で考える｣ことは｢自ら学ぶ能力｣を育むために非常に重要はことであるが、成果という点では決して高い評価が下せない。もちろん、評価-262-

の基準において、｢過大探求そのもののへの努力｣の比率を高めれば高い評価を出すことができるのだが、この｢努力｣は成果から測定することができず、教員の主観のみに頼ったもの、客観的根拠の乏しいものとならざるを得ない。博士課程教育でも大学教育の一部として単位制があり、成績評価があるが、修士課程以下のように、エビデンスに基づいた成績評価は困難にならざるを得ないという点に留意することが必要である。したがって、教育評価に関するさまざまな要求があり、さまざまな能力保証とその根拠の明示・客観が今後も進められる必要はあるが、博士(後期)課程に関しては留意すべき事情が多い。
(2) 本研究科授業は対面授業または極めて少人数の授業が多く、また集団演習でも学生が継続的に報告するので、個々の学生の研究進捗度が具体的に把握できる。このため、悪質な｢コピペ｣などが発生することはほとんどないし、あっても直ぐに発覚する。しかし、対照的に研究不正類似行為は跡を絶たない。不適切な引用や引用元の不十分な表記などで、概して修士課程ではこうした引用に関する｢論文作法｣が厳格に教えられていないということである。したがって、新入生へは｢研究行動規範｣を受講させるとともに、集団演習でも研究指導でも不適切な表記や出所不明の記述への注意は欠かせない。
関連して｢創生科学研究科｣や｢人文科学研究科｣で導入されている知財関係の基礎科目の充実はカリキ
ュラム改革として不可欠と思われる。他方、意識的か無意識的かに関わりなく、既存研究の杜撰な扱い方から研究不正を指摘されるリスクがある。上述のように、査読論文の資格条件も含めて学位授与基準の厳正化を図ってきたが、研究不正リスクに関してはとくに意識して取り組んでこなかった。一部では研究不正チェックソフトの利用も行われているが、ソフトだけでは限界があり。さらに学位審査委員会の能力にも限界がある。研究不正がもし発覚すれば、研究者としては致命的なダメージになることも含めて、学生自身に警戒を心掛けさせるしか方法がない。ただし、現状では教員の側には危機感があっても、学生の方は上述のように問題意識が十分に浸透しているとはいえない。この点がさしあたり、本研究科が取り組むべき喫緊の課題だと考えられる。

-263-

第 19 章 大学院技術経営研究科のＦＤ活動
第１節 授業公開
今年度，大学院技術経営研究科では授業公開は行わなかった。

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
１．平成 28 年度学生特別支援室 FD 研修会
日程：平成 28 年 9 月 27 日(火) 14：30〜15：00
場所：技術経営研究科会議室
講師：小川 勤 学生特別支援室長
田中 亜矢巳 カウンセラー
参加者：技術経営研究科の教職員【内 容】 相談対応状況から見る学生ニーズの傾向と SSR 利用方法について

２．平成 28 年度教育改善 FD 研修会
日程：平成 28 年 12 月 6 日(火) 14：30〜16：00
場所：技術経営研究科会議室
講師：朝日 孝尚 大学教育センター長
参加者：技術経営研究科の教職員 9 名（アンケート回収 9 枚）【内 容】 全学における３つのポリシーの見直しと，YU CoB CuS の導入について

第３節 教育改善に関する活動
当研究科においては，2013 年度から 2014 年度にかけて研究科の教育上の理念，ミッション，ビジョン，カリキュラムポリシー等の見直しを行ったところであり，本年度においては特段の変更・見直し等は行っていない。

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価
授業評価アンケートは社会人学生に対して基本的にすべての科目において実施しているいるが，対象とする社会人学生の学習意欲は高く，「学習目標達成」，「理解」，「満足」のいずれの項目においても，高い評点となっている。

