SDGs から SEGs への深化を期待してExpectations for deepening from SDGs to SEGs
糸長浩司 1)
Itonaga Koji
1)NPO 法人エコロジー・アーキスケープ、理事長，工学博士（itonagakoji@outlook.jp）
NPO Ecology Archscape, Representative, Doctor of engineering
要約
筆者は、日本建築学会の SDGs に関して当初から幹事団として関わり、日本建築学会 SDGs 宣言の発信、アクションの検討を進めてきた当事者である。しかし、SDGs における SD（持続可能な開発）に含まれるデベロップメント（開発）という言説の持つ近代性、科学技術至上性、経済発展優位性等についての問題提起も長年してきている。
SDGs における社会変革の理念に賛同し、かつ前身の地球宣言にある「私たちのすみか、地球」の理念を大切し、ユニバースでないプルーバース、自然の権利を尊重し人間以外の生命の生き続けられるよう、自然と人間の関係性の再構築に向けた営みを個々の地域で起こし、SEDGs（持続可能な環境目標）への深化が重要であり、そのためには建築存在そのものの転換と、建築学における研究・教育・社会実装の転換が求められている。
持続可能な開発，近代化の克服，プルーリバース，持続可能な環境，自然の権利，ローカリゼーション
Sustainable development, Overcoming modernization, Pluriverse, Sustainable environment, Natural rights, Localization１．
「持続可能な開発」の言説を問う
本学会での SDGs 活動については当初の 2019 年度から関わり建築 SDGs 宣言も発出でき、具体的な建築 SDGsアクションの方向も明確になりつつあることは、本協議会の主旨説明で述べている通りである。多様な立場の会員からなる学会として一定の合意のできる SDGs アクシ
ョンにいたることが重要であり、その点では良い方向に進んでいると思う。他の学会と比べても SDGs に真摯に向き合ってきた学会であり、常置調査研究委員会を始め特別調査委員会のメンバーの協力と理解によりこの一連の活動が推進できていることに感謝したい。
一方で、この活動に最初から主体的に関わってきている者として、それ以前から SD「持続可能な開発」という言説の持つ今日的な欠陥や危険性を問い、かつ脱成長論、エコロジー・地域主義的論考※１も書いてきている立場から、本寄稿文は書かざるを得ないと思い書いている。本
協議会の主旨説明者という立場を超えた私論として執筆していることを理解していただきたい。
「持続可能な開発」言説の持つ非常に西洋的な価値、西洋的文化を中心とした一面性の限界と課題、危険性を検討しておくことは、今後の SDGs のアクションを進める上でも重要と考える。近代性と開発、世界の西洋近代化と開発の言説の文脈の中に、1980 年代から新たに持続可能性な開発／SD が加わった。戦後の第三世界への投資・開発論が衣替えして「持続可能な開発」言説が誕生した経緯を理解することが求められる。特に、工学系と言われる分野の学問は、西洋近代知に基礎づけられ、一種の普遍性とその応用に基礎をおく、科学技術の学であるということを認識し、その限界と危険性も含めてどう乗り越えるかの課題もある。これらの点は、SDGs 活動のその後を考える上でも重要となっている。
SDGs が 2015 年に国連から発信されたころには、地球温暖化による気候変動、異常気象が頻発化し、このままでは地球の安定的恒常性が崩れ、不安定な地球環境となり、人間生存の危うさが増すことが危惧されつつあった。
さらに、新型コロナパンデミックが襲った。このような時代は人新世と言われるようになり、産業革命以後、特に 20 世紀後半からの人為による地球環境異変がより深まる状況となり、これをどう止めるのか、止められない場合にはどうこの異常事態に対応・適応するのかが人類の課題として突き付けられるようになってきた。
