発表論文

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中間型アウトリーチ支援の実践可能性
西脇友紀・仲泊聡・西田朋美・飛松好子（国立障害者リハビリテーションセンター病院）
小林章（国立障害者リハビリテーションセンター学院）

吉野由美子（国立障害者リハビリテーションセンター研究所）
小田浩一（東京女子大学現代教養学部）

間型アウトリーチ支援に関する意向調査を行っ

1．緒言た（西脇ら，2012）。今回、中間型アウトリー

視覚に障害を負った場合、医療と福祉の連携チ支援の実践可能性を検討するため、前回調査が円滑であれば、視覚障害が残存することがあで回答が得られた視覚リハ施設を対象に、中間る程度確定した段階で、障害受障後の生活に関型アウトリーチ支援が可能なサービス内容などする情報を得ながら、将来に向けた準備をするについて調査を行ったので報告する。

ことが可能である。しかしながら、医療と福祉の連携が滞っている場合、医療側（眼科）は受2．対象と方法障後の患者に対して医療に関する内容以外の助2012 年 12 月、前回調査で回答が得られた言ができず、視覚障害当事者は不安を抱きなが視覚リハ施設（団体含む）69 施設註 1) を対象に、ら偶発的に得た情報を頼りに以降の生活を送る郵送による調査を行った。具体的な質問項目はことになる。一方、視覚リハビリテーション（以以下の 3 つであった。1）貴施設で行っている下、視覚リハ）施設などの福祉側は、視覚障害視覚リハサービスの内容について「訓練」「職当事者の利用を待つ形のため、効率よく視覚障業技能訓練」「心理相談」「社会相談」「情報提害当事者と出会うことが難しい状況にある。

供」「その他」を選択肢として回答を求めた（複そこで我々は医療・福祉間の連携促進の一数回答可）。また訓練の内容については「日常案として「中間型アウトリーチ支援」を推奨し生活動作」「点字」「パソコン」「IT 機器」「感覚」ている。中間型アウトリーチ支援とは、視覚リ「歩行」「盲導犬」「その他」の中で、行っていハに関する専門職が、視覚障害当事者が日常よる内容全てを回答してもらった。2）貴施設職

く訪れる各種施設（眼科など）に出向いて視覚員が医療機関に出向いて行えるサービスの内容

リハに関する相談や情報提供を行うことを指すについて、1) と同一の回答選択肢で回答を求め（仲泊 , 2012a ; 仲泊 ,2012b）。従来型のアウた。3）上記の情報をインターネット上の特定トリーチ（自宅訪問）と通所型の視覚リハサー

サイト「ファーストステップ」（仲泊・西田ら，ビスの中間型で、視覚障害当事者にとっては通2013）および公益社団法人日本眼科医会註 2）のい慣れた場所で視覚リハに関する専門的な相談ホームページに掲載することの可否について、を受けることができ、福祉側にとってはニーズ「両者とも掲載可」「ファーストステップでの掲を持った当事者に接触できる仕組みである（図載のみ可」「日本眼科医会ホームページでの掲1）。前回調査では、眼科医療施設および厚生労載のみ可」「両者とも掲載不可」の 4 つを回答

働省主催視覚障害者用補装具適合判定医師研修選択肢として回答を求めた。

会を修了した眼科医と視覚リハ施設を対象に中
連絡先：nishiwaki-yuki@rehab.go.jp

受稿：2013/9/30

西脇・仲泊・西田・他

視覚リハ研究図13（1） 61

視覚障害当事者、支援者および仲介施設の関係図

従来型アウトリーチでは、支援者が視覚障害当事者の自宅を訪問して支援を行う。視覚リハサービスの通所型では、視覚障害当事者が視覚リハ施設を訪れ支援を受ける。中間型アウトリーチ支援では、視覚障害当事者が日常よく訪れる場所（眼科など）に支援者が出向き、支援を行う。図中の二つの双方向矢印は、状況に合わせて行われる支援形式が流動することを示している。

3．結果

0

回答率は 84％であった。
3.1.

