郵政博物館

研究紀要 第10号（2019年３月）

巻頭論文

近代日本の電信電話に関する近年の研究動向―地域社会との関連を中心に―

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北原

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聡

❶ はじめに郵便・電信・電話からなる通信インフラが近代日本の経済成長に貢献したことは言うまでもなく、その中でも、19世紀半ばの「情報革命」以降に発展を遂げた電信電話は、経済活動のフロンティアを拡大させたのみならず、人々の日常生活にも様々な影響を及ぼし、経済社会の変化と深いかかわりを持った。本稿では、近代日本の電信電話に関する近年の研究状況を、社会経済史的な視点から主に地域社会とのかかわりに焦点をあてて検討し、今後の課題も明らかにしたい。なお、郵便に関する研究動向については、郵政史研究の近年の成果を詳細に検討した
石井寛治［2010］を参照されたい。
近代日本の電信電話については、戦前から戦後にかけて制度史的アプローチによる通史（逓
信省編［1940］、郵政省編［1960‐63］、日本電信電話公社電信電話事業史編集委員会編［1959］など）が作成されるいっぽう、電信・電話の機能面については、明治政府の殖産興業政策を評価する中で山田盛太郎［1934］が通信インフラの「軍事的警察的機能」を指摘した影響もあり、軍事的役割が強調されてきた（村松一郎・天沢不二郎［1965］、高橋達男［1978］など）。これに対して正田健一郎［1971］や中村隆英［1971］は、明治政府のインフラ整備が経済的に重要な役割を果たしたことを指摘したものの、具体的な利用実態の解明は課題として残されていた。
こうした状況を打開して通信インフラ研究の新しい段階を切り開いたのが、1980年代半ばか
ら進められた杉山伸也、藤井信幸、および石井寛治の研究であった（杉山伸也［1986、
1992a、1992b、2001］、藤井信幸［1998、2005］、石井寛治［1994］）。これらの研究では、近代日本の通信ネットワークがどのように形成され、それぞれの通信手段が経済社会でいかなる役割を果たし、経済社会にどのような影響を与えたかが検討され、社会経済史における通信イ
ンフラ研究の現在の水準を示すものとなっている。そこで提示された重要かつ基本的な点を1
つあげるとすれば、杉山［2001］が強調しているように、通信ネットワークというフレームワー
クを意識して郵便・電信・電話を議論すべきということだろう。各通信手段は相互補完的なものであり、利用者は目的や状況に応じてそれらを使い分けていたのである。いっぽう、杉山［2001］は「情報の経済史」研究の行き詰りも指摘している。史料的な制約から、電信、電話などで伝達される情報の中身を特定することが難しいため、そうしたメディアの効果や影響を「状況証拠」以上に具体的に示すことが困難なのである。杉山は、価格など経済情報の分析や情報のやり取りと表裏の関係にある貨物輸送との関連を検討するなど、地域レベルのミクロの分析を進める必要性を提示している。
以下、本稿では杉山、藤井、石井の業績を前提として、それ以降の研究状況をいくつかのト
ピックに分けて概観したい。なお、必要に応じて社会経済史以外のアプローチによる研究や戦後を対象にした考察も取り上げる。

