『国際武器移転史』第 11 号（2021 年 1 月）
，137 － 140 頁

書評

榎本珠良編著『禁忌の兵器 －パーリア・ウェポンの系譜学－』（日本経済評論社、2020 年、viii + 404 頁）
河合 公明

榎本珠良編著による『禁忌の兵器 パーリア・ウェポンの系譜学』（以下、本研究と略）は、軍備管理・軍縮や国際人道法の分野における議論や施策を基礎付ける概念枠組みを批判的に考察し、そうした概念枠組み自体の自明性を問い直す、批判的安全保障研究の意欲的な試みである。榎本は、市民社会組織で実務を経験し、通常兵器規制、人道及び安全保障分野を専門とする研究者として今日に至る。社会的には、通常兵器関連問題を幅広く取り扱う「武器と市民社会」研究会の共同代表 1）を務めるなど、積極的な発信と活動を展開している。本研究には、こうした編著者の多面的な活動に裏打ちされた問題意識が色濃く反映されている。本稿では、本研究の概要を紹介しつつ、市民社会で核兵器廃絶運動に携わる中で育まれてきた筆者の問題意識を踏まえて、若干の評価を述べさせていただきたい。
8 つの論文と 5 つのコラムからなる本研究を貫く問いは、なぜある特定の兵器が他の兵器から「切り分け」2）られ、特段に「問題視」3）されるようになったのかという点にある。
榎本は、軍備管理・軍縮や国際人道法の分野では、その議論や施策を基礎付ける概念枠組みを批判的に考察する研究が極めて少ないと指摘する。そして、特定の兵器を禁止する条約に関する研究は、批判的安全保障研究のアベリストウィス学派をはじめ、何らかの価値判断を前提にする傾向があると分析している。こうした分析の背景には、「理論とは常4 4

4 4に誰かのためにあり、何らかの目的のためにある。全ての理論は特定の見方を有している」（ロバート・コックス）4）という、批判理論に由来する編著者の問題意識がある。
この問いを解明するために本研究は、「大量破壊兵器」や「非人道的兵器」といった概念に代わり、「パーリア・ウェポン」という新たな概念を提示する。パーリア・ウェポンとは、各時代の国際的な政策論議において、他の兵器に比べて「特段に憎悪すべき」存在、他の兵器とは異なる除け者とされ、その使用等がタブー視された兵器であり、各時代の議論が禁止条約の発効に結びついたか否かにかかわらず、国際的な政策論議において取り
1）武器と市民社会研究会については、次の公式ブログを参照。http://aacs.blog44.fc2.com.
2）榎本珠良［2020］「パーリア・ウェポンの系譜学」榎本珠良編著『禁忌の兵器 パーリア・ウェポンの系譜学』
日本経済評論社、4 頁。
3）榎本［2020］6 頁。
4）Cox, Robert W. [1981] “Social Forces, States and World Orders: Beyond International Relations Theory,”
Millennium: Journal of International Studies, Vol. 10, No. 2, p. 128.