40

60

80

100

(%)







行っている視覚リハサービスの内容

回答施設のうち、2 施設を除く全ての施設で20






訓練を行っていた（図 2）。訓練内容は、多い



n=58



順に「点字」89%、「歩行」88%、「パソコン」84%、「日常生活動作」77%、「IT 機器」64%、「感覚」27％、「盲導犬」18％、「その他」21％で!"##!$"
図2 行っている視覚リハサービスの内容あった（図 3）。
「その他」には、グループワー0

ク、スポーツ、カラオケ、便利グッズの紹介などが挙げられていた。
行っている視覚リハサービスの内容のうち



80

100

(%)

IT

17%、「その他」16％であった。「その他」にのための用具の斡旋などが挙げられていた。

60



会相談」74%、「心理相談」29%、「職業技能訓練」

どの催し、ワークショップの開催、視覚障害者

40

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「訓練」以外は、多い順に「情報提供」81%、「社は更生相談、視覚障害幼児療養指導、サロンな20

!"#
 
図 3 現在行っている訓練の内容
の施設から、医療機関に出向いて「訓練」を行えるとの回答があった（図 4）。訓練内容は、

3.2.

医 療機関に出向いて行えるサービスの多い順に「歩行」89％、「日常生活動作」69％、内容「点字」54%、「パソコン」「IT 機器」ともに医療機関に出向いて何らかのサービスを行え46%、「感覚」20％、「盲導犬」「その他」ともると回答した施設は 76% であった。また 6 割に 11% であった。
「その他」には便利グッズ

62の紹介や「入院中の環境設定は可」などと記さ

ほか 1 施設のみが 21 箇所、1 施設もない箇所れていた。

が 20 であった。

医療機関に出向いて行えるサービスの内容のうち「訓練」以外は、多い順に「情報提供」59％、3.3.

前 項の回答内容「貴施設で行っている「社会相談」52%、「心理相談」「その他」とも視覚リハサービスの内容」および「貴に 7％であった（図 5）。
「その他」には、支援施設職員が医療機関に出向いて行える者研修会、ワークショップの開催などが記されサービスの内容」をインターネット上ていた。の特定サイトに掲載することの可否

医療機関に出向いて何らかのサービスを行え

日本眼科医会のホームページ、およびファーると回答した施設数を地域別に見ると、関東がストステップの「両者とも掲載可」と回答した

最も多く、続いて近畿、東海、中国であった

施設は 84％、「ファーストステップでの掲載の（図 6）。都道府県別では、多い順に兵庫 6、東み可」が 7％、「両者とも掲載不可」が 9％で京および神奈川が 4、北海道、愛知、島根が 3、あった。

4. 考按
0

20

40

60

80

4.1.

100

(%)



行っている視覚リハサービスの内容

今回の調査結果は、前回調査で行った同一質

問の結果とほぼ同様で、現在行われている視覚

リハサービスは、訓練、情報提供、社会相談が主であった。訓練の具体的な内容は、従来通り、



点字、パソコンといったコミュニケーション訓

n=58

"%

図 !"#$
4 医療機関に出向いて行える視覚リハサー#!&+)',*(ビスの内容% 

練や、歩行、日常生活動作が多かった。
調査結果が、前回とほぼ同様であったのは、調査時期が前回から半年以内であったためと考えられる。一方、1996 年に日本障害者雇用促

0

20

40

60

80

100
(%)

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


進協会障害者職業総合センターが「中途視覚障害者の雇用継続のための支援機器の利用に関する調査研究」の一環として全国の生活訓練実施

'&%(

施設および機関を対象に 1994 年 4 月から 1 年間を調査時期として行った調査では、中途視IT

覚障害者の生活訓練の科目として多い順に「コn=35

#ミュニケーション」「歩行」が約 9 割、「日常図 !"#"!$#
5 医療機関に出向いて行える訓練の内容
生活」が約 7 割、「レクリエーション」が半数弱、「ロービジョン」が約 4 割、「感覚」が約 3!
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図6 医療機関に出向いて何らかのサービスを提+2).(
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供することが可能と回答した視覚リハ施設数（地域別）割であった。また辰巳ら（2003）が中途視覚障害者を対象としたリハビリテーション事業を展開しているとみられる施設を対象に行った調査でも、回答が得られた 52 施設中、3 施設を除いた施設全てが「歩行」と「点字」の訓練を実施しており、「日常生活動作」が約 8 割、「弱視レンズ」が半数弱であった。訓練内容の項目
分類に多少の違いはあれ、約 20 年前、10 年前の調査結果と比較しても、依然、主要な訓練