しかし、このような事態になった根本的要因である、大量生産・消費の資本主義的な大加速を問うことはなく、世界的な地球温暖化への緩和と適応と称する経済活動が求められ、グローバルな経済取引（カーボン取引）で、グリーン経済により乗り越えられるような言説が主流になりつつある。もっと根源的な問題は、産業革命、西洋の科学技術による膨大な自然の支配と徹底的な地下資源の発掘と利用にある。地球の深い場所にある物質を無尽蔵のごとく扱い、それを無限に利用できるという錯覚がこの非常事態を生産してきている。自然は人間が利用するための資源（自然資源）として位置づけられ、その資源を如何に発見し、如何に人間の欲望実現のために利用するか、そのための近代科学（自然の仕組みの解明）と近代技術（自然を材料として人間にとって有益なもの、サービスを産みだす）を西洋文化、西洋近代自然観の元に発展させてきた。それを誘導する社会経済システムとしての資本主義システムが強固に構築され、グローバルに展開した。その結果として今日の危機がある。この加速する近代科学技術の一環として建築・都市の科学技術があり、それをベースとした現在の建築・都市創造（都市再開発）の経済行動があり、それが当たり前の建築分野の働き方であると思われ、その教育が続く。もう一度人間が惑星地球に生きるという原点にかえって、建築や都市、地域をどう構築していくのか、維持していのかを考え、行動する機会に SDGs を利用するべきである。
SDGs は、持続可能な開発目標と訳されるが、デベロップメントの訳は難しい。開発と訳す場合と発展と訳す場合がある。自然との関係、文化との関係でみると、開発という言葉には「既存の自然や文化を改変し新たなものに置き換える」というニアンスがあり、発展という言葉には、その主体が自然や文化とともに自立的に成長するニアンスがある。開発を「かいはつ」と読むか、「かいほつ」と読むかの相違とも似ている。また、開発という言説は、1940 年代、第二次世界大戦後の米国の国際戦略（資本主義の国際市場化）の下に、国連活動にも影響を及ぼす言説として多用されてきた。当時の冷戦下の 2 つの世界（資本主義と社会主義）の外にあり、2 つの主義の浸食の「草刈り場」ともなった概念として第三世界という言説も生まれ、その「草刈り」行為の言説として開発が多用されてくる。2 つの世界観とも、自然を人間が利用する対象として見て科学し分析し、それを利用・活用する技術を発展されるという、人間が自然を発見し奴隷化し利用するという人間の自然支配観である。
エスコバルの『開発との遭遇』の翻訳者の北野收が指摘するように、日本の戦後の食糧政策、農村整備事業や生活改善運動等の近代農村開発政策は、米国の国際戦略の一環として進められてきたことも明らかである。日本
では現在でも「開発」という言説に関しての違和感は特に工学系には薄い傾向があり、今日は、開発という言葉ではなく、しきりと「イノベーション」という言説に置き換わっているが、内実は開発と異なるものではない。
何か問題を技術的にイノベすれば事足りるという思考が建築学にはないだろうかと考える。
２．ユニバースからプルーリバースへの転換
発展途上国とも言われた地域の先住民がもつ、西洋的自然観とは別の自然観（先住的自然観、土着的自然観、人間とそれを取り巻く自然物との親和性、一体感）の重要性が意識されつつあり、先住民の権利が国際的な合意に至っている。しかし、一方で第三世界においても西洋的自然観、科学・技術の適用への期待・要求もあるという複雑な状況にある。国連決議においても開発（発展）の権利宣言もある。
パリ協定で産業革命前に比較して 1.5 度、２度に抑えるという目標値は、あくまでも産業革命そのもの、近代的科学技術そのものを問題とはせず、地球環境をマネージメントすること、その科学と技術の開発を国際的にどう合意をとり、進めるかという論理である。国連を含め、基本的には近代西洋文化価値を根本的変革なしに対応しようとしている。かつ、この危機的状況をより加速化させた資本主義、市場経済の罪を問うことなく、経済システムで解決できるかのような錯覚が覚めないままである。
資本主義経済の理念、手法がこの深刻な事態の主要因であることは明確である。人新世は、西洋的、近代的な科学・技術による地球、世界の制覇がなければ起きていない地質時代である。そこで問われているのは、近代科学であり近代技術であり、かつ、それを地球の隅々まで発展させてきた市場経済システム、資本主義経済にあることを真摯に問題にすべきである。
