南九州の温泉権に関する研究（石神）はめに旧慣によ る温泉権とその解体ー

じ文

南九州の温泉権に関する研究︵一︶聞兼りに抽象的であって︑現実には濫掘規制に役立たないとの批判が強い︒後者については︑いくつかの判例はあるがいまだして法律上保障する私法的面とがある︒前者については昭和二十三年に制定をみた温泉法があるが︑その規制規定があま温泉についての法律関係としては︑温泉の掘さく︑温泉の利用等を規制する温泉行政の公法的面と︑温泉権を財産権となるに至ってその社会的経済的重要性が大きくなってきたにもかかわらず︑温泉に関する法律関係はきわめて不明確︑不︵一︶完全のまま放置されていることは︑学者によって指摘されているところである︒

一 わが国民生活の中における温泉の利用は︑古くから国民の日常生活に結びついており︑また最近は︑温泉が資本財とネ申なんら立法はなされていないので︑その法的保障はきわめて不完全である︒そのために︑温泉の所有・利用をめぐる複雑

一55一

石説論な問題を生じており︑温泉権の保護をはかる立法が切実に要望されている︒

温泉権秩序の多くは旧慣上

旧慣温泉権は近代法の中において解体・変化してきてお近時旧慣温泉権と異質な近代法の下における温泉権が多く発生してきているが︑原旧慣上の温泉権は多様な地方差がある︒⑲

このように温泉についての立法のおくれている理由を川島教授は次のように説かれる︒ωのものである︒回り︑権利内容が多種多様である︒⑭

理を異にする両者の調整が困難である︒困 権利主体者の利害が複雑である︒以上の事情によって温泉についての権利関︵二︶係を統一した法的規制に服せしむることがきわめて困難であるとされる︒
ハゴロ

今日︑温泉権をめぐる対抗関係としては︑旧慣温泉権と近代法的温泉権との対抗関係と︑近代法的温泉権相互の対抗関係の二重の対抗関係がみられる︒

もともと︑温泉の利用と支配は︑自然湧出泉を部落住民が共同風呂として利用・管理したものが慣行となって温泉権秩序を形成してぎたものであって︑これを旧慣上の温泉権という︒ところが明治になって︑土地所有権を中核とする近代法体系が確立されるに至って︑旧慣温泉権は旧慣による他の権利と同じように︑法体系の下に正当な位置をもたないことと︑それを支える社会経済的条件の推移のために︑近代法の下における土地所有権および私的温泉権との対抗関係において︑漸次変質解体の運命をたどるものが多かった︒ところが︑近時になって︑観光ブームをうけて温泉場が急激に発展し︑旅館︑ホテル業者が増大したことから︑資本投下による大規模の温泉掘さく︑濫掘が行なわれ︑そのために︑旧慣温泉権はもとより︑私的温泉権を有する従来の温泉営業者との対抗関係が問題となっているところが多い︒ところが︑これらの温泉権に関する対抗関係を解決する法的規定が不備不明確のために︑法外的な社会的経済的力関係によって処理されているのが実情である︒ここに温泉権に関する現実の規範関係を明らかにすることの意義がある︒そこで︑本稿は︑温泉権の規範関係をみるのに︑南九州の温泉地帯における温泉権の実態を通じて︑まず旧慣温泉権と近代法的温泉権との対抗関係を︑ついで︑近代法的温泉権相互の対抗関係を明らかにしていきたい︒

