『国際武器移転史』第 9 号（2020 年 1 月）
，111 － 114 頁

書評

後瀉桂太郎著『海洋戦略論―大国は海でどのように戦うのか―』（勁草書房、2019 年、xii ＋ 235 頁）
矢吹 啓

本書は国際政治学の観点から海洋戦略を論じるものである。著者によれば、海洋領域における軍事戦略に関する従来の議論は、制海を主眼とするマハンと戦力投射を重視するコーベットという二元論に依拠しており、現代の軍事戦略に関する正確な理解を導くことはできない。現代では陸から海へパワーを指向する領域拒否の影響力が大きくなっているためである。従って、「領域拒否」「制海」「戦力投射」という 3 要素に基づく分析が必要だという。
本書では、国内総生産と軍事支出を指標に、米国、英国、日本、ロシア、インド、中国の 6 カ国を分析の対象とする。分析の目的は、各国の海洋領域における軍事戦略、戦略目標および戦力組成を明らかにし、現実の政策に寄与し得る「シンプルで明快な因果推論モデル」を構築することである。このように第 1 章で問題提起した上で、第 2 章では、冷戦後期の極東戦域と 21 世紀のアジア太平洋という 2 つの事例の分析、また古典的シーパワー論や関連する諸概念の検討を通じて、著者が採用する分析枠組みの理論的妥当性を論じている。
第Ⅱ部および第Ⅲ部は、それぞれシーパワー（米国、英国、日本）およびランドパワー（ロシア、インド、中国）のケーススタディである。結論として、3 要素への資源配分に従い、各国の戦略目標の優先順位を 4 パターンに分類した上で、現代海洋戦略の因果推論モデルを提示する。
日本にとっての海の明白な重要性にもかかわらず、海洋戦略や海軍戦略を正面から論じる著作は非常に少なく、そのような分野に理論的側面から取り組む本書には価値があることは間違いない。このように評価した上で、海洋戦略の歴史に関心を持つ立場から、本書の内容を批判的に検討していきたい。
本書は、「領域拒否」が 20 世紀後半に登場してきた新しい要素であることを前提としている。確かに、1990 年代後半以降の技術革新により、近年では領域拒否が影響力をより広域に行使することが可能になっている。しかし、領域拒否そのものが新しいという前提
は、歴史と理論という 2 つの観点から誤っているのではないだろうか。まず、例えば「英国および米国は海洋領域を通じて自国領土に対し他の大国から継続的な脅威を受けた経111

