『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）
，127 － 156 頁

論説

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分―クリミア戦争からワシントン海軍軍縮条約を中心に―
小風 尚樹＊

British Royal Navy’s Quest for Disposal of Obsolete Warships:
From Crimean War to Washington Naval Treaty
By NAOKI KOKAZE

In the era of rapid technological innovation c. 1850–1930, the British Royal Navy wasforced to maintain a surfeit of obsolete warships. To cope with increasing militarytension with France, Russia, and Germany, the expansion of armaments was necessary,
but under the contemporary slogans, e.g. ‘Retrenchment’ and ‘Efficiency’, obsolete
warships were waste to be disposed of in the highest priority. Although an examinationof the disposal of obsolete warships is crucial to understanding how the Navy addressed
the reconciliation of peacekeeping with retrenchment, previous studies on this topic havebeen limited to Sir John Fisher’s Reform (1905–). By contrast, this paper clarifies, bothin quantitative and qualitative approaches, two underlying issues: (1) to what extent andunder which financial system the disposal of obsolete warships contributed toretrenchment in naval finances; and (2) what types of obsolete ships were disposed ofintensively, mainly from the Crimean War (1854) to the Washington Naval Treaty(1922). The main findings are that the sale of old ships was a major means for theretrenchment since the 20th century; and that the technological innovations had a moresignificant impact on relatively new steamers than on obsolete wooden vessels. This
paper will give new insights on further studies, including the culture of historic shippreservation, the diplomacy of shipbroking, and the industry of British shipbreaking.

1 はじめに（1）問題の所在と課題設定
よく知られているように、19世紀半ばから20世紀前半にかけてのイギリス海軍の歴史は、
帝国主義諸国間の緊張関係をあおる世論の高まりと軍備拡張・海軍費の膨張 1）、それらに伴う民間軍需企業の台頭と軍事技術の革新の時代として描かれてきた 2）。
新しい技術の登場は、同時に既存の技術を時代遅れのものにする。急速な技術革新期にあったイギリス海軍も、大量の旧式艦を抱え込むことになった。例えば1905年のドレッ＊東京大学大学院人文社会系研究科西洋史学専門分野博士課程（PhD Candidate, University of Tokyo）
1）Sumida［1993］; Lambert［2002］; 横井［2004］；藤田［2015］など。
2）Brown［2004］; Marchisio［2012］など。
127

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

ドノート級の登場により、154 隻もの軍艦が「実働軍艦一覧 List of Effective Ships」から一挙に登録を抹消された 3）。このような旧式艦の扱いや戦力外となった軍艦の処分について論じたイギリス海軍史の先行研究は、後述するように 20 世紀初頭のフィッシャー Sir John
Fisher 改革期を対象としたものに限られてきた。
しかしながら、旧式艦の処分という問題は、ヴィクトリアおよびエドワード期を通して、海軍史にとどまらず、イギリス国制・帝国史における重要なテーマと密接に結びつく論点である。そのテーマとは、19 世紀後半における「節約 Retrenchment」と世紀転換期における「効率性 Efficiency」である。どちらの標語も、国民の生活に利するような目的で国家財政が運用されることと、無駄が排除されることを追求した改革や政治運動を指す点で共通する 4）。イギリス海軍に関して言えば、高まる対外的な軍事的緊張状態への対策として軍備増強が求められていた一方で、軍事費削減要求を断続的に受けていたのである。まさにこの文脈において、イギリス海軍にとって旧式艦は切り詰めなければならない「無駄」の象徴であったと言えよう。したがって、旧式艦の処分の時代的変遷を明らかにしなければ、イギリス海軍がどのように平和維持と節約を両立しようとしていたのかについて充分に理解することができないのである。
基本的な歴史背景と先行研究の到達点を確認しておこう。当時のイギリス海軍は、1889
年の海軍防衛法 the Naval Defence Act における「二国標準主義 Two-Power Standard（他のいずれの二カ国の海軍力を合わせたものを下回らない方針）」の採用に見られるように、世論の後押しを受ける形で、フランスやロシア、そしてドイツ海軍を仮想敵とした海軍増強路線に舵を切ることを余儀なくされた。このように、ほかの帝国主義列強との間の建艦競争の渦に巻き込まれたイギリス海軍にとって、軍事技術革新は内発的なものというよりは対外的な危機への消極的対応であった 5）。この軍備増強政策に伴って膨張した海軍費の抑制を目的とした 20 世紀初頭のフィッシャー改革は、新型のドレッドノート級の建造と旧式艦の処分を二つの柱とした。このフィッシャー改革における旧式艦の処分は、1940 年に出版されたマーダー Arthur J. Marder の古典的著作以来 6）、主に海軍における人事システ
ム刷新に必要な経費を捻出する方策として説明されてきた 7）。
しかしながら、前述のように旧式艦の処分はフィッシャー改革期に限らず、さまざまな観点から重要な問題である。すなわち、まず旧式艦の処分がどの程度海軍費の節約に寄与
3）Ashworth［1969］p. 503.
4）Searle［1971］; Biagini［2004］など。
5）Grove［2005］Chap. 4; ムロイ［2006］96、112–113 頁；細谷［2006］165–169 頁。
6）Marder［1940］pp. 487-489.
7）Lambert［2002］; 横井［2004］102 頁；Smith［2011］; 藤田［2015］86 頁。

128

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）

したのかという財政史的側面、さらには軍艦が処分されてイギリス海軍の手を離れた後、解体された資材がどのように再利用されたのかという産業史的側面、あるいは海戦では戦力にならなくとも修理・保全のうえ博物館などに展示されることはなかったのかという文化史的側面など、旧式艦の扱いについては検討の余地が幅広く残されている。
これらの問題をすべて詳細に論じることは本論文の範囲を超える。本稿では、旧式艦の維持や処分に関する費用がイギリス海軍費の中でどの程度の割合を占めていたのか、その基本的事実について財政史的観点から明らかにすることを第一の課題とする。加えて第二の課題として、イギリス海軍における旧式艦の処分についておおまかな全体像を提示する。
その際、フィッシャー期に限らず、木造艦の限界が露呈したクリミア戦争期から第一次大戦後のワシントン海軍軍縮条約締結期までの時期を中心に、イギリス海軍における旧式艦の処分について概観する。

（2）課題の詳細と本論の構成第一の課題は、イギリス海軍費における旧式艦売却額の位置づけを明らかにすることである。スミダ Jon T. Sumida によれば、旧式艦の売却は、予算以外で「海軍が支出できる財源を増やし、維持費を削減し、ほかの新型艦のために使用できる港湾設備を解放する」ことを可能にした 8）。ただしスミダは、旧式艦の売却で得られた収入は海軍の財源として組み込まれることによって予算の節約効果をもたらすことができたと示唆しているものの、それがどのように制度化され、どのような用途の財源として組み込まれたのかについては明らかにしていない。そこで 2（1）では、イギリス海軍費の推移や仕組みを概観した後、イギリス海軍費における項目編成および旧式艦売却額の位置づけの変遷について、特に財産売却額などから構成された受領金 Extra Receipts に着目して明らかにする。2（2）では、旧式艦売却額が造艦関連の決算費に対しどの程度節約効果があったのか、ほかの受領金の内訳と比較して明らかにする。主な史料として、毎年度末に予算と照らし合わせて実際の支出を報告する議会文書、すなわち 1868 年度までは『海軍支出入 Naval Receipt andExpenditure』、1869 ～ 1930 年 度 に つ い て は『 海 軍 議 定 費 決 算 書 Navy, Appropriation
Account』を通時的に用いる 9）。
第二の課題は、イギリス海軍旧式艦の処分の全体像を描くことである。そのために、関連する複数のデータセットを比較検討し、1850 ～ 1930 年の間にイギリス海軍が何らかの
8）Sumida［1993］p. 28.
9）House of Commons Parliamentary Papers (hereafter cited as HCPP), Naval Receipt and Expenditure; Navy,
Appropriation Accounts.

