平成２１年度

報告書

FD 活動

□FD フォーラム・FD 講演会
FD フォーラムの開催（情報ビジネス学部）
FD 講演会の開催（保健医療学部理学療法学科）

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・・・・２

□授業改善への取り組み
相互授業参観・授業評価アンケートの実施
授業改善のための他教育機関への視察

・・・・３
・・・・４

□教育プログラムと就業能力に関するデータ分析

・・・・５□社会で求められる力に関する評価指標の検討

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豊橋創造大学

学士力推進委員会

FD活動

第 1 回ＦＤフォーラム三好哲也
概要
本事業はＦＤ活動を組織的に行うために，Ｈ２１年度に実施した事業の報告とＦＤ活動の在り方についての外部講師による講演を行った．Ｈ２１年度に実施した事業報告では，それぞれの活動に含まれる問題点や改善点を教員間で共有化を行った．また外部講師による講演では，ＦＤ活動の義務化など制度についての学習と取り組み方の事例を通してＦＤ活動についての理解を深めた．本フォーラムに参加した教員から肯定意見が多く寄せられ次回も開催することになった．
１．実施スケジュール
・開催日

2 月 16 日（火曜日）・場

豊橋創造大学所

13:00－17:00

Ａ２４室

・開催内容
13:00

開会

13:00－13：05

学長挨拶

13:05－13：10

学部長挨拶

13:10－14：00

FD

司会：

－なぜ本格的な取組が必要か（仮）稲永由紀（筑波大学ビジネス科学研究科）
14:00－14：15

質疑

14:30－15：30

プロジェクト中間発表

共通テーマ「社会人基礎力養成に向けた取り組みと効果（中間状況報告）」
・

基礎ゼミ

中野

・

診療情報管理士講座の開設

五味悠一郎准教授

・キャリア教育コンテンツ開発

川北 眞紀子准教授

・

リメディアル教育

見目 喜重教授

15：45－16:00

学生支援室設置の効果

本学ＦＤ活動の現状

聡教授

今井正文教授業評価アンケートの集計など現状報告
16：00－16：30

社会人力の評価指標の開発について

16：20－17：00

全体を通しての質疑、意見の交換

加藤尚子准教授

本年度活動を踏まえた次年度の方向性についての確認
２．実施報告と今後の課題
参加者：49 名（教員 40 名，短期大学部教員 3 名，６名）．

今回のＦＤフォーラムの目的は，設置基準におけるＦＤ活動の義務化などの制度上の位置づけについての理解と学内（学部内）での活動の共有化，特に学生の質の変化など，教育に直接かかわる情報共有化が行え，有意義であった．参加者からも教員相互の意見交換ができたことについての肯定意見がきかれ，引き続き開催する意義が確認できた．

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FD活動

ＦＤ講演会
後藤勝正、後藤寛司
概要
本事業では、組織的な FD 活動の一環として、教員の資質すなわち教育・研究指導能力の向上のための意識改革と FD 活動の推進を目的に、FD 講演会を開催した。講師として名古屋大学大学院医学系研究科の山田純生教授をお招きし、文部科学省の大学行政の方針などを踏まえた FD 活動の必要性と教員評価および大学評価の視点について講演いただいた。
本文
大学全入時代を迎えた昨今、学生の基礎学力低下による大学教育の在り方が問われる中、大学における教育・研究活動について FD 活動の取り組みが義務化されている。これまで本学では、他大学の取り組みなどについて視察や各種 FD 関連フォーラムへの参加を行ってきたが、全学的な FD 活動を推進するためには学内で FD 講演会などの具体的活動を実施する必要性が指摘されていた。そこで本学保健医療学部理学療法学科教務委員会の企画として、教育および研究活動における教員の意識改革と FD 活動の推進を目的に、下記の通り第 1回の FD 講演会を開催した。本学保健医療学部、情報ビジネス学部および短期大学部の教員27 名、事務職員 8 名の計 35 名が出席し、講演後、活発な質疑応答が行われた。
日時：平成 21 年 12 月 8 日（火）16:30～18:00

場

所：保健医療学部棟 2 階

講師：山田純生

E21 講義室先生（名古屋大学大学院教授）

タイトル：「大学教員と Faculty Development」
講演では、最初に日本における FD 活動の成立の経緯に関して中央教育審議会の答申など政策動向について説明がなされた。その中で、18 歳人口の減少と大学進学率の増加に伴う大学全入時代を迎え、社会的人材育成という役割を大学が担うことになり、社会が求める大学教育が変化していると認識することの重要性が指摘された。広義としての FD として「大学の方向性」を挙げ、大学は少なくとも 10 年後を見据えた独自色をうち出すことの必要性が示された。また、狭義 FD として「学生への人間的な成長を図るための指導」を挙げ、教育者としての意識を明確にすることが大切であると指摘があった。さらに、学生の学習過程を手助けする役割として、大学教員における FD 活動と併せ、大学職員における SD（Staff Development）の自主的な取り組みも重要な課題であると強調された。また、組織的な FD 活動と並行して、教員個人においても活動報告書兼自己評価書の作成などによる教育・研究活動の目標を年間計画立案の重要性、科目毎の明確な教育目標の提示とそれによるセルフエフィカシーの向上を目的としたシラバス作成の重要性が指摘された。
本学の FD 活動を推進していく上での意識向上および具体的枠組みを検討するために非常に有意義な講演会であった。今後も継続的に外部講師を招聘した FD 講演会を実施するとともに、本学の独自の具体的な取り組みを実施していきたいと考えている。

