https://doi.org/10.15108/stih.00299

2022 Vol.8 No.2

ほらいずん

オープンアクセス型学術誌の進展により顕在化する「Predatory Journal」問題－実態、動向、判断の観点－＊

データ解析政策研究室 客員研究官 井出 和希 、室長 林 和弘

【概要】オンライン出版やオープンアクセスは、学術誌、学術論文へのアクセスを飛躍的に向上させ、政策的にも注目されてきた。一方、「Predatory Journal」をはじめとした影の側面も浮き彫りとなった。「Predatory

Journal」は、悪徳雑誌、粗悪学術誌やハゲタカジャーナルとも呼ばれ、掲載料収入を主とした自己の利益を優先し、査読やその過程が不十分であったり、誤解を招くインパクト指標（インパクトファクター風の指標や数値）
はらを使って投稿を勧誘したりといった問題を孕んでいる。

本稿では、オープンアクセス型学術誌の興隆について最初に論じ、「Predatory Journal」問題について事例を交えて実態や動向を俯瞰する。あわせて、判断の基準となる観点について、Predatory Reports（Cabell'sInternational 社）を参照し、例示する。

これらの内容やそれを踏まえた展望は、研究者のみならず、行政官や大学等研究機関のマネジメント層が学術論文に代表される「研究成果」を捉える際にも参考となる情報である。同時に、学術誌という一つの媒体に限っても、単純な優劣の判断が難しいことを再考する機会となることを期待する。
キーワード：学術誌，オープンアクセス，Predatory Journal，判断の観点されるプレプリントサーバ arXiv が Ginsparg P に

1. はじめに研究成果の共有は、科学を進展させるとともに、産業を発展させて社会をよりよくする駆動要因であり、そのためのメディアとして学術誌（ジャーナル，論文

サーバは、専門家による審査（査読）を受けていない
論文を公表するためのプラットフォームだが、本稿で3、4）は詳細は割愛する）。このような成果公表のデジタ誌）が中核的な役割を果たしてきた。学術誌とそのル化の流れやそれに要するコストの低下を受け、オー

けでなく、産業としての応用や、政策立案プロセスせている。一方、こうした盛り上がりに呼応して、後掲載論文は研究者間のコミュニケーションを促すだ
中での研究動向把握などにも用いられている。インターネットの普及に伴い、学術誌のオンライン出版が始まった。1990 年には、オンラインのみで公表される（印刷体の出版物を伴わない）形式の Postmodern

Culture が刊行され 、学術誌の電子化が進んだ。
さらに、翌 1991 年には、現在でも数学・物理・コンピュータサイエンスを中心とした領域で広く活用
1、2）

＊

38

より立ち上げられ、運用が開始された（プレプリント

プンアクセス型のオンライン出版も盛り上がりをみ述する「Predatory Journal」をはじめとした新たな課題も出現してきた。「Predatory Journal」は、悪徳雑誌、粗悪学術誌やハゲタカジャーナルとも呼ばれ、掲載料収入を主とした自己の利益を優先し、そのために査読やその過程が不十分であったり、誤解を招くイ

ンパクト指標（Clarivate Analytics 社のインパクトファクターではないものの、そのように誤認され得る

大阪大学 特任准教授（2022.6.27 公開）

オープンアクセス型学術誌の進展により顕在化する「Predatory Journal」問題－実態、動向、判断の観点－

指標や数値）を使って投稿を勧誘したりといった問題と呼ばれる；詳細は図表 1 を参照）に対応したり、とナーや編集者に関する虚偽の情報提示といった問題向上した。実際、2021 年に出版された論文を対象とを孕んでいる。ほかにも、学術論文の重複掲載やオーも指摘されるところではあるが、詳細は後述する。

本稿では、オープンアクセス型学術誌を出発点に、その影の側面とも言える「Predatory Journal」について、事例を交えて俯瞰する。併せて、判断の基準となる観点について、Predatory Reports（Cabell'sInternational 社）5）を参照することで例示し、分析の観点を含む今後の展望を述べる。

