郵政博物館

研究紀要 第10号（2019年３月）

シンポジウム特集

幕臣たちの文明開化
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石井

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寛治

❶ 「攘夷のための開国」路線―ペリー来航への対応
郵政博物館では、日本の通信の近代化を推し進めた前島密（1835～1919）の活動を中心に、
改めて150年前の明治維新の歴史的特徴を考えるシンポジウムを開くことにし、「幕臣たちの文明開化」という一風変わったテーマを掲げた。前島は、もともと越後国（＝新潟県）の農家出身であったが、幕臣に取り立てられた後、明治政府の官僚として大いに活躍し、郵便事業の生
みの親となった。明治前期には、前島と同じような旧幕臣で、渋沢栄一のように一時的にせよ
明治政府に勤めた人や、福沢諭吉のように一貫して民間人として「文明開化」のために尽くした人が意外と多い。ここでは、経済面に焦点を絞って彼らの活躍を振り返ることにしよう。実はすぐ後で述べるように、「文明開化」というテーマは経済などの「外形」面だけでなく、「精神」面を含んでおり、経済面に課題を限定することはテーマの絞り過ぎだという批判があることに留意しなければならない。この報告では、「精神」面についても必要最低限の指摘は行うが、話の重点が「外形」面に偏ることは時間の制約もあって致し方ないことをお断りしておく（1）。
かつての日本歴史の見方では、明治維新は、薩摩や長州などの西南雄藩が江戸幕府を倒し、明治政府の権力も彼らがしっかりと押さえて、新しい国造りを行ったとされてきた。いわゆる薩長中心史観である。それは必ずしも間違いではないが、古い体制を打ち倒す破壊の仕事と新しい体制を作り出す建設の仕事は、質的に大きく違っており、同一人物が両方を行うことは簡単ではない。とくに明治維新は、国内で近代的なブルジョアジーの勢力が伸びてきて、古い封建的な支配体制を崩したのではなく、アメリカのペリー艦隊の「外圧」にどう対応すべきかを巡って国内が激しく対立し、朝廷を担いだ西南雄藩が江戸幕府を倒したため、倒幕が実現した
瞬間の西南雄藩には新しい国造りの構想もなく、一体どのような国を作れば独立国として先進国に伍していけるかを手探りする状態であった。そこに、世界の中での日本の状況を諸藩よりも前にある程度情報として持っていた旧幕臣たちが活躍する余地があったのである。
周知のように、嘉永6年（1853）に黒船を率いて江戸湾に現れたアメリカのペリーとそれに続くハリスの開国要求を巡っては、日本国内では、それを受け入れて開国しようという開国論と、断固要求を断ろうという攘夷論とが真っ向から対立した。武士たちの多くは攘夷派であったが、同じ藩内でも意見が分かれ、佐幕路線を取るか倒幕路線に組するかの選択も加わって、しばしば藩内で殺し合う政争が生じた。しかし攘夷派にも、どのようにして外国の軍事力に対抗して攘夷を行うかを示せるものはいなかった。幕府も本音は攘夷だったが外交交渉の責任者
1 具
 体的にいうと、経済面での「文明開化」が、旧幕臣の活動もあってかなりの実績を挙げ、いわば成功したのに対し、政治面や思想面とくに後者の局面では、旧幕臣の活躍が目立ったにもかかわらず、目標とした欧米並みの「文明開化」は充分に達成されず、むしろ挫折した面が大きいと評価しなければならないのである。なお、シンポジウム（2018年6月16日開催）における私の基調講演の要旨は、『通信文化』第78号（2018年9月刊）に「明治150年記念講演；幕臣たちの文明開化」として掲載されており、講演原稿をもとに大幅に加筆した本稿と重複する部分が多いことをお断りしておく。

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幕臣たちの文明開化としては開国するしかないと分かっており、結局朝廷の勅許抜きで通商条約を結び、朝廷と結ぶ攘夷派による格好の攻撃目標とされた。攘夷派の行動は外国人への個人テロや外国船への無謀な砲撃が目立ったため、単なる破壊行為でしかないとして歴史家の評価は低いが（2）、私は、
彼らのさまざまな形での行動の底に共通して潜んでいる独立の精神には注目する必要があると思う。他方、開国派は近代国際社会のなかで生きてゆくには、開国して日本の政治経済を近代化するしかないと主張しており、それも真っ当な主張であるが、彼らには欧米からの圧力の危険性への感度が鈍い点が問題であった。
例えば、洋学者の福沢諭吉（1834～1901）は、根っからの開国派であり、『福翁自伝』（3）のな
かで、洋学者を追いかけて殺そうとする攘夷派の恐ろしさを強調している。文久3年5月に長州藩が下関海峡を通る外国艦船を砲撃したが、その直後に行われた大坂適塾の恩師緒方洪庵の葬式で、適塾の先輩大村益次郎（1825～1869）と交わした会話を、福沢は次のように記している。
村田蔵六（後に大村益次郎）が私の隣に来ていたから、「オイ村田君＝君はいつ長州から帰って来たか」「この間帰った」「ドウダエ馬関〔下関〕ではたいへんなことをやったじゃないか。何をするのか気狂いどもが、あきれ返った話じゃないか」というと、村田が眼に角を立て、「なんだと、やったらどうだ」「どうだって、この世の中に攘夷なんてまるで気違いの沙汰じゃないか」「気違いとはなんだ、けしからんことをいうな。長州ではチャント国
是がきまってある。あんなやっぱらにわがままされてたまるものか。ことにオランダのやつがなんだ。小さいくせに横風な面している。これを打攘うのは当然だ。モウ防長の士民はことごとく死に尽くしても許しはせぬ、どこまでもやるのだ」というそのけんまくは以前の村田ではない。
この時の福沢には大村の攘夷論が全く理解できなかったようである。大村の頭の中には、外国人に支配されるのは嫌だという攘夷論と、外国の優れた武器を手に入れようとする開国論が共存していた。慶應2年の第二次長州戦争では、大村が長州の軍事指導者として幕府軍を散々に打ち破るのに対して、幕臣の福沢はフランスの軍事力を借りて長州を叩き潰せと建白していた。当時の福沢は、フランスに従属する危険性についての自覚をまったく持ち合わせていなかったのである（4）。
独立を守ろうという攘夷論と、近代化を進めようという開国論は、それぞれ大事な主張を含んでいるが、問題はそれらを統一する議論がなかなか見つからないことであった。そうした中2 松
 本清張ほか『日本史七つの謎』（講談社文庫、1996年）167頁。同書所収の座談会「薩長はなぜ徳川幕府を倒せたか」において、石井が尊攘運動を通じるフリーな人的交流が倒幕の一因となったのではないかと述べたところ、幕末政治史家の井上勲氏によって「うーん、やっぱり尊王攘夷運動そのものは破壊工作でしょうね。攘夷だけでいくら突き進んでも新しい国家ビジョンは出てきませんから」と一蹴されてしまった。しかし、日本の実情を踏まえた「国家ビジョン」がなかなか出てこなかった点では、開国派の場合も似たり寄ったりであったのではなかろうか。最近は、宮地正人『幕末維新変革史』上下巻（岩波書店、2012年）のように、攘夷派の固有の役割を正面から論ずる研究も出始めている。
3 福沢諭吉『福翁自伝』（原本、時事新報社、1899年、角川文庫、1953年）155頁。
4 遠山茂樹『福沢諭吉』（東京大学出版会、1970年）24～31頁。なお、明治に入ってからの福沢は、『学問のすすめ』初編（1872年）において、「自由独立の事は、人の一身に在るのみならず、一国の上にもあることなり」として、「天理人道に従って互いの交わりを結び、理のためにはアフリカの黒奴にも恐れ入り、道のためにはイギリス・アメリカの軍艦をも恐れず、国の恥辱とありては日本国中の人
民一人も残らず命を棄てて国の威光を落さざるこそ、一国の自由独立と申すべきなり」と、かつて批判した幕末の大村益次郎と似た独立重視のラディカルな議論を展開している。この変わり身の早さを
福沢の強みとみるか、日本的インテリ特有の弱みを含むとみるかは意見が分かれるところであろう。
シンポジウムの質疑でも述べたように、私見では、福沢は新しい知識の吸収では抜群の才能をもつが、新知識を自己の「基礎経験」（三木清）を介して十分に血肉化する暇のないまま次の知識の吸収に向かう傾向があったように思われる。

