２章 サードプレイスとしてのスポーツクラブ

はじめに
西欧ではカフェと同様に、スポーツクラブがサード・プレイスと位置づけられる。サード・プレイスとして機能するカフェは飲食店でありながら、そこに集まる市民の交流が主目的で、飲食は従目的として位置づけられる。サード・プレイスとして機能するスポーツクラブも、そこに集まる市民の交流が主目的で、競技は従目的として位置づけられる。事実、スポーツクラブは実際にスポーツを行う「スポーツ空間」と、体は動かさず、おしゃべりや飲食など口だけ動かす「交流空間」から構成される。ス
ポーツクラブで過ごす時間は一般的に「交流空間」の方が長い。「交流空間」で過ごす時間は年齢が上がるほど、女性ほど増える傾向が強くなる。つまり男性は勿論、交流の場が少ない高齢者や女性にとっては殊更、スポーツクラブでの市民交流は大切なサード・プレイスとして機能している。したがって、西欧ではスポーツクラブを重要なサード・プレイスと位置づけ、スポーツクラブの設置と運営に「市民主体まちづくり」の動きが多く見られる。
一方、日本では都市部でのスポーツ施設閉鎖が相次いでいる。閉鎖したスポーツ施設はほぼ全てが住宅（第一の居場所）や事務所（第二の居場所）に転用されている。スポーツクラブが高層マンションに転用された光景を、都市再生・都心居住が推進されたと褒め称える者もいるが、筆者にはその光景はサード・プレイスの重要性が認識されていない都市政策の象徴に見える。サード・プレイ
スの重要性は一章で指摘したので、ここでは都市部でスポーツ施設の相次ぐ閉鎖が生む問題点を挙げたい。
①消費の郊外化、在宅化②地域コミュニミティの喪失③カップル減少社会④医療費増大⑤スポーツ選手海外流出⑥環境破壊、都市景観悪化
本章では先ず、都市部でスポーツ施設が閉鎖に追い込まれる実態とその理由を考察する。その理由は主に住宅（第一の居場所）と事務所（第二の居場所）の建設・整備に偏重する都市政策と、それを助長する土地税制に起因することを指摘する。次に、西欧ではスポーツ施設・スポーツクラ
ブがサード・プレイスとして機能していることに着目し、西欧におけるスポーツ施設の利用形態なら
びにスポーツクラブの運営を日本と比較考察を行う。以上考察を経て、日本に「サード・プレイスとしてのスポーツクラブ」を保存・新設すること、その手法を提案する。

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１．都市部で相次ぐスポーツ施設閉鎖
スポーツ施設の事例として、テニス施設に注目したい。その理由は、テニスは老若男女を問わず
誰でも気軽に楽しめるスポーツであること、都市部であっても設置可能な省スペース型スポーツ（テニスコート一面約２００坪）であるからである。このような背景もあって、かつて日本の都市部には約2200 の民間経営テニス施設が存在した。しかし、この十年で民間経営のテニス施設の多くが閉鎖、もしくは縮小経営（施設一部を宅地化）に追い込まれている。日本経済新聞(2004/4/25)によれば、
民間テニス施設数は 1996 年の約 2200 から 2002 年には約 1700 に減少している。6 年間で施設数にして 500、割合にして２割強のテニスクラブが閉鎖した。1700 の継続施設にしても多くは敷地面積の半分程を売却、宅地化するなど縮小経営を迫られている。大企業に勤める者は、企業所有グラウ
ンドでテニスを楽しむ手がある。しかし同じく 1996〜2002 年頃、大企業もリストラを迫られ、都市部に立地する企業所有グラウンドの多くは閉鎖され、こちらもマンション等に転用されている。
都市部スポーツ施設の閉鎖・縮小が相次ぐ理由は土地税制の歪みにある。具体的には住宅（第一の居場所）と事務所（第二の居場所）に係る土地税制は様々な優遇措置が適用される反面、スポーツ施設（サード・プレイス）の土地税制は多くの自治体で最高税率が適用され、優遇措置も存在しない。税率格差を日本テニス事業協会 Web のデータで示す。