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近代日本の電信電話に関する近年の研究動向❷ 電話整備の地域格差について
先述した藤井信幸と石井寛治の論考で解釈に相違が生じているのが、逓信省の電話整備における地域性の問題である。藤井信幸［1998、2005］では、地方を重視する逓信省の政策の結果、大都市と地方の需給のアンバランスが生じ、大都市における整備の遅れと積滞率の増加が生じたことが示されたが、石井寛治［1994、2010］は、地方都市に電話は導入されたが、農村部では役場と警察以外に電話はほとんど普及していなかったと指摘した。藤井［2005］も農村では電話の需要は少なかったと述べており、石井［2010］が言うように、この点については制度と実態のさらなる実証が求められる。関連する近年の研究を紹介していこう。
近代名古屋の電話事業の発展を検討した林上［1996］によれば、電話の供給サイドにとっては、需要が供給を上回るなか、サービスをいかに円滑に提供するかが重要な課題で、設備の増強、分局の進展や自働化、度数性の採用など技術的な工夫が重ねられていた。需要サイドでは、需要増加に伴う電話の市場価格の上昇を背景に、投機的な申し込みが多数みられたという。また、市場価格や申し込み数は一方的に上昇、増加したわけではなく、景気変動の影響で不況時には大幅に低下、減少した。電話に対する申し込みが実質的にどれほどであったのかは、さらに検討を要するといえるだろう。
従来の研究であまり取り上げられてこなかった技術面の問題も重要であり、戦前期の自動交換機開発を検討した中島裕喜［2007］によれば、戦間期に大都市などで電話加入者が増加して処理能力が不足したため、自動交換方式への転換が必要となり、輸入に依存していた自動交換機の国産化が目標となった。1930年代初めに国産化が達成されたものの、技術は外国に依存していたため規格の不統一が解消されず、「技術」の国産化が新たな課題となった。自動交換機の技術水準は手動交換機を代替するほど満足のいくものではなく、戦前の自動化率が低位にとどまった理由は、逓信省の予算の制約以外に、技術的な問題が大きかったという。戦前期の電話事業は先進国の技術に依存しており、輸入代替化が常に課題であり続けたのである。当然、電話が発展すれば輸入も増加するわけで、日清戦後には大蔵省や日本銀行によって「電話拡張中止論」、「電話亡国論」が唱えられた（中山他［1955］）。
地方への電話敷設については、有山輝雄［2004］が明治末から大正初期の福島県梁川町の状況を明らかにしている。蚕種業が主産業で郵便や電信の利用も活発だった梁川町には、1911（明治44）年に特設電話が設けられたが、設置費用負担の大きさから加入者は蚕種製造販売業者な
ど上層の町民に限られ、通話も近距離が中心で、町内の内輪のサークル内の利用に限られていたという。初期の段階では、電話をしなくても用が足りる範囲に住む住人が電話の加入者だったのである。電話敷設への要望の強さと実際の利用の頻度は比例しない場合もあったと思われる。地域レベルの電話の利用状況は事例を重ねて検討する必要があろう。
一般に電話が特別な存在でなくなるのは、戦後の1960～70年代を待たねばならなかった。電話の普及が始まった時期の状況については、松尾浩一郎［2001］が1950年代の神奈川県鎌倉市
を事例に加入者の分析などを行っている。当時の電話は比較的小さな地域社会のまとまりを強化する役割を果たしており、電話がメディアとしてテイクオフするのを担った利用者は、一般消費者向けの小売業者やサービス業者であった。彼らは近隣社会の不特定多数とのつながりを電話で取り結ぼうとしており、それが一般に生活者にとっても電話に加入する効用を高めたという。いっぽう、これと同時期の1950～60年代に農村部で普及した有線放送電話について検討を行った吉見俊哉他［1992］によれば、電電公社の電話とは異なる有線放送電話の広がりに危機感を抱いた郵政省および電電公社は農林省や農協と対立したが、最終的には公社の電話が普4

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及したという。その際に重要な意味を持ったのが、1950年代半ばから70年代にかけて進められた市外通話のダイヤル自動化であった。従来の交換手による手動交換に比べて、通話に要する時間が大幅に短縮され利便性が向上したのである。1967年に行われた電話に関する座談会で電電公社の技術局次長は、戦後の電話の発展にとって最も重要な技術革新は市外通話の即時化、ダイヤル化であると強調している（扇谷正造他［1967］）。