一56一

南九州の温泉権に関する研究（石神）二南九州における代表的な温泉地である霧島温泉地帯と指宿温泉地帯についての実態調査を行なってみて︑その権利形態の多様性と複雑性とに遭遇する︒二つの地帯とも︑古くから著名な温泉地であるが︑最近のレジャーブーム・観光ブームにのって急速に拡張発展し︑ホテル・旅館の新築が相つぎ︑それにつれて新泉源の掘さくがなされ︑従来湯量の豊富なことを誇っていたこの温泉地域にも︑湧出量の減少︑温度の低下という現象が生じ︑そのことによって温泉権相互の間に対立衝突を生じていることは︑他の温泉地におけると同様である︒ところがその対抗関係において︑指宿には︑次のような特異な温泉利用法が行なわれており︑この地の温泉権の対抗関係はさらに複雑な様相を呈ずるに至っている︒指宿では︑その豊富な自然湧出温泉を利用して︑大正の初期から泉熱利用の製塩と園芸作物促成栽培が始められていたが︑昭和になって掘さく技術の進歩と泉熱利用法の開発が進むにつれて︑浴用以外の産業用として温泉の有利性が認められ︑産業用温泉の掘さく開発が大々的に行なわれるようになった︒その影響をうけて︑一地区ほとんど全ての温泉源が澗渇または使用不能の状態に陥ったところもある︒このことは︑戦後昭和二十二年頃から広範囲の地域にわたって︑泉熱製塩業が大量の湯量を得るために︑無秩序な掘さくと動力採湯を行なったために︑さらに濫掘の悪影響が顕著にあらわれるようになった︒昭和三十五年頃になると製塩業も漸く下火になり︑それに代って泉熱利用の園芸作物の促成栽培と熱帯植物栽培に転用されるものが多くなった︒また︑製塩利用からの転用としてもっとも特異なものに配湯業がある︒指宿においては戦前から町営の温泉配給所があったが︑昭和三十八年に製塩業から転換した二っの民間配湯業が開業して︑指宿の温泉界に大きな変動をまき起した︒その温泉権をめぐる対抗関係は複雑である︒

両温泉地域においては︑このような複雑な現在的間題を蔵しているが︑それらの問題を明らかにするための前提として︑まず︑この両地域における古くからの温泉規範としての旧慣温泉権の実態を調査し︑この前近代的な温泉規範が︑近代的法体系の下でどのような変化をとげるかの問題を明らかにすることからはじめたい︒

一57一

説論

明治初年の地租改正にともなって︑旧桑原郡踊郷上中津川村の区有として台帳に記載され︑一58一

旧慣による温泉権

横瀬温泉ー姶良郡牧園町u横瀬部落共同湯泉源の地盤所有権の間に土地使用に関する契約も締結されていない︒

泉権は依然として部落のものという意識をもちつづけている︒したがって︑土地所有権者たる町と温泉権を有する部落と上の温泉権秩序が貫かれており︑地盤所有権者たる町はその所有権に基づく支配を主張することもなく︑また部落畏も温部落有財産統一の過程において町所有に移転された︒しかし︑その後においても温泉の管理︑利用については従前の旧慣

土地登記簿にはこの泉源の敷地一九坪を鉱泉地として︑所有権者は中津川区として登記されてあった︒昭和一九年七月︑ωになる︒このような事情によって︑横瀬温泉において︑部落集団による温泉の共同支配共同利用の形態をみることができる︒

そのことは反面において︑部落の旧慣秩序が変質解体をうけることなく︑旧慣温泉権の古典的形態を存続せしめていることい不便な温泉地は︑明治期以降においても温泉営業の発達をみることがなく︑したがって温泉の近代化から取り残される︒

少︑現在は部落民だけが利用する部落共同湯である︒このように︑地理的な条件のために︑交通機関の利便を享けることのなる︒ところが大正三年︑霧島に通ずる県道がこの部落を外れて開通したために︑旧道は裏街道となり︑他からの湯治客も減

道路に面しており︑人馬の交通が多く︑中津川温泉をたずねて︑部落民以外の他部落からの湯治客も多かったところであの河川敷地から随所に自然湧出の温泉に恵まれており︑また︑この部落は︑かっては国分から霧島の硫黄谷へ通ずる幹線頃から部落民によって共同風呂として利用されていたと推測される︒この部落湯のある一帯は︑中津川に沿って︑またそ応元年︵一八六五年︶の古記録に中津川温泉の名が出ているが︑この辺の開田が約二〇〇年前の享保時代であるので︑その霧島火山地域の新川漢谷地区に分布している温泉の一つであって︑大正時代までは中津川温泉の名で呼ばれていた︒慶一二