東京都区部で民間テニス施設の多い練馬区の場合、テニス施設の固定資産税率は宅地の約５倍、一般農地の約 700 倍。民間テニス施設の少ない北海道の旭川市では、テニス施設の固定資産
税率は宅地の約 340 倍、一般農地の約 8000 倍。
住宅とオフィスの建設を優先する日本の都市政策は、地方自治体の土地税制にも如実に現れている。土地税制（税率格差）次第では、東京都区部のように地価の高い都市であっても民間テニス施設は今も多く存在する「サード・プレイスに恵まれる地域」がある一方で、北海道のように地価が安く低未利用地が多く残る都市であっても民間テニス施設がほとんど存在しない「サード・プレイスに恵まれない地域」が発生する。これも一つの地域格差である。サード・プレイスに恵まれない地域の多い日本、特に地価の高い街中では土地税率の高いスポーツ施設は、税負担の低い住宅やオ
フィスへどんどん転用されている。その一方で、税負担の低い農地や商店は最早ビジネスとして機能していない状態（遊休農地、シャッターを閉じた商店）になっても節税対策として中心市街地に存在し続ける。日本の遊休農地総面積は 2005 年に約３８．６万㌶（埼玉県面積とほぼ同じ）、10 年前
より約１．５倍増加した。サード・プレイスとしてのスポーツクラブの相次ぐ閉鎖は中心市街地空洞化の要因となる他に、次項のように多くの都市問題を生む。
２．相次ぐスポーツ施設閉鎖の問題点
都市部でスポーツ施設の閉鎖が相次ぐことによる問題として以下６点を指摘したい。

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①消費の郊外化、在宅化
スポーツ愛好家は身近な場でスポーツを出来なくなった場合、二つの消費パターンに分かれる。
スポーツ継続派はスポーツ施設の残る郊外でスポーツを楽しむ。一方、スポーツ断念派は自宅で過ごすことが増える。都市問題として注目すべきは、いずれの消費者層も街中での消費が減退することである。スポーツ継続派が郊外で過ごす時間はスポーツに止まらず、スポーツ前後の飲食・買い物も郊外で過ごすライフスタイルへ移行する。また、同じスポーツ継続派であっても富裕層は、リゾート地に別荘・マンションを購入して、週末はスポーツ施設と自然豊かなリゾート地で過ごす。所
謂「二地域居住」である。この二地域居住が可能となる者は富裕層に限定される。例えば、国土交
通省が２００５年３月に行った調査によると「現在二地域居住を行っている」と答えた者は 2.5％にすぎない。いずれにしても、街中にスポーツ施設が消失することで、「消費の郊外化、在宅化」が進行する。
②地域コミュニミティの喪失
老若男女で楽しめるテニスは幅広い層の地域住民が交流できる希少価値の高いサード・プレイ
スであるが、施設閉鎖と同時にそのコミュニミティも喪失する。
③カップル減少社会
男女が一緒に競技できるテニスは地域住民には交流の場であり、男女には出会いの場となる。
事実、長い受験勉強を終えて大学生になった若者が加入するサークルは今も、テニスが際だって高い人気を示す。しかし街中には「テニスをする場（出会いの場）」が無い課題に直面する。出会いの場が減少すれば、カップル減少（ひいては非婚率上昇・少子化）社会が到来する。
④医療費増大上述のように、テニスは様々な楽しみを得られるスポーツであり、スポーツが苦手な者にも取り組
み易い側面が強い。したがって、テニスができない場合、他の（辛いだけの）スポーツには関心をもてず、スポーツを断念する者が増えている。スポーツをしない者の医療費が、する者より高いのは勿論である。むしろ、サード・プレイスをもてない高齢者が病院を「憩いと交流の場」とする弊害を指摘したい。つまり、病院を本来の意図（治療の場）とは違う「憩いと交流の場」と位置づけて利用する高齢者が増える。朝のラジオ体操や散歩を終えると、早くもその日は人との交流機会が無い高齢者にとっては、病院での会話くらいしか「憩いと交流の場」は存在しないのだろう。
⑤スポーツ選手海外流出⑥環境破壊、都市景観悪化
著名スポーツ選手が「日本には練習場所が無い（少ない）」と海外に拠点を移す事例が急増している。また、緑に囲まれたスポーツクラブは都市景観、災害時避難場所として有効に機能する。スポーツクラブが閉鎖、そこに高層ビル建築が予定される地域では、市民は困惑し紛争・裁判に発展する事例も見られる。

