自然災害科学 J. JSNDS 38 -2 115 -117（2019 ）巻頭言

災害の研究者とメディアの役割を再考する

朝日新聞大阪本社科学医療部長

黒沢大陸

新聞記者になったきっかけのひとつがコロンビアのネバドデルイス山のハザードマップだった。1985年の噴火当時，学生で火山の研究をしていた。現地から戻った研究者に「日本ではなかなか作れない」と見せられ，災害予測を日本に定着させる報道をしたいと考えるようになった。記者になって，災害の取材を始めた当初，ハザードマップや被害想定に対する自治体の反応は，不安をあおることや地価への影響から否定的だった。想定される被害をシミュレーションした研究を探して原稿を書いても，デスクからは「仮定の話を報道する意味があるのか」と言われた。
風向きが大きく変わったのは，2001年の省庁再編で内閣府が発足してからだ。東海地震対策の見直しが始まり，南海トラフで予想される巨大地震の被害想定が作成された。その結果は，メディアでいう「抜き合い」となり，何万人死亡という仮定の話が新聞の 1 面やテレビのトップニュースで報道された。前後して，地震調査研究推進本部は，各地で想定される地震の発生確率や全国の地震動予測地図を公表した。災害予測や被害想定の市民権が確立されたと感じた。
2011年の東日本大震災も転換点だった。
「想定外」が叫ばれ，災害想定の上限が「歴史上確認できる」から「理論的に考えられる」になった。官僚からも学者からも「想定外恐怖症」ともいえる空気を感じた。見直された南海トラフの地震想定は，大方の予想どおり，想定規模は M9。死者32万人という被害想定が公表された。一部の研究者は M9が過大と指摘，可能性のひとつに過ぎない数字がひとり歩きすることを恐れる意見も多かった。
結果，被害想定や発生確率の予測は見事にひとり歩きしている。
防災や災害対応に尽くすことは「絶対善」だ。現在や将来の被災者に寄り添い，備えを呼びかければ，誰も傷つけないし，共感も得られる。災害の被害は人為的な要素も伴い，誰かに矛先が向くことがある。政治家も行政も研究者も，事前には過剰なくらいの対応を促しておいた方が安全。それもどんどん備えを大きくする要因となる。
「命を助ける」
「想115

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定外を防ぐ」「一日も早い復興」といった美辞とともに示される施策には異論を唱えにくい。
しかし，そこで思考停止すれば，本質的に重要なことが見落とされ，社会として大きな問題を抱え込むことになりかねない。
改めて考え直すと，原発のような事故時の被害が甚大な施設をのぞき，理論的に考えられる最大級の想定を社会に実装することが適切だったのか。人口が減り，財政も厳しくなっていく時代，蓋然性が高く，防災対策をするべきギリギリの規模を，様々な分野の専門家たちが協力して詰めていくことこそが社会に対して誠実ではないか。想定を改められないなら，「想定には幅がある」ことをしつこく周知していく。幅があることは理解されにくいから，端的に「鉛筆をなめて作った」と知らせる方が社会に伝わりやすいかも知れない。
南海トラフの地震は枕詞のように，「30年以内に70〜80％の確率。想定死者は32万人」，首都直下地震は「30年以内に70％」と言われてきた。数字のからくりを知る専門家たちは，南海トラフの確率が特殊な方法で高めに見積もられていること，首都直下の70％は南関東の広い範囲のどこかで起きる確率で，必ずしも首都が壊滅するような被害にならないことを承知している。しかし，それを積極的に社会に伝え，数字の誤解を解こうとする動きを見かけない。むしろ，講演などで，その数字が決定した未来であるかのように伝える専門家もいる。これに限らず，高名な研究者が講演で間違って説明するのを何回も耳にした。
「隣の分野の大先生が一番危ない」という指摘の通りだ。素人からすれば，理学も工学も人文科学も同じ防災の専門家。著名大学の教授や政府の委員の肩書もあいまって，間違ったことでも信じられてしまう。
専門家にとっては自明だから，誤解を静観する学者は「自分が言わなくても社会に伝わるはず」と考えるかも知れないが，誰もが専門教育を受けたわけでもなければ，研究者のように「批判的にみる」訓練をされてきたわけでもない。それだけに，政策となっても人々が誤解していること，他の研究者の誤った言動に対して，何もしないことは不適切ではないだろうか。端的な例は怪しげな「地震予知」。警戒すべきと称する地域を伝えて会費を集めたり，週刊誌やテレビに登場したりする「学者」。専門家が見れば，わかり切ったインチキであっても，予想以上に信じている人は多い。常識あると思われる財界人や大学教授からも肯定的な発言を耳にする。学校では，いじめを見て見ぬ振りするのは加担と同じ。
少なくとも自然災害の被害軽減を目標とする研究組織や学者には，その存在の重さを生かした情報発信を期待している。
研究者が置かれた現状も社会に誤解を広める原因のひとつ。いま，実社会で使える成果が求められ，研究が「役立つ」ことが強調される傾向が強まっている。基礎的な成果で，社会に活用できるかわからず，できても時間がかかるのに，そこは強調されない。もちろん，学者が自分の研究成果を社会に役立てたいと力を尽くすのは素晴らしいことで，心か自然災害科学 J. JSNDS 38 -2（2019 ）117