南九州の温泉権に関する研究（石神）部落有財産を町村有に移管統一する政策は︑明治末年から大正昭和を通じて太平洋戦終結に至るまでわが国政府の皿貫した政策であって︑それは部落有の林野を﹁部落よりも経営能力の一層強大である市町村に所有権を移す﹂ことによって︑国策遂行の末端機関たる市町村の財政を強化することであった︒この統一政策によって部落有の入会林野の入会権のハ レ
整理︑否認されるものが多かった︒

中津川部落有︵区有︶であった泉源地盤所有権も︑同じ町内の旧宿窪田区の塩浸温泉とともに昭和一九年町有に移され

11︶

泉源地の所有権を実たが︑それまでの部落の旧慣秩序の弱化もしくは解体という形態の変化はみられなかった︒その理由としては︑︵−︶中津川部落の旧慣上の温泉秩序が部落民の日常生活の中に密着している強固なものであったこと︑︵質的にも町に移すことによる町財政への経済的利益がなんら存しないことの二つが︑林野の場合とちがって旧慣をそのま管理︑利用 形 態

旧中津川村は横瀬・健崎・溝口・荒瀬の四部落よりなっており︑共同湯は長くこの四部落で共まの形態で存続してきた事情であると思われる︒

＠同管理していた︒古い時代にあっては自然湧出の野天風呂であったろうが︑建物を建て屋根を葺ぎ浴槽を作るようになると︑その管理・利用方法につき慣習による秩序が成立してきた︒その後社会的．経済的変化に対応して多少の変化はあったであろうが︑横瀬温泉にあっては︑部落集団による総有的支配形態が存続して現在に至っているのである︒

管理についての明文化された規約はないが︑現在次のような方法が慣習化されている︒決議機関としては︑各部落から選出された役員によって共同湯維持費︑建物の修理などの問題を決定している︒電灯料・修理代・掃除のための人件費︵浴槽が四つあり毎日二槽ずっ掃除︶などの経営費を要するので︑その維持費を部落民から毎月徴収している︒建物の修理の場合には部落有林が二町歩︑神社有林が一町歩あるのでその伐採材木を使ってぎた︒ところが昭和二十七年建物修理に当って︑建設費の各戸負担金額をめぐって部落間に意見が対立︑その調整がつかないで︑溝口部落と荒瀬部落がそれまでの共同集団から離脱したので︑現在は︑横瀬︵一六〇戸︶と健崎︵三〇戸︶二部落で管理している︒

一59一

説論

共同湯の利用は︑温泉維持費を納入している部落民は入浴料を要しない共同利用であるが︑部落民以外の入浴者は一回一〇円の入浴料を入口の箱の中に支払うことになっている︒

このような部落民による温泉の共同管理と共同入浴の関係は︑山林原野に対する入会権と同様の総有の法的性質を有するものであるから︑学者はこの旧慣による温泉利用権を﹁温泉入会権﹂と呼んでいる︒自然湧出する温泉の利用は︑天然産出物︵人問の資本や労働の投下なしに産出されるもの︶として私的所有の対象となることなく﹁みなのもの﹂と認めら︵五︶れ︑部落内の林野における雑草・秣草・薪炭用雑木等の天然産物を採取する慣習上の権利と同じように︑部落集団の総有的支配のもとにおかれた︒ところが︑泉源地盤の所有権が慣習上の温泉支配権の主体たる部落集団である場合には温泉権︵六︶と土地所有権との矛盾は生じないが︑泉源地盤所有権が部落以外の者に帰属した場合には︑地盤所有権の主体と温泉権の主体とが分離し対立する︒このように近代的土地所有権と旧慣温泉権とが衝突する場合︑近代法としての民法体系のもと︵七︶

