Tracers グローバル2倍株（地球コンプリート）※2022年8月31日付でファンドの名称を「グローバル２倍株ファンド（地球コンプリート）」から「Tracers グローバル２倍株（地球コンプリート）」に変更いたしました。

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マンスリーレポート
データは2024年8月30日現在

Tracers（トレイサーズ）とは、「こんなの欲しかった」 をデザインし、ルール通りに運用（トレース）するファンドシリーズです
ファンドの特色
１ 世界の株式に投資を行ない、収益の獲得をめざします。
２ 株価指数先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の2倍相当額の投資を行ないます。
３ 購入時手数料はかかりません。
※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

基準価額変動リスクの大きいファンドですので、ご投資の際には慎重にご判断ください。

純資産総額の２倍相当額の投資

投資対象資産と実質的な運用について

 当ファンドは、主として日本を含む世界各国（新興国を含む）の株式に実質的に投資を行ないます。株価指数先物取
引を積極的に活用することで、純資産総額の2倍相当額の投資を行ないます。

当ファンドの運用方法
投資資産規模＝純資産総額合計の200%

投資対象国・地域
および投資比率は、株式市場の市場規模などを考慮して決定

投資資産規模＝純資産総額合計の100%純資産総額の2倍相当額の投資

グローバル1倍株※本資料では、純資産総額の範囲内で世界各国の株式に分散して投資を行なう運用手法
を「グローバル1倍株」、純資産総額の2倍相当額で同投資を行なう手法を「グローバル2倍株」といいます。

グローバル2倍株

世界各国の株式に分散して投資※当ファンドの国・地域別資産構成比
および組入上位銘柄については、
Ｐ5にて、ご確認いただけます。

※株式への投資には、株価指数先物取引やETFを活用するほか、現物株式に投資する場合もあります。先進各国の株価指数先物取引においては、買建額に対する為替変動の影響がないものを中心に投資対象とするため、為替変動の影響を受けるのは、主に評価損益分と外貨建証拠金となりますが、先進国株式部分は対円での為替ヘッジを行なうなど＊して、為替変動の影響を低減させます。したがって、実質的に為替変動の影響を受けるのは、主に新興国株式部分（米ドル建ての株価指数
先物取引など）となるように運用します。
* 米ドル建て資産の部分（ETFや証拠金）と、新興国の株価指数先物取引における実質的な米ドル売り（新興国通貨買い）の部分が相殺されることによって、実質的に米ドルについての為替ヘッジを行なった場合と同等の効果が期待されます。
※1ヵ国への投資割合（建玉時価評価額を含む各資産の合計）は、純資産総額比で100％程度を上限とします。
※実際の運用は、純資産総額合計の200％程度となるように行なうため、常に200％となるものではありません。

※上記の「当ファンドの運用方法」は資料作成時現在のものであり、今後変更される可能性があります。また、上記の各円グラフはイメージ図です。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

Monthly Report

データは2024年8月30日現在

純資産総額の２倍相当額の投資マンスリーレポート

当ファンドの値動きのイメージ

 当ファンドは、世界各国の株式への投資において、株価指数先物取引を積極的に活用することで、純資産総額の2倍相当額の投資を行ないます。そのため、「グローバル1倍株」の運用手法に比べて、日々の基準価額の変動が大きくなります。
「グローバル2倍株」は、株価指数先物取引を活用することで、「グローバル1倍株」に比べて、リスク（値動きのブレ）が大きくなる一方、リターンの向上が期待される

ケース➀

中長期的に上昇傾向が継続した場合ケース②

中長期的に下落傾向が継続した場合ケース➀

ケース②

中長期的に上昇傾向が継続した場合

中長期的に下落傾向が継続した場合• 「グローバル2倍株」は、「グローバル1倍株」と比較して、より大きなリターンの獲得が期待されることから、中長期の保有によって、効果的な資産形成が可能になると期待されます。

• 「グローバル2倍株」は、下落傾向が継続した場合のほか、
横ばい傾向が継続した場合も、「グローバル1倍株」と比較して、損失が大きくなる可能性があります。

高

リターン

リターン
低

高

グローバル
2倍株
グローバル
1倍株

低

時間（期間）

時間（期間）※市況動向および設定・解約による資金動向、収益分配の影響などから、日々の値動きが、「グローバル1倍株」の2倍になるとは限りません。
※中長期でみると、複利の効果により、「グローバル1倍株」のパフォーマンスとのかい離がプラスにもマイナスにも大きくなる傾向があります。そのため、累積パフォーマンスが2倍になる訳ではありません。
※上記は当ファンドの値動きについてのご理解を深めていただくためのイメージであり、実際の運用成果などを保証するものではありません。