129

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

形で所有権を失った 3958 隻の軍艦データベースを作成した。このデータベースに基づき
旧式艦の処分方法を類型化した後、軍艦情報のうち軍艦のスペックや処分の詳細に関するデータを統計的に分析することにより、イギリス海軍における旧式艦の扱いを明らかにする。なおその際、本稿の論旨に関連する限りにおいて産業史や文化史的側面にも言及する。
2 イギリス海軍費と旧式艦売却額（1）旧式艦の売却に関する制度的変遷
19 世紀末に始まるイギリス海軍費の膨張は先行研究でしばしば論じられてきたが、旧式艦売却額の位置づけを検討するためにイギリス海軍費の総支出 Gross Expenditure の年推移を改めて確認する。図 1 の折れ線グラフは、海軍費総支出（上の線）と造艦関連支出合計（下の線）の年推移を示している。
図 1 イギリス海軍費総支出と造艦関連支出の年推移（単位：100 万ポンド）
図 1 イギリス海軍費総支出と造艦関連支出の年推移（単位：100
万ポンド）10）
400
350
300
250
200
150
100
50
0

1850 1855 1860 1865 1870 1875 1880 1885 1890 1895 1900 1905 1910 1915 1920 1925 1930

表 1 イギリス海軍議定費（非実戦業務を除く）項目編成の基本的変遷
これら折れ線の増減傾向は、クリミア戦争中の1855 年および第一次大戦中の 1916 年を除
項番号 項目編成（1885 年）

項目編成（1905 年）

いてほぼ一致しているように見える。この傾向は、1889 ～ 1914 年において造艦関連費用
1 給与

給与

が海軍費膨張の主要因であったという吉岡の指摘と親和的である。吉岡によれば、造艦関
2 食糧・衣料
食糧・衣料
3 海軍省

医療施設・業務

4 沿岸警備・海軍予備隊

軍法

連予算が適切に見積もられているかどうかを判断するには高度に専門的・技術的な知識を
5 科学的業務
教育要したために外部監査が難しく、結果として同支出が肥大化し、イギリス海軍費総支出の6 海軍工廠（国内外）

科学的業務

8 医療施設（国内外）

造艦・修理・保全

膨張につながった 11）。本章は、この造艦関連支出に着目して考察を進める。
7 食糧補給・輸送拠点（国内外）
海軍予備隊
10）1914 ～ 15 年度における造艦関連支出の算出については注
13 を参照のこと。
目 I：人員11） 吉岡［1989］5–6 頁。
目 II：資材目 III：請負

130

9 海兵

武器

10 目 I：資材（建造・修理・艤装）工事・建物・修理（国内外）

目 II：蒸気機関・請負による造艦11 新規工事・改築・修理（工廠内）

雑役

12 薬剤・医療物資

海軍省

図1

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）
イギリス海軍費総支出と造艦関連支出の年推移（単位：100 万ポンド）

400
350

ここでイギリス海軍費の基本構造を確認する。そもそも海軍費は、経費の用途に応じて
300

複数の項 Vote およびその下位分類としての目 Subhead が議定費として定められており、総250
支出はこれらすべての項を合計した純予算
Net Expenditure を基本とした。議定費は『海軍200予算説明書（前年比較）Navy
Estimates, for the Year, with Explanation of Differences』にて予12）算として提出されたのち議会の承認を得て国庫から割り当てられた。議定費の項目編成
150

は 1888 年度を境に大きな変更があり、その基本的内訳と変遷は表
1 に示す通りである。こ
100のうち造艦関連支出を構成したのは、87 年度までは項 6 および項 10 であったが、88 年度
50

以降は項 8 に集約された。この項編成の変化は、図 1 の折れ線グラフで示した造艦関連支013）1850 1855 1860 1865 1870 1875 1880
1885 1890 1895 1900 1905 1910 1915 1920 1925 1930
出の算出にあたっても反映されている。

1 イギリス海軍議定費（非実戦業務を除く）項目編成の基本的変遷 14）
表 1 表イギリス海軍議定費（非実戦業務を除く）項目編成の基本的変遷
項番号 項目編成（1885 年）

項目編成（1905 年）

1 給与

給与

2 食糧・衣料

食糧・衣料

3 海軍省

医療施設・業務

4 沿岸警備・海軍予備隊

軍法5 科学的業務

教育

6 海軍工廠（国内外）

科学的業務

7 食糧補給・輸送拠点（国内外）

海軍予備隊

8 医療施設（国内外）

造艦・修理・保全
目 I：人員目 II：資材目 III：請負

9 海兵

武器10 目 I：資材（建造・修理・艤装）工事・建物・修理（国内外）

目 II：蒸気機関・請負による造艦11 新規工事・改築・修理（工廠内）

雑役

12 薬剤・医療物資

海軍省

13 軍法
14 雑役

12）海軍予算案の作成過程や予算統制、関連部局・委員会についての制度的実証研究として、藤田［2015］
を参照のこと。
13）造艦関連支出の算出にあたって項 6・10 および項 8 に基づく手法は、Brown［2004］p. 205, Appendix 1 を参照した。なお図 1 の 1914 年度については、『海軍議定費決算書』に項 8 ～ 11 の支出が合算して記載されてしまっているため、同年度予算額の比率を参考に決算額から造艦関連支出を推計した。15 年度については、同年度予算額の比率すら明らかでないため、これも 14 年度予算額の比率を参考に決算額から推計した。
14）項目編成の訳語は、吉岡［1989］6 頁の第 1 表を一部参考にした。表 1 から除外した非実戦業務の項目には、退役士官や文官の年金・慰労金などが含まれる。

131

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

ただし、イギリス海軍総支出はこれら議定費に基づく支出だけで構成されるわけではな
かった。イギリス海軍には、議定費のように議会の審議・承認を経ることなく、歳出当局の裁量で執行可能な臨時財源が複数存在していたのである。これらの臨時財源は、予算提出時に概算で示されたとしても、実際に年度末の決算書で報告される額と大きく異なることがしばしばであったため、海軍予算と総支出との間の齟齬の原因の一つとなった。それらのうち、本稿の論旨と最も関係するのが支出補充金 Appropriation in Aids である 15）。支出
補充金は、公的資金の収支を一元的に管理した統合基金 Consolidated Fund を経由せずに、歳出当局が一時的に得た手数料や罰金、財産売却額その他の臨時収入を、表 1 で示したような関連する支出用途に対応した項目の経費として予算に上乗せできるものであった 16）。
さて、本題の旧式艦売却額の位置づけは、イギリス海軍が保有する財産の売却額とみなされ、当初は国庫に納付されたが、その後海軍当局に財源として留め置かれることとなった。すなわち、1848 年 5 月 2 日付の大蔵省覚書 Treasury Minute にしたがって 48 ～ 81
年度までは臨時受領金 Extra Receipts Money として国庫に納付されたが 17）、82 年 4 月 1 日に支出補充金が制度化されて以降は18）、造艦関連支出の支出補充金として海軍費に割り当てられたのであり、このことが議定費の節約に通じたのである。すでに述べたように 1888
年度に項目編成の変更があったため、旧式艦の売却額は 82 ～ 87 年度までは項 10（目Ⅰ）に、
88 年度以降は項 8（目Ⅱ・Ⅲ）に割り当てられることとなった。造艦関連支出および旧式艦売却額の扱いについて年度ごとの変遷をまとめると表 2 のようになる。なおこれ以降、臨時受領金と支出補充金を総称する場合には「受領金」の語を用い、両者の区別が問題になる場合にはそれぞれの名称を用いる。

15）ほかにも支出項目変更 Transfer of Votes、特別勘定 Special Fund、借入金 Borrowing が存在し、議会による財政統制に綻びをきたす原因となったが、本稿では立ち入らない。詳細は吉岡［1989］
3–5頁；藤田［2012］
25–27 頁を参照のこと。
16）Willoughby［1917］Chap. 5; 吉岡［1987］28 頁；藤田［2012］26 頁。
17）管見の限り 1848 年 5 月 2 日付の大蔵省覚書の原文を確認することはできなかった。ただし、1848 年度から 82 年度までは『海軍支出入』の覚書欄に、当該年度の「臨時受領金は大蔵省に納付された。これは、1848 年 5 月 2 日付大蔵省覚書に則ったもので、かつては海軍予算に割り当てられていたものの代わりとなるものである」との記述が見られる。HCPP, Naval Receipt and Expenditure, for the Year ended the 31st March
1849, 1850, p. 5.
18）支出補充金は 1891 年の国庫金決算・負担法 Public Accounts and Charges Act によって成文化された。
Public Accounts and Charges Act, 54 & 55, Vict. Ch. 24, Section 2 (3); Willoughby［1917］pp. 102–103; 吉岡［1989］
4 頁。