-264-

第５節 ＦＤ実施経費報告書
2016 年 10 月に，当研究科と工学部及び大学院創成科学研究科の共催で実施した FD 講演会のために以下の費用を支出している。

部

局

技術経営研究科

ＦＤ研修・ＦＤ活動の内容
文部科学省高等教育局 浅野 敦行 氏講演会

経費の用途
（購入物・旅費謝金等）

執行額（ 千円）

打合せ用旅費1名×２回

80

計

80

FD活動の効果 （簡潔に）高等教育を取り巻く最近の状況に関する講演会を開催し，現状と課題の理解を深めた。

第６節 来年度の課題
当研究科は社会人学生を対象としていることから，入学時の面接試験で双方向型の授業が可能かど
うかを個別に判定しており，一般の学部学生への対応とは異なる面が多く，同一の方針での扱いには困難な点がある。また，教育プログラムについては同一の内容を日本語と英語の両方で実施しているが，対象とする学生の違いが大きく，授業の実施方法や成績評価においても同じ基準での対応には困
難な点がある。このことから，当研究科の実態に即した授業改善に資する研修会やコンサルテーショ
ンを企画・実施していく必要があると考える。

-265-

第 20 章 連合獣医学研究科のＦＤ活動
第１節 授業公開
山口大学大学院連合獣医学研究科は，山口大学を基幹校とし，鳥取大学及び鹿児島大学を構成大学とした連合大学院であり，修業年数４年の博士課程である。学生は各配置大学において担当教員の授業を受けており，これらは公開されている。
また，以下の教育活動は構成３大学において持ち回りで実施しており，併せて他大学の教員へも公開している。
１． 獣医学共通ゼミナール
２． 特別講義
３． Ｅラーニング

第２節 学部・研究科主催ＦＤ研修会
第１１章 共同獣医学部ＦＤ活動の項を参照。

第３節 教育改善に関する活動
年１回開催される獣医学共通ゼミナール及び年３回開催される特別講義では，毎回学生アンケートを実施し，教育改善に資するため，フィードバックしている。

（１）平成２８年度山口大学大学院連合獣医学研究科
獣医学共通ゼミナールに関するアンケート結果
期日

平成２８年８月２４日（水）〜８月２７日（土）

場

所

山口大学

参加学生

５６名

アンケート回収

-266-

４４名分

１） ワークショップ アクセプトされる論文の書き方
１．英語が速くて聞き取れなかった。
２．要点をまとめてあるプリント等を最後に配布してほしい。
３．とても参考になりました。具体的に話してもらえたので理解がしやすかったです。
４．できれば日本語で聞きたかった。とても興味のある話だったが，自分の能力不足もあり内容が半分くらいしか理解できなかった。今後必要となってくることであるので，できれば十分理解したかった。

２） ワークショップ 出版倫理
１．内容自体は面白く有用であると思うが，自分の能力不足か英語で理解できない部分があり，できれば日本語で聞きたかった。
２．出版倫理は，普段から徹底されていることであり，山口大学でも，講義もあるので必要ないと思う。
３．英語が速くて聞くのが大変でした。英文で構わないので，資料をもっと頂けたらと思います。
４．ディスカッションをしながら進めていく形式で，他の人がどう考えているかとか，自分にない物の見方等を知ることができてとてもおもしろかった。
５．The time for this section is a little bit long.

３） セミナーA,B,C,D,E
１．とてもおもしろかった。プレゼンテーションの勉強にもなるし，内容もかなり興味深かった。協力
的な方達ばかりなので，コミュニケーションがとりやすいのも嬉しい。
２．専門分野が多岐に亘る先生方のご講演は大変刺激的で，全ての講義が何かしらの新しい視点や知識をくれました。社会人学生を経験された方のお話があれば，また聴いてみたいです。The研究者からだけではないものの見方を，他の人から学びたいものです。
３．自分が基礎研究をしていない分野の違いすぎる話を英語で聞いてもさっぱり理解できなかった。比較的分野の近い話は非常におもしろかった。

４） 学生研究紹介について
１．分野が違う人にも分かりやすいように，基礎的な説明を含めると良いと思った。そのために発表時間を増やすのも良いと思う。
２．人数，時間とても丁度よかったです。座長を学生に指定することで質問をすることが活発になりよ
かったと思います。
３．英語の Discussion がとても良かった。しっかり勉強せねばと思った。