SDGs のゴールは、2015 年の国連合意「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための 2030 アジェンダ」の中で提示されている目標である。この冒頭の「我々の世界を変革する」は非常に重要な言説である。世界の何を変革するのか。筆者には今日の地球的な異常課題の根本要因である近代性、西洋的普遍性の理念そのもの、ユニバース（単一世界）観を変革し、多元性、地域性、固有文化性を尊重し、自然と人間の関係性の再生、自然も含めた多元的なものの連関性を尊重した、脱開発民族学者のアルトゥーロ・エスコバルのいうプルーリバース（多元世界）への転換の道を開拓することではないかと思う。
この変革に向けては、科学・技術分野においてもその理念を転換することが求められている。
建築学を含め近代科学・技術は人類に多くの富と思われるものを産みだしたかもしれない一方で、大きな負債、未来への座礁資産を産み、地球に対する収奪と破壊、同時に新自由主義経済の拡大による極端な不公正・不平等社会をもたらした。その理念とシステムから離脱し、経済・社会・環境（空間）における新たなあり方、革新が求められ、その革新への気づきとして SDGs を評価し活用することは意味がある。西洋的普遍主義、科学・技術主義の限界を意識し、オルタナティブなものを取り込み、より多元性のある理念と手法の構築が必至である。建築
SDGs アクションを通して、建築に関係する研究・教育・実装と科学・技術・芸術を見直し、人類・地球の難局を乗り越え、よりオルタナティブで多元的価値を尊重した革新的な取り組むことは必至である。
革新の対象には、資本主義経済システム、自然を人間の要求を満たす客観的対象としてのみ捉える近代科学技術的価値観と手法も含まれる。建築で言えば建築経済社会の価値観の変革である。残念ながら、SDGs の 17 ゴールと 169 のターゲットにはこの本質的な革新を問う視点は弱い。それを補完し、個々の地域や国で、固有の文化・歴史・環境の特性を生かし SDGs を再解釈し、地球環境への負荷を低減し、あるいは回復に向かう手立てをつくり、より持続的な環境・社会・経済の再構築のための取り組みが必要である。1992 年の地球サミット以後の SD
ローカルアクションを継承した SDGs ではあるが、日本でのローカルアクションは未達成なままであった。その反省も踏まえ、ローカルレベルでのアクションをより強めていくべきである。
３．持続可能な環境、自然の権利
2022 年７月 28 日の国連総会全体会議で、「清潔で健康的かつ持続可能な環境への権利」（環境権）を人権として認める決議が採択された。先住民を含めたすべての人間の文化・社会が清潔で健康的かつ持続可能な環境を享受する権利を認めたものであり、国連総会で環境への権利が人権として認められたのは初めてのことである。清潔で健康的という概念には近代性の限界があるとして、全ての文化・社会が何人も侵略されず持続的に生きられる環境を維持することを保障するものとして理解したい。
国連においては、第三世界の発言権も増すなかで、モダニティと学として、は別の価値観による合意づくりが生まれつつあることを期待したい。
環境権はいまだ日本では明確な人権としては位置づけられておらず、そのために個々の公害裁判、原発事故裁判での個別の裁判闘争で個別の環境権を獲得せざるを得ない状況にある。東京電力福島第一原発事故で長期的に放射能汚染された農林地の環境権は無視されてまま、帰還政策により人々は、放射能汚染地域という侵された環境権の下に暮らすことが半分強いられている。この環境権は SDGs においても基本的な事項であり、より建築SDGs アクションにおいても積極的に組み込む必要がある。建築空間・居住空間・都市農村空間における清潔で健康的かつ持続可能な環境を人間が享受する権利である。
自然と人間の健全な関係性が保証される権利でもある。
また、一方で人間の行動、自然への人間の働きかけによって自然環境、生態系を汚染・破壊しないという義務、逆に言えば「自然（全ての生命体）が持続的な環境で生きる権利」という「自然の権利」を認めるということである。建築行為が自然の権利に影響を及ぼすことを極力さけることが求められている。
自然の権利を SDGs で考える上では、SDGs の原点といわれる地球憲章（2000 年ユネスコ制定）がある。これは主旨説明の中でも触れている。
「私たちのすみか、地球」