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験に乏し［い］1）」というような記述は、歴史的事実に反するものである（なお、同様の記述が米国と英国の章にも登場する）。米国は、建国以来、長年にわたって英国を仮想敵国としてきた。米英戦争では、いわゆる戦力投射の事例として、英軍がワシントンに侵攻してホワイトハウスを焼き討ちしたことが知られている。米国は甲鉄艦の時代になっても英海軍の戦力投射に対抗するために沿海防衛用の軍艦を重視しており、このような海軍政策を批判して外洋艦隊を建設すべしと主張したのが、他ならぬマハンである。一方、英国の歴史も、ヨーロッパ大陸の諸民族や隣国からの侵略の脅威に彩られている。確かに、ナポレオンやナチス・ドイツの侵攻は成功しなかったが、これは英海軍による領域拒否の賜である（後者の事例では、当然ながら英空軍の貢献も大きい）。
また、A2/AD という表現はさておき、領域拒否そのものは決して海軍戦略における新しい概念ではない 2）。古典的な海軍戦略が議論されるようになった当初から、領域拒否が問題になっていたのである。19 世紀後半には、機雷や魚雷、潜水艦の登場という領域拒否を可能にする技術革新による海戦の変化があり、フランスのジュヌ・エコール（青年学派）は大型艦ではなく小型艇によって英国の制海に挑戦しようとした。これらの新技術の登場により、英国は従来のように近接封鎖を実施できなくなると考えられた。コーベット
は、まさにこうした状況でいかに制海を確保し、争奪し、行使するのかという問題を論じており、小艦艇群による侵略軍に対する領域拒否にも言及する 3）。当時の英海軍トップの第一海軍卿も、小艦艇群による本国防衛を構想していた 4）。制海概念が精緻化するにつれて、冷戦期には command of the sea（制海）に代わって sea control（海上管制）という用語が用いられるようになるが、領域拒否は常に制海ないし海上管制の 1 つの側面として議論されてきた 5）。著者が批判するように、マハン対コーベットという（しばしば誤解に基づく）単純な二元論が一般に流布していることは事実であるが、従来の研究が二元論に固執して領海拒否を軽視しているという批判は適切でない。
ケーススタディの一部の章で、著者は当該国の海洋戦略に関する最近の研究書を参照
1）後瀉桂太郎［2019］『海洋戦略論』勁草書房、32 頁。
2）Holmes, James R.［2019］A Brief Guide to Maritime Strategy, Annapolis, Maryland, p. 138.
3）ジュリアン・スタフォード・コーベット［2016］『コーベット海洋戦略の諸原則』原書房、エリック・J・グロゥヴ編、矢吹啓訳、201-204、357-360、379-383 頁。
4）Lambert, N.A.［1995］‘Sir John Fisher and the Concept of Flotilla Defence, 1904–1909,’ The Journal of Military
History, 59-4.
5）例えば、Till, Geoffrey［1984］Maritime Strategy and the Nuclear Age, London, 2nd ed.; Till, Geoffrey［1987］
Modern Sea Power: An Introduction, London; Hill, J.R.［1986］Maritime Strategy for Medium Powers, London;Menon, Raja［1998］Maritime Strategy and Continental Wars, London; Vego, Milan N.［2003］Naval Strategyand Operations in Narrow Seas, London, 2nd ed. などを参照。
『海洋戦略論』というタイトルでありながら、本書ではこれらの海洋戦略論の基本文献が参考文献一覧に登場しない。

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していない。米国については、ハッテンドルフやヘインズ、ブルンスらの著作が海軍や国防省内部の議論を踏まえて米国海洋戦略の変遷を分析しており、これらの研究を参照していれば分析に深みが増しただろう 6）。英国については、1995 年の「英国海洋ドクトリン」
第一版の起草にも関わったグロゥヴの著作を一切参照していない 7）。このため、本書では主に戦力組成に基づいて英国海洋戦略の意図やヴィジョンを推測するに留まり、こうした推測もグロゥヴによる分析とはかなり異なる。著者が知悉しているはずの日本はさておき、ロシア、インド、中国に関する章では研究文献を参照しているので、英国と米国の海軍戦略に関する重要文献の欠落が一層目立つ。
さらに、戦力組成に関するデータに一貫性がなく、本書で扱う期間を通じて 6 カ国の戦力組成を比較することが難しい。また、各艦種を運用上の性格に基づいて分類しているが、英国の事例などを踏まえると、各国が各艦種に期待する役割は、必ずしも本書の分類に合致しない可能性がある。制海には封鎖やチョークポイント管制、外洋作戦、局地防衛、前方作戦など多様な任務が含まれ、任務毎の適・不適があることを意識する必要もあろう 8）。
以下、紙幅が許すかぎりで特に気になった点を指摘しておく。著者は、1980 年代の米海軍戦略文書「海洋戦略」について、「ソ連本土への戦力投射ではなく海洋における優勢の獲得、すなわち制海を重視していた 9）」と述べるが、これは誤解ではないだろうか。
「海洋戦略」で提示されているのは非常に攻勢的なヴィジョンであり、積極的な前方展開および同盟国との連携によってソ連の軍事行動を封じ込め、ソ連の海空での領域拒否能力を損耗させ、最終的に戦力投射を行って勝利を獲得することを目指している。制海の確保が大前提となるが、「海洋戦略」の核心には戦力投射があった。また、著者は「作戦開始当初はトマホーク巡航ミサイルなどによるアウトレンジからの打撃が想定されていた 10）」と述べるが、著者が引用する文献で指摘されているのは、「トマホークの配備開始が1984 年度に6）Hattendorf, John B.［2004］The Evolution of the U.S. Navy’s Maritime Strategy, 1977–1986, Newport, R.I.;
Haynes, Peter D.［2015］Toward a New Maritime Strategy: American Naval Thinking in the Post–Cold War Era,Annapolis, Maryland; Bruns, Sebastian［2018］US Naval Strategy and National Security: The Evolution ofAmerican Maritime Power, Abingdon.
7）特に、以下に挙げる 3 つの著作が 2015 年までの英国海軍戦略の変遷を分析している。Grove, Eric J.［1987］
Vanguard to Trident: British Naval Policy since World War II, London; Grove, Eric J.［2005］The Royal Navysince 1815: A New Short History, Basingstoke; Grove, Eric J.［2016］‘United Kingdom Naval Strategy andInternational Security in the Twenty-First Century,’ in Joachim Krause and Sebastian Bruns, eds. Routledge
Handbook of Naval Strategy and Security, Abingdon.
8）Till［1987］pp. 59-66.
9）後瀉［2019］91 頁。
10）後瀉［2019］91 頁。