５） フラッシュトーク，ポスター研究紹介について
１．フラッシュトークの時間が長くて，ポスター展示の時間が短かった。フラッシュトークなしでも良い。
２．ポスター研究紹介は，もう少し広い部屋でできた方が良かったと思った。
３．ポスターを見る前の案内として良いと考えられる。
４．キーワードをわかりやすく短く上げてほしい。

-267-

６） 特別講演について
１．ビッグジャーナルに載る様な仕事を解説していただけて，とても興味深かった。やはり，他分野の人もわかり，楽しめることは大切だと思った。自分だけにこもらず，外へ発信するために，人にわかる理論が重要だと思った。
２．大変興味深く，質問時間をもっとほしかったぐらいです。
３．また企画してほしいです。

７） その他全体に関する意見，要望など
１．セミナー全体が英語で行われることについて，良い機会であると思うとともに英語の勉強の必要性を認識するのは良いと思う。一方，内容を完全に把握しきれなくて残念に思う点もあり，バランスが難しい。
２．最後のディスカッション（院生のメッセージ）は，非常に良い企画だと思いました。
３．最後のワークショップでは成功した男性の先生しかいなかったので，女性の先生の意見なんかも聞きたい。
４．同分野あるいは近いところの研究をしている人たちと意見や知見を交わす場があれば良いなと思います。
５．I have a request about the food corner in the party. It is better to keep a small food corner
for the muslims.
６．授業中の室温が低く寒かったです。

（２）平成２８年度第１回 山口大学大学院連合獣医学研究科
特別講義アンケート結果〈授業科目名〉〈実 施 日〉〈実 施 大 学〉〈担当教員名〉平成２８年度第１回山口大学大学院連合獣医学研究科特別講義
平成２８年６月１０日（金）１０時２０分〜１１時５０分
鳥取大学
鹿児島大学 中馬 猛久 教授『Acquisition and fade of antimicrobial resistance of Salmonella spp.
isolated from broilers』

山口大学 水野 拓也 教授『Novel therapies for the treatment of canine cancers』〈受 講 者〉 学生３２名〈アンケート回答者〉
１．連合獣医学研究科１年生
２．連合獣医学研究科２年生
３．連合獣医学研究科３年生
４．連合獣医学研究科４年生
５．獣医学科３年生

１名
１名
１名
１名
２７名
合計３１名

-268-

〈特別講義はあなたにとって有意義でしたか？〉
１．はい
２５名
２．いいえ
１名
３．無回答
５名
〈講義についての意見・感想〉（院生）
・英語での講義に慣れる良い機会だった。学部生にも理解できるように配布資料等
工夫すると良いと思う。
・各先生の研究内容について知ることができ興味深かったです。英語も聞き取りやすくわかりやすく説明していただいて良かったです。

（学部生） ・大学院の授業を実際に見学できて，有意義な時間が過ごせました。話の難しさに加え，英語力が及ばず，部分的にしか話の内容が理解できなかったのが残念です。
・大学院生はこういう講義を受けていることを初めて知った。高度な英語力が必要であると感じた。
・ウイルスを用いた腫瘍の治療法があることを初めて知り，興味が湧いた。内容が高度で，説明が英語だったので，理解するのが難しかった。
・普段ふれることのない臨床的，フィールド的なお話を聞くことができて，貴重な体験でした。

（３）平成２８年度第２回 山口大学大学院連合獣医学研究科
特別講義アンケート結果〈授業科目名〉〈実 施 日〉〈実 施 大 学〉〈担当教員名〉平成２８年度第２回山口大学大学院連合獣医学研究科特別講義
平成２８年１０月７日（金）１０時３０分〜１２時００分
山口大学
鳥取大学 森田 剛仁 教授『Immunohistochemical approach for some neurologic diseases in animals
動物の幾つかの神経疾患における免疫組織学的アプローチ』

鹿児島大学 窪田 力 教授
『Bovine Clone』〈受 講 者〉 学生１１名〈アンケート回答者〉
１．連合獣医学研究科１年生
２．連合獣医学研究科２年生
３．連合獣医学研究科３年生
４．連合獣医学研究科４年生

１名
５名
１名
４名
合計１１名

〈特別講義はあなたにとって有意義でしたか？〉

-269-

１．はい
２．いいえ

１１名
０名

〈講義についての意見・感想〉
・牛クローンの講義がとてもおもしろかった。
・Yes, the lecture were very much interesting. I enjoyed 'bovine clone' more. My
request bis to arrange lecture on 'bacterial pathogenesis' in future.