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事例（1）大阪府吹田市 2004 年市議会代表質問（質問者：奥谷氏）：

本市には大企業のグランドを始めとする福利厚生施設や社宅が時代の急激な変化で売却され、大規模な開発計画でインフラ整備を始め、学校区問題、数少ない自然環境問題等が取りざたされております。（中略）代表的な物は、元富士銀行グランド跡地・レナウン工場跡地、元東海銀行グランド跡地・協同乳業跡地、尺谷の竹藪などで、今後開発が予想されるのは、日本生命社宅跡地、富士通寮跡地、元三菱銀行グランド跡地・元東洋紡寮跡地・元富士銀行グランド跡地の残り用地、ＭＢＳのテニスコート・ＪＲ千里丘社宅跡地等で思い当たるだけでも想像が付きません。
事例（2）浜田山・三井グランド環境裁判：
東京都杉並区「三井上高井戸運動場（通称：三井グランド）」が閉鎖、その跡地には高層マンショ
ン建設計画が浮上。その計画に対して地域住民は「三井グランドと森を守る会」を設立し、提訴。現
在、裁判継続中。裁判記録一部を「三井グランドと森を守る会 WEB」より抜粋。

「浜田山・三井グランド環境裁判」第 2 回口頭弁論が、2006 年 9 月 22 日午後、東京地方裁判所で開かれ、大法廷は原告・傍聴者 130 人で埋まりました。裁判長は「原告適格」を問うことなく審議に入り、画期的な展開となりました。区と都が、訴状に提起した問題に具体的に答えなかったので、裁判長から「資料提出」が求められました。裁判長から注文がつくこと自体が異例ならば、口頭でな
く文書でなされたことも異例です。議論を避けようとする区と都に対して、「それはダメですよ」と釘を刺し、「工事を進めてしまえばお終い」という三井側に対して、「そういうことは許されない」という裁判所の姿勢を示したことになります。
事例（3）日本テニス事業協会では、テニス施設減少に危機感を抱き、WEB で次のような呼びかけを行っている：ここ 10 年間で日本全国の会員制テニスクラブが５００カ所閉鎖になっている。この閉鎖の最大の要因が固定資産税と相続税です。現行の固定資産税と相続税制に手が加わらなければ、都市に於ける民間のテニスクラブやゴルフ練習場等、土地を平面的に使用するスポーツ施設は今後 10〜20
年で皆無になると申しても過言ではないと言えます。
３．スポーツクラブの位置づけ（西欧との比較）
ここまでの説明を要約すると次の通りである。
①日本の都市部ではスポーツ施設閉鎖が相次いでいる。
②その原因は主に住宅（第一の居場所）と事務所（第二の居場所）の建設・整備ばかりに偏重する
都市政策・税制にある。
③都市部スポーツ施設の相次ぐ閉鎖は都市空洞化など６つの都市問題を生む。
上記３点から判断する解決策としては、都市政策・税制を改訂することが最良のように見える。しかし、西欧のスポーツ施設とスポーツクラブの実情を日本と比較してみると、日本では多くの施設が22