で、「肥沃な土壌、清浄な水、そして澄んだ空気など、すべての生態系を含む健全な生物圏を維持」して、人も多様な生き物もともに暮らす。その住処を大切にし、すべてのものが幸せに末永く生きられるために、人間は今何をすべきか、人々には後世の世代に対しても他の生物に対しても責任があると訴える。
このことを考えると、持続可能なものとしなければならないのは、開発ではなく環境である。SDGs は SＥGs（持続可能な環境のための目標）に深化すべきである。
2008 年には、エクアドルで自然の権利に関する憲法が作られた。自然は、諸権利の主体として認められ、2021年には、憲法裁判所は、エクアドルの保護区での金と銅の採掘は、憲法における自然の権利に反して違憲としている。人間以外のもの、生き物も鉱物もその存在意義を明確に認められており、その尊厳は守られるべきものとされている。これと関連するが、今日盛んに研究が進められている学として、マルチピーシーズ人類学がある。
人間以外のものの尊厳をもってその存在を認め、そこから精神的な刺激を受ける先住民の人たちの精神、生き方から学ぶ人類学である。それはアートとも深く結びつくものであり、人間と自然の交渉・交流による土着文化の大切な側面でもある。SDGs の活動は、マルチピーシーズ
やアートと自然の視点を今後組み込むことがより重要となってくる。建築分野では、建築素材として活用される自然物への感謝と尊厳、そして、的確な活用、それをつくる人もつかう人も的確に感性で感じられるような建築の在り方をもう一度再考していくことにつながる。
４．スクラップアンドビルド型の都市再開発は SDGs に反する
近年の都市再開発ブームは異常である。神宮外苑再開
発事業に象徴されるような大規模再開発がひっきりなしで進められ、建築・不動産経済は活況である。しかし、決して脱炭素、SDGs に貢献する都市再生ではなく、SDGsの逆を行く建築・不動産経済行為である。建築学会関係者も深く関係する事案であり、是非、この深刻な問題をアカデミックの責任としても問い、是正する方向を模索する必要があると思う。筆者は、個別に建築・都市計画・造園・環境評価の専門家たちとこの問題を追求してきている。
都市計画公園であった区域を対象として「公園まちづくり」制度という要綱を利用して、容積率移転制度を活用し超高層を建設することを可能とし、十分な環境影響評価プロセス、計画事業案に対する十分な市民への説明や情報開示がないまま事業プロセスが展開し、大きな問題として提起されている。神宮外苑再開発は貴重な緑空間、公共空間の破壊だけでなく、建設 CO2 排出の増大としての大きな課題を抱えている。
地球温暖化に対する緩和と適用策は都市にも問われている。当面の CO2 排出量を減らすことが緊急の緩和策である。そのためには、スクラップアンドビルド型の都市再開発はひかえざるを得ない。建築・不動産の経済産業構造転換もこの基本姿勢の元に行う必要がある。にもかかわらず新しい建築物の省エネ・ゼロカーボン建築にイノベするという建築行為は脱炭素に矛盾する。今まで相当量の CO2 を排出してきた先進国としての日本の当面の責務である。経済分野、投資分野でも TCFD （Task Forceon Climate-related Financial Disclosures：気候関連財務情報開示タスクフォース）及び TNFD（Taskforce on Naturerelated Financial Disclosures：自然関連財務情報開示タスクフォース）の宣言を企業は社会的に発信している以上、真摯に産業構造転換を図る必要がある。国際的な常識としてもそうならざるを得ないことを建築・不動産分野は強く認識し、その変換に寄与することが建築学会というンにも言及し※1、それに関連する研究と実践をしてきた。
パーマカルチャー（農をベースとした持続可能なライフスタイルやエココミュニティづくり）の理念から発展し５．ローカルでの思考とアクションに基づく多元的価値た「トランジションタウン」運動も今日紹介されるようを尊重する建築学を問うになった。
地球危機の主要因であるグローバル経済成長と不可分公共圏を地域市民や地方自治体が取り戻すミニシパリに、巨大建築、巨大都市、巨大インフラがある。膨大なズム（地方自治主義）運動もスペイン等で盛んである。