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FD活動

相互授業参観・授業評価アンケートの実施
今井正文
【概要】
情報ビジネス学部では FD の一環として、春学期秋学期それぞれにおいて、常勤教員相互による授業参観と学生による授業評価アンケートが実施されている。相互授業参観および授業評価アンケートによって得られる評価は、教員からの視点と学生からの視点という二つの観点からの評価であり、それぞれ授業担当教員本人へフィードバックされ、授業改善に役立てられることを目的としている。
【実施内容】
秋学期については、相互授業参観は授業の途中である 11 月、授業評価アンケートは授業後半の 1 月の実施となっている。
相互授業参観は、各学期、各教員には 1 回の授業公開と 2 回以上の授業参観が課せられている。相互授業参観の項目としては、板書の見易さやノートの取り易さ、配布資料等の項目があるが、自由記述の評価となっている。評価は取りまとめた後、授業公開を行った教員に個別にフィードバックされている。
学生による授業評価アンケートは、春秋の各学期において各教員が担当している科目のうち原則 10 名以上の受講者のある科目を対象とし、得られた評価結果を自己点検シートにおいて回答することにより次回の講義に反映する事としている。また、授業改善についての学生へのフィードバックは、自己点検シートの内の成績等の部分を除いた一部分を学生に公開することにより行われている。アンケート項目としては、授業態度（3 項目）授業内容（9 項目）授業方法（11 項目）授業の総合評価の 24 項目の 5 段階評価マークシートと自由記述になっている。授業評価の集計結果は、教員ごとに 1 シートに集約して、それぞれの科目に対する評点平均値を表形式およびレーダーチャートに集計して提示している。学部全体の有効回答の平均、有効回答数等も併せて表示される形式となっている。なお、アンケートの自由記述項目については、共有フォルダーに科目毎に PDF ファイルで置かれ、教員は閲覧可能としている。
全 24 項目の平均や授業の総合評価（項目 24）の推移からは、授業に対する学生の全体的な評価は改善しているとの結果が得られている。授業内容および授業方法については、多くの項目で評価が改善しており、全般的に教員の授業改善は良い方向に向かっているということができる。一方、授業態度（項目 1-3）のみ評価が改善していない様子であるが、出席率の向上に伴って予習等を十分にせずに出席する学生が増加したためと考えられている。また、授業内容および授業方法の一部の項目についても改善の傾向が見られないものが若干みられる。予習時間と復習時間の不足を解消させ、学習習慣の修得や高める方策についての検討が当面の課題である。

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FD活動

授業改善のための他教育機関への視察
見目喜重
概要
学生の基礎学力向上のためのリメディアル教育の実施方法、ならびに時間外学習支援体制のあり方を検討するために、平成 21 年度は基礎数学力の育成に積極的に取り組んでいる
千歳科学技術大学を教員 3 名および職員 1 名で視察した。視察では、実際に抗議を参観させて頂き、科目担当者から取り組みの目的、実施方法、その課題について説明を受けた。
この視察から、本学の教育改善に活用できる情報を得ることができた。
本文
学生の基礎学力向上のためのリメディアル教育の実施方法、ならびに時間外学習支援体制のあり方を検討するために、これまでに金沢工業大学をはじめ、教育改善・学習支援に積極的に取り組まれている大学を教職員数名で視察してきた。平成 21 年度は、独自のカリキュラムにより基礎数学力の育成に積極的に取り組んでいる千歳科学技術大学を教員 3名・職員 1 名の計 4 名で視察した。
千歳科学技術大学総合光科学部は、文理融合領域、理工融合領域の 3 学科から編成されている。そのため、数学を受験せずに大学に入学する学生もおり、数学基礎力を学生に習得させることが大きな課題となっていた。この問題に対処するために、1 年次の数学では、①上位・下位クラスに分けた講義の実施、②講義と演習の 2 科目を連続して実施するように時間割を設定、③下位クラスに対する追加講義（基礎クラス）の実施、④学生の個別学習をサポートする E-learning システムの開発とその利用、⑤下位クラスの学生に対する教員の個別指導、⑥TA による履修生の学習指導などを実施している。
上位・下位クラス分け講義の実施では、プレスメントテストの結果を学生に開示し、どちらのクラスで受講するのかを学生自身に選ばせている。これにより、学生は自分で納得して自己責任の下で講義を受けることができる。下位クラスに対して行われる追加講義（基礎クラス）は、通常の講義・演習の後にさらに続けて実施される。基礎クラスは、下位クラスの学生は参加を義務付けられている（単位は認定されない）。こうした追加講義の実施により、学生の学習時間を担保するとともに、個別の指導が容易に行えるような時間枠を確保している。
学生に対して多くの課題を与えることで学生の学習時間は容易に担保できるが、その課題の提出の採点、学生の進捗状況の把握には多くの労力を要する。この点を解決するために、開発した E-learning システムを有効に活用している。また、単にパソコンの画面上で解答させるだけではなく、どのように解答を導いたのかをノートに記述させて提出させることで、学生に実際に問題を考えさせるような仕掛け作りをしている。
このように、今回の視察では一連の取り組みについて説明を受けるとともに、実際に講義を参観させて頂くことで、本学の教育改善に活用できる多くの情報を得ることができた。