「限られた人」を対象に「限られた目的」でのみ利用が許可される極めて閉鎖的な状態にある。この
閉鎖的利用状態を課税権者が目にすれば、スポーツ施設に高い課税を求めたくなる気持ちも理解できる。したがって、解決策には都市政策・税制の改訂と、スポーツ施設利用形態の改訂が必要である。そして、スポーツクラブの運営形態を西欧のように開放的かつ公的に行うべきである。そこで
次項では、西欧のスポーツ施設の利用形態、スポーツクラブの運営を日本と比較考察する。
３−１．運動部でスポーツを始める日本
日本では、スポーツは学校の運動部で始める者が多い。それが大前提なので、各学校は様々な運動部とその専用スポーツ施設を（土地制約が許す限度内で）所有する。学生スポーツの目的は
主に「教育」である。スポーツの効果は教育に限らず、地域づくりや健康にも有効であることは明らかだが、スポーツは今も文部科学省所管で教育の一環として行われがちである。スポーツが教育の一環として位置づけられる結果、学生には犠牲バントのような自己犠牲精神と先輩への絶対服従精神が強く要求される。また、選択できるスポーツ（運動部）は通常一つに限定され、学問と同じように一つの専門だけを極めることが奨励される。このように、スポーツを教育の一環として指導される
結果、若者の多くはその後の人生においてスポーツと距離を置くようになる。
運動部（学校）を卒業後、社会人がスポーツを継続する場合も尚、スポーツは文部科学省の所管で、今度は「生涯学習」の一環と位置づけられる。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）も文部科学省の所管であり、文部科学省は「生涯学習」の一環からスポーツ振興を推進している。各自治体が公共
スポーツ施設を建設・整備することに支援を行うが、公共スポーツ施設数が非常に少ない日本では、民間企業が市民にスポーツ機会を提供するのが実情である。
民間企業は営利目的で「スポーツクラブ」を運営する場合と、自社福利厚生施策として自社企業員だけが利用できる「企業グラウンド」を運営する二つの方法でスポーツに関与する。前者の場合、立地が郊外やリゾート地であればゴルフ場や総合リゾートなど様々なスポーツ施設を建設・運営できるが、立地を都市部に限定すると「スポーツクラブ」としてはテニスクラブが主要運営施設となる。
このテニスクラブ数が約 2200 から 1700 に急減していること、従業員専用の企業グラウンドも相次いで閉鎖されていることは既に説明した。
以上のスポーツ施設における利用対象者と利用目的を振り返ってみたい。学校グラウンドは教育を目的とした生徒専用のグラウンドである。企業グラウンドもまた企業組織力強化を目的とした従業員専用のグラウンドである。いずれにしても、スポーツ施設とその用地は所有者が掲げる私的な目標の為に、その組織構成員のみが利用できる極めて閉鎖的な環境にある。このように日本は、誰もが気軽にスポーツを楽しむ環境には程遠いことが解る。
また、日本におけるスポーツ公式試合の多くは学校や企業に所属しないと出場できない。西欧のスポーツ公式試合は、都市毎に市民で組織化されるクラブ毎の対抗戦である。公式試合はさながら都市対抗、都市祝祭の様相を呈して試合当日には市民の多くが中心市街地に繰り出す。一方、日本では学校や企業に所属した者のみが便利で立派なスポーツ施設の使用権を占有し、公式試合出場権を独占する閉鎖的組織毎の対抗戦である。公式試合が学校や企業毎の対抗戦と位置づけ