132

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）

イギリス海軍費における旧式艦売却額の位置づけの変遷
表表22 イギリス海軍費における旧式艦売却額の位置づけの変遷

会計年度

造艦関連支出の項目

旧式艦売却額の位置づけ

1848~ 1861

項 6・10

項 10 の臨時受領金として国庫に納付

1862~ 1881

項 6・10（目Ⅰ・Ⅱ）

項 10（目Ⅰ）の臨時受領金として国庫に納付

1882~ 1887

項 6・10（目Ⅰ・Ⅱ）

支出補充金として項 10（目Ⅰ）に割当

1888~

項 8（目Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ）

支出補充金として項 8（目Ⅱ・Ⅲ）に割当

図 2 受領金全体に占める旧式艦売却関連費（二重線・実線）と（2）受領金に対する旧式艦売却額の割合
食糧・衣料関連費（破線）の比率の推移比較（単位：%）
本節では、海軍総支出のうち造艦関連支出に対する旧式艦売却額の比率を算出するこ100とによって、同売却額の節約効果の程度を明らかにしていく。まずは、受領金の項別内訳に注目する。というのも、すでに説明したように、受領金は毎年度の項目編成に対応して
90
表2

イギリス海軍費における旧式艦売却額の位置づけの変遷

国庫か海軍当局に納付されたため、旧式艦売却額の節約効果を明らかにするには他の項目
80
会計年度

造艦関連支出の項目

旧式艦売却額の位置づけ

1848~ 1861

項 6・10

項 10 の臨時受領金として国庫に納付の受領金と比較する必要があるからである。毎年度の受領金の項目別推移を悉皆調査した
70
ところ、1882～1881
1904、1914年度を除くほぼすべての年度において旧式艦売却額を含む項
60 1862~
項 6・10（目Ⅰ・Ⅱ）
項 10（目Ⅰ）の臨時受領金として国庫に納付
1882~ 1887
項 6・10（目Ⅰ・Ⅱ）
10（目Ⅰ）に割当目の受領金が基本的に最も高く、次いで項2支出補充金として項の食糧・衣料に関する受領金が高い傾向に
50
1888~

項 8（目Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ）

支出補充金として項 8（目Ⅱ・Ⅲ）に割当あった 19）。この傾向について図 2 に、1850 ～ 81 年度の臨時受領金全体に占める項 10
（二重
40
30

2 受領金全体に占める旧式艦売却関連費（二重線・実線）と図 2 図受領金全体に占める旧式艦売却関連費（二重線・実線）と

20

食糧・衣料関連費（破線）の比率の推移比較（単位：%）
食糧・衣料関連費（破線）の比率の推移比較（単位：%）10 1000901850 1855 1860 1865 1870 1875 1880 1885 1890 1895 1900 1905 1910 1915 1920 1925 1930

80
70
60
50
40
30
20
10
0

1850 1855 1860 1865 1870 1875 1880 1885 1890 1895 1900 1905 1910 1915 1920 1925 193019）項 2 の支出補充金の内訳には詳しく立ち入らないが、たとえば 1905 年度の議定費決算書において最も多額の支出補充金として計上されたのは、水夫や海兵の人件費に対する課税、衣料・石鹸・タバコにかかる
税 金 や 控 除 額 な ど 36 万 4252 ポ ン ド で、 同 年 度 の 支 出 補 充 金 総 額 の 21.30% を 占 め た。HCPP, Navy,
Appropriation Account, 1905–1906, 1907, pp. 5, 10.

133

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

線）
および項2
（破線）
、1882 ～ 1930年度の支出補充金全体に占める項10あるいは項8目Ⅱ・Ⅲ（実線）、および項 2（破線）の割合の推移を示した。
図 2 で注目したいのは、1882 ～ 1904 年度において支出補充金に占める旧式艦売却額の割合が最大でないこと、すなわち旧式艦があまり売却されなかったことである。この時期
は海軍増強期にあたり、1884 年にペルメル・ガゼット紙 Pall Mall Gazette に掲載されたステッド W. T. Stead による「海軍についての真実とは何か What is the Truth about the Navy?」と題する記事をきっかけに、主にロシア・フランスに対するイギリス海軍力の深刻な不足を克服するための軍拡世論が支配的になった。イギリス海軍省はこの海軍恐怖 Naval Scareを背景に、1889 年の海軍防衛法における二国標準主義の採用を要とする一連の海軍増強計画を実現させた 20）。これに加えて、第一次大戦が勃発した 1914 年度にも項 8 の支出補充金比率が項 2 のそれを下回っていることから明らかなように、軍艦の需要の高まりと旧式艦売却額は反比例の関係にあった。
図 2 では、海軍増強期を除いて旧式艦売却関連費が相対的に高い比率を占めていたことが示されたが、これらは必ずしも旧式艦売却額だけから構成されていたわけではない。ここから項目ごとの内訳を分析して初めて、旧式艦売却額の節約効果を明らかにすることができる。表 3 は、対象年度における旧式艦売却関連費、すなわち 1850 ～ 82 年度における項 10 および 1905 ～ 30 年度における項 8 目Ⅱ・Ⅲに対応した受領金の基本的内訳をそれぞれ示したものである。
表3

項 10 および項 8 に割り当てられた受領金の基本的内訳一覧

表 3 項 10 および項 8 に割り当てられた受領金の基本的内訳一覧
項 10 内訳（1850～1882 年度）

項 8 内訳（1905～1930 年度）

兵舎貸借料

目 II

植民地分担金

古資材売却額資材供給手数料

資材供給手数料

旧式艦売却手数料

旧式艦売却手数料

古資材・機関売却手数料

旧式艦売却額

燃料供給手数料

船室および備品使用手数料

その他

その他

目 III

植民地分担金旧式蒸気船・機関・砲架売却手数料
その他

図3

1850～82 年度における項 10 臨時受領金額の推移（単位：千ポンド）

表 3 に見られるように、項 10・項 8 の受領金はともに、旧式艦売却額だけでなく売却に伴30020）Rodger［1976］p. 126; Chesneau, et al.［1979］pp. 1–2; 横井［2004］96 頁。
255.69

134

250

200

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）

う手数料、そして資材や機関、燃料供給に関する収入も含まれていたことがわかる。ここで言われる資材とは、木造帆船時代における木材・マスト・タール・ピッチ・ロープといった船舶の艤装品のほかに、装甲艦時代に入って以降は銅や合金などが含まれたものである 21）。

表3

項 10 および項 8 に割り当てられた受領金の基本的内訳一覧

項 10 内訳（1850～1882 年度）

項 8 内訳（1905～1930 年度）

兵舎貸借料

目 II

次に、表 3 で示した受領金の金額詳細を検討する。今回作成した海軍費データベースに植民地分担金基づいて調査したところ、項
10 および項 8 の受領金に対して大きな割合を占めていたのは、
古資材売却額資材供給手数料
資材供給手数料
旧式艦売却手数料
旧式艦や資材の売却額・手数料、あるいは燃料供給手数料であった。1850～ 82 年度と旧式艦売却手数料

古資材・機関売却手数料

旧式艦売却額

燃料供給手数料

1905 ～ 13 年度、1916 ～ 30 年度では金額の規模がまったく異なるので、それぞれ別表にて金額の推移を示す。なお
1883 ～ 1904 年度については、項目編成の変更に伴って当該年
船室および備品使用手数料
その他
その他
目 III 植民地分担金
度の『海軍議定費決算書』に諸項目の支出補充金がまとめて計上されており、旧式艦売却
旧式蒸気船・機関・砲架売却手数料

高だけを取り出して計算することができないため、考察の対象外とする。
その他

1850～82
年度における項 10
10臨時受領金額の推移（単位：千ポンド）
臨時受領金額の推移（単位：千ポンド）
図 3図 31850～ 82 年度における項
300
255.69250

200132.799

150

100

50

0
1850

1855
古資材売却額1860

1865
資材供給⼿数料

1870

1875

1880

旧式艦売却額および⼿数料合計

図 3 によれば、項 10 に割り当てられた臨時受領金のうち、旧式艦売却額および手数料の合計額は、古資材売却額や資材供給手数料と比べて特段多いわけではなかった。確かに、
例えば 1875 年度には、旧式艦売却額および手数料の合計額が最大となり、額にして 13 万21）HCPP, Return of the Number of Ships Sold by the Admiralty from July 1859 to the Present Date, 1867, p. 12.