では土地所有権の支配が優先するので︑旧慣による温泉権は変形解体の運命をたどるに至ることは︑林野入会におけると同様である︒

しかるに︑横瀬温泉にあっては︑泉源地所有権が町に帰属したにもかかわらず︑旧慣による温泉の管理利用関係が依然こら

ひがしかたぬりとして存続しているのであるが︑その理由はさきにωで述べたとおりである︒

二 河原湯ー指宿市東方n木ノ下・温湯・田之畑・中福良部落共同湯薩摩半島の南端に位置する指宿温泉地区は温泉としての歴史は古く︑三国名勝図会にも﹁凡そ指宿の地は︑田野の間湯気甚だ多し﹂と記述されており︑旧幕時代に藩主島津氏の行館が設けられており︑殿様湯としてその跡が残っている︒また温泉の湧出範囲は海岸線数キρにわたっており︑どこを掘っても湯が湧くという豊富な湯量を有している︒それに加えて︑南国情趣に富んだ風物を生かして︑最近は観光温泉地として急速に発展し︑外来資本によるホテル旅館の建築が相つぎ︑温泉地としての性格が著しい変貌をみつつある︒戦前までは︑近傍の住民の休息の場所としてのひなびた湯治温泉地で一60一

南九州の温泉権に関する研究（石神）あった指宿も︑別府とならぶ観光温泉地となった︒したがって古い形態の部落共同湯も︑その姿を消したもの︑またはもとの名称は残っていても︑温泉権が市有となり市営温泉となったもの︑個人有となり公衆浴場として経営されているものあり︑古典的共同湯の形態は︑多くのものが解体・変形してきた︒しかし︑なお古い管理︑利用形態を残している部落共同湯がいくつかあるがその一つとして河原湯がある︒河原湯は︑二月田温泉とともに指宿の山手側の温泉地区に位置するが︑現在の泉源は明治初年に発見されたものといわれており︑以来︑東方のうち︑道上・中福良・田之畑・温湯・木下・

泉源地盤の所有権

湯口および建物敷地一畝一四歩の土地を鉱泉地として登記︑所有権は上述六部落に属するの宮の六部落の共同湯として︑管理利用されてきて︑その形態が今日まで続いている︒

ωであるが所有名義は小園助市外三名の共有として記載されている︒建物については未登記である︒泉源地盤の所有権と温泉権の主体がいずれも部落集団に帰属してきているために︑旧慣による温泉権が解体変形をうけることはなく︑今日までその形態を存続している︒しかもこの河原湯は指宿の山の手の畑地帯の中にあって海岸線から約三キロ離れているので︑明治初年︵二〇年頃︶から上記六部落の共同湯として所有︑管理︑利用されており︑部落集団に最近の観光温泉ブームから取り残されて︑戦前のままのひなびた部落共同風呂として部落民に利用されている︒
＠ 管理︑利用形態

よる総有的支配形態をとる古典的温泉入会権である︒まず管理形態については︑泉源地盤の所有権が︑登記簿上は部落住民の数名の共有名義となっているが︑これは単なる名目上のもので︑管理は六部落から選出された六名の委員︵現在は各部落の公民館長が兼任︶が集合して管理方法︑必要経費等の事項を協議決定する︒昭和一二年に改築されるまでは湯つぼ

昭和一二年建物の改築と同時にそれまでの穀物収納にかえに板囲いをし屋根はかやぶきの建物であって︑修理は部落民が現物を持ちよってなし︑湯守に支払う費用などの維持費は︑各戸から麦︵一升︶︑粟︵五合︶を徴収してあてていた︒て金銭で徴収するようになった︒その金額は上記の委員が毎年年度毎に必要経費︵湯守の給料・電気料金・施設の修理更新費等︶に応じて年二回に分けて徴収する︒︑ちなみに︑今年︵昭和四三年︶の前期分は︑一戸当︑一人世帯は二〇〇円︑一61一

説論

二人以上の世帯は四〇〇円ずつの割当となっている︒

共同湯の利用については︑維持費を納入している部落民とその家族については入浴料は要らないが︑部落外の人からは入湯料をとり︑それは湯守の別途収入としている︒河原湯は古くから﹁痔﹂に効くということで戦前は遠近から湯治客が多く︑これらの部落民以外の湯治客の入湯料は湯守にとって相当な収入となっていたとのことであるが︑最近は湯治客もなくなってその収入もほとんどない実情である︒また戦前は︑この共同湯を利用する部落においては︑内湯の禁止︑新掘さくの禁止が部落の慣習秩序として存在していたが︑戦後は︑部落慣習による統制秩序は弱くなってきており︑泉熱利用の園芸促成栽培・熱帯植物栽培のため掘さく許可を得て︑その余湯を内湯として利用しているもの︑あるいは︑部落湯から距っていることや︑部落湯の設備が古く粗末なことを嫌って︑自宅に配湯業者︵後述︶から温泉の配給を受けているもの︑または普通の沸し風呂を設けるものなどが増えて︑共同湯に加入していない部落民が増えてぎている︒そのために︑共同湯の経営がこの頃苦しくなってきているとのことである︒しかし︑現在もなおこの共同湯は六部落のみなのものという考えに支えられて︑部落集団の総有的支配のもとにおかれている温泉入会権であるということができる︒温泉権の主体は部落集団であって︑部落民としての資格にもとづいて共同湯を管理し利用してぎた︒

