人工呼吸

Jpn J Respir Care 2019；36：83-87◉委員会報告◉呼吸療法専門医の現状と問題点―専門医委員会アンケート結果―

一般社団法人日本呼吸療法医学会

専門医委員会

キーワード：呼吸療法専門医，アンケート調査

要旨

2017 年 8 月、一般社団法人日本呼吸療法医学会（以下、本会）の専門医委員会で行ったアンケート形式による本会専門医制度の現状調査について、その結果を集計し分析した。対象の呼吸療法専門医（以下、本専門医）143 名のうち、回答者数は 89 名で回答率は 62％であった。
本専門医の所属学会としては、過半数が日本集中治療医学会、日本麻酔科学会、日本救急医学会に所属していた。
本専門医の 93％が日常臨床で何らかの呼吸療法に関連する診療を行っていた。担当診療科としては集中治療科（部）に従事しているものが最も多く、次いで麻酔科、救急科（部）、呼吸器内科という順であった。本専門医の多くは呼吸ケアチーム、院内セミナー、学生指導、メディカルスタッフ指導などで貢献していると答えていた。一方、9％が本専門医としての貢献はないと答えた。本専門医は特定の領域の見識を最低限持っていればよいとする意見が 10％であるのに対してまんべんなく呼吸療法に関する知識を身につけておくべきと答えたものが 88％を占めた。本専門医の会員に対する割合は、日本麻酔科学会や日本集中治療医学会などと比較するとはるかに少なく、また 60 代以降の世代が本専門医の 3 割近くを占めていることから、若い世代の会員を増やし本専門医資格の取得を促すことが喫緊の課題であると思われた。

Ⅰ．は じ め に本会における専門医制度設立の目的は、呼吸療法に関する専門的な知識と技術を有する医師を育てようと呼吸療法専門医（以下、本専門医）は一般社団法人いうものであったが、その大きな契機は 2009 年の新型日本呼吸療法医学会（以下、本会）が 2009 年に発足さインフルエンザ（H1N1）の流行といえる。その折に厚せた比較的新しい専門医制度における専門医の呼称で生労働省による標準治療ガイドライン作成が急務となあるが、間もなく節目の 10 年目を迎える。2017 年時

り、当時、日本呼吸器学会のような歴史と伝統ある学点で本専門医は医師会員に占める割合は 14％にとどま会と肩を並べて ECMO を含む呼吸不全への対応策を提り、これはたとえば日本麻酔科学会の会員に対する専言することとなったが、その際に他学会と比較して遜門医または指導医の割合が 60％以上であることと比べ色のない活動実績を有すること、もっと本音を言えばてもかなり少ない。

専門医制度もないような学会の意見には厚生労働省は

中澤弘一（東京医科大学病院麻酔科、委員長）、内山昭則（大阪大学医学部附属病院集中治療部、副委員長）、小谷 透（昭和大学医学部麻酔科学講座）、小松孝美（NTT 東日本関東病院麻酔科）、佐藤暢一（東邦大学医療センター大森病院麻酔科）、鈴木裕之（前橋赤十字病院高度救命救急センター）、髙橋伸二（筑波大学医学医療系麻酔科）、渡海裕文（兵庫県立淡路医療センター麻酔科）、尾頭希代子（昭和大学医学部麻酔科学講座）、行岡秀和（大阪行岡医療大学医療学部）、藤野裕士（大阪大学医学部附属病院集中治療部、理事長・担当理事）

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Specialist Committee, Japanese Society of Respiratory Care Medicine

耳を傾けないのではないかといった懸念もあった。そのため、本専門医に求められる資質などを十分に議論する間もなく専門医制度を発足させることになったが、この間、本専門医の現状はどうなっているのか、本専門医の役割はどうなっているのか、制度を取り巻く問

表1

アンケート回答者の背景【Q1】呼吸療法専門医取得から何年たちましたか？
取得経過

人数％

1 年未満

89.0

1 年以上 2 年未満

910.1

2 年以上 3 年未満

77.9

題点は何であるかを掌握するため、専門医委員会（以3 年以上 4 年未満

89.0

下、本委員会）で 2017 年 8 月に本専門医を対象にアン4 年以上

5764.0

89

100

人数％

男8494.4

女55.6

89

100

合ケート調査を施行した。

Ⅱ．対象とデータの収集方法
2017 年 7 月時点での本専門医 143 名を対象に E-mailによるアンケート調査を実施した。期間は 2017 年 8 月【Q2】性別をお答えください。
性合