❸ 電信の技術者・オペレーターについて
ネットワークとして全国に広がる電信システムの運営には、多数の技術者やオペレーターが欠かせなかった。明治期の電信にかかわる技術教育の制度化を検討した高橋雄造［1994、
2000］によれば、電信は電気の最初の大規模な応用で、電気工学は電信工学として成立した。
工部省は高等レベルの教育機関として工部大学校電信科、中等レベルの教育機関として電信寮
内に電信修技学校をそれぞれ設け、両者からは電気工学、電気工業を支える人材が輩出された。
当時、世界の高等技術者教育機関で独立した電気関係の学科を持つのは工部大学校のみであり、その教育レベルは高かった。また、電信修技学校の役割も副次的なものではなく、拡大発展する電気工業に多くの技術者を供給した。吉田正樹［2007］はこの電信修技学校の教育内容を考察している。電報文の送受信を担当する電信技手を養成した電信修技学校は官費支弁で、修了後に一定期間自寮への奉職を義務付けていた。入校試験は難易度が高く、外国語電報の多さか
ら英語、仏語が課せられ、退学者も多かったという。一定の成績基準を設けて生徒の質を維持していたのである。実務に関する科目のほか外国語、算術、歴史、読本などの科目もおかれ、修学の役割も担っていた修技学校には、種々の理由から就学機会を逸した有能な若者が集まり、
高橋雄造［2000］によれば幸田露伴や伊東巳代治など工学以外の分野で名を成すものも多かった。幸田、伊東ともに電信業務など現場に従事した経験を持っていた。電信修技学校出身の技術者については恒川清爾［2003］の考察があり、電信技術導入段階での電信機器の修理、製造
は模造とその改造で、それを担ったのが修技学校出身の技術者と伝統的な職人であった。また、
松田裕之［2004］は電信技手のライフヒストリーを描いている。
戦前期の通信従業者におけるジェンダー間の職務分離について、ドイツとの比較を行いつつ多様な分析を行っているのが石井香江である。石井香江［2002、2006］によると、電話交換手
は開業当初、男性中心であったが、交換業務に必要な条件に女性が適合していたことなど種々の要因から女性交換手への需要が増加し、十数年後には男性本位から女性本位に切り替えられたという。電話交換業務が「女性化」したことと並行して電信の業務は「男性化」し、電信技手の世界では男性的な営みとしての「モールス文化」が形成され、女性の参入は例外視されたという。「モールス文化」とそこで行われた「機上論争」の内容は石井香江［2011a］で詳しく検討されている。近代日本の電信では主にモールス電信機が使われており、その操作を行う電信技手には、モールス符号を正確かつ迅速に送受信する技能と外国との通信に必要な英語力などが求められ、技能の高い技手は「英雄」として扱われた。そのため、「機上論争」と呼ばれる技手間の技の競い合いやベテランによる「シゴキ」が電信機の信号を通して行われた。電信技手はこの「機上論争」を経験することで技能を身に付け、自立した技術者としての自覚を高めたという。こうした職場文化を背景とした電信技手とキリスト教の関係を取り上げたのが石井香江［2011b］である。明治末から大正初期に行われた電信員伝道は日本における最初期の
職場伝道の1つで、電信技手は、神の電報を受信して人々に送信するという、技手ならではのキリスト教徒としての使命感を持っていたという。当時の技手は舶来の最新技術を体得した「市5近代日本の電信電話に関する近年の研究動向

井」のエリートであり、職場でのストレスも多かったことから、蛮骨ぶりを発揮して喫煙や酒色など遊興にふける者も多く、そうした遊興や「機上論争」における喧嘩が罪の意識を生み、信仰に入るきっかけになったのである。上記の石井の研究は他の論考と併せて石井香江［2018］にまとめられている。