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郵政博物館

研究紀要 第10号（2019年３月）で、幕臣の勝海舟（1823～1899）が唱えたのが、独立を守るには西洋式の蒸気軍艦を備える必要があるが、そのための費用は貿易による利益を充てるしかなかろうという考えで、いわば「攘夷のための開国」論であった（5）。そして海舟は、長崎の幕府海軍伝習所でオランダ人教官から訓練を受けて海軍を作り始め、その後、訓練生を諸藩からも受け入れ、坂本龍馬なども海舟の「客分」のような資格で活動した。以後、維新変革は、大きくは海舟の唱える「攘夷のための開国」路線に沿って動いて行くことになったのである。
その点で興味深いのは、攘夷論で有名な長州藩と薩摩藩が、ともに文明国の実情を探るために幕府の禁止をかいくぐって、藩士をイギリスに密航させたことであろう。長州藩では、下関砲台から外国船を砲撃した同じ文久3年5月に伊藤俊輔（博文）ら5人の藩士が横浜からイギリスへ向けて出発するが、彼らの心情は、その時伊藤が詠んだという「丈夫（ますらお）の恥を忍びて行く旅は、皇御国（すめらみくに）の為とこそ知れ」という歌に良く示されている（6）。攘夷派の牙城といわれた長州藩でも攘夷のためには相手の正体を知らねばならず、海外へ出掛ける（開国する）ことも必要だと考えたのである。事情は薩摩藩においても同様であり、鹿児島湾内での薩英戦争の翌元治元年に藩庁ではイギリスへの留学生派遣を決め、慶應元年1月に松木弘安・五代友厚に率いられた16名の留学生が鹿児島城下からイギリスへ向けて出発している（7）。
しかし、相手を知るという面では、幕府の方が西南雄藩に較べて一歩も二歩も先んじていた。
それは、何よりも、開国を巡る外交交渉を幕府がもっぱら担当したためであり、とくに交渉に関連して欧米へ使節が行き、それに若い福沢諭吉なども同行して、英語の辞書や文献を買い込んで帰り、『西洋事情』などの本を書いたことが注目されよう。慶應2年には海外渡航も解禁され、幕府や諸藩から欧米へ留学生が出掛けたが、幕末の留学生の半分以上は幕府からの派遣であった（8）。さらに幕府では、安政4年（1857）に蕃書調所を作り、外交交渉に必要な翻訳作業を行わせたが、そのために「諸藩から蘭学者を大量に徴用し、当時の著名な洋学者をほぼ網羅した」（9）と指摘されている。同所は文久3年（1863）に開成所と改称し、これが東京大学の源流となるのであり、明治になって明六社に結集する知識人の多くも開成所で育ったのである。

❷ 文明開化の「精神」―天賦人権論
文明開化とは、文明と開化という中国の古典にも出てくる二つの言葉を、福沢諭吉が幕末に繋げて熟語とし、明治政府が文明開化政策を採用したため急速に広まったといわれる（10）。文
明開化を空間的にもっとも良く示すのは、東京銀座の煉瓦街であろう。政府は、明治5年の大火を機会に、東京を不燃都市にする計画を立て、手始めに京橋から新橋までの銀座通りに煉瓦造りの建物が立ち並ぶ街を作った。15間（27メートル）の大通りには馬車や人力車が走り、煉瓦で舗装した歩道には街路樹が植えられ、洋装の紳士が女性と腕を組んで歩く姿は、錦絵となって全国に伝えられた。
また、裸で歩くことは外国人に対して恥ずかしいとして明治4年に裸体歩きが禁止されたが、5 松浦玲『勝海舟』（筑摩書房、2010年）61～66頁。
6 春畝公追頌会『伊藤博文伝』上巻（統正社、1940年）105頁。
7 犬塚孝明『薩摩藩英国留学生』（中公新書、1974年）28～34頁。
8 石附実『近代日本の海外留学史』（ミネルヴァ書房、1972年）104頁。
9 『大久保利謙歴史著作集』第6巻（吉川弘文館、1988年）128頁。
10 林屋辰三郎編『文明開化の研究』（岩波書店、1979年）、飛鳥井雅道『文明開化』（岩波新書、1985年）。
福沢の用例の最初は、慶應3年（1867）12月校了の『西洋事情』外編の「世の文明開化」という項に「歴史を察するに人生の始は蒙昧にして次第に文明開化に赴くものなり」とあるのがそれであろう。