10 日より約 1 カ月間、本会のホームページに専用のバナーを設け、WEB 上で回答できるようにし、他の媒体を用いた回答受付は行わなかった。質問内容は本専門医自身のプロフィールや勤務状況、本専門医としての院内外での貢献、専門医制度の問題点とした。

Ⅲ．結

果9％、2 年目 10％、3 年目 8％、4 年目 9％で 5 年目以降

別計

【Q3】年齢をお答えください。
人数％

30 代

年1820.2

40 代

2123.650 代

2528.160 代

2325.9

齢70 代
合

回答者数は 89 名で回答率は 62％であった。回答者のプロフィールを表 1 に示すが、本専門医取得 1 年目

計

計

22.2

89100

【Q4】以下のうちで所属されている学会をお答えください。
所属学会

人数日本救急医学会

48

日本胸部外科学会

0日本呼吸器学会

15

日本集中治療医学会

81

日本小児科学会

7の所属学会として、過半数が日本集中治療医学会、日日本麻酔科学会

63

本麻酔科学会、日本救急医学会に所属している一方、その他

10は 64％であった（Q1）。性別については男性が 94％、女性が 6％で（Q2）、年代では 30 代が 20％、40 代が 24％、50 代が 28％、60 代が 26％、70 代が 2％の割合で、50 代以上が過半数を占めた（Q3）。回答者の本会以外日本呼吸器学会は 17％、日本胸部外科学会は 0 であった（Q4）。
回答者の診療従事状況を表 2 に示す。日常臨床で呼吸療法に関連する診療を行っているかを尋ねた結果、（その他の学会）外科学会、外傷学会、急性血液浄化学会、医療ガス学会、呼吸ケア・リハビリテーション学会、呼吸器内視鏡学会、小児呼吸器学会、小児神経学会、小児麻酔学会、心臓血管外科学会、蘇生学会、周産期・新生児医学会、静脈経腸栄養学会、内科学会、臨床救急医学会、臨床麻酔学会。

何らかの呼吸療法に関連する診療にかかわっているものが 93％であった（Q5-①）。担当診療科については集が、2％があると答えた（Q7）。

中治療科（部）に従事しているものが最も多く、次い本専門医が院内外でどのように貢献しているかにつで麻酔科、救急科（部）、呼吸器内科という順でありいての回答を表 3 に示す。多くは呼吸ケアチーム、院（Q5-②）、診療内容としては人工呼吸管理、酸素療法、内セミナー、学生指導、メディカルスタッフ指導など

全身麻酔、吸入療法、呼吸リハビリテーションに幅広で貢献していると答えている（Q8）。一方、9％が本専くかかわっていた（Q5-③）。また回答者の 1/3 が、本門医としての貢献はないと答えた。院外においても本会が認定した呼吸療法専門医研修施設ではない施設に専門医としての自覚を持って何らかの活動にかかわっ勤務していた（Q6）。院内で本専門医として特別に扱ているというものが過半数であったが（Q9）、特に活われることがあるかの問いに大多数はないとしている