（４）平成２８年度第３回 山口大学大学院連合獣医学研究科
特別講義アンケート結果〈授業科目名〉〈実 施 日〉〈実 施 大 学〉〈担当教員名〉平成２８年度第３回山口大学大学院連合獣医学研究科特別講義
平成２８年１１月４日（金）１０時３０分〜１２時００分
鹿児島大学
山口大学 前田 健 教授
『Invasion of infectious diseases from foreign countries to Japan』

鳥取大学 竹内 崇 教授
『Renoprotecrtive effect of lactoferrin』〈受 講 者〉 学生１２名〈アンケート回答者〉
１．連合獣医学研究科１年生
２．連合獣医学研究科３年生
３．連合獣医学研究科４年生

１名
２名
１名
合計 ４名

〈特別講義はあなたにとって有意義でしたか？〉
１．はい
４名
２．いいえ
０名
〈講義についての意見・感想〉
・普段聴けない講義を受けることができて，とてもよかった。
・It will be interesting to have some more lectures like this one in the year. Thankyou.

第４節 学生授業評価・教員授業自己評価（１）山口大学大学院連合獣医学研究科 学生授業評価（結果）＜授業科目名＞ 平成２８年度獣医学共通ゼミナール セミナー
（平成２８年８月２４日（水）〜２７日（土）実施）-270-

＜担当教員名＞ 山口大学 担当教員
参加学生 ５６名

アンケート回収５２名分＜学年＞
1. 1 年生

15 人

2. 2 年生

22 人

3. 3 年生

11 人

4. 4 年生

1 人

5. 無回答3 人＜学生区分＞
1. 一般学生

17 人

2. 留学生16 人

3. 社会人

17 人

4. 無回答2 人＜質問Ⅰ＞
１）教員の話し方は聞き取りやすかったと思いますか？
1.

そう思わない1 人

2.

余りそう思わない0 人

3.

どちらとも言えない2 人

4.

ややそう思う

21 人

5.

そう思う

28 人

6.

無回答

0 人

２）理論や考え方，専門用語などがわかりやすく説明されましたか？
1.

そう思わない1 人

2.

余りそう思わない2 人

3.

どちらとも言えない6 人

4.

ややそう思う

19 人

5.

そう思う

24 人

6.

無回答

0 人

３）テキストやプリントなどの教材が効果的に使われましたか？
1.

そう思わない

1 人

-271-

2.

余りそう思わない7 人

3.

どちらとも言えない9 人

4.

ややそう思う

17 人

5.

そう思う

18 人

6.

無回答

0 人

４）コンピュータなどの視聴覚メディアが効果的に使われましたか？
1.

そう思わない0 人

2.

余りそう思わない1 人

3.

どちらとも言えない4 人

4.

ややそう思う

12 人

5.

そう思う

35 人

6.

無回答

0 人

５）学生の疑問・質問などに対して適切な回答が得られましたか？
1.

そう思わない0 人

2.

余りそう思わない0 人

3.

どちらとも言えない0 人

4.

ややそう思う

16 人

5.

そう思う

35 人

6.

無回答

1 人

６）教員の身振りや手振り，目を見て話すなどの態度は適切でしたか？
1.

そう思わない0 人

2.

余りそう思わない1 人

3.

どちらとも言えない2 人

4.

ややそう思う

10 人

5.

そう思う

39 人

6.

無回答

0 人

７）教員のセミナーに対する熱意を感じましたか？
1.

そう思わない0 人

2.

余りそう思わない0 人

3.

どちらとも言えない

2 人

-272-

4.

ややそう思う

8 人

5.