以上︑旧慣による温泉権が古い形態のままで残っている部落共同湯の例として︑横瀬温泉と河原湯の二つの部落湯の実態を述べてぎた︒いずれも自然湧出泉を︑部落みんなのものとして︑部落民が古くから現実に共同で支配・利用してきた事実にもとづいて︑慣習上の支配秩序が生じ︑その古典的形態が解体されることなく残存しているものである︒このような部落集団による総有的支配関係は︑林野における入会権と類似する共同体的権利であって︑これを﹁温泉入会権﹂と規定することは妥当であると考える︒明治前期までのわが国の各地の温泉は原則としてこのような形態をとっていた︒ところが明治四年の地租改正による土地私有制度の成立︑明治一三年の民法施行による所有権を中心とする近代国家法体系が確立されてくると︑旧慣上の権利が国家法体系の下でどのような位置づけをされるかによって︑その形態に大きな変化を

一一62一

南九州の温泉権に関する研究（石神）︵八︶生じてきた︒第一︑旧慣による入会権たる温泉権は国家法体系の中に明文による明確な位置づけがなされなかった︒したがって国家法による法的保護をうけることが薄いのが実情であった︒第二に土地所有権を中心とする民法のもとにおいては︑温泉権の︑湧出口地盤所有権との関係が問題となる︒旧慣温泉権の主体たる部落集団が泉源地盤所有権をも有する場合には矛盾がなかったが︑泉源地盤所有権が部落集団以外の者に帰属した場合には︑国家法上の土地所有権の主体と慣習温泉権の主体とが分離し対立する︒その矛盾︑対抗の具体的姿は︑地盤所有権の帰属者が︑国︑県または市町村︑個人のいずれであるか︑またはその温泉地の条件によって異なるが︑土地所有権の自由がすすんでくると︑強力な土地所有権の支配におされて旧慣温泉権は変質し︑あるいは解体するに至る︒ところが︑旧慣による温泉権秩序が強固であるか︑または︑地盤所有権者が所有権にもとづく支配を主張する利益がないところにおいては︑旧慣温泉権がその形態を存続させており︑それは︑とくにひなびた温泉地にすくなくない︒

横瀬温泉の場合︑地盤の所有権が町に帰属したにもかかわらず︑旧慣による古典的管理支配形態が存続してきたのは︑そのような理由によるものと考えられる︒ところが河原湯の場合は︑旧慣温泉権の主体たる部落集団が地盤の所有権を保持してきたので︑土地所有権との対立矛盾を生ずることなく現在まで旧慣温泉を存続してきたのである︒しかるに︑既に述べたように︑旧慣温泉権は国家法の中に明確な位置づけがなされていないために︑戦後特に部落集団の統制力が弱まるのに対応して︑温存されてきた旧慣による温泉権秩序も解体︑変質の運命をたどるこことをまぬがれないのである︒

一63一

旧慣温泉権の解体

前近代的な旧慣温泉権も︑近代化の影響をうけることの少ない条件のもとにおいては︑なおその古典的形態を残して

三

説
芸く
員冊

いるが︑社会的︑経済的条件の資本主義的近代化がすすんでくると︑旧慣温泉権はその近代法体系のもとで変質解体の過︵九︶程をとるのが一般である︒それは︑山林・原野に対する旧慣による入会権が︑近代法のもとにおいて解体の過程にあると類似の次の要因によるものであるということができる︒