動はないと答えたものは 42％であった。本専門医は特84

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人工呼吸表2

アンケート回答者の勤務状況

表3【Q5-①】現在呼吸療法に関係する仕事をされていますか？
はい／いいえJpn J Respir Care Vol.36 No.1

呼吸療法専門医としての貢献と在り方【Q8】‌呼吸療法専門医としての自覚をもって院内でかかわっている活動はありますか？

人数％

はい

8393.3

いいえ66.7

呼吸ケアチーム

42

100

RRS、MET など

18

院内講習会やセミナーの企画や講師（年 1 回以上）

39

学生・研修医への講義・実習・指導

54

メディカルスタッフへの講義・実習・指導

42

合計

89

【Q5-②】‌診療科について当てはまるものをすべて選択してください。
診療科（部）

人数

集中治療科（部）

69

呼吸器内科

8

在宅診療（HOT や人工呼吸患者を診ている）

3救急科（部）

33

麻酔科

48

小児科

4

胸部外科

0

小児神経科

2

【Q5-③】‌診療内容について当てはまるものをすべて選択してください。
診療内容

人数

院内活動

人数

その他（ECMO チーム、学内試験問題作成）

2

何もない

13

【Q9】‌呼吸療法専門医としての自覚をもって院外でかかわっている活動はありますか？
院外活動

人数

学会や研究会、セミナーでの講演企画や講師

45

呼吸療法に関連する認定制度での講習会講師

17

呼吸療法に関連する認定・専門医・各種国家試験での問題作成

19

一般人向けのセミナー企画や講演

9

その他

2

何もない

37

（その他）3 学会合同呼吸療法認定士講習会、3 学会合同呼吸療法認定士認定委員会試験委員

人工呼吸（NPPV を含む）

82

吸入療法

39

全身麻酔

51

酸素療法

78

呼吸療法専門医の在り方

人数％

呼吸リハビリテーション37

本専門医はまんべんなく呼吸療法の知識を身につけておくべきである

78

87.7

本専門医は特定の呼吸療法に関する見識を最低限持っていればよい

910.1【Q6】現在本会の専門医研修施設にお勤めですか？
はい／いいえはい（常勤職で）人数％

5966.3はい（非常勤職で）

22.2

いいえ

28

31.5

89100

合計

【Q7】‌呼吸療法専門医として勤務先で特別に扱われることはありますか（身分や給与）？

【Q10】本会の呼吸療法専門医の在り方

その他
合計

22.2

89

100

（その他）一律にはどうかと。特定の呼吸療法に関する見識を十分深く持っているべき【Q11】‌呼吸療法専門医として自分は何らかの貢献をしていると思いますか？
呼吸療法専門医としての貢献

人数％

人数％

そう思う

3134.8はい22.2

少しはそのつもりである

50

56.2

いいえ

8797.8

全く思わない

89.0

89100

89

100

はい／いいえ合計

合計

定の領域の見識を最低限持っていればよいとする意見

認定更新をするかの問いでは 2 名がしないと答え（Qが 10％であるのに対し、まんべんなく呼吸療法に関す

12）、その理由として呼吸療法にかかわっていないといる知識を身につけておくべきと答えたものが 88％を占

う回答と資格を維持する意義がないという回答があっめた（Q10）。自身が本専門医として何らかの貢献をした（Q13）。更新制度をどのようにすべきかという問いているかの問いには 9％が「全く思わない」と答えたについては、現状の学術集会出席と発表のみでよいと

（Q11）
。

するものと、講演などの聴講を点数化して一定の点数

本専門医の更新についての回答を表 4 に示す。次回取得を義務化すべきとする意見に分かれた（Q14）。

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Specialist Committee, Japanese Society of Respiratory Care Medicine

表4

呼吸療法専門医資格の更新について

表5【Q12】‌呼吸療法専門医資格を次回更新するつもりがありますか？
はい／いいえ

人数％

はい8797.8

いいえ22.289100

合計【Q13】「いいえ」と答えた方、更新しない理由はなんですか？
更新しない理由人数

呼吸療法にかかわらなくなった

1

資格を維持する意義が認められない1

更新基準が厳しすぎる

0

その他

0
合計

2

【Q14】呼吸療法専門医の更新制度について。
更新制度について人数％

生涯教育としての本会主催の医師向けセミナーや学術集会講演受講を単位制にしてある一定の点数を必須にする

33

37.1

呼吸療法の診療実績を提出するべき

13

14.6

学術集会出席と発表（または論文投稿、委員会活動）のみでよい

3842.7

その他
合計

Ⅳ．考

55.6

89

100

回答者からのその他の意見

・
「生涯教育としての呼吸療法…」に賛成であるが、その場合、セミナーなどをもっと増やしていただきたい。
・本専門医維持のハードルは上げないでほしい。
・学会所属と本専門医資格維持のメリットを実感するシステムが望まれる。
・学会が情報を提供し、本専門医は自己研鑚に自発的に励む、を基本理念とする。
・たとえば、本専門医向けプログラムを学術集会に組む、リフレッシュ教育教材を配信するなどのシステムを構築する。
基礎編、最新情報（更新情報）編、臨床実績・応用編、在宅編、関連領域編、医療事故・対策編などのジャンルで。
・RST の保険点数の引き上げ。
・高齢者の誤嚥予防・対策などを本会の専門領域に取り込み、本専門医の担当領域とする。
・高齢者の呼吸療法を体系化するためのガイドラインを作成し、本専門医の担当領域とする。
・学 術集会出席や発表はもちろんのこと、学会外での講演、指導などの活動も認めるとよいと思う。特に、ある程度偉くなってくると、現場での診療よりもコンサルト対応や調整作業が主たる業務になってくるし、それも評価すべきかと思う。また、その一方で現場が忙しくて学会活動ができない本専門医の救済措置も必要である。
・学会発表＋呼吸療法に関連する論文投稿の両方を必須とした点数制とする。
・現職場、現時点で本専門医として活躍する機会がなくても、将来、その機会が生じる可能があり、その時に院内において本専門医資格が専門家であることを後押ししてくれる。
短期間の評価で資格を取り上げる制度は好ましくない。
・本専門医としての利用価値が、現状では病院側にあまり見当たらないのではないか。