❹ 企業の通信コストについて
電信や電話はビジネスでの利用が多く、通信コストの多寡は企業経営にとって重要な意味を持ったはずである。この点について三井物産を例に検討を加えたのが若林幸男である。第一次大戦後の三井物産大阪支店における情報通信コストの問題を取り上げた若林幸男［1999a］によれば、総合商社にとって国内外との電信費用の抑制は極めて重要な課題であり、郵便の併用や暗号の使用などを行っていたが、戦間期になると国際電信を中心とする電信費が間接費の半分以上を占め利益を圧迫するようになった。また、電信需要の増大に伴う通信の遅れや誤りも多発したため（「電信の混乱状態」）、大阪支店では社内に私設託送電信局を設置し、電信速度の向上を図ったという。暗号の使用については平井岳哉［2014］が三井物産の事例を取り上げている。電信担当掛がおかれた三井物産では、国内市外料金の30~60倍という高額な海外向け
電報料金の節約のため、暗号の利用と暗号帳の作成が行われ、国内外向けの暗号帳は10年ごとに改訂された。
通信費の削減については若林幸男［1999b］が無線国際電信の利用について考察している。
近代日本の国際海底電信線は外国の政府および企業の下に独占され、高額なカルテル価格を強制されていた。また、防諜という点で情報セキュリティーにも問題があったため、これらの点の克服を目指して、政府は大正末から無線通信システムの構築を進めた。しかし、形成されたシステムは低コストで自立したものだったが、自然現象による電波の不安定さや開放系メディ
アゆえのセキュリティーの問題があり、三井物産大阪支店では無線通信への信頼度は低く、対欧通信では使用されず、対米通信でも西海岸向けに若干使われる程度だったという。いっぽう、
平井岳哉［2014］は、1920年代後半に三井物産が自社船舶を無線電信局として用いて日豪間の無線通信を行っていたと指摘している。三井物産での無線通信の扱いについては、更に検討が必要かもしれない。なお、若林は明治期三井物産の丁稚制度を情報通信システムと捉えて興味深い考察も行っている。若林幸男［2001］によれば、丁稚＝「使い走り」は電信電話と商品配送機能を併せ持ち、初期の三井物産では近距離相互通信システムとしての役割を果たしていた。
電話が出現した際には「丁稚徳用論」が唱えられ、当時は両者の機能が同じと認識されていたが、その後の通信インフラ整備の進展により丁稚の機能は代替され、1911（明治44）年に全廃された。
以上は総合商社についての考察だが、金融機関など他業種の通信コストについても議論を広げる必要があろう。1956年に名古屋商工会議所が行った電話についての座談会で、名古屋に本店を置く安藤証券の常務は、電話代が店の経費の15~20%を占めていると述べ、同席した電電
公社東海電気通信局長と名古屋中央電話局長に対して、電気やガスのような割引を要請している。戦前から有価証券の取引には電話が使用されており、証券会社は電話の大口の利用者だったといえるだろう。この座談会では、名古屋中央電話局長が同年8月1か月の電話代が100万円を超えた5つの会社をその電話代とともにあげており、興味深い。該当する企業は以下の通りである。東海銀行128万円、三菱商事115万円、名古屋海産市場114万円、日本通運114万、豊島109万円（小野恒造他［1956］）。ここでも総合商社が登場しており、平井岳哉［2014］によると、

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1930年代前半の三井物産本店の電信費は月に約45万円だった。名古屋海産市場は名古屋市中央
卸売市場で水産物の販売を行っていた企業で、迅速さが求められる鮮魚など生鮮食品の取引に電話が多用されていたことは容易に想像できよう。

❺ 交通インフラとの関係について
電信と電話が無ければ鉄道、海運が成り立たなかったことは石井寛治［1994］や藤井信幸［2005］でも強調されており、通信インフラと交通インフラには成立の時点から密接な関係があった。初期の電信と鉄道の関係については山根伸洋［1998、2007］が検討を加えており、電信線路は、国家全体を土木事業の対象として捉えるための下書きの役割を果たし、それをアウトラインとしながら鉄道敷設工事が進行したという。具体的例として、電信東北線は鉄道の敷設を前提に整備が行われ、そこに日本鉄道の路線が敷設されると、電信東北線は鉄道の軌道上に再編成された。他の鉄道路線と電信線にも同様な関係があったのか解明が必要といえよう。
また、杉山伸也［2001］が指摘するように、経済的情報のやり取りは物資の輸送をともなって意味を持つのであり、こうした点を踏まえて両者の関係を具体的に解明することも欠かせない。
通信インフラと交通インフラはどちらも経済活動の基盤となるもので、政府は整備を推進したが、その過程では両者の利害が対立する場面が生じた。この点について北原聡［2010］は、電柱（電信柱、電話柱）の道路占用をめぐる内務省と逓信省の対立の問題を取り上げた。電信電話の道路占用には1890年以降、法的保護が与えられ、逓信省は電柱を道路上に自由に建設することができた。しかし、それは道路行政を管掌する内務省の監督権限の侵害にあたり、実際に道路交通の障害となる電柱も存在したことから、内務省は1919年に成立した道路法で電柱の道路占用に関する優遇措置を撤廃し、新たな道路占用方法を作成した。この問題は道路使用をめぐる内務、逓信両省の縄張り争いという性格が強く、電柱移転費用の負担も絡んだため最終的解決に50年余りを要した。