ω 明治に入ってからの近代的所有権制度の導入による地盤所有権と旧慣による総有的温泉権との対抗関係であり︑そこでは︑源泉地盤所有権を有する者が︑その土地から湧出する温泉も支配するということであり︑人工掘さくによる温泉の私的支配がすすむにつれて︑天然湧出泉の支配に基づく旧慣温泉権は大きな脅威をうける︒さらに︑掘さく技術の進歩︑交通機関の発達に伴う温泉旅館営業の発展による多量の温泉採取におされて︑旧慣による部落の温泉権は解体のみちをた

旧慣による温泉権は︑部落民の入会的共同利用と部落集団による共同管理の温泉秩序が部落の慣習によって形成されどる︒この場合︑従来の旧慣温泉権の権利保護は︑近代法の土地所有権との対抗関係において劣弱である︒

＠たものであるが︑部落集団の統制力が弱まるのに対応して︑部落秩序と結びついている旧慣秩序も解体の道をあゆむ︒新

掘さく・内湯禁止の部落秩序の無視︑共同浴場の共同管理体制の弛緩︑浴場の建物施設の老朽化︑利用者の減少等にょって部落湯の経営維持が困難となってきたために︑温泉権を個人営業者もしくは地元町村に売り渡すか︑あるいは廃湯となるものがでてくるのである︒

二 営業者への売り渡しによる旧慣温泉権の解体ー指宿目中小路部落湯の場合

指宿市湯の里にある公衆浴場﹁朝日湯﹂はもと中小路部落の共同湯であったものを︑戦後昭和二十五年現在の営業者に売り渡したものである︒部落民の言によれば︑この共同湯はもと個人所有の営業湯であったものを部落で買取って部落湯としたものだというが︑この近隣にある他の部落湯と同じように︑元来は古くからの部落共同湯であったものが︑明治期に土地の有力者の所有に帰したのを再び部落の手に買戻したものと推測される︒指宿市の山手寄りの玉利・秋元．柳田・高野原・中小路・小田・片野田・丈六・向吉の部落は︑自部落内に泉源をもたなかったので︑天然湧出温泉地帯の海岸沿い

一64一

南九州の温泉権に関する研究（石神）の部落内に︑それぞれの自部落の︑または他部落との共同湯を︑あるいはその所在部落との共同湯をもっていた︒それらの部落湯は︑現在三つがその温泉権を部落外に譲渡処分し︑三つが現在も共同湯としてその形態を存続している︒中小路の部落湯はその温泉権を処分して旧慣上の温泉権を解体したものである︒

中小路部落がその部落共同湯を処分したのは次の理由によるものである︒戦後︑湯の里部落は泉熱利用製塩業のため大量の濫掘と動力揚湯が行なわれたため︑この部落共同湯の天然湧出量の減退︑温泉温度の低下を生じたが︑そのことよりも︑戦後の個人主義思想のひろがり︑国民経済生活の窮乏も加わって︑部落集団の統制力が弱化するとともに︑部落の旧慣秩序による共同浴場の管理・運営がおろそかになってきた︒部落民からの維持費の納入状況も悪く︑浴場の建物は戦後の台風によって破損していたがそれを修理する財源もなく︑部落湯として維持することがいちじるしく困難となった︒そこで部落の役員会で部落湯の処分を決定したものであって︑当時の浴場施設が荒廃した状態にあったので︑ほとんど無償に近い価格で譲渡したとのことである︒

三 公営移転による旧慣温泉権の解体f指宿目摺ケ浜部落湯の場合

摺ケ浜は海岸沿いに広範囲に高温の温泉が自然湧出している地域で︑殿様湯の跡もある古くからの温泉地であり︑最近は旅館・ホテル・公衆浴場がもっとも多く集まっている一帯である︒この地区に市営浴場と市営砂浴場があるが︑これはモト︵元湯といずれも︑もと摺ヶ浜を含む五部落の共同浴場と共同砂むし場であったものが︑戦後昭和二一年に当時の指宿町有に移転されて公営となり現在に至ったものである︒