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幕臣たちの文明開化

なかなか守られず、同年東京府に置かれた3,000人の邏卒（巡査）の最初の大仕事は裸の取締だったといわれている（11）。
こうした文明開化の動きについて、福沢諭吉は明治8年に著した『文明論之概略』のなかで、「或人は唯文明の外形のみを論じて、文明の精神をば捨てて問はざるものの如し。蓋し其精神とは何ぞや。人民の気風即是なり」と、文明の精神こそが決定的に重要なのだと述べ、「文明の精神」へ向けて「人民の気風」を改革するのは困難だけれども、文明国になるためには、そこから着手しなければならないと主張した。福沢の唱える「文明の精神」とは何だったのか。
私は、福沢が『学問のすすめ』（明治5年）でアメリカ独立宣言のなかのAll men are createdequal. を意訳した「天は人の上に人を造らず、人の下に人を造らずと言えり」という文章が示すように、すべての人間が生まれながらに自由であることを認め、習慣や規範に縛られずにそれぞれが自由に考えて行動するという精神だったと思う。
同じことを明六社に集まった人々は異口同音に唱えた。明六社は、明治6年にアメリカから帰国した旧薩摩藩士の森有礼が、日本でも学者を集めたアカデミーを作って近代の理性的な啓蒙思想の普及を図ろうと考え、最初10人で発足した学術団体のことである。創立メンバーを年齢順に記すと、箕作秋坪48歳、西村茂樹45歳、杉亨二45歳、西周44歳、津田真道44歳、中村正直41歳、福沢諭吉39歳、加藤弘之37歳、箕作麟祥27歳、森有礼26歳であった。明六社メンバーの多くは幕府の開成所などに仕えた洋学者で、福沢以外は皆明治政府に仕えていた。
ここでは福沢より先に『真政大意』（明治3年）で人間の自由と平等を説いた加藤弘之（1836～1916）の言葉を引用しておこう。ちなみに、加藤は但馬国出石藩の兵学師範役の家に生まれ、江戸に出て佐久間象山のもとで蘭学を学んだあと、万延元年（1860）幕府に招かれて蕃書調所に入り、法学・哲学に転じ、ドイツ語を学んだという。元治元年、幕臣となり、開成所教授並に任ぜられたという人物である。
「凡テ人タル者ハ貴賤上下貧富賢愚ノ別ナク決シテ他人ノタメニ束縛拘制セラルベキ筈ノ
モノデハナク、己ガ一身ノ事ト云フモノハ皆其欲スル所ニ従テ出来ル訳ノモノデゴザリテ、
ソコデ今日ノ交際上ニ於テ種々ノ権利ガ生ズルデゴザル」「立憲政体ノ国々デハ臣民ノ政府ニ対シテノ権利ニ公私ノ二通ガゴザルガ、其私権ノ内ニモ殊ニ結構ナモノト云フハ万民同一ノ権利ト云フ権利デ、天下億兆貴賤尊卑貧富大小ノ差
別ナク、憲法ノ上ニ於テハ皆同一ノ臣民ニシテ、皆共ニ同一ノ保護ヲ受クベキ権利デ、匹夫匹婦トイヘトモ縉紳貴介ト露程モ親疎ノ相違ト云フモノノナイ制度デゴザル」
福沢の単純明快でリズムに富んだ文章に較べると、ごたごたした読みにくい文章だが、自由と平等を国家が保障することについてポイントを押さえた優れた説明である。明治7年の『国体新論』では、加藤は、人権について、天賦人権論の立場を次のように明確に述べている。
純乎タル私事ニ至リテハ固ヨリ各民ノ自由ニ任スヘキ事当然ナリ。若シ君主政府是等ノ私事ヲモ猶裁制スルヲ得ルトキハ各民自由ノ権ヲ失フカ故ニ決シテ安寧幸福ヲ求ムル能ハサ
ル事必然ナリ。蓋シ自由権ハ天賦ニシテ安寧幸福ヲ求ムルノ最要具ナレバナリ。況ンヤ人
民ノ霊魂心思上ニ至リテハ君主政府固ヨリ敢テ其権ヲ施ス能ハサル者トス。

11 「明治大正昭和大絵巻」（『キング』第7巻第1号附録、1931年1月）。

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研究紀要 第10号（2019年３月）

こうした「文明の精神」は、明六社の人々の書物がベストセラーになることによって、全国に広がった。政府の役人の中にも明六社の人々の啓蒙思想に共鳴して、国のかたちを構想する者が現われた。明治6年に地租改正の法令が公布されたさい、大蔵省では納税者の協力を得る
ため、次のような人民告諭書を作成したのである。
人民一方に聚りて群をなし、言語風俗を同ふするもの、之を名けて国といふ。国には必ず政府あり。政府は人民一統の好む所に随いて、規則を立、法令を布き、其好む所の目的を達せしむる為に設けたる役所にして、其政府の官員は人民一統の総代に立て事を行ふものなり。（中略）此等の役所を設る為には若干の費用を要する也。此費用は国内の人民一統の為に消費するものなれば、国内の人民一統に割合て出さねばならぬ当然の務めにて、一村の入用は村中に割合、一郡の入用は郡中に割合て出金すると同じことなり。此割合金を名けて租税といふ。故に此租税の割合方は、一方に重くかけ、一方には軽く割当る等のことあることなく、公平至当に割合て出さしむるを以て本旨とす。
政府の役人は「人民一統の総代」に過ぎず、政府は「人民」のためにこそあるのだというこの国家論は、明六社の知識人の説く近代国家論と同じであった。問題は、冒頭にこのような部分があったために、この告諭書はついに公表されなかったことである。それは、実際の地租改正が、ここに述べられた理想と違い、上からの計画に合わせて強制的に行われ、公平性を欠いたためであった。明六社の人々の啓蒙思想と、明治政府の実際の政策との間には大きなギャッ
プがあったと言えよう（12）。
しかし、政府と違い、民間には、明六社の知識人たちの天賦人権論を基礎とする近代国家論をまともに受け止め、その実現を政府に迫る人々が続々と現れた。自由民権運動の担い手たちである。彼らは租税を納める以上、その租税の取立と用途を議論し決定する場所を作り、自分たちの代表を送り込むことを要求し、そうした民選議会を基礎にした近代国家体制を定めた憲法を作ろうとした（13）。植木枝盛（1857～92）が書いた日本国国憲案はその代表である。植木は、明治8年（1875）、まだ18歳のときに東京で明六社や三田演説会に熱心に出席しながら近代思想を勉強したというから、明六社のメンバーは植木の先生格だったことになる（14）。
明治政府は、士族の手で始まった自由民権運動が、豪農民権家を巻き込んで高揚する気配を見せるや、明治8年（1875）6月には讒謗律・新聞紙条例を発布して政府批判の言論を取り締まった。こうなると明六社の知識人たちは途端に腰砕けになり、活動をほとんど停止する。それだ
けではない。自分たちの唱えていた啓蒙思想を否定する者も現れた。福沢はその中では一貫して民間の教育者として比較的自分のリベラルな主張を貫こうとし、多くの革新的な経済人を育てながらも、政治的には民権重視から次第に国権重視に変わってゆき、植木たちから批判されるようになる。福沢については、慶應義塾大学名誉教授の杉山伸也氏の報告があるので詳しくはそこに譲ろう。
私がとくに指摘したいのは、加藤弘之が、自説を全面的に否定して天賦人権論はとんでもな