❻ 電話のイメージ、特性について
音声によるコミュニケーションが行える電話は、電信以上に強い印象を人々に与えたため、電話のイメージやメディアとしての特性が重要な研究テーマとなっている。人々が電話に抱いたイメージについては、松田美佐［1996］が導入時に生じたうわさを題材に論じている。電話が導入された際「コレラが電話で伝播する」といううわさが流れたが、そこでは、人々の無知からうわさが生じたことより、うわさが何らかのリアリティーを感じさせた点が重要であり、見えないコミュニケーションが可能な電話の電線から、同じように見えない病気が広がるイ
メージが抱かれたという。初期の電話は人々に重層的なイメージを呼び起こすものであった。
その後の電話のイメージについては、雑誌記事の言説をテキストに近代日本における電話の社会的影響を検討した松尾浩一郎［2000］の論考がある。それによれば、戦前期の電話は観念のレベルで人口に膾炙している存在で、近代的な都市生活を象徴する「あこがれ」であった。電話の広がりとともに言説での現実感も高まり、電話による社会変容の指摘や社会や国家が電話によって論じられるなど、普及の前段階ではあったが、観念レベルでは大きなインパクトを有していたという。都市的なイメージを持つ電話が地方へ優先的に敷設されたとすれば、そうしたイメージと現実の関係をどのように理解すべきか、興味深いところである。
電話の特性については吉見俊哉他［1992］が分析を行っている。電話は人と人が非対面的に

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近代日本の電信電話に関する近年の研究動向

出会うもので、電話を設置した場合、相手が誰か分からないまま電話をとって話をしなければならず、電話を拒否することはできない。こうした電話が個人レベルで浸透することで、電話によるアポイントメントが一般的となり、約束なしでは人に会いにくくなったという。いつでも誰でも通話ができる電話の普及は、人々の生活をアポイントで埋めていくのである。電話があるため人と会う機会が増え、多忙となる状況については、石井寛治［1994］が和田豊治の例を紹介しており、財界世話役であった和田の忙しさの度合いは電話のためさらに増加したという。また、永井荷風の例を取り上げた呉光生［2005］によれば、荷風は文壇の付き合いを嫌い、意に副わない来客とも会わなかったが、電話の導入は早く、書肆、雑誌社や見知らぬ人から電話が頻繁にかかってくると『断腸亭日乗』で述べている。電話が人々の生活に徐々にではあるが影響を及ぼしつつあったことは、携帯電話をめぐる現代の状況を考える上でも興味深いといえるだろう。
電話は近代日本の文学作品にもしばしば登場し、この点について1890年から50年間の状況を検討した加野洋吉［1981］は、電話の利用が広がるにつれ小説で描かれる頻度も高まったことを示している。声だけでコミュニケーションが成り立つ電話の特性は小説の中でも描かれたのである。谷崎潤一郎の代表作『細雪』における電話の扱われ方を論じた畑中基紀［1996］によれば、『細雪』全篇で登場する郵便が67通なのに対して、電話の使用回数は120回にのぼり、舞台となる蒔岡家のメディアリテラシーの高さは現代人と変わらないレベルであった。電話によるコミュニケーションでは相手との身体的距離感が無効化され、相手の身体が声としてのみ耳元に存在する。どちらかが話し続けることが求められ、一般的に受け手が電話を切ることはできなかった。一瞬たりとも沈黙を許さない電話というメディアは、話し続けることの苦痛をもたらし、それは蒔岡家の三女雪子の「電話嫌い」に現れているという。谷崎は電話というメディ
アに強い関心を向けていたと思われるが、谷崎と同年代の夢野久作も電話をたびたび作品に登場させている。田畑暁生［2004］によると、夢野は電話が人間の心を狂わせる様を描写し、顔は見えず声だけが伝わる電話のメディアとしての異様さを強調したという。
いっぽう黒田翔大［2016］は、1890年12月の電話事業開始直前に遅塚麗水が『郵便報知新聞』に連載した小説『電話機』について検討を加えている。電話が人々の生活に浸透した近未来的な状況で電話をめぐる事件が次々に発生するこの作品で、遅塚は、電話交換手の信頼性と電話の利用方法という電話に潜在する2つの問題を提示した。前者について、交換手を介して通話を行う当時の電話には、交換手の適切な対応が欠かせなかった。開業後に男性交換手の接客へ苦情が寄せられ、交換手が女性に移行したことはよく知られている。後者について、電話導入
時、電話機の操作に関しては案内が行われたものの、使い方の具体的提示が不十分であったた
め、通話相手の確認不足など利用者側に起因する問題が生じたのである。当時の電話は技術的制約から声が聞き取りにくく「電話声」とも呼ばれ、電話の相手が誰なのか判断することが難しい場合があった。「電話声」の問題は戦後に4号電話機が導入されるまで続いたという。

