第 14 回

開発と援助

第三世界の国々が独立して国作りをはじめた 1950、60 年代は、低開発の状況を、貧困、保健事情の悪さ、教育の遅れととらえ、それを改善することが「開発」のスローガンであった。貧困は国民 1 人当りの年間所得の低さ、保健事情の悪さは乳児死亡率や平均寿命の低さ、教育の遅れは子供の就学率や成人識字率の低さで計ることができる。こうした低開発現象は北の先進国では事実上解決していたので、途上国は開発のモデルを先進国に求め、西欧化、工業化を進めた。しかし、なんども指摘してきたように、こうした開発は一部少数の都市エリート層を富ませ、国民の圧倒的多数の貧しい農村住民をますます貧しくしてしまったのである。
このような開発政策の誤りが指摘され、1970 年代に入り、開発の焦点は最貧の住民に置かれるべきであるという、人道的な思想のもとに行われるようになった。人間として生きるうえで最低限の必要 BHNs（Basic Human Needs）の充足こそ最優先の課題でなければならない、という思想である。BHNs は①食糧、②屋根のある家、③衣料、④初等教育、⑤最低限の保健施設、および⑤所得を得る途としての雇用の六つとする考えが一般的であり、現在でも第三世界の開発の基本的ガイドラインとなっている（室靖、1989:「開発」、『世界』530 号、岩波書店）。
政府の開発援助を ODA（Official Development Assistance）といい、非政府の開発援助組織を NGO（Non-Governmental Organization）という。途上国の経済開発や福祉の向上に寄与することを主たる目的とした ODA も、結果的にはそれが南北格差、貧困の格差を一層拡大させ、人権侵害、環境破壊をもたらしてきた。建て前とは異なって援助国自身の国益追及のために行われていたのが実情であったからである。フランセスらの報告によりアメリカの例を示そう。
「1979 年をとると、アメリカの開発援助の半分以上が十カ国に集中しているが、このうち世界銀行が〈国民所得の低い国〉として認めたのは四カ国にすぎない。
エジプト、イスラエル、エジプト、イスラエル、ヨルダンの三国にむけた援助額は、他のすべてのアジア・アフリカ・ラテンアメリカ堵国むけの援助の総額に等しい。韓国やフィリピンが上位十カ国に人っている理由は、これらの国が軍事戦略上重要な位置を占めており、また多国籍企業に対して門戸を開いているからである｣（フランセス･Ｍ･ラッペ／ジョセフ･コリンズ（1984）：「飢餓－十の神話」、『世界』464 号、岩波書店）。必ずしも満足のいく成果をあげていない ODA に対して、最近注目されているのが NGO である。ODA が届きにくい第三世界の最貧民を直接対象とすることができるからである。日本は、世界最大の援助供与国になろうとしている一方、アメリカ、スカンジナビア諸国に比べて NGO による援助はきわめて乏しい。「日本の NGO は自らの善意に基づいて比較的小規膜のプロジェクトを実施することで満足している傾向が強く、第三世界の自立的 NGO を対象のパートナーとして支援する例は少ない」と指摘されている（室靖 1989）。