そう思う

41 人

6.

無回答

1 人

８）あなたはセミナーの内容を理解しましたか?
1.

そう思わない2 人

2.

余りそう思わない6 人

3.

どちらとも言えない

11 人

4.

ややそう思う

20 人

5.

そう思う

13 人

6.

無回答

0 人

９）このセミナーは，あなたにとって満足のいくものでしたか？
1.

そう思わない1 人

2.

余りそう思わない1 人

3.

どちらとも言えない7 人

4.

ややそう思う

17 人

5.

そう思う

26 人

6.

無回答

0 人

10）このセミナーは，あなたの研究にとって有意義でありましたか？
1.

そう思わない0 人

2.

余りそう思わない1 人

3.

どちらとも言えない5 人

4.

ややそう思う

20 人

5.

そう思う

26 人

6.

無回答

0 人

（２）山口大学大学院連合獣医学研究科 学生授業評価（結果）＜授業科目名＞ 平成２８年度獣医学特別ゼミナール （平成２８年８月２３日（火），２４日（水）実施）＜担当教員名＞ 山口大学担当教員及び連携大学院客員教授（日下部，加納，下田，馬場，坂井，柳田，西川，谷，三宅，髙木，渡邉，臼井，坂内）-273-

参加学生 28 名

アンケート回収 27 名分＜学年＞
1. 1 年生

8 人

2. 2 年生

13 人

3. 3 年生

2 人

4. 4 年生

1 人

5. 無回答2 人＜学生区分＞

1. 一般学生

11 人

2. 留学生7 人

3. 社会人7 人

4. 無回答1 人＜質問Ⅰ＞
１）教員の話し方は聞き取りやすかったと思いますか？
1.

そう思わない0 人

2.

余りそう思わない1 人

3.

どちらとも言えない5 人

4.

ややそう思う

10 人

5.

そう思う

10 人

6.

無回答

0 人

２）理論や考え方，専門用語などがわかりやすく説明されましたか？
1.

そう思わない0 人

2.

余りそう思わない3 人

3.

どちらとも言えない5 人

4.

ややそう思う

9 人

5.

そう思う

9 人

6.

無回答

0 人

３）テキストやプリントなどの教材が効果的に使われましたか？
1.

そう思わない

2 人

-274-

2.

余りそう思わない6 人

3.

どちらとも言えない4 人

4.

ややそう思う

10 人

5.

そう思う

3 人

6.

無回答

1 人

４）コンピュータなどの視聴覚メディアが効果的に使われましたか？
1.

そう思わない0 人

2.

余りそう思わない0 人

3.

どちらとも言えない2 人

4.

ややそう思う

7 人

5.

そう思う

17 人

6.

無回答

0 人

５）学生の疑問・質問などに対して適切な回答が得られましたか？
1.

そう思わない0 人

2.

余りそう思わない0 人

3.

どちらとも言えない2 人

4.

ややそう思う

7 人

5.

そう思う

17 人

6.

無回答

0 人

６）教員の身振りや手振り，目を見て話すなどの態度は適切でしたか？
1.

そう思わない0 人

2.

余りそう思わない1 人

3.

どちらとも言えない4 人

4.

ややそう思う

7 人

5.

そう思う

14 人

6.

無回答

0 人

７）教員のセミナーに対する熱意を感じましたか？
1.

そう思わない0 人

2.

余りそう思わない1 人

3.

どちらとも言えない

1 人

-275-

4.

ややそう思う

9 人

5.

そう思う

15 人

6.

無回答

0 人

８）あなたはセミナーの内容を理解しましたか?
1.

そう思わない1 人

2.

余りそう思わない1 人

3.

どちらとも言えない6 人

4.

ややそう思う

12 人

5.

そう思う

6 人

6.

無回答

0 人

９）このセミナーは，あなたにとって満足のいくものでしたか？
1.

そう思わない1 人

2.

余りそう思わない1 人

3.

どちらとも言えない3 人

4.

ややそう思う

13 人

5.

そう思う

8 人

6.

無回答

0 人

10）このセミナーは，あなたの研究にとって有意義でありましたか？
1.