135

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

2799 ポンド、臨時受領金全体に対する割合は 33.43%、造艦関連支出に対しては 3.75% を占めたが、この時期は安定的に古資材売却額が高く、70 年には 25 万 5690 ポンドで臨時受領金全体のおよそ半分の 50.96%、造艦関連支出に対しては 7.22% を占めた。したがって、
1850 ～ 82 年度における旧式艦売却額は、項 10 の臨時受領金全体に占める割合を見ると、主要な節約策ではなかったと言える。
図図
4 4 1905～ 13 年度における1905～13
年度における
支出補充金額（項 88目
目II・III）の推移（単位：千ポンド）
II・III）の推移（単位：千ポンド）
支出補充金額（項350

328.121

300
250
200
150
100
50
0
1905

1906

1907

1908

1909

1910

1911

1912

資材供給⼿数料

古資材・機関売却⼿数料

燃料供給⼿数料

旧式艦売却額および⼿数料合計

1913

20 世紀初頭には、図 4 で示したように、旧式艦売却額および手数料の合計額が、古資材・機関売却額などを基本的に上回っており、主要な節約策としての位置づけを占めた。
これについては、次章で詳述するように 1904 年に第一本部長 First Sea Lord に就任した
フィッシャーによる大量の旧式艦処分が影響していると見るのが妥当である。フィッシャー自身の計算によれば、旧式艦の処分によって維持・修理費が不要になり、差し引き年額84万5000ポンドの節約を達成したという 22）。ただし、この時期に旧式艦売却額および手数料の合計額が最も多額の 32 万 8121 ポンドを数えた 1910 年度でさえ、支出補充金に対して 16.23%、造艦関連支出に対しては 1.63% を占めるにとどまり、改めて英独建艦競争期の支出規模が窺える。

22）Marder［1961］p. 40.

136

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）

図図
5 5 1916～ 30 年度における1916～30
年度における
支出補充金額（項8目
II・III）の推移（単位：千ポンド）
支出補充金額（項8目
II・III）の推移（単位：千ポンド） 23）
18000

16653.418

16000
14000
12000
10000
8000
6000

5323.795

4000
2000
0
1916 1917 1918 1919 1920 1921 1922 1923 1924 1925 1926 1927 1928 1929 1930
資材供給手数料

古資材・機関売却手数料

燃料供給手数料

旧式艦売却額および手数料合計

図 6 造艦関連支出に占める旧式艦売却額の割合の推移（単位：％）
続いて第一次大戦期を含む1916～ 30年度について図5から検討する。第一次大戦終結後、
14

特に 1920 年度には旧式艦の売却額が 532 万 3795 ポンドで支出補充金全体の 26.24%、造艦関連支出の1211.25% を占めた。しかし、それ以上にこの時期は燃料供給手数料がきわめて多額であり、1919 年度には 1665 万 3418 ポンドで支出補充金全体の 48.74%、造艦関連支出
10の 19.16% を占めるほどであった。燃料供給手数料がこのように多額になった原因は、バ8

ルト海や黒海における同盟国軍への石炭・石油の供給と、その供給にあたって定められて24）
いた市場価格の適性比率が廃止されたことにある。以上、燃料供給を通した同盟国に対6する戦争協力、あるいは戦争終結に伴う旧式艦の大量売却などに見られるように、イギリ
4

ス海軍は第一次大戦中、戦後にかけて、手数料の徴収や財産売却の面において戦時需要2を活用し、膨大に膨れ上がった戦費の捻出とその補填に支出補充金を充てることによって、実質的な節約を実現させたのである。
01850 1855 1860 1865 1870 1875 1880 1885 1890 1895 1900 1905 1910 1915 1920 1925 1930

最後に、図 6 にて旧式艦売却額のみを取り出した造艦関連支出に対する比率を示す。

23）1914 ～ 15 年については、『海軍議定費決算書』に詳細な情報が記載されていないため受領金の内訳を分析することができなかった。
24）HCPP, Navy, Appropriation Account, 1919–1920, 1921, p. 33.

137

2000
0
1916 1917 1918 1919 1920 1921 1922 1923 1924 1925 1926 1927 1928 1929 1930

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

資材供給手数料

古資材・機関売却手数料

燃料供給手数料

旧式艦売却額および手数料合計

図 6 図造艦関連支出に占める旧式艦売却額の割合の推移（単位：％）
6 造艦関連支出に占める旧式艦売却額の割合の推移（単位：％）
14
12
10
8
6
4
2
0

1850 1855 1860 1865 1870 1875 1880 1885 1890 1895 1900 1905 1910 1915 1920 1925 1930

図 6 によれば、造艦関連支出に占める旧式艦売却額の割合は、1920 ～ 22 年度の 6 ～ 12%を除けば 0 ～ 4％の幅に収まっていたことがわかる。19 世紀末から第一次大戦にかけて、海軍費自体が膨張していたため、もし金額の変遷を見ればこの推移とは違った印象が得られるはずだが、割合を見る限りでは、旧式艦売却額はそれ単体でイギリス海軍にとって常に主要な節約策になっていたわけではなかった。すなわち、平時には古資材の売却や資材供給手数料、第一次大戦時および戦後には燃料供給手数料が、それぞれ造艦関連支出の節約にあたって主な要素を構成した。そして旧式艦売却額は、フィッシャー改革期においては相対的に重要な節約策として、そして第一次大戦後においては量的・割合的にも燃料供給手数料とともに主要な節約策であったと結論づけられる。
3 旧式艦処分の全体像（1）データセットの選定
イギリス海軍における旧式艦処分の全体像を示すには、イギリス海軍の軍艦情報をなるべく網羅的に把握する必要がある。ただし、膨大な数の軍艦情報はさまざまな種類の一次史料に点在しており、時として相互に食い違うデータを考証した上で取捨選択せねばならないため、正確なデータセットを一人の研究者が構築することは不可能であるとも言われ
る 25）。広大な史料の海から情報をすくい上げ、網羅的で完全な旧式艦のデータベースを一から構築することは、少なくとも本稿の課題ではない。むしろここでは、これまでイギリ
25）Winfield［2014］p. vii.

138

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）

ス海軍史研究で活用されてきた複数のレファレンスブックを比較検討し、それぞれの編集方針やデータセットとしての長短を見極め、旧式艦の処分の様相を明らかにするのに有益なデータを組み合わせることによって、独自のデータベースを構築することとしたい。
1850 ～ 1930 年におけるイギリス海軍軍艦の経歴を記載したデータセットのうち、今回検討したものは以下の4つである 26）。すなわち、① Conway's All the World's Fighting Shipsシ
リーズの第 1 ～ 2 巻 27）、②リヨン David Lyon とウィンフィールド Rif Winfield による The
Sail & Steam Navy List28）、同書の後を継いだ③ウィンフィールド British Warships in the Ageof Sail 1817–186329）、そして④カレッジ J. J. Colledge の研究を増補改訂したワーロー Ben
Warlow による Ships of the Royal Navy の第 3 版である 30）。
①のシリーズは、19 世紀半ばから 20 世紀末までの世界 40 カ国以上の海軍の軍艦情報を網羅的に集積し、時代や艦種ごとの技術的特徴についての解説を施した全 5 巻の資料集である。主要海軍以外をも扱うその網羅性から海軍力の国際比較を行うのに有効であり、同シリーズに依拠した研究は枚挙に暇がない 31）。ただし、データの信頼性を保証する情報に関しては、第一線の研究者が編集に参加している事実にとどまり、その網羅性の代償として「すべての情報源を列挙することは不可能である 32）」との序文の記述は看過できない。
②・③リヨンおよびウィンフィールドによる一連の研究は、特に帆船時代のイギリス海軍軍艦のデータを詳細に扱ったレファレンスブックである。ウィンフィールドは、リヨンが中心となって 2004 年に出版した②の後を引き継ぎ、データの修正を行った上で 18 世紀以前の軍艦情報について大幅に追加した全 4 巻のシリーズを出版した 33）。③は、同シリー
ズの 4 巻目に該当し、1817 ～ 63 年を扱っている。②および③は、イギリス海軍省史料 180番（ADM 180）
、すなわち軍艦の竣工から修理、処分に至るまでの記録を集約したプログ
レス・ブックを参照しており、個々の軍艦の経歴について事細かに記述しているため軍艦の伝記資料として有用である。ただし、本稿が対象とする期間のすべてを扱っているわけではない。
カレッジの研究を引き継いだワーローの功績により、④には 15 世紀から 21 世紀初頭に
26）海軍力の国際比較を行ったマクロ政治学者のモデルスキ George Modelski は、より多くの史資料群を挙げたが、本稿ではできるだけ刊行年が新しいデータセットを重視し、本論で言及した 4 つを検討するに至った。Modelski and Thompson［1988］p. 212, Table 8.3.
27）Chesneau, et al.［1979］; Gardiner［1997］.
28）Lyon and Winfield［2004］.
29）Winfield［2014］.
30）Colledge and Warlow［2003］.
31）Crisher and Souva［2014］など。
32）Chesneau, et al.［1979］Foreward.
33）Michell［2015］.