ご参考：世界株式の推移
 世界株式は、ITバブル崩壊やリーマン・ショックなどの影響により、大きく下落する場面もありましたが、中長期的には、大きな上昇を遂げてきました。
2,000

世界株式の推移（1987年12月末～2023年5月末）

08
9

コロナ・
ショック
（ 年 月）

00

1,000

リーマン・
ショック
（ 年 月）

ＩＴバブル崩壊
（ 年）

1,500

様々な困難を乗り越え、
世界株式は、中長期的に大きく上昇してきました
20
3

500

100

0
87/12

97/12

07/12

17/12

当ファンドの中長期保有によりリターンの獲得が期待される（年/月）※世界株式：MSCI ACワールド指数（配当込、米ドルベース、月次）、なお当該指数は、当ファンドのベンチマークではありません。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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データは2024年8月30日現在

世界各国の株式に分散して投資マンスリーレポート

当ファンドの主要投資対象国・地域

 当ファンドは、市場規模や流動性、取引規制などの投資環境を考慮して、日興アセットマネジメントが投資可能と判断した世界各国の株式へ分散して投資を行ないます。
 各国への投資比率は株式市場の市場規模を考慮して決定します。ただし、1ヵ国への投資割合（建玉時価評価額を含む各資産の合計）は、純資産総額比で100%程度を上限とします。
当ファンドの主な投資対象国・地域（2023年5月末現在）

欧州
北米
米国、カナダ

投資環境の変化にあわせて、

フランス、ドイツ、オランダ、
スぺイン、イタリア、アイルランド、
ベルギー、フィンランド、英国 など

投資対象国・地域は変わります

アジア・オセアニア
新興国

日本、豪州 など

中国、台湾、韓国、
インド、ブラジル など

当ファンドの中長期保有により分散効果が期待される※投資対象国・地域は随時見直しを行ないます。また、記載の国・地域と実際の投資対象国・地域は異なる場合があります。
※投資環境の変化によって、投資対象国・地域が減少する可能性もあります。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

世界の株式市場の大半を網羅*する「」 * 市場規模などを考慮して世界各国の株式市場に分散して投資を行なうことで、時価総額ベースで世界の大半をカバーする運用

当ファンドは、株価指数先物取引やETFなどを活用し、世界の株式市場の大半を網羅 * する運用を行なうことから、「地球コンプリート」と、ファンド名の一部に加えました。また、世界経済は常に進化を続けている
ことから、投資環境など時代の変化にあわせて投資対象国の拡大をめざす「地球コンプリート」運用を行ないます。
日興アセットマネジメントのウェブサイトへ移動します

https://www.nikkoam.com/fund/detail/645052
投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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データは2024年8月30日現在

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マンスリーレポート

Tracers グローバル２倍株（地球コンプリート）設

日 ： 2021年12月15日

定

償

還

日 ： 無期限

基 準 価 額 ： 12,358 円

収 益 分 配 ： 決算日毎

決算

日 ： 原則、毎年11月16日

純 資 産 総 額 ： 11.28億円※当レポートでは基準価額および分配金を１万口当たりで表示しています。
※当レポート中の各数値は四捨五入して表示している場合がありますので、それを用いて計算すると誤差が生じることがあります。
※当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

運用実績
基準価額の推移（円）

純資産総額（右軸）分配金込み基準価額（左軸）（億円）

基準価額（左軸）

14,00025

12,00020

10,000

15

8,000

10

6,000

5

4,000
21/12/15

22/08/19

23/04/23

23/12/26

0
24/08/29※分配金込み基準価額は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
※基準価額は、信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。

基準価額の騰落率
1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

設定来

1.70%

4.23%

11.68%

30.87%-

23.58%※基準価額の騰落率は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。

分配金実績（税引前）
22･11･16

23･11･16

0円

0円※分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。

資産構成比率
資 産

比率

世界株式ETF

52.3%

世界株式先物

146.5%

世界株式合計198.7%

現金その他

47.7%

※比率は当ファンドの純資産総額比です。
※先物取引にかかる証拠金は「現金その他」に含まれます。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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データは2024年8月30日現在