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石井寛治『明治維新史』（講談社学術文庫、2018年）314～320頁。
飛鳥井雅道前掲『文明開化』170頁によれば、愛国公党は、その綱領の中で「天賦人権」を公然と主張した。曰く、「天の斯民を生ずるや、之に附与するに一定動かすべからざるの通義権理を以てす。
斯の通義権理なるものは天の均しく以て人民に賜ふ所の者にして、人力を以て移奪するを得ざる者なり」と。
家永三郎『植木枝盛』（岩波新書、1960年）。

17幕臣たちの文明開化

い間違いであったという主張を繰り返すようになったことである。明治15年（1882）に著した『人権新説』において、加藤は、次のように、「天賦」の「人権」など歴史のどこを探しても存在しなかったと主張した。
「天賦人権ナルモノハ本来決シテ実存スルノ証アルニ非スシテ、全ク学者ノ妄想ヨリ生シ」「余ハ物理ノ学科ニ係レル彼進化主義ヲ以テ天賦人権主義ヲ駁撃セント欲スルナリ」「体質心性ノ遺伝及ヒ変化ニ於テ優劣ノ異同ヲ生スルハ特ニ動植物ニ限ルニアラス動物ノ上位ニ居ル所ノ吾人人類ニアリテモ亦同ジ」「優勝劣敗ノ結果ハ之ヲ古今ノ事跡社会ノ事実ニ就テ証明スル事誠ニ容易ナリト雖、自由
自治平等均一ナル天賦人権ノ実存ニ至リテハ之ヲ証明スルノ術絶テアラサルニ非スヤ」
この議論は最新学説のダーウィンの進化論を人間社会に応用する社会ダーウィニズムに基づいているのであるが、人権という概念が着物でも着て歴史のどこかに転がっていたという風に
天賦人権論を曲解したうえで否定した議論に過ぎない。しかし、この議論は、科学的な装いをもって、弱肉強食の生存競争こそが世界の進歩をもたらすと説いているため、19世紀末に帝国主義支配を正当化するイデオロギーとして世界中に広がった。念のために、加藤の著書『強者の権利の競争』（哲学書院、1893年）において、どのような議論を展開しているかを引用しよう。
東南アジアにおけるヨーロッパ列強の支配の残酷さを告発しつつ、次のように述べている（15）。
余を以て之を視れは基督の正教を奉せる文明開化の欧人は極めて暴猛寧悪なる野獣と称せさるを得さるなり。虎獅の如き猛獣すら尚決して開明欧人の如き暴悪をなすこと能はされはなり。……
〔しかし、それは〕決して道義に反し法理に背けることには非すして却て当然のこととせさるを得さるなり。……〔なぜならば、その結果〕物質的心神的の開化の大進歩を致すこととなりたるなり。……今日の開明進歩は決して基督の博愛及ひ人類平等の主義等の結果に非さるのみならす、全く此主義と氷炭相反せる生存競争自然淘汰の結果に外ならさることは甚た見易き道理に非すや。
すなわち、加藤はキリスト教国の残忍な支配を批判しながら、その結果「開化の大進歩」がなされた以上、かかる現実は「当然のこと」だとして肯定すべきだと論ずるのである。加藤は、帝国大学総長や帝国学士院院長を長く勤め、その主張は、総合雑誌『太陽』に毎号加藤が寄稿したために、日本社会の上層部に広く受け入れられていった（16）。明治の啓蒙主義者の末路を象徴する人物は、福沢よりも加藤だったように思われる。

❸ 「有形」の文明を創造した旧幕臣たち
では、「有形」の文明を作り上げる上での旧幕臣たちの働きはどうだったのであろうか。まず、
いわゆる明治六年の政変によって留守政府のメンバーの内、「征韓論」を支持する人々が西郷

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 ギリスについては、ホブソン『帝国主義論』（原著1902年、矢内原忠雄訳、岩波文庫、1952年）、イ
ドイツについては、ヴェーラー『ドイツ帝国』（原著1973年、大野英二・肥前栄一訳、未来社、1983年）、日本については、宮地正人『国民国家と天皇制』（有志社、2012年）、石井寛治『資本主義日本の歴史構造』（東京大学出版会、2015年）第5章をそれぞれ参照されたい。
石井寛治『資本主義日本の地域構造』（東京大学出版会、2018年）終章を参照。

郵政博物館と共に下野したあとの主要各省のトップの出身を表

研究紀要 第10号（2019年３月）

主要各省のトップと出身（明治7.4.27）

示しよう。旧幕臣からは海軍卿勝海舟だけが入って

職名

氏名

出身

いる。勝海舟は幕臣大久保一翁と並んで、徳川家の

内務卿
外務卿
大蔵卿
陸軍大輔
海軍卿
司法卿
文部卿
工部卿
宮内卿

大久保利通
寺島 宗則
大隈 重信
西郷 従道
勝
安房
大木 喬任
木戸 孝允
伊藤 博文
徳大寺実則

薩摩
薩摩
肥前
薩摩
幕臣
肥前
長州
長州
公卿

敗戦処理を取り仕切った最重要人物なので、明治政
府は、明治5年に海軍卿のポストを提供したところ、日本海軍の創設者をもって自任する海舟はそれならと引き受けたが、海軍卿として目立った仕事は何もせずに明治8年には辞職している（17）。
むしろ、海舟とほぼ同時に東京府知事を頼まれた
大久保一翁（忠寛、1817～1888）の方が、明治8年（石井寛治『明治維新史』講談社学術文庫）