139

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

至る 1 万 8000 隻のイギリス海軍軍艦のデータがアルファベット順に採録されている。記載されている情報は、艦名・艦種・等級・艦級・建造元・竣工年・寸法・備砲・装甲・トン
数・推進源・船体の素材・経歴の概要・処分先などである。主な情報源は、上述の ADM
180 および、1815 年から年に 4 回政府が刊行してきた Navy List である。同書における軍艦の経歴に関する情報は、②・③ほど子細ではないが概要を知るには有用である。ただし、行論で明らかになるように、データの欠損率がきわめて高い箇所もあるため分析には注意を要する。
①～④のデータセットの検討を踏まえ、本稿では分析対象の時期をすべてカバーしている④を基本とし、データの欠損などを補完するために適宜①～③を参照することとした。
データベースに軍艦情報を採録するにあたっては、次の方針にしたがった。すなわち、（1）
イギリス海軍が何らかの理由で所有権を失った年が 1850 ～ 1930 年の範囲に収まっていること、（2）イギリス植民地海軍が所有する軍艦でないこと（※イギリス海軍から譲渡された場合は採録）、（3）竣工されたこと（※建造取りやめ・中止のものは除外）、（4）イギリス海軍の任務に就いたこと（※戦時に徴用された民用船や、戦闘能力を持たない船も採録）である。結果的に、3958 隻の軍艦データベースを構築した。

（2）旧式艦処分の内訳
まずは、旧式艦処分の内訳から概観する。表 4 左は、今回作成したデータベースに基づき、1850 ～ 1930 年の間にイギリス海軍が軍艦の所有権を失った理由の内訳とその件数および割合を示したものであり、7 割以上の軍艦が売却されたことがわかる。そこで表 4 右では、売却された 2945 隻の軍艦を対象に、可能な範囲で売却目的および転売目的を集計した。今回のデータベースでは、実に2627隻もの軍艦の売却目的の詳細が不明であるため、この点に関するデータの欠損率はきわめて高い（約 89%）。
ただし、軍艦の処分方法として解撤が主であること、そして解撤を目的とした転売が見られたことは表 4 から総合的に読み取れる。これは、イギリス海軍による旧式艦処分に商機を見出した関連産業、すなわち船舶解撤業 shipbreaker と船舶転売業 shipbroker の存在を示唆している 34）。

34）19 ～ 20 世紀のイギリス船舶解撤業の産業史的分析は、Bowen［1936］に始まり、White［1961］や
Buxton［1983; 1992］、Buxton and Dalziel［1993］、あるいは Tait and Tait［2016］などによって行われてきた。
ただ、これらのほとんどが個々の企業に着目した社史であり、イギリス海軍にとっての旧式艦処分の意義を論じたものではない。

140

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）

表4

イギリス海軍軍艦の結末一覧および売却目的の詳細

表 4 イギリス海軍軍艦の結末一覧および売却目的の詳細
35）
表 4 内訳
イギリス海軍が軍艦の所有権を失った理由一覧および売却目的の詳細
隻数
割合（% ）
売却目的
転売目的
隻数

内訳
売却

隻数
2945

割合（%
74.41）

売却目的
解撤

解撤
売却

485
2945

12.25
74.41

転売
解撤

解撤

65
178

沈没
解撤

309
485

7.81
12.25

転売

詳細不明
解撤

33
65

難破
沈没

64
309

1.62
7.81

転売
詳細不明

3
33

譲渡
難破

46
64

1.16
1.62

改造
譲渡

21
46

0.53
1.16

転用

大破
改造

17
21

0.43
0.53

詳細不明
転用

2627
36

座礁
大破

10
17

0.25
0.43

計
詳細不明

2945
2627

転売
座礁
交換
転売

4
10
34

0.10
0.25
0.08
0.10

計

2945

その他
交換

543

1.36
0.08

計
その他

3958
54

100.00
1.36

計

3958

100.00表
表55 旧式艦処分先の属性一覧
旧式艦処分先の属性一覧
隻数
表 5 処分先
旧式艦処分先の属性一覧
民間業者
処分先
他国海軍
民間業者
イギリス植民地海軍
他国海軍
他国政府
イギリス植民地海軍
イギリス陸軍省
他国政府
イギリス海軍工廠
イギリス陸軍省

1581
隻数
28
1581
15
28
12
15
7
12
47

イギリス植民地政府
イギリス海軍工廠
イギリス商務省
イギリス植民地政府
詳細不明
イギリス商務省
詳細不明計

3483
1832

計

3483

3
4
1
3
18321

転売目的

隻数
178

転用
転売

33

転用

363

これらの産業とイギリス海軍の関連についても
う少し検討しよう。表 5 は、旧式艦を自発的に処分したと定義できるもの、すなわち売却・解撤・譲渡・転売・交換に該当する 3483 隻のデータを抽出し、処分先の属性一覧を示したものである36）。これによれば、詳細不明 1832 隻を除いては、ほとんどの旧式艦が民間業者によって処分されたことがわかる 37）。中でも主要な業者は、石炭・くず鉄の供給商として製鉄業者との関係を強化して船舶解撤
拠点をイギリス各地に保有した T. W. Ward 社（実績 280 隻）38）、木造帆船時代の軍艦解体で財を築い

35）「その他」の項目に含まれる理由は、リストから除外・返却・焼失・行方不明・売却リスト入り・遺棄・
転覆・廃棄リスト入り・廃船化・拿捕・艤装解除・艤装があり、それぞれ 10 件未満である。
36）海戦や自然現象といった外的要因に起因する軍艦の喪失、すなわち沈没や難破などの被害詳細については、本稿の主旨から外れるため関連研究に譲る。例えば、帆船および甲鉄艦時代にイギリス海軍が喪失した軍艦のデータセットを提供した Hepper［2006］や、イギリスにおける民用船を含めた海難の歴史について金澤［2013］などを参照のこと。
37）処分先の属性に含まれる「他国海軍」も検討に値する。イギリス海軍にとっては旧式艦と判断された軍艦でも、他国海軍の練習艦や現役艦として活用された事例はいくつも見られた。例えば、1860 年代の中国における太平天国の乱鎮定のために派艦された艦隊にも、イギリス海軍の木造艦が含まれていた（Wright［2001］pp. 15–20; 小風［2018］92 頁）。このような軍艦のやり取りを通じた外交や軍事交流は武器移転の観点から興味深く、稿を改めて論じたい。
38）Buxton and Dalziel［1993］p. 3.

141

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

た Castle 社（実績 152 隻）などがある 39）。
このような主要民間業者は、船舶解撤に必要な条件・設備を兼ね備えたプロフェッショナルであった。すなわち、船舶の建造工廠や廃材取引先の製鉄業者と地理的に近接することで船舶の輸送コストを減らしたり、解撤作業をしやすいよう船舶を浜に引き上げるに充分な潮の満ち引きがある作業場を有していたり40）、鉄船や鋼船の船体を焼き切るために必要な酸素アセチレンバーナーを低コストで使うための酸素供給プラントを開発したりするなど 41）、船舶解撤に適した環境を背景に高い廃材回収率を達成し、経営規模を拡大したのである。
他方、解撤や転売を通して旧式艦処分に関わった民間業者の大半は、イギリス海軍における技術革新や政策方針の変化の余沢にあずかった泡沫的な小企業であった。この点について、1850 ～ 1930 年において各年に旧式艦処分に携わった業者・組織数の推移を示し
た図 7 から検討する。
7 旧式艦の処分に携わった業者・組織数の時代的変遷
図 7 図旧式艦の処分に携わった業者・組織数の時代的変遷

80
70
60
50
40
30
20
10
0

1850 1855 1860 1865 1870 1875 1880 1885 1890 1895 1900 1905 1910 1915 1920 1925 1930

1870 年、1906 年、1920 年にそれぞれ局所的増加が見られるが、これらはそれぞれイギリ
ス海相チルダース Hugh Childers の改革、第一本部長フィッシャーの改革、そして第一次大戦の終結に起因すると判断できる。というのも、横井が述べたようにチルダースおよび

39）Tait and Tait［2016］chaps. 5 & 11.
40）White［1961］pp. 1–3.
41）Bowen［1936］; Buxton［1992］pp. 9–10.

142イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）

フィッシャーによる海軍改革は、それぞれ主にフランスとドイツに対して高まる建艦競争の機運と緊縮財政を背景に、旧式艦の整理による維持費の削減と新鋭艦の導入を目的とした点で共通していたため42）、これらの改革の影響が旧式艦処分の業者数を増加させたと考えるのが妥当だろう。最も注目すべきは、図 7 に示されている第一次大戦終結後の急増が、戦後の鉄需要に起因する解撤業者バブルを示していることである。戦中は、民用船も含めて航行できるほぼすべての船舶が徴用されて海軍の任務に就役していたため、船舶解撤業は実質的に休止状態となっていた。しかし、戦中から戦後にかけて製鋼工場で銑鉄や鉄鉱が不足して鉄需要が急増すると、イギリス海軍は不要になった艦船を薄利多売で処分し始めた。これを機に多くの解撤業者が参入したが、そのほとんどは船体の価値を最大限に活かすことができないアマチュア集団であった。すなわち、機器を構成する非鉄金属、救命ボートやウィンチなどの再利用可能な艤装品、あるいは家具や柵にリサイクルすることのできる木材の活用方法について、彼らは充分に知らなかったのである 43）。
ここまで見てきたように、イギリス海軍による旧式艦の売却は、それらを購入した民間業者が解撤や転売を通して収益を得、そして製鉄業者が解撤によって得られたくず鉄などの廃材を原料として用いるという、一種の産業循環を生み出していたのがわかる。ただし、これは上下関係の存在する循環であって、民間業者にとっては旧式艦がイギリス海軍から安定的に供給されることを期待できるわけではなかった 44）。このことは、図 7 が示すように第一次大戦中における旧式艦の処分実績が低調だったことからも明らかである。にも関わらず、短命であっても民間業者がこぞって解撤業に乗り出すほどに、技術の粋を集めた軍艦は資材の宝庫だったと言えよう。そして何より、船舶解撤業を始めとする周辺産業の存在によってこそ、旧式艦は改めて価値を見出され、軍艦を構成していたそれぞれの資材が新しく生まれ変わっていったのである。

（3）艦種別にみる旧式艦の処分
次は、艦種の別に注目して旧式艦の処分の様相を明らかにする。表 6 は、1850 ～ 1930年における処分隻数とトン数を艦種別に整理したものである 45）。トン数が複数表示されているのは、艦種や年代によって測定基準が異なり、単純に合算することは不適当だからで
42）横井［2004］92–98 頁。
43）Buxton［1983］p. 152.
44）もちろん、船舶解撤業者も軍艦だけではなく民用船の解撤を扱って収益を得ていた。1920 年代後半か
ら一大船舶解撤業者となった Metal Industries の社史を見れば、同社による民用船解撤の実績が非常に多い
ことがわかる。Buxton［1992］pp. 61–100.
45）艦種の分類にあたっては、Chesneau, et al.［1979］pp. 1–113 と Gardiner［1997］pp. 1–104 を参照した。

143

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

ある 46）。総トン数が民用船の測定基準であるのに対して、トン数（bm）と排水トン数は軍艦の測定基準である 47）。bm は Builder’s Measurement の略で、トン数（bm）は 1873 年まで使用されていたが、造船業者独自の基準を統一するために、それ以降は排水トン数に取って代わられた 48）。表 6 において総トン数記載のある水上機母艦が存在するのは、民用船が戦時に徴用されたことを示している。なお前節の表 5 で示した処分隻数 3483 よりも 3 隻少ないデータとなっているが、これは 3 隻分の処分年が不明であることから、表作成にあたって欠損値として除外したことによる。
艦種別処分隻数およびトン数（測定基準別）
表表
6 6艦種別処分隻数およびトン数（測定基準別）

艦種

処分隻数

トン数（b m ）

排水トン数

主力艦

255

402,273

1,274,017

水上機母艦

7

巡洋艦

651

445,247

1,004,791

砲艦

612

112,385

220,442

水雷艇

167

13,125

駆逐艦

380

303,635

潜水艦

159

96,613小型水上艦艇

312

特務艦艇
その他
計

6,020

総トン数
6,734

4,099

242,767856

34,942

138,817130,53881

25,85542,513

7,465

3480

1,024,801

3,342,740

144,737

表 6 から読み取れることを整理する。まず、主力艦の処分隻数が 255 と比較的少ないものの、排水トン数の合計が 120 万トン超と圧倒的に大きい。本稿が対象とする 1850 年代以降の主力艦は、小野塚が示したように大砲や装甲板の進化、機関技術や推進器の発展によって大型化・高速化の一途をたどっており 49）、このことが一隻一隻の巨大さに現れている。一方で、処分隻数が 856 と最も多い特務艦艇は、戦時に徴用された民用船や沿岸警備のための小型船舶、掃海用のトロール船などから構成される艦種であるため 50）、サイズの46）Buxton, et al.［2015］p. 305.
47）トン数（bm）は船体の寸法に基づいて積載荷重を算出した単位であり、総トン数の測定方法の前身とみなされる（Winfield［2014］p. XVIII）。排水トン数は船を海面に浮かべた際に排除される水の重量に等しい（上野［1962］285–286 頁）。
48）Colledge and Warlow［2003］p. ix.
49）小野塚［2014］169–176 頁。
50）Gardiner［1997］pp. 101–104.

144

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）

小ささがトン数の少なさに現れている。表 6 の中で最もトン数（bm）および排水トン数の大きい主力艦と巡洋艦については、イギリス海軍における技術革新の変化がよく現れていることが推察される。そこで、次節ではそれぞれの艦種の時代的変遷を検討するために、主力艦は「戦列艦」
、
「装甲艦」
、
「戦艦」
、
「巡洋戦艦」、巡洋艦は「帆走巡洋艦」
、
「機帆走
巡洋艦」
、
「装甲巡洋艦」と分けて分析する。
しかしその前に、すべての艦種を対象に処分の時代的変遷を把握しておく。すでに図 7の分析において、1870 年頃のチルダース改革、1905 年頃のフィッシャー改革、そして1920 年頃の第一次大戦終結に伴う局所的増加が見られたが、これらの要因は艦種別の処分にどの程度影響を与えたのだろうか。
図88 全艦種の処分隻数（1全艦種の処分隻数（1 年ごと）および艦種別処分隻数（5年ごとの合計）の推移
図年ごと）および艦種別処分隻数（5年ごとの合計）の推移

7 19301920～1924
年における主力艦・水上機母艦の処分トン数
図 8 上は、1850表～
年における旧式艦処分隻数を示した棒グラフ、図8 下は、艦種
年
1920
1922
1923
1924
別の処分隻数（左記区間における51921
年ごとの合計。ただし、紙幅の都合上1930 年分を除く）
主力艦- トン（b m ）- 排水トン

213,300

水上機母艦
- 総トン

6,131

10,167

4,270

3,322

4,000

298,300

165,400

37850

26,350145

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）をグレースケールの濃淡付きで示したヒートマップである 51）。ヒートマップの中で最も黒
く塗りつぶされている 478 隻と記載のあるセルは、1920 ～ 1924 年の 5 年間における特務艦艇の処分隻数合計が478隻であることを示しており、図8上を併せて参照することにより、第一次大戦終結に伴って掃海艇などの特務艦艇が最も多く処分されたことがわかるようになっている。このように見ていくと、1905 年のフィッシャー改革の柱となったドレッド
ノート級をはじめとする戦艦への対抗策として開発された潜水艦や駆逐艦52）、監視艇や掃海艇などの小型水上艦艇や特務艦艇が、第一次大戦終結に伴って多く処分されたことがわかる。
一方、主力艦・巡洋艦・砲艦は全期間を通して比較的まんべんなく処分されていたことが示されている。処分隻数の推移を見ると、1860 年代に巡洋艦や砲艦が比較的多く処分されている。1858 年にナポレオン三世治下のフランス海軍が建造した世界初の蒸気装甲艦グロワール号 La Gloire が進水したことに伴う衝撃や 53）、海外ステーションにおける木造旧式艦の大幅削減を柱としたチルダース改革が54）、イギリス海軍の軍艦編成に影響を与えたとすれば、それは 1860 年代における巡洋艦 148 隻および砲艦 192 隻という、各艦種の総数から見て大きい割合（それぞれ 22.73%、31.37%）の処分隻数に現れたと見てよい。
1905 年のフィッシャー改革の影響が全艦種の中で特に顕著に現れたのは、32 隻（同艦
種総処分数の 12.55%）が処分された主力艦、65 隻（同 9.98%）が処分された巡洋艦と、59隻（同 35.33%）が処分された水雷艇である。フィッシャーはとにかく効率性を追求した人物であった 55）。1904年に海軍軍人の最高位である第一本部長に就任したフィッシャーは、
その就任当日に、かねてより非公式の有識者組織「五人委員会 Committee of Five」としたためていた計画を『海軍に不可欠なこと Naval Necessities』と題する文書にまとめ、海軍省内で回覧した。そこには計画立案に至るさまざまな覚書が残されており、フィッシャー
の意気込みが窺える。
徹底的な改革が必要であることを示す例を挙げよう。1904 年 6 月 30 日（つい先月のことだ！）までの 12 ヶ月間で、本国艦隊と海峡艦隊、そして巡洋艦隊の軍艦は、ポー51）ヒートマップの作成にあたっては Dale［2017］pp. 307–308 を参照した。
52）小野塚［2003］26–27 頁。
53）Grove［2005］pp. 39–41; 細谷［2006］148–149 頁。
54）横井［2004］92 頁。
55）ドレッドノート期における「効率性」と「有効性」の文化的構築について論じたスミス Crosbie Smith は、
フィッシャーの効率性を追求する姿勢がプロテスタントとしての信仰心に起因するとしている。Smith［2011］pp. 158–159.