察

今回のアンケートでは回答者が 62％にとどまった点

また、本専門医の年齢層がやや高い傾向があり、60をふまえてその結果を解釈する必要があるが、本専門代以降が 30％弱を占めている。これは近い将来基幹病医制度におけるさまざまな問題点が浮き彫りとなった。

院や教育機関を定年退職し、あるいは管理業務に異動

本会では当初、代議員を自動的に本専門医とし、そするなどして本専門医の更新を取りやめるケースが増の翌年から面接による試問を行い、2014 年からはよりえることを示唆し、実際すでに本専門医や専門医研修客観的な評価を行うため筆記試験による合格判定を行施設が不在となる県が目立ち始めている。それはすなっているが、受験者数は毎年数名から 20 名以内にとどわち今後若い世代が本専門医資格を取得するための機まっている。一方で、認定から 5 年後の更新条件はこ会や研修場所が減少することを意味し、対策を考えなれまでは 2 回の学術集会出席のみで認められてきたが、ければならない。これに対しては、まずは代議員に対2018 年度からは学術集会出席以外に、本会年次学術集して本専門医資格の取得を促進すること、不在地域で会での発表か機関誌への投稿、更新講習受講などで 5の教育基幹病院、集中治療専門医研修施設の所属長の年間に 4 点を取得することを義務付けることとした。

本会入会と本専門医資格取得を促進することで対応を

この点に関してはアンケート結果で本専門医の質を担始めたところである。

保しなければならないという多数の意見結果をふまえ所属学会については、回答者の 90％が日本集中治療ている（表 4・5）。本専門医の再教育や生涯教育とい医学会に所属していた。これについては、本専門医のった観点から、医師向け人工呼吸管理基礎教育プログ受験資格の条件として本会が指定する日本集中治療医ラムのほか 2018 年度の学術集会からは会長の指定によ学会、日本麻酔科学会、日本救急医学会、日本呼吸器る専門医更新講習を新たに設けることとした。

学会、日本胸部外科学会、日本小児科学会の 6 学会の86

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人工呼吸Jpn J Respir Care Vol.36 No.1

専門医または認定医（日本胸部外科学会については心85％が何らかの院内活動に、また 58％が何らかの院外臓血管外科または呼吸器外科専門医）は受験資格を得活動にかかわっていると答えているが、より多くの本やすく、本会の専門医研修施設またはそれに準じる医専門医が院内外の活動にかかわれるように支援し、そ療施設での研修 1 年をもって受験資格が得られる。本

うした活動を評価することは今後議論してもいいよう会の会員数はアンケート施行時の 2017 年時点で 1,962に思われる。全国で延べ約 5 万人が認定を受けている名であり、そのうち医師会員は 1,012 名、本専門医数

3 学会合同呼吸療法認定士の教育、呼吸ケアチームへ

は 143 名（医師会員の 14％）であった。この専門医数の貢献など、本専門医の役割が期待される。そのための割合は 2018 年時点での日本麻酔科学会（会員数約にも呼吸療法に通じた本専門医の地域による偏在が解

13,007 名に対して専門医 4,571 名）や日本集中治療医消されることが望まれる。

学会（医師会員数 7,079 名に対して専門医 1,669 名）なまた、女性医師の活躍を期待するほか、慢性疾患やどと比べてもはるかに低い。これは本会の会員として感染症に対する造詣の深い呼吸器科専門医や周術期管定着しているものが比較的少ないことと、本会の専門理にかかわる呼吸器外科専門医などがより本専門医と医制度の意義が会員に十分認識させられていないことして貢献し、本会の活性化と日本の呼吸療法の進歩にが影響しているのかもしれない。今後の専門医制度をつながることを期待したい。

考えるうえで重要な指標となる可能性がある。
本会の社会的役割の 1 つに、呼吸療法に携わる多職本稿の全ての著者には規定された COI はない。

種チームのリーダーの育成が挙げられる。本専門医のMay 30, 201987