まで東京を文明開化の看板都市に仕立て上げるために忙しく働いた。一翁の知事任用は、旧江戸っ子を統治するための心理的効果を狙ったものと言われている。しかし、その一翁も、江戸町会所の延長である東京会議所を、公選による民会に改組するという旧幕臣らの上申書に理解を示した途端に左遷されてしまった（18）。
榎本武揚（1836～1908）の場合は、最後まで五稜郭で武力抵抗し、普通なら死刑になるところを追討軍参謀の黒田清隆が榎本の語学力と国際法の知識を惜しんで、命乞いをしたという。
出獄した榎本は明治7年に駐露公使として樺太千島交換条約を結ぶ大役を果たし、後には諸内閣のさまざまな閣僚を務めた（19）。
幕末になると幕臣にはその知識・技能を買われて藩士や農民から取り立てられた者もかなり居り、彼らを「新型の職能官」だとする大久保利謙氏の見解（20）は傾聴に値しよう。彼らから見れば、明治政府に仕えることは、自分の能力を活かすための当然の選択であり、それを「忠臣は二君に仕えず」という幕藩制独自の自立性を欠く侍倫理（21）に立って批判することは、当を得ないであろう。この問題については、福沢諭吉が『瘠我慢の説』（1891年執筆）において、勝海舟と榎本武揚の幕末維新期の出処進退を厳しく批判している。勝に対しては「江戸解城」〔無血引き渡し〕が、「三河武士の精神に背くのみならず、我日本国民に固有する瘠我慢の大主義を破り、以て立国の根本たる士気を弛めたるの罪は遁るべからず」と批判し、さらに明治政府に仕えたことについては、勝と榎本ともに「士風」を傷つけたものと批判する。海舟の答えとして、安藤優一郎『勝海舟と福沢諭吉』が引用する文章を再引用しよう。
（22）
福沢がこの頃、痩我慢の説というものを書いて、おれや榎本など、維新の時の進退に就い
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 軍卿としての仕事振りについて、海舟自身が、「海軍卿の時かエ……。みンな、川村〔純義〕サ。
海
川村が次官だから、功はあれに帰させたよ。時々出ていって、小印をつく計りサ。何もしないよ」（巖
本善治編『海舟座談』岩波文庫、1930年、39～40頁）と述べている。
松岡英夫『大久保一翁―-最後の幕臣』（中公新書、1979年）214頁。
榎本隆充・高成田亨二編『榎本武揚1836～1908』（藤原書店、2008年）。
大久保利謙『佐幕派論議』（吉川弘文館、1986年）69頁。
城下町に集められてからの近世武士は、石高に応じて大名から家禄を支給される一種のサラリーマ
ンになっており、自分の領地をもつ中世武士や欧州騎士のような自立性を欠いており、大名への従属的位置に置かれていた。こうした点から考えると、徳川封建制を支える意識の中心は、主従両者の権利が対抗しあっていることを条件とする「忠誠」Treueの意識でなく、自己の無力・無主体性の自覚に基づく無条件的な人身の従属の意識としての「恭順」Pietätであるとする川島武宜『日本社会の家族的構成』（学生書房、1950年、122頁）のM・ヴェーバーの説を援用した古典的指摘が改めて想起されるべきであろう。
安藤優一郎『勝海舟と福沢諭吉―維新を生きた二人の幕臣』（日本経済新聞出版社、2011年）第6章「文明開化と武士道」による。そこで引用されている『氷川清話』は、従来の流布本の誤りを全面的に改定した江藤淳・松浦玲編の講談社学術文庫版（2000年刊）の152頁である。

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幕臣たちの文明開化て攻撃したのを送って来たよ。ソコで「批評は人の自由、行蔵〔出処進退〕は我に存す」
云々の返書を出して、公表されても差支えない事を言ってやったまでサ。福沢は学者だからネ。おれなどの通る道と道が違うよ。つまり「徳川幕府あるを知って日本あるを知らざ
るの徒は、まさにその如くなるべし。唯百年の日本を憂うるの士は、まさにかくの如くならざるべからず」サ。
旗本株を3万両で買った越後の農民米山検校を父方の曽祖父にもつ海舟に対して、三河以来の徳川武士の倫理を説く福沢の認識のズレはともかくとして、問題の真のポイントは、「徳川幕府あるを知って日本あるを知らざるの徒」として福沢の近世的＝従属的な武士倫理を厳しく反批判した海舟の自立した精神とナショナルな視野にあると言えよう。幕臣でありながら幕府の存在を相対化できた海舟のナショナルな見方こそが日本社会の近世から近代への道を、戊辰戦争程度の内戦による犠牲によって切り開くことを可能にしたのである。同様な視野を明治政府に仕えた旧幕臣の多くも持つようになった点で、彼らは福沢の精神の奥底にも潜んでいる近世的武士の従属的倫理観を乗り越えたといえるのではあるまいか（23）。
もっとも、明治政府に仕えた旧幕臣の多くは下表のように下級官吏（各官庁の長が任免する判任官）であった。この表は、推定を含む大雑把なものだが、少数の上級官吏（大臣・大輔・少輔ら勅命による勅任官と下からの推薦に基づいて勅任される奏任官）のポストは薩摩・長州・
土佐・肥前の西南雄藩が押さえているのに対して、大多数を占める下級官吏のほぼ3分の1は旧幕臣と推定される。維新政治史に詳しい田中彰氏は、このデータに基づいて、「技術・実務官僚、軍事官僚としての旧幕臣層が、大久保体制を幅広くささえていた。……その意味では、幕藩体制と明治国家は明らかに連続面をもっていたといえる」と述べているが、その通りであろう。
（24）
このシンポジウムでは、郵政博物館の主任資料研究員である田原啓祐氏が、明治政府の官僚として近代国家の経済的インフラストラクチャー造りに大きく貢献した前島密を取り上げ、その活動振りを報告する。前島は、最初に一寸触れたように、もともと越後の農家の出身であるが、江戸・箱館に出て苦学して西洋形帆船の航海術を学び、長崎で学んだ英学を薩摩藩で教えたあと、
幕府開成所の教授に招かれた。明治政府の民部省にリクルートされたのが明治2年の末で、渋沢
表：太政官・各省官員の出身別人数
年次