西脇・仲泊・西田・他
内容はコミュニケーション、歩行、日常生活動

視覚リハ研究
4.3.

3（1） 63

視 覚リハ施設のサービス提供内容をイ作であり、視覚障害を補うには、それらがいかンターネット上の特定サイトに掲載すに重要であるかを示している。

ることの可否
視覚リハ分野のサービスは、法制度の変遷

4.2.

医 療機関に出向いて行えるサービスのに伴い変革を余儀なくされ、現在は特別非営利内容活動法人という組織形態で視覚リハサービスを

前述のように、我々は中間型アウトリーチ支行う団体も増えており、各団体で独自のサービ援の内容として、相談・情報提供を想定していスが展開されている。しかし、それらのサービ

るが、今回の調査では、質問 1 の「貴施設でスの存在を視覚障害当事者が適切なタイミング行っている視覚リハサービスの内容」と同一ので知ることは難しい状況にある。現在は、イン

回答選択肢で、医療機関に出向いて行えるサーターネットで情報を得ることが容易になってきビスとして、どのようなことが行えるかを問うているが、インターネット上にある情報も散在た。その結果、「訓練」の回答が最も多かった。

しているため、一括して情報を得ることが困難

これは、調査対象の多くが、訓練を主な事業とである。そのため日本眼科医会では、視覚リハしている施設・団体であったとみることができサービスを受けられる施設のリストを、同会のるかもしれない。また無論、これは施設で行っ会員サイトに掲載することをかねてより検討している訓練をそのまま最終段階まで医療機関にており、今回の調査では、調査対象施設のうち出向いて行うということではなく、訓練の導入84% の施設から、日本眼科医会のホームペー部分を医療機関に出向いて行うことが可能であジへ掲載可との回答が得られた。

ることを示していると考えられる。それは、視一方、仲泊ら（2013）は視覚リハサービス

覚障害を補う技術として伝統的に行われている情報提供サイト「ファーストステップ」を開発

聴覚や触覚など他の感覚を利用する方法が、口し、視覚障害当事者あるいは当事者の家族や頭で説明を聞くのみよりも実際に体験すること周囲の者が、インターネットから視覚リハサーでその効果を実感しやすいことが、多く回答さビスに関する必要な情報を一括して得られるよれた理由と推察される。中間型アウトリーチ支

うに、情報収集に努めている。
「ファーストス援の実践にあたっては、前回調査で「必要と思テップ」とは、インターネットで視覚障害当事うが実施困難」と回答した施設からその理由と者に関する約 20 項目の質問に答えると、支援して挙げられた人員不足、予算、ノウハウ不足

ジャンルの要不要判定と視覚障害ナレッジバンなど解決すべき事柄は多々あることが予想されクるが、施設側の意向として柔軟に対応する姿勢仕組みになっている。詳しくは、仲泊ら（2013）がうかがわれた。

を参照されたい。今回の調査では、ファース

また今回の調査で医療機関に出向いて何らかのサービスを提供することが可能と回答した

註 3)のホームページへのリンクが提示される

トステップへの情報掲載可と回答した施設は91% であった。

施設を地域別にみると、関東が 12 施設と最も辰巳ら（2003）の調査では視覚リハ施設を多く、東北は 1 施設のみであった。この地域

対象に広報活動に関する質問を行っており、半差については、約 20 年前の 1994 〜 1995 年

数弱の施設で医療機関を対象とした広報活動はに日本障害者雇用促進協会障害者職業総合セン行われていないという結果であった。視覚障害

ターが行った調査でも指摘されており、人口比を負うことが確定するのが、眼科受診時であるを加味しても大きいと思われる。視覚リハサー

ことを考えると、医療機関に視覚リハ施設の存ビスの地域格差については、約 20 年の歳月を在を周知することは、視覚障害当事者がその情経ても依然解決されていないことが示されてい報に辿り着きやすくなることを意味しており、る。