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上げられ、問題視された兵器のことである 5）。そして、本研究の基本的な問題意識を表現するものとして、自然で正当な「真理」だと思われていたものの同一性や不動性を解体し、それが「真理」として現出する際に作用するさまざまな力を明らかにする、ミッシェル・フーコーの「系譜学」の概念が援用される 6）。こうして本研究の副題は、分析の方向性を示すものであることが明かされる。
以上に基づき本研究では、まず、第１次世界大戦以前の伝統的国際法における議論が扱われる。そこでは、現代の国際法において「害敵手段」及び「害敵方法」の規制において参照される「人道性」や「軍事的必要性」などの概念が、どのように形成されてきたかが示される。続いて、現代の国際法の視点では害敵手段として捉えうる「攻撃的兵器」と害敵方法として捉えうる「空爆」の規制に焦点を当てた戦間期における議論が検討される。
さらに第 2 次世界大戦以降については、「大量破壊兵器」概念の形成、化学兵器、特定通常兵器、地雷及びクラスター爆弾の禁止という、現代の国際法における兵器規制の議論が分析の対象となる。
こうして榎本を始め12人の執筆による本研究は、ある兵器に関するパーリア化の認識は、特定の歴史的背景のもとに生まれた概念と言説により社会的に構築されてきたというその認識の「歴史性」とともに、それは不変的でも固定的でもないというパーリア化認識の「可変性」を明らかにしていく。
以上の概要からなる本研究は、分析対象に対する批判的な観察と解体的な理解という点で方法的に特徴付けられる。まずこのアプローチの今日的意義について、市民社会で核兵器廃絶運動に取り組んできた筆者の問題意識に引き寄せて考えてみたい。
いくつかの国は、自国の安全保障を核兵器に依存するとしてきた。核抑止と呼ばれるこ
4うした国家実行はその理論化につながり、今日、そのような国における安全保障政策は核444444抑止論を前提に形成されている。核抑止論は、核兵器を使わせないための戦略であり、それが使われた場合には抑止が破綻したとされる。ただし、破綻という説明を核抑止論が与えたとしても、実際に起きた結末を前にそれが役立つわけではない 7）。さらなる抑止の試みにより、全面的な破綻が避けられるとの理論的保証もない 8）。
5）榎本［2020］4 頁。
6）榎本［2020］6-8 頁。
7）
この点に関連して、2013 年にノルウェーのオスロで行われた「核兵器の人道的影響に関する国際会議」
では、歴史上の経験によれば、核兵器の使用および実験は、即時的にも長期的にも壊滅的な結末をもたらすことを実証しており、そして政治状況は変わっても、核兵器の潜在的破壊力に変わりはない」との指摘 が な さ れ た（Chair’s summary Humanitarian Impact of Nuclear Weapons [2013], Conference on the
Humanitarian Impact of Nuclear Weapons, 4-5 March 2013）。
8）
こ の 点 に つ い て は、 以 下 を 参 照。ICJ [1996] Legality of the Threat or Use of Nuclear Weapons, Advisory138榎本珠良編著『禁忌の兵器 パーリア・ウェポンの系譜学』（河合公明）

核抑止という命題は、そもそも理論だったのであろうか。土山實男も指摘するように、核抑止は、あることが起こらなかったとしても、それが抑止の効果であるか否かを「証明「理論できない」という問題を孕む 9）。マリシア・ザレウスキーとシンシア・エンローは、は事実の後に生じるものではない。むしろ、理論は何が事実であるかを構成し、規定する場合に重要な役割を演じる」10）と述べている。核抑止論は、核兵器が使われた後にもたらされうる事態を、分析や議論の射程の外に置く機能を果たしている。本研究のアプローチ
は、こうした機能を果たす前提そのものを解体的に問うことを可能にする。
次に、本研究の問題設定について考えてみたい。兵器規制は政策の問題であり、もし市民社会が何らかの規制を求めるのであれば、政策形成における主要な行為主体である政府との対話は不可欠である。ここには二つの大きな課題がある。第一に、政府の政策形成者と対話をする市民社会組織の当事者としての正当性である。政府の側には、なぜある市民社会組織を相手にしなければならないのかという意識がある。第二に、意味のある対話を可能にする問題設定のありようである。政府と市民社会の立場に接点がなければ、建設的な対話は難しく、それぞれの独白に終わりかねない。
44444ある特定の兵器について、なぜ特段に問題視すべきなのかではなく、なぜ問題視され4444444るようになったのかという本研究の問題設定は、第二の課題を考える上で示唆的である。
安全保障政策の議論は、ともすれば異なる規範的な立場からの意見表明にとどまりがちである。しかしそのような議論は時に三次元的にすれ違い、結果的に現実を動かす力となりえない。異なる規範的立場の間での議論を建設的なものにするためには、どのように問題設定をすれば良いのか。この点は、市民社会の側にも問われている課題であった。本研究における記述的な問題設定は、その点で有益な示唆を与えているように思われる。
本研究は、端的に言えば、なぜある兵器を禁止し廃絶するのかという論理を、歴史的な視点を踏まえて考察したものと言える。その論理を集約的に表現するのが、「パーリア」という概念であった。それでは、この概念の射程はどのようなものであろうか。
まずそれは、「特段に憎悪すべき」という規範的認識を伴っている。つまりパーリア・ウェポンという概念は、当該兵器の規制を基礎付ける論理が、何らかの意味でそれが「悪い」兵器であるとの規範的認識に基づくことを示唆している。この点について、第 8 章で福田毅は、「禁止規範は、法的禁止だけでなく、道徳的禁止にも支えられている…そもそOpinion, I.C.J. Reports 1996, p. 262, para. 94.
9）土山實男［2014］「抑止のディレンマと抑止失敗」『安全保障の国際政治学 焦りと傲り（第２版）』有斐閣、
172-173 頁。
10）Zalewski, Marysia and Enloe, Cynthia [1995] “Questions about Identity in International Relation,” in Ken Boothand Steve Smith, eds., International Relations Theory Today, The Pennsylvania State University Press, p. 299.