摺ヶ浜は古くは漁村部落であったが︑山手寄りの片野田︑丈六︑向吉︑下里の四部落と共同で二つの共同浴場新湯︶と一つの砂むし場をもっていた︒この地域一帯は昔から天然湧出の湯量が豊富であったので︑自部落内に泉源をもたない他の四部落の共同加入を認めていたものと思われる︒その当時は五部落集団が平等の共同支配利用権をもっていた︒ところが昭和期になって︑温泉旅館業︑個人有公衆浴場が発展進出してくると︑従来の旧慣による部落共同湯の経営

一65一

説

論

形態ではこれに対抗することが困難となってぎたので︑昭和一二年︑組合組織に組織替えして組合による近代的温泉経営に改めることになった︒それは︑従来の五部落集団による総有的支配形態を解体して︑部落民︑あるいは部落外のものの出資によって設立された組合︵法人格をもたない民法上の組合︶をつくって︑温泉の維持管理をおこなうものであった︒ところが五部落の意見調整がならず︑摺ケ浜以外の四部落は脱退して︑下里部落内に泉源を求めて昭和一二年に四部落共同浴場として四郷湯︵四部落湯の意︶を設けた︒かくして摺ヶ浜部落民を主要組合員として組合有の温泉が発足したことによつて︑古くから続いた五部落による旧慣温泉権は解体した︒

摺ケ浜組合有温泉は改組によって一時は経営・管理に改善されたしるしもあったが︑組合員が摺ケ浜部落民が主体であったために︑組合員の出資も思うようにいかず︑またその管理法も旧慣を引継いだものであったために︑経営の近代化も進まず︑周辺の営業温泉に対抗して存続することが困難となってきた︒そこで戦後の昭和二一年︑組合有の温泉権を︑地盤所有権︑浴場建物︑砂むし場の温泉権︵砂むし場の使用敷地は公有水面であるので︑国の使用許可を得ている︒︶と一切の温泉権を指宿町︵現在指宿市︶に移転し︑町営温泉︵後に市営温泉︶として町が温泉と砂浴場の管理をおこなうようになった︒指宿町はこれより先︑昭和一二年に︑湯乃里と︑摺ケ浜に︑業者による濫掘を防止し︑旅館等に配湯するために町宮の温尿配給所を設けており︑町営温泉の管理については積極的であり︑その経営についても可成りの実績をもっていたのである︒摺ヶ浜部落共同湯の旧慣温泉権は︑かくして公営温泉へと転換してきたのである︒町営︵現在市営︶温泉の川島・潮見・渡辺編・温泉権の研究一頁

川島武宜・近代法の体系と旧慣による温泉権・法協七六巻四号

溝水澄・鉱泉法の制定を望む﹁温泉﹂二巻六号

使用関係については稿を改めて述べることにする︒

︵一︶

︵二︶

一66一

南九州の温泉権に関する研究（石神）︵三︶川島・潮見・渡辺・入会権の解体1・H

渡辺・日本の社会と法一二七頁

渡辺・日本の社会と法
一二八頁

一二六頁以下川島・潮見・渡辺編・温泉権の研究

渡辺・日本の社会と法

法律時報三一巻一二号

我妻教授は二つの型に舟橋教授は三つの型に分けられる︒

川島武宜・近代法の体系と旧慣による温泉権︵法協七六巻四号︶

中尾英俊・林野法の研究 六二頁以下

穂積忠夫・入会権に関する戦後判例の検討

渡辺・慣習法と国家法・私法二〇号

︵四︶

︵五︶

︵六︶

温泉権と泉源地盤所有権との関係について

我妻・判民昭和一五年度九三事件評釈

七六頁

二六八頁

川島．近代法の体系と旧慣による温泉権

七六頁以下

舟橋・物権法︵七︶

川島．近代法の体系と旧慣による温泉権た︒

しかし昭七．八．δの大審院判決︵新聞三四垂号ヨ頁︶を先例として総有的温泉について妨害排除請求権を承認するようになっ

判例ははじめ旧慣による温泉について物権的妨害排除請求権を否定した︵大審判明豪・三三︒︶

︵八︶

︵九︶

契約法大系W

川島・潮見・渡辺・入会権の解体1︑H︑温泉権の研究
和座一清・温泉入会権の解体過程における温泉の利用

一67一