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『国際武器移転史』第 9 号（2020 年 1 月）も継続する」（“The Tomahawk weapons system … continue to begin to phase in during this period”）ということである 11）。むしろ、作戦開始当初から攻撃型原潜（SSN）がソ連の［FY1984］
領域拒否区域奥深くに侵入し、ソ連潜水艦部隊の破壊を目指して活動することになっていた 12）。米海軍は決してアウトレンジからの打撃を指向していたわけではない。
さらに、著者は、ロシア海軍が冷戦後は一貫して領海拒否に集中しており、制海に関わる能力を獲得する意志を持たないと結論づけている 13）。しかし、21世紀に入って、大型の新空母を中核とする複数の空母打撃群を保有する構想が発表されている。予算や技術、建造施設などの点で問題が山積しており、実現可能性に疑問符がつくが、ロシアがより広域の制海や戦力投射を可能にする外洋艦隊の建設を願っていることは事実であろう 14）。
歴史の観点からはこの他にも様々な問題が指摘できるし、領域拒否、制海、戦力投射という 3 要素に基づく比較の独創性を強調するために、これまでの海洋戦略に関する議論を二元論に単純化して批判しているのも残念である。本書は、領海拒否を制海と完全に区別し、同列に扱う論拠を説得的に示せていない 15）。とは言え、各国がこれらの 3 つの任務にどのように資源配分してきたか、という分析の枠組み自体は、各国の脅威観や海軍の運用方針を浮き彫りにする上で有効だろう。著者が提示する因果推論モデルも、大枠ではパクス・ブリタニカから第二次世界大戦までの時期についても当てはまると考えられる。著者自身、このモデルが作業仮説であることは意識しており、今後のさらなる研究成果に期待したい。領域拒否の見かけ上の新奇性に惑わされることなく、歴史にも目を向ければ、著者が目指すモデル構築に資する事例が存在するはずだ。理論を構築するために歴史を選択的に利用することの陥穽を意識しつつ、正確な歴史理解に根ざした理論的研究が求められる 16）。
（イギリス海軍史研究者）

11） Hattendorf, John B. and Peter M. Swartz, eds.［2008］U.S. Naval Strategy in the 1980s: Selected Documents,
Newport, R.I., p. 63.
12）Hattendorf and Swartz, eds.［2008］pp. 74, 79-80.
13）後瀉［2019］152、156 頁。
14）Mommsen, Klaus A.R.［2016］‘The Russian Navy: “Russia’s Pride, Strength, and Asset,”’ in Joachim Krause
and Sebastian Bruns, eds., Routledge Handbook of Naval Strategy and Security, Abingdon.
15）著者の博論では、制海ではなく「SLOC 防衛／ SLOC 妨害」を挙げていたが、書籍化に当たって一律に制海と置き換えているようだ。これが比較の次元の揺らぎを感じさせる一因かもしれない。
16）ヒュー・ストローン［2019］「戦略研究の未来―以前の『黄金期』の教訓―」『戦略研究』25、矢吹啓訳。

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