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られる結果、特定の学校や企業に有力選手が全国から集まり、地元出身者が一人も存在しないチームが地元代表に選ばれることもある。
西欧のスポーツクラブでは、「スポーツ空間」より「交流空間」で過ごす時間が長く、それ故にスポーツクラブは「サード・プレイス」と位置づけられる。そのようなスポーツは日本でも人気が高い。ゴルフとゲートボールである。いずれもスポーツ空間に居る時でさえ歩きながら会話を交わすことが主で、競技機会（スイング）は 100 回前後に限られる。日本ではゴルフとゲートボールは「社交・接待の場」と言われる所以である。ゴルフをするには、都市部から離れたリゾートエリアへ移動する車と高いプ
レーフィーを負担できる経済力が必要である。ゲートボールは使用料の無い都市公園で行うことが多いが、他人が公園を利用しない時間帯に通える時間が必要である。
では、お金にも時間にも恵まれない多くの日本人は「スポーツ空間」と「交流空間」を併せ持つサード・プレイスとしてのスポーツクラブを何処に求めているのだろうか。悲しいことに、お金にも時間にも恵まれない日本人の多くはスポーツを「プレーする」ものではなく「見る」ものとして接している。
プレーするスポーツとしてはマラソン・ジョギングの愛好家が多く、愛好者の数も確実に増えている。
それは道路を独りで走ることしか気軽にスポーツできない日本のスポーツ環境を象徴しているように見える。
３−２．地域スポーツクラブでスポーツを始める西欧
西欧ではスポーツは地域スポーツクラブで始める。それが大前提なので、学校には運動部は無く、各学校が専用スポーツ施設を所有することも稀である。スポーツ施設は市民・地域の共有財産であり、市民が地域のスポーツクラブとして運営する。日本のように、一つだけのスポーツを同性同世代の限られた仲間と限られた目的の為に取り組むことはなく、老若男女を問わず誰もが様々なスポー
ツを楽しめる。スポーツ施設を土地有効活用との視点から見ると、スポーツ施設を地域の共有財産とすることで地域構成員の誰もが様々なスポーツを楽しむ機会が確保されるメリットと、学校毎に広大なスポーツ施設を所有する無駄を省くメリットもある。
地域スポーツクラブは地域居住者が自主的に非営利かつ公共目的の為に運営する。例えば、ドイツでは民法に「クラブ法」が制定され、そこでは 7 名の会員をもって「Verein（非営利法人）」たるス
ポーツクラブを設立することができるとされている。非営利法人としてのスポーツクラブは主に会員の会費収入で運営される。会費額は月 1000 円前後が一般的である。これほど低価格でクラブ運営が可能となるのは、スポーツ施設は自治体が建設・所有し、自治体は「クラブ法」の理念に基づき非営利法人スポーツクラブに施設運営を委託するスキームにより成立している。以上スキームは、ドイツの「クラブ法」と「スポーツクラブ」を日本の「NPO 法」と「まちづくり NPO 法人」と置き換えて考えると解りやすい。スポーツクラブ会員である市民は関心のある幾つかのスポーツに参加することを通じて、非営利かつ公共目的に活動するクラブ運営に参画することになる。そこでは、老若男女の地域構成員との楽しい交流もあれば、ルールづくりやその為の会議やら私的利益には結びつかない公的役割も担う。これを日本流に解釈すれば、スポーツを気軽に楽しむ権利と公的目的（街のため）になる組織・その活動に参画する義務とをセットにしたスキーム（システム）が巧く機能しており、この24