階層

薩長土肥（％）

幕臣推定（%）

全国=100

明治5年
1872

勅任・奏任官
判任官

197
728

40.5
19.5

102 21.0
1,238 33.2

486
3,727

明治10年
1877

勅任・奏任官
判任官

186
883

40.3
18.6

133 28.8
1,617 34.0

461
4,754

出典）石塚裕道『日本資本主義成立史研究』（吉川弘文館、1973年）60～61頁.
薩長土肥は鹿児島・山口・高知・長崎、幕臣推定は東京・静岡の計。

23

24

20

 うした忠誠の相克の問題は、旧幕臣だけが直面したのではなく、諸藩士が明治政府に仕えた場合
こにも存在した。佐々木克『志士と官僚―明治初年の場景』（ミネルヴァ書房、1984年）は、幕末の志士が明治政府という新たな忠誠の対象の下で官僚化しえた者となりえなかった者に分化した理由を検討し、志士は本来的に組織からはみ出した所で活動していたが、その志に基づいた活動が、徳川幕府よりも一層強靭な組織である明治政府を生み出したために、そこから排除され活動の場を失うことがあったと論じた。佐々木氏は、「木戸孝允や西郷隆盛、そして前原一誠や江藤新平らを、私は志士的資質の人物と見なしている……彼らのかつての同志であった大久保利通・広沢真臣・伊藤博文・
井上馨そして大隈重信らの、志士的資質の人物とは対照的な、いわば官僚的人物の行動と思考を、木戸や西郷との対抗・対比のうえで考えてみることは非常に興味深い」（117頁）と論じている。
田中彰『日本の歴史㉔明治維新』（小学館、1976年）250～251頁。

郵政博物館

研究紀要 第10号（2019年３月）

栄一らと改正掛りという政府の新事業の企画を一手に担う重要部署に入り、郵便制度の開設をはじめ、明治政府の有能な官僚として長期にわたって縦横無尽の活躍をすることになる。
ここであらかじめ注意しておきたいのは、当時の明治政府は、財政力の乏しい貧乏国家であって、前島たちが近代化に必要な新事業を計画しても、十分な資金の保証は全くなかったことである。そのために前島たちは、郵便局長を依頼する地方の無数の豪商農のもつ潜在的なエネルギーを引き出し、彼らを文明開化の方向に巻き込んで行く独自の方法を考えなければならなかった。すなわち、彼らに政府の役人という名誉ある地位を与えた代わりに、郵便局の家屋と土地を提供させることにより、全国的な郵便局網を一挙に作りあげるという離れ業を行ったのである。
義務教育を一斉に普及させた「学制」改革についても同じことが言えよう。文部省の予算は、主として高等教育関連であって、初等教育の予算はほとんど計上せずに、全国の町村自治体に小学校の校舎を建設し、教師を雇って学校教育を行うよう要請した。ここでも、江戸期以来の寺子屋教育などを支えた地方の豪農商のエネルギーが引き出されたと言うことができよう。
さて、前島と一緒に改正掛りで活躍しながら、明治6年5月に上司の井上馨とともに政府を辞職する渋沢栄一（1840～1931）については、渋沢史料館の井上潤館長による報告があるので、詳しくはそれに譲ることにし、ここでは文明開化の「外形」造りの流れを推進しながら、渋沢がそれをどう評価し、なぜ官職を辞する決意を固めたかについて一言だけ述べておく。それは、
井上馨と連名で提出した次のような「財政改革に関する奏議」に示されている。
（25）「開明の政理上を主とするは、形を以てする者にして、開明の民力上を重んずるは、実をもってする者なり。形を以てする者は求めやすくして、実を以てする者は致し難し」「今政府意を民力上に注せずして力を政理上に専らにし、百官また事を起こし功を成すに急なれば、勢い実用を捨て空理に馳するの弊なき能わず。……事務日に多きを加えて、用度月に費を増し、歳入常に歳出を償う能わざれば、これを人民に徴求せざるを得ず。……
その極斯民〔人民たち〕をして安息する能わずして、国もまたしたがって凋衰を免かれざらしむるに至らん」「政府はいよいよ歩を開明の域に進めて、民はいよいよ陋を野蛮の俗に甘んじ、上下の相隔たる、何ぞただ霄壤〔天と地の差〕のみならんや」
文明開化の「外形」が政治的表層においてのみ華やかで、民間社会は野蛮な水準にとどまっていること、経済近代化の担い手が政府官僚ばかりで、民間経済はそのための租税収奪によって疲弊しているのを渋沢が危機的状況だと捉えて告発しているのである。渋沢は、もともと農家出身であったため、民間経済の実情がどうなっていたかをよく知っており、そのことがかかる告発に繋がったのであろう。
この「奏議」の直後に、岩倉使節団が帰国し、彼らも渋沢同様に民力重視の路線を選択した。
その背後には世界の工場イギリスを支えていたのが政府官僚でなく民間の経済人だという発見があった。岩倉使節団の『米欧回覧実記』は、イギリス東北部のニューカッスルにアームスト
ロング砲の製造元を訪問したときの印象を次のように記している（26）。

2526

渋沢栄一述・長幸男校注『雨夜譚』（岩波文庫、1984年）200～209頁。
久米邦武編『特命全権大使 米欧回覧実記（二）』（岩波文庫、1978年）259頁。

21

幕臣たちの文明開化

朝九時半ニ、「サーアルムストロンク」氏、親ラ旅館ニ来リ、其会社ノ大砲製造場ニ案内ス、「アルムストロンク」氏ハ、年七旬〔七十歳〕ニ近シ、丈高キコト七尺余、言寡ク温温タル老翁ニシテ、容貌愚ナルカ如シ、凡ソ諸方ヲ回リ、高名ナル製造家ニ逢フニ、往往ニカ
カル人多シ。
ここでは、工業家のアームストロング氏を「容貌愚なるが如し」と評していて、一見何のことか迷うところだが、儒学の教養を積んでいる明治初年の知識人は、こうした評言を読むと直ちに司馬遷の『史記列伝』に出てくる老子の言葉を思い出すことができたらしい。すなわち、「孔子は周の都へおもむき、礼について老子に質問せんとした。老子は言った。（中略）『すぐれた商人は品物を深くしまい込み何もないように見え、君子は盛んな徳があっても容貌は愚者に似る』とわたしは聞いた。きみの高慢と欲望、ようすぶることと多すぎる志をのぞくことだ。
そんなことはどれもきみの身にとって無益だ。わたしがきみに教えられることは、それくらいのものだ」と、老子が孔子の高慢ちきな態度を戒めたという故事である。
（27）
岩倉使節団のイギリスでのこの経験は、世界の工場の担い手が、地方の立派な君子である民間人だという事実を知った驚きであり、彼らはこうして産業革命の真の担い手を発見したのであった。隣の中国では、李鴻章ら洋務派の漢人官僚たちが、官僚中心の事業展開にこだわり、
民間事業の発展を制限したため、産業革命への道を閉ざしたのに対し、明治6年段階の日本では、
留守組の渋沢と帰国組の大久保の双方から民力重視の方向への政策転換がなされ、産業革命に向かう道が開かれたのであった。
渋沢が民間経済の活性化の方途として選んだのは、外国や政府からの資金を当てにせず、江戸期以来商人や両替商の手元に蓄積された民間資金を集中・利用する株式会社と銀行制度であった。当時の国際常識としては、発展途上国が経済近代化を図るためには、先進国から外資を導入することが必要であり、明治政府のアドバイザーであるお雇外国人たちは異口同音に外資を排除する明治政府の方針を批判した。それらの批判を政府が頑なに無視したのは、対外条約において日本が外国人への裁判権をもたなかったため、内地での外国人の経済活動を認めると、彼らの不法行為を取り締まることができず、経済全体を支配される恐れがあったためであった。こうして外資排除の延長線上に、民間経済の企業勃興が展開し、アジア初の産業革命が実現することになる（28）。1914年末における民間企業への外資導入額は、①株式が少なくとも
19,575千円（29）、②銀行債券19,526千円、③会社債券142,364千円、合計181,465千円で、それは日
本国内企業への投資額合計（①+②+③）2,665,453千円（30）の僅か6.8％にしかならない。しかも、③会社債券のうち117,156千円は、南満州鉄道株式会社がロンドンで発行した社債であるから、それを除くと外資比率は2.4％にまで下がるのである。このような外資比率の低い事例は当時