援助は大切だが、その難しさを知った体験談をここで述べておきたい。1986 年３月にバングラデシュ第２の都市で最大の港であるチッタゴンを訪ねたときのことである。日本を始めとする各国から送られた大量の古着は皆この港に荷揚げされる。心を込めて送っている古着提供者は、それらが、ほんとうに衣類を必要としている人びとに達していないとは決して思っていないであろう。チッタゴン駅の背後の丘陵地にある衣類マーケートに行って驚いた。「○○中学咬」というネーム入りのトレーニングバンツ、新品同様のワンピースなどが各店にところ狭しと並んでいる。安い値段とはいえ、まさか救援物資が売られているとは想像ができなかった。定期市商人、仲買人がここで仕入れて、全国各地の小売店、定期市で販売されるのだが、それを手に入れることができるのはそれなりの資金をもった人達で、最下層の人びとではない。現地では救援物資の適切な流通システムができていないことを痛切に感じた。
筆者は 87 年 8 月 l9 日にカルカッタからダッカへ飛んだ。今世紀最大と報じられた大洪水のなかでも最悪の日であった。かろうじて空港に着陸することができたが、市街地以外はすべて水没していた。継続調査をしているダッカ郊外北 60km のミルジャプールの村々の被害も深刻だというニュースが入った。さっそくバスと小舟を乗り継いで、普段の２倍の時間をかけ、２倍の料金を払い、現地を訪ねた。壷造りの村の１軒が跡形かたもなく流されていた。残された人びとはカレッジで避難生活。物価は２倍、３倍と数日の内に上昇し、商人は儲け、住民は苦しんでいる。とりあえず、高くなった米を買いもとめ、それを顔見知りの 14 軒に提供しにでかけた。しかし、分配中の僅かの時間に二重三重の人垣ができ、米を受け取れなかった人からゴウゴウと非難を浴びた。ちょっとした親切がかえって村人の間にしこりを残したのではないかと気分が重かった。援助はやるなら徹底的にしなければならない。個人では限界があると感じた。
また、同じ洪水時のバングラデシュに滞在中、ダッカからメグナ河へ向う途中、堤防の役目を果たしている道路の右側は耕地が水没し、その水がもう少しで道路に溢れようとしていたのに対し、左側は黄金の稲穂が眩しいばかりに実っている光景を目にした。農村開発のモデル地区がコミラをはじめとして点在しているが、隣同士の村で貧富の差が現実問題として出てきている。継続的な開発プラン、すなわちモデル地区で成功した開発が速やかにより多くの農村に適用されねば、開発事業は成功したとはいえないと感じた。
さて、1970 年代までの開発思想がいずれも第三世界を対象とする議論であったのに対し1980 年代のそれは、地球的規模の問題を人類的視野から総合的にとらえた思想である。ノールウェイのブルントラント首相の名を冠した報告書が基本となっており、そこでは環境と開発は互に対立するものではなく表裏一体であるという｢持続的間発｣という新しい概念がうちだされている(北井一、1989:｢ブルントラント報告｣、『世界』530 号、岩波書店)。オゾン層の破壊、地球温暖化、熱帯雨林の減少、砂漠化、種の絶滅、酸性雨などで人類の生存さえも危ぶまれる時代になってきた。第三世界の自然環境資源を買い漁る大消費国日本に対する批判は、たとえ ODA 額が多額であっても、強まる一方である。熱帯木材、象牙、エビなどの乱伐、乱獲により資源国の伝統的生業形態を貧困なものに変えてしまっただけでなく、生態系を破壊してしまった。日本向けの熱帯林伐採は、アジア各地で摩擦を起こしてきた。フィリピン、インドネシアではめぼしい木は切り尽くしてしまい、現在では丸太での輸出を禁じている。マレーシアでは機械を使った大掛かりな伐採が非難を浴び、生活の場を追われた現地住民の抵抗運動が続いている。すでに日本の製紙会社や商社は、新しい木材買い付け市場として、パプアニューギニア、インドシナ半島の各地に照準を合わせて物色を始めている（朝日新聞 89 年１月８日）。ブルントラント報告の警告にしたがって、少なくともわれわれ第一世界の富める者たちは、地球生態系が支えうる範囲内におさまった生活様式を実践する必要がある。エゴ（Ego）からエコ（Ecology）へ、第三世界に対する開発、援助も環境的な配慮を最優先する時代になったのである。
第三世界の地域構造を、フラクタルな構造として、すなわちスケールを違えて連続的に、搾取／非搾取の関係がみられるという点に注目して論じてきた。こうした歪んだ関係をなくして、ウォーラースティン流にいいかえれば「平等主義的な世界システム」を構築していくことが、われわれ全地球人の 21 世紀に向けての課題となろう。第一世界と第三世界との関係、第三世界の都市と農村、農村の中の地主と小作。スケールの違うどの部分をとり出しても、そこに従属的な関係のない「平等な」フラクタルな構造をみい出したいものである。