146

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）

ツマス海軍工廠で 1 年の 30% 以上を過ごしていたのだ！分解されていて洋上任務に出られない状態にあるのだ！何が言いたいかわかるか！戦艦一隻を 1 年間維持するのには、修理するかどうかに関わらず、10 万ポンド以上の費用がかかる。しかしこれは資金を無駄にしているのではない！効率性を無駄にしているのだ！ 56）

フィッシャーにとって、有事には戦力にならないような軍艦が貴重な停泊スペースを使って維持・修繕を必要とすることは許せなかったのである 57）。フィッシャーが軍艦の効率性の有無を判断する基準として重視したのは航行速度であった。すなわち、戦艦は 21 ノッ
ト以上、装甲巡洋艦は 25.5 ノット以上、駆逐艦は 36 ノット以上、そして潜水艦は海面航行速度14ノット以上という基準を旧式艦の処分の目安としたのである 58）。フィッシャー改
革当時、主に兵器の発展によって水雷艇は駆逐艦と潜水艦に役目を取って代わられていたため 59）、フィッシャーの計画では速度の出ない水雷艇は建造年の古い順から 80 隻が「迅速に処分すべし」とされた 60）。このように、第一次大戦を除けばフィッシャー改革期は最も大量に旧式艦が処分された時期であって、そこにはフィッシャー個人の精力的な働きかけが影響していたと推測される。
旧式艦処分の観点から第一次大戦終結とともに注目すべきは、1922 年 2 月に批准されたワシントン海軍軍縮条約である。アメリカ・イギリス・日本・フランス・イタリア 5 カ国の海軍軍備制限を定めた同条約では、当時の三大海軍国であるアメリカ・イギリス・日本の主力艦（巡洋戦艦・水上機母艦を含む）の保有比率について、軍艦の排水トン数に基
づき 5：5：3 とした。この比率目標を達成するために、進行中の新艦建造計画をすべて廃棄するとともに、旧式艦の処分をもって主力艦の規模を縮小し、イギリス海軍にあっては
アメリカ海軍と同水準の 52 万 5000 トンに主力艦の合計排水トン数を収めることで合意が取り付けられた 61）。この合意の結果は、図8下ヒートマップにおける1920 ～ 1924年の主力艦セルに示された処分合計隻数 50（同艦種総処分数に対して最大の 19.61%）に端的に現れている。この時期に処分された主力艦および水上機母艦のトン数をまとめた表7によれば、排水トン数の合計に限って言うと 74 万 9871 トンにのぼる大規模な主力艦・水上機母艦の処分が行われたことになる。
56）Kemp［1960］p. 19.
57）Marder［1940］p. 489; Kemp［1960］p. 36.
58）Marder［1940］p. 490; Kemp［1960］pp. 27–30.
59）Chesneau, et al.［1979］pp. 86–87.
60）Kemp［1960］pp. 38–40.
61）西川［2014］38–41 頁。

147

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

表～ 1924 年における主力艦・水上機母艦の処分トン数
表77 1920
1920～1924
年における主力艦・水上機母艦の処分トン数
年

1920

1921

1922

1923

1924

10,167

4,270

3,322

4,000

298,300

165,400

37850

26,350主力艦- トン（b m ）- 排水トン

213,300

水上機母艦
- 総トン

6,131

- 排水トン

2,950

3,070

2,651

（4）主力艦・巡洋艦の処分に見るイギリス海軍における旧式艦の扱い
続いて、前節で示した表 6 の中で最もトン数の大きかった主力艦と巡洋艦のスペックに注目し、より詳しく旧式艦処分の時代的傾向を見ることで、イギリス海軍における旧式艦の扱い方を明らかにしていきたい。19 世紀後半から 20 世紀初頭にかけてイギリス海軍事情に精通したジャーナリストとして活躍し、全 7 巻の通史を著したクロウズ William
Clowes は 62）、次のように述べている。
1867 年時点で最高の船は、1857 年に存在したイギリス海軍軍艦をすべて合わせたよりも優れていただろうし、また同じように、1877 年時点で最高の船は、たった 10 年前に建造されたすべての軍艦を合わせたものに対して、まったく同じとは言わずとも
戦闘および撃退能力においてほぼ等しかった。1890 年までに、1877 年製の軍艦はすでにほぼ時代遅れとなり、また 1900 年までには、1890 年製の最も優れた軍艦であっても、海軍の二流軍艦としての地位を占める価値は無きに等しかった。1900 年の終わりまでに、1890 年製の優れた巡洋艦は、相対的に重要でない海外ステーションへと配備されてしまったのである 63）

この引用から導かれる仮説的命題として、「時代が下るにつれて造船・軍事技術が進歩し、それを反映した新型艦が就役することに伴い旧式艦は淘汰されていった」と措定できるが、この命題を検証することによって本論を締めたい。
そこで、主力艦と巡洋艦に焦点を絞って、年代と処分時の艦齢の関係を掘り下げる 64）。
62）Fryer［2004］.
63）Clowes［1903］p. 68.
64）艦齢の算出方法については、進水を基準とする場合もあるが（上野［1962］243 頁）、今回は作成したデー
タセットの元となった Colledge and Warlow［2003］の記載が竣工年ベースであったため、（艦齢）＝（処148イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）

まず図 9 は、主力艦を 4 つに分類して、スペックごとに処分年と艦齢の関係を散布図（横軸は処分年、縦軸が処分時の艦齢、1 ドットは 1 隻を表す）で示したものである。
図図99 主力艦の分類と処分年・艦齢の関係主力艦の 44分類と処分年・艦齢の関係

各スペックを大別すると、戦列艦の多くは木造、装甲艦以降は鉄製あるいは鋼製の装甲板を備えているか船体が鉄鋼製の軍艦である。続いて図 10 も、巡洋艦を 3 つに細分化して、同じくスペックごとに処分年と艦齢の関係を示したものである。巡洋艦のスペック分類は
基本的に船の推進源で分けられているが、帆走・機帆走巡洋艦の多くが木造帆船あるいは木鉄船、装甲巡洋艦になると純汽船であることが多い 65）。図 9・10 によれば、ほとんどの分年）－（竣工年）と算出した。
65）主力艦・巡洋艦のスペック分類については Winfield［2014］を参考にした。

149

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

戦艦や巡洋戦艦、そして装甲巡洋艦が、1900 ～ 1920 年を中心に艦齢 20 ～ 40 歳で処分されていたことが示されている。
図図1010 巡洋艦の分類と処分年・艦齢の関係
巡洋艦の 33 分類と処分年・艦齢の関係一方で、艦種別の艦齢分布に関して、図 9・10 ともに軍艦のスペックが上がるにつれて処分時の艦齢の最大値が徐々に低くなっていることは注目に値する。すなわち、今回の分
析対象に限って言えば、戦列艦や帆走巡洋艦といった木造帆船の方が、処分されるまでの時間が相対的に長い傾向にあったと仮定できるのである。この傾向は、イギリス海軍における技術との向き合い方をよく示しているように思われる。そもそも 19 世紀後半は軍艦の動力として蒸気機関が導入され、しばしば「鉄と蒸気の時代」と呼ばれることはあっ150