27
28

29

30

22

小川環樹ほか訳『史記列伝 一 』（岩波文庫、1975年）24頁。
以上、詳しくは、石井寛治『日本の産業革命』（講談社学術文庫、2012年）参照。そこでも論じたよ
うに、産業革命のための資金が幾らあっても足りない時に、政府が敢えて外資による資金調達を禁止したことは、さまざまな格差と分裂を国内に生み、下層に転落した民衆や上昇志向が満たされない民衆の不満を高めた。そうした不満を外に向かって逸らすための政府の対外強硬策が早熟的かつ軍事的な帝国主義化を生む一因になるのである。
村上勝彦「貿易の拡大と資本輸出入」（石井寛治ほか編『日本経済史2産業革命期』東京大学出版会、
2000年）47頁。もっとも、この数値は村上氏も認めるとおり、若干過小評価のようであり、朝日新聞社編『日本経済統計総観』（1930年）641頁記載の『金融事項参考書』の数値によれば、1914年末の「外国人内地銀行会社放資（見込額）」は、29,171千円に達している。しかし、その数値を用いても外資比率は6.8％から7.2％（満鉄社債を除くと2.8％）へと若干上昇するにとどまる。
朝日新聞社編前掲『日本経済統計総観』551、649頁。

郵政博物館

研究紀要 第10号（2019年３月）の世界史において異例のケースだと言えよう。
問題となるのは、旧幕臣の中から渋沢に続いて、民間経済人として大をなした人物がどの程度いたかということであり、彼らの特徴は何であったかということであろう。この問題を考えるために、かつて経営史家J・ヒルシュマイアー氏がその著書（31）において検討した、日清戦争（1894～95年）以前に革新的な企業者活動を行った代表的企業者50人のリストに、旧幕臣がどの程度含まれているかを手掛かりにしよう。氏が旧幕臣として挙げている企業者は下表の6名である（ここでは渋沢を含める）。
ヒルシュマイアー氏の計算をもとにすれば、50人のうち士族24人（渋沢を含めて）、農民13人、商人13人であり、一見すると士族が優勢にみえるが、総人口中に占める比率が、士族7％、富農3％、商人5％であることを考えると、士族出身と農商出身の度合いは「驚くほど均等」（同書219頁）だと氏は評価する。氏によると、出身階層というのは、近代的企業家となるための決定的要因ではなく、かつての経済生活のきずなを断ち切りつつ、新しい価値体系を吸収できたか否かが重要なのであった。
士族24人のうち、幕臣出身が6人であることは、全国石高3,000万石のうち幕府領が800万石であるという石高を基準とすれば、平均的な輩出率ということになるが、静岡藩領が70万石と旧幕府領の10分の1に激減したことを考えると、革新的企業家の輩出率は高いともいえよう。
維新変革による経済的打撃は幕臣に対して特に強力にはたらき、彼らは生活のための手段を諸
藩士以上に必死になって探さなければならなかったのである。運よく明治政府に仕えることができた旧幕臣が知識や技能に秀でた「新型の職能官」として評価されたとすれば、経済界で自立した企業家への道を歩むことに成功した面々もまた、独自な技術や能力を身に付けて発揮できた者だといえよう。
例えば、渋沢と並ぶ財界のリーダー役となった益田孝は、もともと佐渡金山担当の地役人の家の生まれであったが、安政2年（1855）に、箱館奉行の下で幕府直属の役人（幕臣）となった父に連れられて函館に移住し、そこで英語を学び始めたことが、のちに幕府使節団に属してフランスへ渡航し、さらに対外貿易に従事する契機となったという。明治元年に幕臣から静岡藩士になるか否かの選択を迫られた益田は、「卑官」（32）としての待遇をさらに切下げられるよ
りも、身に付けた英語力を駆使して独自の生計の道を立てようとしたのであろう。そして横浜貿易に携わる過程で井上馨の知遇を得、一時大蔵省に出仕したが、間もなく井上のあとを追って下野し、先収会社をへて三井物産の創立に参画したというから、英語力と貿易経験が三井での益田の進路を切り開いたといえよう。
旧幕臣出身の有力企業家（ヒルシュマイアー選）
姓名