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FD活動

教育プログラムと就業能力に関するデータ分析
キャリアセンター【概要】

中村隆三平成 21 年度まで本学で取り組んできた、厚生労働省 YES プログラム『若年者就職基礎能力支援事業』認定講座である５つの授業科目の成績評価と卒業後の就職先との関連性、就職内定時期について過去 3 年間分のデータ分析を行った。就職基礎能力とは『企業が採用に当たって重視する基礎的な能力』で、比較的短期間の訓練により向上可能なスキルをいう。当該調査を行った本学対象科目は以下の５科目である。
【YES プログラムキャリア形成関連５科目】
・コミュニケーション能力 ビジネスマナー

2年

社会人基礎・職業人意識

1年

キャリア入門・基礎学力 読み書き

1年

国語表現法

・計算

2年

キャリア開発Ⅰ・社会人常識3年

キャリア開発Ⅱ【データ分類】
平成 20 年度までに就職した 150 名についての調査である。
（卒業生 180 名① 成績

うち就職 150 名、大学院進学 8 名、専門学校 2 名、他 20 名）

卒業生の各科目の成績を 優－3 点、良－2 点、可－1 点、不可－0 点 として 5 科目の合計点を集計。15 点満点（3 点×5＝15 点）② 試験難易度

内定先企業の試験内容を分析して次の 3 つに分類した。

A－難関企業、B－平均的な企業、C－試験の容易な企業、面接試験のみで筆記試験のない企業③ 本学では地元企業就職が中心であるため、独自の企業規模を設定し、従業員数別に次の3 つに分類した。
企業規模大－300 人以上、企業規模中－100 人以上 300 人未満、企業規模小－100 人未満【データ分析結果】① 試験難易度 A 企業の内定者：25 人中 10 点以上の成績優秀者 21 名（84％）、9 点以上の成績優秀者 2 名（92％）と試験難易度 A の企業に成績優秀者が就職しているという結果が得られた。また、内 19 人は 5 月までの比較的早い時期に就職が内定している。
② 企業規模大（300 人以上）への就職は 55 人、その内 9 点以上は 44 人で全体の 80％を占めた。内 25 人は 5 月までの比較的早い時期に就職が内定している。
よって、上記の科目の成績と就職先にはある程度の相関関係があり、就職活動結果とも関連性が高いと思われる。

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FD活動

社会人基礎力に関する評価指標開発の検討
加藤尚子
概要
今回の事業では、本学教育プログラムにおける「汎用的技能」「態度・志向性」の強化について、その評価指標の開発に取り組むことが目的の一つに挙げられている。評価指標の開発に関する本年度の事業目的は、汎用的技能や態度・志向性に関する評価指標の検討を行うことにあった。本学では汎用的技能の中でも特に社会人の基礎的な力にかかわる「コミュニケーション力」「発表力」「意見形成力」に重点を置いている。汎用的技能についてはこの３つの力について検討を行うとともに、態度・志向性についてはチームへの貢献度という観点から検討を行うこととした。
内容
評価指標の開発に関する本年度の事業目的は、汎用的技能や態度・志向性に関する評価指標の検討を行うことにあった。本学では汎用的技能の中でも特に社会人の基礎的な力にかかわる「コミュニケーション力」「発表力」「意見形成力」に重点を置いている。汎用的技能についてはこの３つの力について検討を行った。態度・志向性については、自己管理力，チームワーク，倫理観，社会的責任等が例として挙げられるが、その中でもチームで働く力という観点から検討を行った。
まず「コミュニケーション力」「発表力」「意見形成力」についての検討内容からみてい
くと、本学が求めるコミュニケーション力とは、①自分自身が情報の受け手に対して送るべき情報があり、②情報の受け手に対してきちんと情報を伝えることができ、そして③情報の受け手となった場合、情報の送り手から発信された情報をきちんと聴くことができること、と言いかえることができる。汎用的技能については、この３点から評価指標に関する検討を行った。
次に態度志向性（自己管理力，チームワーク，倫理観，社会的責任等）についてはチー
ムで働く力の観点から検討を行った。社会で求められる力の一つにチームで働く力がある。
社会に出ると、学生時代とは異なり、さまざまなメンバーとチームを組み、仕事を遂行していくことが求められる。チームへ貢献するには、チームワークだけではなく、それぞれのチームメンバーとともに課題を遂行するために、個々人の自己管理力や倫理観、社会的責任が求められることとなる。よって、態度志向性については、チームへの貢献度の観点から評価についての検討を行った。
次年度は今回検討した評価指標をいくつかの授業において使用する予定である。

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