重要と思われる。インターネットの普及率は10 年前より格段に高くなっており、視覚リハ

64
サービスを提供している施設の存在を効率的になっても継続可能なシステム化の検討が必要と周知する方法として、情報が集約されたサイト思われる。に掲載しインターネットを介して周知することは有用と思われる。

また前述の取り組みは、視覚障害リハビリテーションが保険点数の対象にならないという法律に定められているサービスには、自立支理由から、このサービスを通常業務に組み込む援給付と地域生活支援事業があり、前者は国が、ことができず、有給休暇や私費を使っての取り後者は自治体が実施している。
サービスの種類、組みとなったとのことであった。つまりスタッ提供量には地域差があり、サービスの種類、提フのボランティアとしての取り組みによって実供量が少ない地域や、法律により費用が賄われ施されていたのである。しかしこの点に関してない事業は、その存在がデータベースなどに掲は、2012 年度より診療報酬にロービジョン検載されにくい。法の後ろ盾がないため経済基盤査判断料が新設され、その規定文中に「生活訓が脆弱であることが多く、確たる社会資源とし練・職業訓練を行っている施設等との連携を含て存在し続けることが難しいことなどがその背め、療養上の指導管理を行った場合に限り算定景にあると思われる。しかし障害者福祉の問題する」と明記され、このような取り組みが保険は、いつの時代も現実と法律のギャップを法外点数の対象となった。この保険点数の算定にあのサービスが埋めることで対応しており、それたっては、施設基準らの情報は非常に重要である。視覚障害に関すての施設で算定できるわけではないが、医療とる情報集約にあたっては、それらの情報をも含福祉の連携が、国が定める診療報酬制度によっめて網羅し、常に更新された状態であることがて後押しされたとみることができる。一方、医望ましい。どのように周知するか、またいかに療と連携した福祉施設側には、活動費の経済的して集約する情報の精度を高め、その状態を維裏付けがなく、今後の検討課題といえる。

持していくかが今後の大きな課題と言える。

註 4）があるため、行った全また同じく 2012 年度より、国は相談支援業

辰巳ら（2003）は、前述の調査の過程で、務の充実化を国策の一つとして掲げており、地サービス内容の充実を目指して何らかの取り組域の相談支援センターが、その相談業務を担っみを実践していた 5 施設を訪問調査している。ている。相談の範囲は障害の内容を問わないた

それらの施設では、医療従事者を対象とした福め、本来であれば、視覚障害当事者もそこで祉研修会の定期的開催、失明者巡回生活指導員

相談支援を受け、以降の進路や生活に関して（マネジメントに特化した専門職）の派遣、施選択肢の提示を受けられるはずである。しか設職員との連携による出張リハビリテーション

し、相談支援センターの相談員には視覚リハに相談、施設職員との連携によるロービジョンク関する十分な知識がない場合が多い。リハビリ

リニックなどが行われていた。この中には、いテーションは、相談（カウンセリング、コンサわゆる中間型アウトリーチ支援の形式もあり、ルティング）、生活動作技能訓練、介護、職業サービス内容の充実を目指していくと、やはり訓練などを包括的に組み込んだプロセスであ同様の形式が検討・実施されることがわかる。

り、それらのサービスが連携して目標に向かう

これらの取り組みの契機は、一部の施設職員とことが大切である。そのため、現時点では、身医療機関職員とが個人的に知り合ったことから体障害者相談支援員、介護支援専門員などがリ発展した場合もあり、その実現にあたっては双ハビリテーションプロセスをコントロールする方の熱意により実現されたものと推察される。