❼ その他の研究
先述したように電信電話は漁業との関係が深く、戦間期に発展したトロール漁船団が無線電信を活用したことは石井寛治［1994］で論じられているが、開拓期北海道における電話の導入を検討した中島宏一［2016］によると、ニシン漁が盛んだった北海道では1895年に全国初の漁場専用電話がおかれ、ニシンの群来と気象情報の迅速な伝達が可能となり、漁獲量の拡大と遭難被害の大幅な減少につながった。また、特設電話でも北海道の漁場のために1905年に特例が8

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研究紀要 第10号（2019年３月）設けられ、日本海沿岸の主要漁業地に特設電話網が形成された。電信も日本海側の漁業地域から敷設が進められ、明治半ばには北海道沿岸の整備が完了したという。戦間期の漁業と水産物流通で電話が果たした役割については検討の余地が大きいと思われ、例えば、機動性が重視される鮮魚の自動車輸送では電話の利用が欠かせなかったのではないだろうか。
政治史の分野では、コミュニケーション手段としての通信インフラの役割が佐々木隆により早くから検討されてきた。佐々木隆［1985］は、面談・伝言・使書・郵便・電信・電話からなる明治期の政治家のコミュニケーション手段を、対話性、速達性、遠達性、直行性、簡便性、保秘性などから分析し、最重要手段である面談に迫るものとして電話をあげた。佐々木隆［1996、2003、2004］によれば、同時的双方向性を持つコミュニケーション手段は面談と電話のみであり、電話は速達性、直行性、簡便性の点で面談を凌ぎ、同じ電気系メディアである電信に比べて対話性、速達性、直行性、保秘性、簡便性ではるかに優っていた。明治期の政治家の電話利用も電話の普及を背景に拡大し、事務的事項の処理から政治的情報の収集・伝達、政治的意思疎通へと広がりをみせたが、政治的意思の疎通では面談が最優先された。電話は相手の表情やしぐさを観察できない上、複雑・微妙なニュアンスも伝わりにくく、コミュニケーション手段
としては面談に劣るのである。明治後期の桂太郎や山県有朋は面談を重視し、電話は「声の出る電報」程度の位置づけだったという。20世紀の電話の普及が政治的コミュニケーションにしめる電話の役割を拡大させたことは間違いないが、面談の重要性は今でも変わらないのだろうか。戦後から現代にいたる検討も興味深いと思われる。
明治期における「電信」、「電話」の用語としての成り立ちを検討したのが新井菜穂子［2007］である。「電信」は「伝信」と呼ばれており、伝信機→雷電伝信機→電信機と変化したという。
雷電は電気を指し、雷電伝信機は電気を使う電信機という意味で、電気を使用しない腕木通信との対比から考えられた用語である。いっぽう、「電話」は「伝話」と呼ばれており、伝話電信機→伝話→電話と変化した。伝話電信機とは話を伝える電信機を指し、電話の電は電気の意味である。新井によれば、明治時代は新技術である「電気」に対する人々の強い思い入れがあり、「電気～」という言葉が流行語にもなった。電気に対する期待と恐怖が交錯した思いを背景に呼称の変遷が生じたという。
田村紀雄［1987、2000］は電話帳の歴史を紐解いている。考察の中心は電話帳の出版が一大産業に発展したアメリカにおかれているが、戦前日本の電話帳についても、逓信省電話帳と民間電話帳の競合や広告の掲載などについて紹介されている。戦前期の全国の電話帳の分析を行
えば、種々の情報が得られるのではないだろうか。
「はじめに」で通信インフラの「軍事的警察的機能」の議論についてふれたが、電信の軍事的利用については、石井寛治［1994］が西南戦争時などの軍用電信や海軍と無線電信の関係を取り上げている他、管見の限り、高妻朗久［2013］による西南戦争時宮崎県域の電信分析しか見当たらない。通信インフラの経済的機能が重視されるあまり、公的部門のインフラ利用について考察が不足していると思われる。今後は、戦時だけではなく、平時における軍や警察、中央や地方官庁の電信、電話利用についても検討を加える必要があるだろう。