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）ても、帆走に比べて汽走は燃料コストがかさんだことから 66）、全体としては帆船（純帆船および機帆船）優位の時代であった 67）。実際、ドレッドノート級が開発された 1905 年まで支配的だった考えは、時代遅れの旧式艦であっても本国から遠く離れた海域のステーショ
ンにおける平時の任務は充分に遂行できるため、無理に新技術を導入する必要はないというものであった 68）。また、前節で述べたように特に主力艦が年々巨大化していったことから、軍艦の維持コスト削減のためには巨大な軍艦を処分する方が効果的であり、木造帆船を優先的に処分する動機が存在しなかったことが、木造帆船の艦齢の高さの主要因であると考えられる。
ただし、木造帆船が長持ちしたのもまた一つの要因であると考えられる。図 9・10 における主力艦や巡洋艦の木造船、すなわち戦列艦や帆走巡洋艦の処分時の艦齢に着目してみると、100 歳前後の長寿軍艦を見て取ることができる。例えば、1902 年に艦齢 98 歳で売却された 1 等戦列艦ハイバーニア号 HMS Hibernia は、1804 年に建造費 8 万 8800 ポンド（艤装費込み）を投じてプリマス海軍工廠で竣工され、本国海域やポルトガル沖、地中海などで旗艦として就役したのち、1819 ～ 25 年の間に大規模な再艤装を施された。これにより、当時としては最新鋭の 32 ポンド砲を 114 門搭載する軍艦として生まれ変わった結果、マルタのイギリス海軍ステーションにて 20 世紀初頭まで様々な海軍少将の指揮する旗艦として活躍した。その生涯で修理や再艤装にかかった費用の合計は 12 万 1999 ポンドであったのに対し、1902 年 10 月 14 日にマルタで行われた競売での落札価格は実に 1010 ポンドにすぎなかった 69）。多額の建造・艤装・修繕コストと華やかなキャリアに比べて、軍艦の去り際はかくも物寂しいが、よく手入れされて艦齢 100 歳前後まで永らえたのは木造帆船の際立った特徴の一つである。
一方、特に 20 世紀以降に建造された戦艦の多くは、止めどない技術革新の波にさらわれた刹那的な存在であった。1906 年にポーツマス海軍工廠で竣工され、軍艦の歴史に名を残す全主砲高速戦艦ドレッドノート号 HMS Dreadnought は、その登場により既存の軍艦を前時代の代物にした。しかし、排水トン数 1 万 8000 トン強、主砲口径 12 インチに射撃統制機能を備えたドレッドノート号も、建艦技術の進化から逃れることはできなかった。
第一次大戦中に軽微な改良が施され、1915 年にはドイツの潜水艦 U29 号を沈没させるな
ど戦艦として唯一無二の戦果を残すことはできたものの、20 年には艦齢わずか 14 歳で売66）Graham［1956］pp. 82–88.
67）小野塚［2003］20 頁。
68）Ashworth［1969］pp. 502–504; ムロイ［2006］85–86 頁。
69）Winfield［2014］pp. 7–8.

151

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

却リスト入りし、船舶解撤業者のWard社に引き取られた。しかも、23年までドレッドノー
ト号は解撤ヤードに移動することすら忘れられてしまっており、その登場とは比べものにならないほどひっそりとした最期であった。その頃までには主力艦の水準は、主砲口径 16インチ、排水トン数 4 万 5000 トンとなっており、ドレッドノート号もまた前時代の代物となってしまっていたのである 70）。これらの軍艦の生涯を見ても、実用的な観点から言えば、
イギリス海軍における技術革新の影響を大きく受けて新陳代謝が盛んに見られたのは、純帆走の木造艦というよりは、むしろ純汽走の装甲艦などの比較的新しい軍艦であったと言える。
このような実用的な観点以外にも、旧式艦には文化的・象徴的な意味合いがある。例えば、1817 年 に ボ ン ベ イ 海 軍 工 廠 で 竣 工 さ れ た 5 等 戦 列 艦 ト リ ン コ マ リ ー 号 HMS
Trincomalee は、北米や西インド海域あるいは太平洋で就役したのち、61 年に海軍予備隊の訓練船となり、97年には売却された 71）。売却当初は、ポーツマスの船舶解撤業者リード
Read によって解撤が開始されたが、炭鉱保有者で慈善事業家のコブ Geoffrey Cobb が購入
し、貧困層の少年が海兵あるいは水兵として入隊するための訓練船として再活用されることとなった 72）。第二次大戦の際にはイギリス海軍の倉庫として使用され、爆撃を受けるも1987 年まで再び訓練船として用いられた。1990 年にはダラムカウンティのハートルプー
ルにおいて、トリンコマリー号財団 HMS Trincomalee Trust によって建造当初の状態まで修繕する計画が始められ、2001 年 4 月に完了して観光客を集めている 73）。このような歴史的
軍艦の保全や展示といった事業の根底に窺えるのは、ナショナリズムに働きかける心性である 74）。トリンコマリー号の他にも、イギリスでは地方自治体、民間財団などさまざまな組織が歴史的軍艦の保全事業に資金を投じ、海とともにある国民としての「マリタイム・
ブリテン Maritime Britain」のアイデンティティ涵養に寄与している 75）。

70）Gardiner［1997］pp. 21–22; Grove［2011］pp. 165–166, 180–181.
71）Winfield［2014］p. 152.
72）Bellamy［2011］pp. 346, 359.
73）Brown［2016］pp. 34–35.
74）Bellamy［2011］p. 344.
75）金澤［2013］5–6 頁。

152

イギリス海軍における節約と旧式艦の処分（小風尚樹）

図 11 現在のトリンコマリー号 76）
図 11

トリンコマリー号

今回の分析対象期間における主力艦・巡洋艦の処分の傾向を見るに、戦艦や装甲巡洋艦などの新型艦は艦齢 40 歳以下で処分されることがほとんどであり、軍艦の新陳代謝が盛んに行われていた。一方で、戦列艦や帆走巡洋艦といった木造艦は時には 100 歳以上で処分されるなど、竣工から処分までの期間が相対的に長いことがわかった。加えて、このような木造艦は、処分されるまでの間に再艤装を施されたり練習艦として転用されたりす
るなど、軍艦としての第二・第三のキャリアを歩んだほか、一部は修繕の上展示されて現在に至るなど、海とともに生きるイギリス国民のアイデンティティを育むための文化的役割を担っているのである。
4 おわりに
本稿では、1850 ～ 1930 年のイギリス海軍における旧式艦の処分について、大きくわけて二つの成果が得られた。まず、イギリス海軍費に占める旧式艦売却額の位置づけと造艦関連支出に対する節約効果の解明である。当該期間において旧式艦の売却額は、イギリス海軍が保有する財産の売却額として、1881 年度までは臨時受領金として国庫に納付され、それ以降は支出補充金として海軍予算に上乗せして支出された。節約効果が比較的大きかったのは、フィッシャー改革期および第一次大戦後であり、その他の時期については古資材売却額や資材あるいは燃料供給にかかる手数料が重要な収入源であったことが明ら
76）HMS Trincomalee, by Chris Armstrong, 2014, National Historic Ships UK, https://www.nationalhistoricships.org.
uk/register/497/hms-trincomalee（2019 年 3 月 27 日閲覧）153

『国際武器移転史』第 8 号（2019 年 7 月）

かになった。次に、旧式艦処分の全体像については、4000 隻弱の軍艦データベースに基づくマクロな視点からの統計分析により、海軍政策の大きな変化とそれに伴う派生的論点
が浮かび上がった。すなわち、チルダースおよびフィッシャー改革、第一次大戦終結とワ
シントン海軍軍縮条約締結といった各ターニングポイントにおいて、旧式艦として重点的に処分された艦種が明らかになるとともに、船舶解撤や転売という形で処分に携わった民間業者の活動の一端が窺えた。と同時に、個々の軍艦の生涯に着目するミクロな視点からの質的分析を織り交ぜることで、「時代が下るにつれて造船・軍事技術が進歩し、それを反映した新型艦が就役することに伴い旧式艦は淘汰されていった」という命題が発展的に修正されることとなった。すなわち、技術革新の影響を大きく受けたのはむしろ 19 世紀末以降に建造された比較的新しい軍艦であり、旧式艦の代名詞とされてきた木造帆船は、
度重なる修繕を経て新しいキャリアを歩むことがあったほか、一部は現在もなお展示されて文化的象徴としての役割を引き受けているのである。
一方で、展望的な課題も残っている。例えば、ADM 180 などの一次史料を用いた軍艦
データベースの批判的な改良、旧式艦処分の一手段としての他国海軍への売却とその外交史的意義や、紙幅の都合上、詳細に分析できなかった船舶解撤業者とくず鉄を中心とした産業循環などである 77）。これらについては別稿を期したい。

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Wright, R. N. J.［2001］The Chinese Steam Navy 1862–1945, London.

追記
本稿は、2018 年 1 月 27 日に明治大学で行われた第 60 回兵器産業・武器移転史フォーラムの報告内容に加筆修正を施してまとめたものである。また、JSPS 特別研究員奨励費 17J06536 の助成を受けた。

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