生没年

出身地・出自近代の主要活動分野

渋沢 栄一
益田
孝
中野 梧一
本木 昌造
平野 冨二
佐久間貞一

1840～1931
1847～1938
1842～1883
1824～1883
1846～1892
1848～1898

武蔵国・農民
佐渡国・地役人
江戸・幕臣
長崎・オランダ通詞
長崎・幕臣
江戸・幕臣

第一国立銀行
三井物産会社
山口県令・藤田組
長崎製鉄所・活版所
石川島平野造船所
活版印刷所秀英舎

31 J ・ヒルシュマイアー『日本における企業者精神の生成』（原著1964年、土屋喬雄・由井常彦訳、東洋経済新報社、1965年）。
32 長井実編『自叙益田孝翁伝』（中公文庫、1988年）69頁。

23

幕臣たちの文明開化

そうした益田の経歴と比較すると、同じ幕臣出身で商業に従事した中野梧一は、榎本武揚に従って箱館五稜郭で戦い、下獄後、大蔵省に出仕し、井上馨の推薦で山口県令となった。明治
8年に県令を辞職して、長州出身の政商藤田伝三郎の藤田組に入って西南戦争で巨利を得、大阪商法会議所の副会頭となるが、明治16年に原因不明の自殺を遂げた。中野の経歴は不明の点が多いが、経済人としての修行を積むことの乏しいまま、長州藩閥との繋がりに頼る面が大きかった点で益田とは異なっていたといえよう（33）。
金融・商業を軸に活動した渋沢・益田・中野に対して、本木昌造・平野冨二・佐久間貞一は、いずれも活版印刷業と深いかかわりをもった点で、「文明開化」の時代に相応しい活動を展開した。活版印刷技術の先駆者として知られる本木昌造は、長崎生まれで、母方の実家のオラン
ダ通詞本木家の養子となり、嘉永4年（1851）というペリー来航前の早い時期に自著『蘭和通弁』
を輸入印刷機・自製の鉛活字によって印刷した。長崎飽ノ浦製鉄所の頭取を務めていた明治2年、製鉄所内に活版伝習所を創設、門下の平野冨二らと明朝（みんちょう）活字のシステムを築いたが、明治8年に死去した（34）。晩年の本木の活版事業が士族授産事業として経営難に陥った折、その事業を引き継いで再建したのが平野冨二であった。幕臣の子として長崎に生まれた平野は、
長崎製鉄所で本木の弟子として働いていたが、同所が工部省に接収されて失職したため、本木の活版事業を引き受けたのである。平野は再建した活版事業を本木の嗣子に譲ると共に、自らは、明治9年に石川島修船所の払下げを受けて民間造船業に進出した。平野の強みは、青年期に体得した船舶運航技術と官営造船所の監督経験であったが、明治19年の官営兵庫造船所の貸下げをめぐる競争にさいして、経験において劣るはずの薩摩出身の川崎正蔵に敗れたと言われている（35）。佐久間貞一は、幕臣として彰義隊に加わって敗れたが、箱館で物産業を開いて成功、一時教部省に仕官したが、イギリス人から活版技術の知識を授けられて、明治9年、活版印刷所秀英舎を開設した。当初の経営は困難を極めたが、明治12年に旧幕臣の沼間守一から『東京
横浜毎日新聞』の印刷を頼まれて以降、収支が好転したという。佐久間は、8時間労働制を実施して東洋のロバート・オーウェンと称えられた（36）。

❹ まとめ
以上述べたように、文明開化の「精神」を論じたのは、明六社に集まる旧幕臣の知識人であったが、彼らは自説を貫くことができず、その教えのストレートな実現は自由民権運動に結集した若い人々に受け継がれた。しかし、民権運動もまた明治政府の対応によって行く手を阻まれ、文明開化の「精神」の核心である天賦人権論〔基本的人権論〕は戦前日本の内部ではほとんど定着できなかったと言えよう。そうした流れの中で、旧幕臣の福沢諭吉は、教育者として多くの経済人を育て上げることができたのである。
その点で問題となるのが、アジアで最初に制定された近代的憲法としての大日本帝国憲法の位置付けである。本稿では、文明開化の政治面を正面から扱わないため、同憲法の評価を如何になすべきかを論ずることはできなかったが、基本的人権論の立場から見るときには、同憲法がそれを認めていないことは明らかである（37）。最近の研究動向としては、同憲法の歴史的限

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36

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田村貞雄「中野梧一」（『国史大辞典』10、吉川弘文館、1989年）。
飯田賢一「本木昌造」（『国史大辞典』13、吉川弘文館、1992年）。
寺谷武明『日本近代造船史序説』（巌南堂書店、1979年）第2章。
豊原又男編『佐久間貞一小伝』（秀英舎庭契会、1904年）9～27、146、156頁。

郵政博物館

研究紀要 第10号（2019年３月）

界よりもアジアにおける先進的位置を高く評価することが多いが（38）、そうした方向での積極的評価を行う限り、大日本帝国憲法制定後の日本が急速に早熟的・軍事的な帝国主義国に転化した理由を説明することが困難になるであろう。
「精神」面でのかかる問題性にもかかわらず、文明開化の「外形」の方は、とりわけ産業革命という形で急速に具体化されていくことになった。それは、薩長藩閥によって牛耳られた政治家・上級官僚だけの功績とみるべきではなく、前島密に代表される旧幕臣の実務官僚の尽力の結果であり、彼らの仕事の全国展開を支えたのは民間の豪農商であった。「攘夷のための開国」路線を追求した明治維新変革は、もともと「攘夷」論者であった西南雄藩が勝利したため、彼らによる政治経済の近代化は大きな限界をもっており、旧幕臣が実務官僚として働くことに
よって初めて実現したが、彼らが先導した政策が実現できたのは、江戸時代末期までに蓄積されてきた民間の豪商農のエネルギーを引き出すことに成功したためであった。銀行家としての
渋沢栄一の活動も、そうした民間の動きを大きく促進するものであった。その意味では、明治時代の文明開化は、江戸時代を通ずる民間の人々による近代化への着実な動きを歴史的前提と見なすことによって初めて理解できるといえよう。


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38

（いしい

かんじ

東京大学名誉教授）

 本的人権論の立場からの明治憲法体制の評価については、東京大学社会科学研究所編『基本的人基権2 歴史1』（東京大学出版会、1968年）所収の諸論文が何よりも参照されるべきである。同書2章「明治憲法における自由権法制」（奥平康弘）が、明治憲法は「臣民権利義務」について「法律ノ範囲内ニ於テ」自由を有するとしているけれども、個人の自由を制約する「法律」に対して憲法が制約内
容を全く規定していないため、どのような「法律」も違憲ではなくなってしまい、「法律」万能、す
なわち、議会万能なのだと指摘していることがとくに重要である。明治憲法には基本的人権の発想はまったく見られないこと、戦後改革において日本国憲法が現われる前には、明治憲法を基本的人権論の観点から批判的に位置付ける研究がないことも銘記されるべきであろう。
明治憲法体制の評価を積極化する研究史の流れに沿った最近の論文としては、坂本一登「明治憲法体制の成立」（『岩波講座日本歴史』第16巻、2014年）がある。そこでは、同憲法における基本的人権論の欠落に関する言及はない。

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