スキームは日本まちづくりの参考になるであろう。
さて、西欧にはプロサッカーの盛んな国が多い。このプロサッカーチームのほとんどが地域スポ
ーツクラブである。例えば、世界最高峰のプロサッカーリーグであるイタリアのセリエＡにはＡＳロー
マ、ＳＳラツィオというチームがある。ＡＳローマのＡＳは、「Associazione Sporttiva」の略語、ＳＳラツィ
オのＳＳは、「Società Sporttiva」の略語で、「ローマ地域のスポーツ協会」、「ラツィオ地域のスポー
ツクラブ」という意味である。この名称から解るように、西欧の地域スポーツクラブはプロ選手と地域に住む高齢者から子供までが同一クラブの構成員である。世界で最も有名な地域スポーツクラブ「FC バルセロナ」は地域居住者約 11 万人の会員から構成される。100 億円を超えるクラブ収入の内訳は約三分の一が会費であり、残りはテレビ放映権とグッズ収入である。FC バルセロナは広告収入がほとんど無いことでも有名である。FC バルセロナには現在、４つのプロチーム（サッカー、アイスホッケー、バスケットボール、ハンドボール）がある。人気と実力を兼ね備えたサッカーチームのユニフォームには企業スポンサー名を入れると 100 億円前後の価値があると言われるが、会員規約
でスポンサー契約を結ばないことを決めている。１８９９年創設から１００年以上の伝統を有する赤色と黄色の縦縞ユニフォームに企業名が入らないことが地域構成員（会員）の誇りであり、地域構成員
こそがクラブのスポンサーであることを表している。
FC バルセロナも他クラブと同じように、プロ選手と地域に住む高齢者から子供までが同一クラブの構成員であり、皆が同一クラブ施設を利用する。したがって、一般市民はグラウンドではプロ選手の指導を受ける機会があり、クラブハウスのレストランでは隣席で食事をしたり会話できる機会もある。
このように、地域スポーツクラブにおける地域構成員との交流は、憧れのプロ選手との触れ合いも含め年齢や能力等に縛られない開放的なコミュニミティを形成する。
西欧ではプロチームが地元で試合をする日、街中はあたかも祭りのように賑わう（度が過ぎて暴動騒ぎになることもあるが）。多くの市民が自分と同じクラブ会員であるプロチームに高い愛着と関心をもち、試合当日はスタジアムのある街中に繰り出す。街中の商店も飲食店を中心に賑わう。地域スポーツクラブが地域に貢献する効果は計り知れないものがある。
日本スポーツ法学会第 11 回大会（平成 14 年 12 月 13 日）報告によれば、ドイツの登録クラブ数は約 87000、会員総数がドイツ国民数に占める割合は約２８％である。ドイツでは民間経営スポーツ
クラブの会員を含めると、国民の約３３％が非営利法人もしくは民間のスポーツクラブに所属している。以上報告によると、ドイツでは国民の約５％が民間スポーツクラブに所属していることになる。ドイツに限らず、西欧では公的な地域スポーツクラブとは別に、民間経営による特定種目のスポーツ
クラブ経営も盛んである。両者の棲み分けは、お金をあまりかけずに複数のスポーツと地域交流を望む者は公的な地域スポーツクラブを選ぶ。一方、特定スポーツに特定目的で専念したい者は民間経営の特定種目スポーツクラブを選ぶ。西欧では、そのいずれも選択できる優れた環境にある。
それが可能となるのは、西欧では国のスポーツ協会がトップ・アスリートの育成・支援だけでなく、市
民スポーツの場である民間スポーツクラブも支援するからである。例えば、フランスやイギリスのテニ
ス協会はトップ・アスリートの育成・支援を行いつつ、国内民間テニスクラブを組織化している。フランステニス協会では市民の為に３つの目的別プログラムを用意している。美容と健康の為、楽しむ
為、試合に勝つ為の３つであり、地域総合スポーツクラブとの棲み分けが図られている。協会ＷＥＢ