マンスリーレポート

組入上位10銘柄（銘柄数 9銘柄）
投資対象

名称

投資国／地域比率1

先物

米国株先物ミニ（S&P500）

米国

64.8%

2

先物

新興国株先物ミニ（MSCI EM）

新興国

32.4%
28.3%

3

ETF

VANGUARD TOTAL STOCK MKT-ETF

米国

4

先物

欧州株先物（ユーロ・ストックス50）

欧州

24.7%

5

ETF

上場インデックスＴＯＰＩＸ

日本

16.5%

6

先物

英国株先物（FT100）

英国

11.4%

7

先物

カナダ株先物（S&Pトロント60）

カナダ

8.0%

8

ETF

VANGUARD RUSSELL 2000-ETF

米国

7.5%

9

先物

オーストラリア株先物（SPI200）

オーストラリア5.2%

10※比率は当ファンドの純資産総額比です。

投資国／地域別 組入上位10
投資国／地域比率1

米国100.5%

2

新興国

32.4%

3

欧州

24.7%

4

日本

16.5%

5

英国

11.4%

6

カナダ

8.0%

7

オーストラリア

5.2%

8
9
10
※当ファンドの主要投資対象である上場投資信託証券および株価指数
先物取引などの組入比率をもとに計算した純資産総額比です。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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コメント

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6/10※運用方針等は作成基準日現在のものであり、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。

◎市場環境
８月の国内株式市場は、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）が前月末比
マイナス2.92％の下落、日経平均株価が同マイナス1.16％の下
落となりました。円高／アメリカドル安が進み、輸出関連企業の業績期待が後退したことや、米国の製造業の景況感や雇用に関する経済指標が市場予想を下回り、米国景気の減速懸念が強まったことなどから株価は下落して始まりました。その後は、米国のＩＳＭ非製造業景況指数などが市場予想を上回り、米国
景気の先行きに対する過度な警戒感が和らいだことや、日本の2024年４－６月期実質国内総生産（ＧＤＰ）の速報値が市場予想を上回ったこと、米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の講演を受けて米国の早期利下げが期待されたことなどから、国内株式市場は上昇しました。
東証33業種分類では、海運業、精密機器、小売業などの10業種が上昇する一方で、銀行業、証券、商品先物取引業、金属製品などの23業種が下落しました。
米国株式市場は、前月末と比べて上昇しました。上旬は、米国連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後の米国連邦準備制度理事
会（ＦＲＢ）議長の記者会見を受けて米国の利下げ期待が高まったことなどが支援材料となったものの、米国の雇用統計にて非農業部門雇用者数が市場予想を下回ったこと及び失業率が市場予想を上回ったことから、米国景気の悪化が懸念され、株価は下落しました。中旬から下旬にかけては、米国の生産者物価指数（ＰＰＩ）が市場予想を下回り、インフレの鈍化傾向を示したことや、米国の小売売上高速報値が市場予想を上回り、個人消費の減速懸念が後退したこと、ＦＲＢ議長が経済シンポジ
ウム（ジャクソンホール会議）で講演し、近く利下げに踏み切る姿勢を示したことなどから、株価は上昇しました。
欧州株式市場は、前月末と比べて総じて上昇しました。上旬
は、米国の雇用統計の内容が悪化を示し、米国景気の先行きが懸念されたことを背景に、株価は総じて下落しました。中旬
から下旬にかけては、ユーロ圏の鉱工業生産などが市場予想を下回り欧州景気の鈍化が警戒されたものの、米国のインフレ指標が鈍化傾向を示したことや、ユーロ圏のサービス業購買担
当者景気指数（ＰＭＩ）速報値が市場予想を上回ったこと、欧州中央銀行（ＥＣＢ）の高官が経済シンポジウム（ジャクソンホール
会議）で過度な金融引き締めのリスクに言及し、利下げ期待が強まったことなどから、株価は総じて上昇しました。
８月のオーストラリアの株式市場は、米国市場に対してはアン
ダーパフォームとなりましたが、月初の大幅なマイナスリターン
からは回復しての越月となりました。セクター別では、エネル
ギーセクターが大幅なマイナスとなった一方で、情報技術セク
ターは大きく上昇しました。８月発表のマクロ経済データは、低調なものが多くみられました。
新興国株式市場は、概して上昇しました。中国の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）が市場予想を下回ったことや、米国景
気の先行きが懸念されたことを背景に、欧米の株式市場が一時急落したことが新興国株式市場の重しとなったものの、米国
連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後の米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の記者会見を受けて米国の利下げ期待が高まり、欧米の長期金利が低下したことや、一部の新興国において利下げが実施されたこと、中国政府による景気刺激策への期待の高まりなどが株価の支援材料となり、新興国株式市場は概して上昇しました。
為替市場で円は、新興国通貨に対して総じて円高となりました。
◎運用概況
当ファンドは、日本を含む世界各国の株式への投資において、純資産総額の２倍相当額の投資を行ないました。日本を含む世界各国の上場投資信託証券および株価指数先物を投資対象資産とし分散投資を行ないました。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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お申込みメモ
商品分類
購入単位
購入価額
信託期間
決算日
収益分配