そう思わない1 人

2.

余りそう思わない1 人

3.

どちらとも言えない7 人

4.

ややそう思う

8 人

5.

そう思う

9 人

6.

無回答

0 人

第５節 ＦＤ実施経費報告書
該当なし

-276-

第６節 来年度の課題（１） 教育改善について
各大学の代議委員で構成される学務担当者会議を毎月開催し，教育の改善を図っており，ＦＤに関しても更なる充実を図りたい。

（２） 授業外学習時間の確保（単位制度の実質化）について
Ｅラーニングの対象科目をさらに広げるとともに引き続き改善，充実を図りたい。

-277-

平成 28 年度 山口大学 教学委員会 名簿
部局名

職 名

氏 名

任 期

副学長（教育学生担当） 福田 隆眞

大学教育機構長

大学教育機構大学教育センター長

朝日 孝尚

〃

学生支援センター長

横山 和平

〃

保健管理センター所長

奥屋 茂

〃

留学生センター長

葛 崎偉〃

大学院教育センター長

上西 研

人文学部

教授

森野 正弘

28.4.1〜30.3.31

〃

教授

池園 宏

27.4.1〜29.3.31

教育学部

教授

高橋 雅子

28.4.1〜30.3.31

〃

教授

野村 厚志

28.4.1〜29.3.31

経済学部

教授

鴨川 啓信

28.4.1〜30.3.31

〃

教授

石 龍潭

27.4.1〜29.3.31

理学部

教授

志村 俊昭

28.4.1〜30.3.31

〃

教授

石黒 勝也

27.4.1〜29.3.31

医学部

教授

田中 満由美28.4.1〜30.3.31

〃

教授

美津島 大

28.4.1〜29.3.31

工学部

教授

新苗 正和

28.4.1〜30.3.31

〃

教授

南 和幸

27.4.1〜29.3.31

農学部

教授

執行 正義

28.4.1〜30.3.31

〃

准教授

藤井 克彦

27.4.1〜29.3.31

共同獣医学部

教授

髙木 光博

28.4.1〜30.3.31

〃

准教授

柳田 哲矢

27.4.1〜29.3.31

国際総合科学部教授

北西 功一

28.4.1〜30.3.31

〃

教授

川﨑 勝

28.4.1〜29.3.31

事務局

学生支援部長村田 三郎〃

学生支援部教育支援課長 三浦 勝弘〃

学生支援部学生支援課長 佐々木 義正

-278-

備 考

平成 28 年度 山口大学 学部・研究科 FD コーディネータ 名簿
部 局 等

職 名

氏 名

人文学部
講 師

石田 俊

教 授

佐々木 司

教 授

兵藤 隆

教 授

志村 俊昭

教 授

藤宮 龍也

教 授

西川 潤

工学部

教 授

只友 一行

創成科学研究科（工学）

教 授

南 和幸

教 授

執行 正義

共同獣医学部

教 授

髙木 光博

国際総合科学部

講 師

星野 晋

東アジア研究科

教 授

植村 高久

技術経営研究科

教 授

向山 尚志

連合獣医学研究科

教 授

前田 健

人文科学研究科
教育学部
教育学研究科経済学部
経済学研究科
理学部
創成科学研究科（理学）医学部（医学科）
医学系研究科
医学部（保健学科）
医学系研究科

農学部
創成科学研究科（農学）

-279-

備 考

平成 28 年度 山口大学 大学教育センター 名簿
部 局 名
大学教育センター

職

名

氏

名

センター長

朝 日 孝 尚〃主 事

野 村 厚 志

〃

主 事

星 野

晋

〃

教 授

小 川

勤

〃

准教授

木 下

真

〃

准教授

林

透

〃

講 師

岡 田 耕 一〃助 教

斎 藤 有 吾

-280-

備

考

平成 28 年度

山口大学 FD 報告書「山口大学の FD 活動」
平成 29 年 11 月発行

編集・発行 山口大学大学教育機構、山口大学教学委員会
山口市吉田 1677-1

TEL（083）933−5150（学生支援部教育支援課）