❽ おわりに
本稿では、電信電話に関する近年の研究動向を主に地域社会とのかかわりに焦点をあてながら検討した。多少の遺漏もあるかと思われるが、多様なアプローチから研究が進められていることが確認でき、全体的な傾向としては、電話に関する研究の多さがあげられるだろう。電信9近代日本の電信電話に関する近年の研究動向に比べて後発のメディアであった電話は、明治期から高度経済成長期まで利用の拡大が継続し、人々の生活の様々な局面に影響を与えたことが、論考の多さに反映しているのではないだろうか。電話の特性や問題点が戦前から作家などにより指摘されていたことは、携帯電話をめぐる現代の状況を考える上でも興味深く、社会に対する鋭い感性を持つ小説家ならではの指摘だったといえよう。社会経済史の分野では、注目に値する成果が多く見られたものの、この20年あまりの間、活発に研究が行われてきたとは言えないのが現状であろう。「情報の経済史」研究の行き詰まりとともに、杉山伸也や藤井信幸などによる密度の高いまとまった研究を、総体として超えることの難しさが表れている。杉山伸也［2001］が指摘しているように、今後は、地域レベルのミクロの検討を史料の発掘や再解釈を含めてさらに重ねていくことが欠かせない。
本稿で指摘できなかった課題としては、生糸などの商品価格との関係を検討し、電信電話の効
果を確認することがあげられよう。