追加型投信／内外／株式販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
無期限（2021年12月15日設定）
毎年11月16日（休業日の場合は翌営業日）
毎決算時に、分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

換金価額
購入・換金申込不可日

換金申込受付日の翌営業日の基準価額
販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日が下記のいずれかに該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・英国証券取引所の休業日
・シカゴ商業取引所の休業日
・ユーレックスにおけるすべてのデリバティブ取引に共通の休業日
・ニューヨークの銀行休業日
・ロンドンの銀行休業日

換金代金
課税関係

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の差益は課税の対象となります。
※課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
※当ファンドは、NISAの対象ではありません。
※配当控除の適用はありません。
※益金不算入制度は適用されません。

手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料ありません。
換金手数料ありません。
信託財産留保額ありません。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用ファンドの日々の純資産総額に対し年率0.1991％（税抜0.181％）（信託報酬）※この他に、投資対象とする上場投資信託証券には運用などに係る費用がかかりますが、投資する上場投資信託証券の銘柄は固定されていないため、事前に料率、上限額などを表示することができません。
その他の費用・手数料

目論見書などの作成･交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用、運用において利用する指数の標章使用料などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する報酬はかかりません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

委託会社、その他関係法人
委託会社
受託会社
販売会社

日興アセットマネジメント株式会社
三井住友信託銀行株式会社
販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕www.nikkoam.com/〔コールセンター〕0120-25-1404（午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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お申込みに際しての留意事項○リスク情報・投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
・当ファンドは、主に上場投資信託証券、株式および株価指数先物取引にかかる権利を実質的な投資対象としますので、上場投資信託証券、株式および株価指数先物取引にかかる権利の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
［価格変動リスク］
・上場投資信託証券の価格は、連動目標とする資産価格および当該資産が関係する市況や市況の変化などの要因により価格が変動するリスクがあります。上記事項に関する変動があった場合、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
・株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった
場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
・株価指数先物取引にかかる権利の価格は、株価指数の計算根拠となる対象企業の株価や、株価指数を構成する株式市場の値動きに影響を受けて変動します。また、国内および海外の他の株価指数の値動きに連動して変動することもあります。
ファンドにおいては、株価指数に関係する株式および株価指数を構成する株式市場の値動きに予想外の変動があった場合、株価指数先物取引にかかる権利の価格にも予想外の変動が生じる可能性があり、重大な損失が生じるリスクがあります。
・新興国の株式および株価指数先物取引にかかる権利は、先進国の株式および株価指数先物取引にかかる権利に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
［流動性リスク］
・市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券および株価指数先物取引にかかる権利の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、
あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
・新興国の株式および株価指数先物取引にかかる権利は、先進国の株式および株価指数先物取引にかかる権利に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。
［信用リスク］
・上場投資信託証券について、金融商品取引所が定める一定の基準に該当した場合、上場が廃止される可能性があり、廃止される恐れが生じた場合や廃止となる場合も上場投資信託証券の価格は下がり、ファンドにおいて重大な損失が生じる
リスクがあります。
・投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。
デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
［為替変動リスク］
・外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
・一部の資産において、為替ヘッジを行なうにあたっては、円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低い場合、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴なうヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。
・一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

データは2024年8月30日現在

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マンスリーレポート

9/10［カントリー・リスク］
・投資対象国における非常事態など（金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
・一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。

［デリバティブリスク］
・金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。
［レバレッジリスク］
・株価指数先物取引などを積極的に用いてレバレッジ取引を行ないます。したがって、株式の影響を大きく受けます。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
○その他の留意点
・当資料は、投資者の皆様に「Tracers グローバル２倍株（地球コンプリート）」へのご理解を高めていただくことを目的として、
日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
・当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
・分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金
は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
・投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

設定・運用は 日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

データは2024年8月30日現在

Monthly Report

マンスリーレポート

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販売会社
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは※下記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。 ※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。
加入協会
一般社団法人

金融商品取引業者等の名称

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）ａｕカブコム証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
楽天証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人

一般社団法人

日本投資

金融先物

顧問業協会

取引業協会

○

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登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第195号

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投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

第二種
金融商品
取引業協会

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