ら尊敬している。研究成果ありきで，それを役立たせる方法を考えるのは，研究者論理であって，住民目線ではない。被害を減らすためには何が必要かという現場の要望から始めて，それに使える成果があれば提供する，役立ちたい気持ちが強いなら現場の問題意識から研究をスタートする方が正道だろう。
「選択と集中」で研究費の配分が厳しくなるなか，「成長につながるか」「社会に活用できるか」が重視され，資金やポストを獲得するためには「役立つ」研究というアピールが必
要なご時世，学者としての生き残りもかかっているだろう。それでも，不確かだけれど役立つかも知れないという生煮えの成果を防災の現場に持ち込めば，人命に影響しかねない。
メディアにも大きな責任がある。
被害想定をセンセーショナルに報道してきたし，本来の意味を伝え切れてない。研究成果の報道も，記者は昔から何に役立つか聞きながらも，実現の可能性や実現に必要な時間は伝え切れず，すぐにでも役立ちそうな印象を与えてきた。南海トラフや首都直下の地震，温暖化による極端な大雨の増加など，危機を強調する定番の報道にも安住していないだろうか。防災に特効薬はないから，いたずらに危機をあおらず，備えを促し，非常時に必要な知識が得られるように，知恵を出し続け伝えていくのが報道のプロの責任だ。
メディアの使命は権力監視。時の政権中枢に限らない。防災機関であっても，研究者という権威に対しても，おかしなことは指摘するのが責務だ。災害分野では，記者たちは研究者や役人と日常的に勉強会を開いたり，意見を交換したりする機会も多い。専門家に教えも請わなければならない。研究者や役人と親しくしても，「防災ムラ」の住民になって自分の立ち位置を違え，記者も同じ方向を向いてしまったら，チェック機能が低下する。批判的にみて疑ってかかる訓練を受けてきたはずの記者が，その使命を果たせなければ，これも人命に影響しかねない。啓発報道も，被害報道も，事後検証の報道も，取材者であると同時に，検証される側であることも胸に置かなければならない。
災害の専門家や報道関係者らが集まる場で，減災や復興に向けてエールを交換するかのようなやり取りを聞いていると，記者になり立てのころの体験を思い出す。初任地では選挙の取材が多く，様々な政治集会を見てきた。支持率が低下し続けている政党系の集会では同じような顔ぶれが集まり，議論する対象は変わっても似た発言が繰り返され，互いに「いいことを言っていたね」と納得し合っていた。そこには広がりも未来もなかった。
そんな問題意識から，東日本大震災以降，考え続けてきたことがある。スマホに触ったこともない高齢者，テレビにも新聞にも社会問題にも関心がない若者，防災に見向きもしない人，そんな人々が普通の生活をしながら，防災に特別の関心を持たなくても，自然と災害時に必要な知識を身につける方法がないか。専門家と議論したり，いくつかのワークショップで話し合ってみたりしたけれど，いまだ糸口が見つからない。