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等で自分の地域と希望プログラムを入力すると、約 10000 の協会加盟テニスクラブから最適なクラブを選択できる。フランスの民間テニスクラブ数はフランステニス協会加盟クラブに限っても約 10000、
これは日本の約６倍に相当する。フランステニス協会は約 10000 の民間テニスクラブを組織化することで、約１１０万人の市民が同協会に加盟（登録）している。この加盟者数はフランス総人口の約１．
９％、地域スポーツクラブや協会非加盟の民間テニスクラブでテニスを楽しむ者を加えるとテニス愛
好者は少なく見積もっても国民の３％以上と推測される。このように西欧では、一章で取り上げたカフェと同様にスポーツクラブはサード・プレイスと位置づけられる。
４．見倣うのは「器」ではなく「文化、哲学」
西欧に見られるサード・プレイスとしての地域スポーツクラブを日本に普及させるにはどうすれば良いか。最も重要なことは、“西欧に見倣うのは「器」ではなく「文化、哲学」である。“
具体的に言えば、「スポーツ施設という器」のみを模倣して建設する「箱物ありきの手法」では、西欧都市がもつ「サード・プレイス哲学」は日本に普及しない。この主張を都市づくり全般に援用すれば、“成功事例の「器、手法」を模倣してそのまま建設するのではなく、「文化、哲学」を理解して日本的に取り入れることが肝要である。”
西欧的スポーツクラブを日本に普及させる構想は以前から存在する。各自治体は「総合スポーツセンター」という統一名称のスポーツ施設を一斉に建設した。その結果、日本全国どこへ行っても「XX 市 総合スポーツセンター」という立派な施設が存在してはいる。しかし、その多くは競技を行う「スポーツ空間」と、それに付随する観戦席しか整備されていない。日本流の「総合スポーツセンタ
ーには体育館も野球場もプロ競技試合を開催できるほど広くて立派なものが存在するのに、西欧ス
ポーツクラブが主目的と位置づける「交流空間」が殆ど見あたらない。また、市民間交流を促進する
仕組み・プログラムも乏しい。このように、各自治体が所有する立派な「器」としての総合スポーツセンターは、「スポーツ」を「プレーするもの」と「観るもの」に限定して、「市民が交流する為のもの」という発想が欠落して建設・運営されている。
「器」としては立派な総合スポーツセンターは更に深刻な問題を抱える。施設利用キャパシティと、利用希望者数の過大なミスマッチ問題である。公営総合スポーツセンターは利用希望者が多すぎて市民は殆ど施設を使えない。各自治体が横並び意識から建設した立派な音楽ホール、美術館にも同じ問題が見られる。ただし、こちらは演奏者（展示作品・機会）が少なすぎて、立派な音楽ホー
ル・芸術ホールが殆ど使用されないことが問題になる。このように、スポーツにしても、芸術にしてもプレー（演奏）する為に必要な器（施設、運営団体）だけを造って運営に困る自治体は実に多い。
自治体も市民も、プレー（演奏）の前後・過程で生じる市民間の交流にもっと目を向けると良い。
これは簡単明瞭な発想だと思うのだが、気軽にスポーツを楽しめない日本の環境にいると、それに目を向けることは難しい。公営の総合スポーツセンターは建設・運営の趣旨からすれば、市民が気軽に利用できるはずである。しかし、現実の施設利用希望申込倍率（施設利用キャパシティに対する利用希望者数）は、都市部の休日だと数十〜百倍に達する。総合スポーツセンターはサード・プ
レイスとして機能しないばかりか、市民は施設を利用することさえ難しいのが実情である。公営の総26