職種として位置づけられている。しかし、先のしかしながら、そのような場合、熱心な担当者相談支援センターの相談員と同様、これらの職が担当を外れてしまうと、得てしてその取り組種は、視覚リハに関する知識に乏しいことが多みが継続困難になってしまうという危険性があく、その理由として、前述したように視覚リハる。そのため、そのような危険性を回避するにサービスに関する情報が散逸し、系統的に入手は、特定の個人的関係に依存せず誰が担当としにくいことが一因と考えられる。そのため仲西脇・仲泊・西田・他
泊ら（2013）は打開策の一つとしてファーストステップの開発に取り組んでおり、その完成が待たれる。

5. 結論
視覚障害当事者が視覚リハに関する情報を適切な時期に得るためには、医療と福祉の緊密な連携が必要である。今回の調査結果から、視覚リハ施設の柔軟な姿勢がうかがわれ、連携強化の一案である中間型アウトリーチ支援の実践可能性は高いと考えられる。
今後、視覚リハサービスに関する情報を集約し、一括して提供可能なシステムの開発を進める一方で、視覚障害当事者が地域で適切な相談支援を受けられるための体制づくりが求められている。

謝辞
本調査は厚生労働省科学研究費補助金障害者対策総合研究事業感覚器障害分野（10103258）の助成を受けた。

註1）前 回調査で回答が得られた施設は 74 施設であったが、視覚リハサービスは行っていないとの回答があった施設などを除外し、今回の対象施設は 69
施設となった。
2）公益社団法人日本眼科医会とは、昭和 5 年に日本眼科医師会として創立され、2013 年 9 月現在、約 14,000 人の眼科医で構成されている。都道府
県眼科医会との連携のもと、広く国民に対し正しい眼科医療の啓発及び教育活動を行うとともに、眼科学及び眼科医療に関する調査研究、公衆衛生活動、会員の倫理の高揚及び資質の向上を図り、もって国民の保健・福祉の向上に寄与することを視覚リハ研究3（1） 65目的とし、各種事業を行っている。その事業の一つに視覚障害者対策事業への協力に関する事業がある。
3）視覚障害ナレッジバンクとは、視覚障害者支援関連用語解説および相談窓口連絡先リストをインターネット上に整理したもの。2013 年 10 月開設
予定。
4）ロービジョン検査判断料に関する施設基準：眼科を標榜している保険医療機関であり、厚生労働省主催視覚障害者用補装具適合判定医師研修会（眼鏡等適合判定医師研修会）を修了した眼科を担当する常勤の医師が 1 名以上配置されていること。

文献1）仲 泊聡（2012a）総合的視覚リハビリテーションシステムプログラムの開発 . 平成 22 年度総括・分担研究報告書 . 厚生労働科学研究費補助金 . 障害者対策総合研究事業 . 感覚器障害分野 .
2）仲 泊聡（2012b）高齢者の視覚障害の実態とリハビリテーション . 長寿科学研究振興財団（編）. 高齢者の視覚障害とそのケア . 長寿科学振興財団 .
愛知 , 161-171
3）仲 泊聡・西田朋美・飛松好子・小林章・吉野由美
子・小田浩一・神成淳司（2013）総合的視覚リハ
ビリテーションシステムプログラム「ファーストステップ」. 視覚リハビリテーション研究，3（1），8-22．
4）西脇友紀・仲泊聡・西田朋美・飛松好子・小林章・吉野由美子・小田浩一（2012）ロービジョンケア
および視覚リハビリテーション実施状況調査と中間型アウトリーチ支援に関する意向調査 . 視覚リ
ハビリテーション研究 , 2(2), 75-81
5）辰 巳佳寿恵・原志治・香川邦生（2003）中途視覚障害者への支援 —視覚障害リハビリテーション施設におけるサービス提供状況−  . リハビリテー
ション連携科学 4(1)，79 -88.
6）渡辺文治（1997）中途視覚障害者の生活訓練の現状と課題 . 日本障害者雇用促進協会障害者職業総合センター（編）, 中途視覚障害者の雇用継続と支援機器等の活用 . 日本障害者雇用促進協会 . 千葉 ,33-52.