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も、一定の道徳的規範の変化が先行していなければ、法的規範の変化（禁止条約の策定）は困難である」と論じ、規範的認識に裏付けられた道徳的禁止の論理に焦点を当てている 11）。
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ここで考えたいのは、より規範的でない論理の可能性についてである。核兵器の禁止を考える上で、この点は無視しえない意味を持つ。かつて梅林宏道は、「『なぜ核兵器廃絶なのか』。この素朴な問いが最先端の問題になっているように思われる」と綴った 12）。梅林も指摘するように、広島と長崎を経験した日本においては、核兵器のもたらす非人道的な惨害が廃絶を求める「原初的な規範」として存在している。それは間違いなく普遍化されるべき規範であるし、それが全てであると言うことも可能であろう。ただし、それだけで核兵器のない世界のビジョンを描くに十分であるかという点は、問う価値があるように思われる。
その点を考える上で、パーリア化の認識は「歴史性」と「可変性」を有するとの本研究の知見は、有益な手がかりを与えている。それを踏まえて道徳的禁止の他に論理を求めるならば、「危険性」の認識に基づく禁止の論理が指摘されよう。例えば、2007年1月にウォールストリート・ジャーナルが掲載した「核兵器のない世界へ」論説記事で、ジョージ・シュルツ、ウィリアム・ペリー、ヘンリー・キッシンジャー、サム・ ナンの 4 人は、核兵器が今日「とてつもない危険」（tremendous dangers）をもたらすとの認識から、「共同作業」（ajoint enterprise）としての核兵器廃絶を訴えた 13）。
核兵器の水平的拡散及び非国家主体への拡散を念頭においた「危険性」の認識は、「非人道性」の認識とは異なる論理で、核兵器廃絶への議論の道を開きうる。その論理は、非人道的な兵器という規範的な観点からは禁止に消極的になりかねない核兵器の保有国をも、議論の枠組みへ取り込む可能性を持つ。こうした危険性の論理に対する一定の目配せが、「オ2017年に採択された核兵器禁止条約には観察される14）。そのことを考えると、同条約がタワ・モデルの最新の適用事例」15）として直ちに位置づけられるかについては、若干の議論の余地があるように思われる。

（戸田記念国際平和研究所主任研究員）

11） 福田毅［2020］「『非人道的』兵器のスティグマタイゼーションを再考する」榎本珠良編著『禁忌の兵器パーリア・ウェポンの系譜学』日本経済評論社、331-332 頁。
12）) 梅林宏道［2009］「なぜ核兵器を廃絶するのか」『核兵器・核実験モニター』331-2 号、NPO 法人ピー
スデポ、1 頁。
13）Shultz, George P., Perry, William J., Kissinger, Henry A. and Nunn, Sam [2007] “A World Free of NuclearWeapons”, Wall Street Journal, 4 January 2007 Journal, 4 January 2007.
14）核兵器禁止条約の前文には、「核兵器のいかなる使用のもたらす壊滅的な人道上の帰結」（パラグラフ 2）
及び「核軍縮を求める倫理上の要請」（パラグラフ５）に関する認識のみならず、「核兵器が継続して存在することがもたらす危険に留意し（傍点筆者）」（パラグラフ 3）との文言が見られる。対人地雷を禁止するオタワ条約には、これに類する文言は見られない。
15）福田［2020］351 頁。
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