合スポーツセンターでは市民間交流もスポーツも出来ない日本では、民間スポーツ施設がその貴重な受け皿となってきた。そういう背景からも、民間スポーツ施設の相次ぐ閉鎖は早急な対応を要する都市問題である。
民間スポーツ施設には、「スポーツ空間」しか持たない公営総合スポーツセンターとは異なり、市
民間の交流を促す仕組みが存在する。先ず、クラブハウスやレストラン等「交流空間」を設置、それを「スポーツ空間」と併せて巧く配置している。次に西欧スポーツクラブに見られる会員制の導入である。この「西欧的スポーツクラブ」の仕組みにより、会員各自は都合の良い日時にクラブへ行き、
おしゃべりや飲食など会員間交流の合間にスポーツを楽しむことが可能となる。これは施設利用キャパシティを高める効果もある。
公営総合スポーツセンターの多くは、利用者を利用日時 2 ヶ月前に抽選で決定する。数十〜百倍の競争率のテニスコートに運良く当選すると、当選者は 2 ヶ月後の利用時間（多くは 2 時間限度制）に向けてメンバー選定を始める。当選者が異性と二人きりの利用を希望する場合の施設利用キャパシティは２人／２時間である。一方、「西欧的スポーツクラブ」の仕組みを有する民間スポーツ施
設では、会員間交流の合間にテニスコート１面でテニスを楽しむ施設利用キャパシティは８人／２時間が一般的である。
このように、民間スポーツクラブは市民間交流と施設利用キャパシティに高い効果を有している。
西欧のサード・プレイスとして機能する地域スポーツクラブを日本に普及する場合、現在では民間ス
ポーツクラブが最も近い存在である。その民間スポーツクラブが拠点となるスポーツ施設の相次ぐ閉鎖に伴い消失しているのが日本の実情である。
５．おわりに 〜スポーツクラブの保存・新設に向けて〜
サード・プレイスと位置づけられるスポーツ施設の閉鎖が相次いでいる。先ず、これに歯止めをかけることが急務である。具体的には、スポーツ施設の固定資産税と相続税を宅地並みに改善することを提案したい。災害時避難場所に指定される民間スポーツ施設は更に優遇することで、防災的な効果も見込める。
次に、閉鎖的に利用される公的スポーツ施設、特に公立学校グラウンドを市民に開放することを提案したい。具体的には、中学校区単位で市民主体の地域スポーツクラブを設立する。組織形態と運営方法はドイツに見倣いたい。つまり、非営利法人としての地域スポーツクラブの会員（市民）には、学校スポーツ施設を利用する権利と、学校経営や地域行事に参画する義務とをセットにしたスキームが有効である。義務を辛い役割と感じさせない為には、地域スポーツクラブを「サード・プレ
イス」と位置づけることが重要である。地域スポーツクラブの活動が始まれば、現在は自治体が管理運営する「総合スポーツセンター」の利用を随時、地域スポークラブに移譲していく。この場合、複数の地域スポーツクラブが一つの総合スポーツセンターを共有することになるので、近隣異地域ク
ラブ同士の交流を図る役割を最初は自治体が担うと良い。
以上の提案と、その施策遂行によって期待される効果を以下に整理することで本章のまとめとし
たい。

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提案施策
① 税制改訂スポーツ施設の固定資産税・相続税を宅地並みに改善する。災害時避難場所に指定される民間スポーツ施設は更に優遇する。
② 公的スポーツ施設の有効活用
利用者と利用目的が閉鎖的な公的スポーツ施設を市民へ広く開放する。
③ 市民主体の地域スポーツクラブ設立②と連携して中学校区単位で市民主体の地域スポーツクラブを非営利法人として設立する。総
合スポーツセンターの利用を随時、地域スポーツクラブへ移譲する。複数の地域スポーツクラブが一つの総合スポーツセンターを共有することになるので、近隣異地域クラブ同士の交流を図る。
「地域スポーツクラブ」の推進には地域スポーツクラブを西欧的なサード・プレイスと位置づけることが肝要である。
期待される効果
サード・プレイスが街中に存在する効果①消費の郊外化に歯止め、まちなか消費の推進（詳細は 3 章参照）
②地域コミュニミティの復活・形成（詳細は 4 章参照）
③男女出会いの場が復活・増加して、非婚化と少子化の改善（詳細は５章参照）
地域スポーツクラブの存在効果①市民の地域への愛着心向上②地域スポーツクラブの上位階層であるプロチームは、都市のシンボルになる。
③地元プロチームの試合当日、街中は祭りのように賑わい、消費が促進される。
④健康増進による医療費削減【参考資料】
フランステニス協会（Official Web）
三井グランドと森を守る会（Official Web）
日本テニス事業協会（Official Web）
日本スポーツ法学会第 11 回大会報告(http://wwwsoc.nii.ac.jp/)

2007 年５月

都市研究センター研究員

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久繁 哲之介