エネルギーに依拠し、環境破壊を招く巨大建築・都市はグローバリゼーションによる経済振興ではなく地域環境適正に縮退しなければならない。経済成長戦略と気候非に根ざした地域社会経済の再構築や、GDP 偏重型の経済常事態対応への同時進行は、地球環境破壊へのアクセル
成長神話から脱した脱経済成長社会の構築シナリオが提とブレーキを同時に踏むという矛盾を抱え、早晩破綻す
示され、贈与経済への転換による地域コミュニティ再構る。気候非常事態と生物多様性・生態系サービスの危機築も試みされている。
に対して、国際的にカーボンニュートラルに取り組むこ経済の主導権をグローバル資本から地域コミュニティとは必要である。に取り戻す。脱経済成長による再ローカリゼーション、しかし一方で、カーボンニュートラルを金科玉条とし社会連帯経済、ワーカーズコープや労働者協同組合の理て全てをコントロールする危険性を認識する必要がある。 念と手法等を取り入れ、地域に根ざした建築・まちづく
地球環境のビックデータを解析し CO2 指標を軸として、 り・むらづくりに寄与する建築学の総合化が求められ、極端な気候工学による地球温度コントロールや、クリー建築学の革新が問われる。本会には建築・都市・農村、ンエネルギーと称した原発、メガソーラー、メガウィン
建築歴史文化とデザイン等多様な分野があり、それらのドファームが推進され、新たな地球環境の人為的な巨大融合と相乗効果による SDGs 行動を住民との連携で進め、な改変行動が急費ピッチで進むことを危惧する。脱炭素
ローカルな SEGs へと展開することを期待したい。
住宅として、高気密断熱＋ソーラー屋根住宅=ソーラー付
き魔法瓶型住宅は人間居住に適した良質な住宅ではないだろう。個々の風土と地形、緑地と水と微気候を生かし、★なお、本原稿は、『建築雑誌』2021 年 10 月の拙著「人適正な断熱と通風を確保した快適な居住環境づくりの促
新世・原発災害下における SDGs を超えた処方箋のため進こそが、建築学の脱炭素処方箋である。さらに建築学に」を大幅にリライトしたものである。
は「生空間」の創造学であり、建築単体だけで「生空間」を創造できず、土、水、風、樹木との総合的な関係デザ※１糸長浩司、不安定時代の脱功利・脱成長の農村計画、インとして建築及び建築群・都市を再創造すべきである。
地域づくり、農村計画学会誌 Vol.30,No.1、 2011 年 6 月
Eco-DRR やグリーンインフラの手法も取り入れ、自然と共に生きてきた農村空間の知恵をも再考し取り組むみこ
参考文献とも必要である。
1.篠原雅武，『人新世の哲学』，人文書院，2018
単一指標と数字をベースにした近代科学・技術が、今2.糸長浩司，気候非常事態という人類の病への処方箋，日的な複合的な危機を生み出してきたのではないか。危『BIOCITY 82 号 特集 気候非常事態宣言！』，2020
機の度に科学技術イノベーションで乗り越え、GDP 成長
3.アルトゥーロ・エスコバル、『開発との遭遇』（翻訳 北を促す仕組みがより巨大化していることに気づくべきで野收）、新評論、2022ある。自然をコントロールするという西洋的科学技術万4.日本環境会議、特集①環境をめぐる権利利益の発展、能論から今こそ脱し、その思想・科学技術・制度に対す『環境と公害』VOL.52 NO.3、2023
る大胆な革新が今求められている。西洋的価値とは異な
5. 奥野克己編著、『モア・ザン・ヒューマン マルチスピ
る多元的価値による生活様式が非西洋にあったが、250
ーシーズ人類学と環境人文学 (シリーズ人間を超え年の間、相当数が破壊、変節させられた。地球環境の危る)』、以文社、2021
機的状況に対して世界全体での共通意志の元に行動する
6.糸長浩司、市民の声を拒む神宮外苑再開発を問う、ランことと併せて、個々の地域の文化と個性、社会特性、環ドスケープデザイン No.150、マルモ出版、2023
境特性を尊重し、個々の地域での土着的意識による自律・自立的なアクションを促進すべきである。
SDGs から SEGs に深化に向けて地域密着、ローカルなチャレンジは必至である。そのキーワードの一つに脱経済成長やコモンズがある。1990 年代から筆者の継続的な研究テーマでもあり、東日本大震災以前からもその重要性を脱経済成長論者のラトーシュの再ローカリゼーショ学術的組織には求められている。
この分野での建築SDGsアクションの社会実装が求められる。