（きたはら

さとし

関西大学経済学部教授）〈引用文献〉
新井菜穂子

2007「近代黎明期の通信―日本語「電信」「電話」の変遷をめぐって―」（『日本研究』第35集）
有山輝雄

2004「電話導入初期と地域社会／明治末期から大正初期梁川町における」（『メディア史研究』第17号）
石井香江

2002「通信技術のジェンダー化に関する日独比較史」（『ジェンダー研究（東海ジェンダー研究所発行）』第5号）
石井香江

2006「通信労働のジェンダー化における組織文化の役割―「モールス文化」の生成と衰退―」（『年報社会学論集』第19号）
石井香江

2011a「統制と抵抗のはざまで―近代日本の電信技手と「機上論争」―」（『歴史評論』

第737号）
石井香江

2011b「電信員伝道と「機上論争」―近代日本における電信技術の受容のあり方―」（『四天王寺大学紀要』第52号）
石井香江

2018『電話交換手はなぜ「女の仕事」になったのか

技術とジェンダーの日独比較社会史』（ミネルヴァ書房）
石井寛治

1994『情報・通信の社会史』（有斐閣）

石井寛治

2010「日本郵政史研究の現状と課題」（『郵政資料館研究紀要』創刊号）

扇谷正造他

1967「座談会

小野恒造他

1956「〈座談会〉電話の諸問題を語る」（『名古屋商工会議所月報』第157号）

加野洋吉

電話―昔・今・未来―」（『言語生活』188）1981「文学にみる情報の伝達（電話）」（『山梨大学教育学部研究報告』第32号）

北原聡

2010「近代日本における電信電話施設の道路占用」（『郵政資料館研究紀要』創刊号）

呉光生

2005「断腸亭経済録 文豪永井荷風の見た昭和の経済の普及」（『経済界』第40巻
黒田翔大

第9回女性関係のコストと電話第13号）

2016「文学における電話前史―遅塚麗水『電話機』に描かれた電話―」（『阪神近代文学研究』第17号）
佐々木隆

1985「明治時代の政治的コミュニケーション」2 （『東京大学新聞研究所紀要』第

33号）
佐々木隆

10

1996「明治期における政治家の電話利用」（『メディア史研究』第5号）

郵政博物館佐々木隆

研究紀要 第10号（2019年３月）

2003「明治後期における桂太郎の電話利用」（『Intelligence』第2号）

佐々木隆 2004「桂太郎・山県有朋間の政治的コミュニケ―ション」（『メディア史研究』第17号）
正田健一郎

1971『日本資本主義と近代化』（日本評論社）

杉山伸也

1986「情報革命」（西川俊作・山本有造編『日本経済史』第5巻

岩波書店）

杉山伸也

1992a「情報ネットワークと地方経済」（『年報近代日本研究』第14号

杉山伸也

1992b「情報の経済史」（社会経済史学会編『社会経済史学の課題と展望』有斐閣）

杉山伸也

2001「通信ネットワークと地方経済―明治期長野県の郵便と電信を中心に―」（『郵山川出版社）

便史研究』第12号）
高妻朗久

2013「日向国及び宮崎県域における明治期の電信利用について」（『ゆけむり史学』

第7号）
高橋達男

1978『日本資本主義と電信電話産業』（電気通信総合研究所）

高橋雄造 1994「明治の人々を育てた電信修技学校と工部大学校」（『電気学会誌』第114巻 第
5号）
高橋雄造

2000「日本と欧米における技術教育の制度化の歴史―電気工学の立場から―」（『大学史研究』第15号）
田畑暁生

2004「夢野久作と電話」（『情報通信学会誌』第72・73号）

田村紀雄

1987『電話帳―家庭データベースの社会史―』（中央公論社）

田村紀雄

2000『電話帳の社会史』（NTT出版）

恒川清爾

2003「明治日本における初期電気技術者の分析」（『科学史研究』第42巻

逓信省編

1940『逓信事業史』全7巻 （逓信協会）

中島宏一

2016「開拓期における近代通信技術の導入―電話の普及」（『北海道地域文化研究』第225号）第8号）
中島裕喜 2007「戦前期日本の電話事業における技術問題―自動交換機の研究開発を中心に―」（『企業家研究』第4号）
中村隆英

1971『戦前期日本経済成長の分析』（岩波書店）

中山龍次他

1955「記念座談会

電話開通65年」（『電気通信』第18巻

日本電信電話公社電信電話事業史編集委員会編

第107号）

1959『電信電話事業史』全7巻 （電気通信協会）
畑中基紀 1996「『細雪』のテレフォノロジー―方法としての電話―」（『日本近代文学』第55集）
林上

1996「近代名古屋における電話事業の展開と都市発展」（『情報文化研究』第4号）

平井岳哉

2014「三井物産における電信利用」（『情報学研究』第3号）

藤井信幸

1998『テレコムの経済史』（勁草書房）

藤井信幸

2005『通信と地域社会』（日本経済評論社）

松尾浩一郎

2000「近代日本における電話に対する期待と予測―普及初期のメディアとその社会的影響―」（『マス・コミュニケーション研究』第56号）
松尾浩一郎

2001 「電話ネットワークと地域社会―1950年代における鎌倉市の事例―」（『年報社会学論集』第14号）
松田美佐

1996「普及初期におけるメディアの噂―携帯電話と電話を事例として―」（『東京大学社会情報研究所紀要』第52号）
松田裕之

2004『通信技手の歩いた近代』（日本経済評論社）

村松一郎・天沢不二郎編
山根伸洋

1965『陸運・通信』現代日本産業発達史22 （交詢社出版局）

1998「明治期日本における電信網の全国化と土木事業の近代―測量地図の集積と国11近代日本の電信電話に関する近年の研究動向

家全域の補足―」（『年報 科学・技術・社会』第7巻）
山根伸洋

2007「近代日本における郵便・電信網整備の経験―交通基盤構築をめぐる国家的戦

略の生成―」（『史潮』新62号）
郵政省編

1960‐63『続逓信事業史』全10巻 （前島会）

吉田正樹 2007「工部省における技術者養成と修技校の役割―電信修技校を中心とした考察―」（『三田商学研究』第50巻
吉見俊哉・若林幹夫・水越伸
若林幸男

第3号）
1992『メディアとしての電話』（弘文堂）

1999a「戦間期総合商社の情報通信戦略・戦術―第一次大戦後三井物産大阪支店の情報通信システムの革新―」（『明大商学論叢』第81巻
若林幸男

第3・4号）

1999b「国際通信市場再編期における総合商社の情報通信環境―「無線国策」時代

突入時の三井物産大阪支店の情報通信事情―」（『政経研究』72号）
若林幸男

2001「使い走りの研究―双方向通信システムとしての電話と商業丁稚制度の相互関連性についての歴史的展望―」（『明大商学論叢』第83巻

12第4号）