して Web of Science Core Collection（Clarivate
社の基準により、一定の質が担保されていると判断された査読付き学術誌を中心としたデータベースであり、書籍及び会議録も含む）に収載された原著論文及び総説に絞って分析を行うと、2,665,078 報の学術論文のうち 1,306,370 報（49.0%）がオープンア

クセス（種別は問わない）であることが分かる。なお、オープンアクセス型学術誌の代表例であり幅広

2. オープンアクセス型学術誌の興隆
前述の通り、インターネットの普及に伴って学術誌のオンライン出版が始まり、2000 年代に入ると、オンラインのみ、かつ、購読不要で誰もが自由にアクセスすることのできるオープンアクセス型の査読付き学術誌が広がりをみせた。2000 年には BMC シリーズの刊行や学会等への学術誌運営プラットフォー

ム の 提 供 に よ り 現 在 で も 活 動 を 続 け る BioMed
Central が設立された。そして、2003 年以降 Public

PLoS
Library of Science（PLOS）が PLoS Biology 、Medicine 、PLoS One といった学術誌を相次いで刊行した。現在では、BioMed Central は 300 誌を超える学術誌を刊行しており6）、PLOS は 2017 年に累計
出版論文数が 20 万報を突破している7）。2010 年代に入ると既存の大手商業出版社や学会によるオープ
ンアクセス型学術誌の創刊も盛んになった。
また、「オープンアクセス型学術誌」という枠組みに限らず、図書館が購読費を支払うサブスクリプショ
ン型学術誌がオープンアクセス出版に対応したハイブリッド型の学術誌になったり、査読付き学術誌に掲載された論文の著者最終稿を機関リポジトリ等で公開するオープンアクセス（グリーンオープンアクセス
図表 1

いった取組も進み、学術論文へのアクセスは飛躍的にオープンアクセス出版の種類

い研究領域を取り扱う PLoS ONE （「subject areas

across science, engineering, medicine, and therelated social sciences and humanities 」とされている）が刊行された 2006 年の情報を同様に分析
すると、1,066,475 報の学術論文のうち 238,552
報（22.3%）がオープンアクセスであり、2021 年の状況と比較することで 15 年間の出版様式の変遷を観察することができる（なお、いずれの分析も 2022
年 3 月 9 日に実施した；図表 2）。
オープンアクセスという仕組みが興隆し、学術論文
へのアクセスを飛躍的に向上させ、現在でもその勢いが衰えていないことは確認できたが、コストについいまては未だ様々に議論と検討が繰り返されている。まず、出版社側のコストだが、Noorden RV が 2013年に行った推定（2009 年のデータを使用）によると、オンライン出版及び印刷体を発行するサブスクリ
プション型学術誌の場合、1 論文あたり 4,871 米ドルであるが、オンラインのみのオープンアクセス型学
術誌の場合、2,289 米ドルであり、半分以下のコストで出版できるものと考えられる8）。この調査から約10 年が経過した 2022 年現在においては、情報技術の発展・普及によりコストは更に小さくなっているものと推察される。また、この推定では、（1）論文掲
図表 2

オープンアクセスが占める割合の変化

100

非オープンアクセス80
研究者による
投稿先の選定オープンアクセス型
学術誌での論文出版

掲載料
の支払い

レポジトリへのアップロードサブスクリプション型
学術誌での論文出版

ゴールドオープンアクセス
出版と共に自由にアクセスできる形で公開される

%

60

20
グリーンオープンアクセス

0

出版社のポリシーに従う形で（一定期間経過後等に）公開できる

49.0%

40
22.4%

2006

ハイブリッド型の学術誌でオープンアクセスを選択
掲載料
の支払い

出典：Stony Brook University Libraries の資料を参考に、筆者作成（https://library.stonybrook.edu/scholarly-communication/
open-access/）
OA ロゴマークは Creative Commons より取得

オープンアクセス

2021

年

合計収載論文数

オープンアクセス, n (%)

2006

1,066,475

238,552 (22.4)

非オープンアクセス, n (%)
827,923 (77.6)

2021

2,665,078

1,306,370 (49.0)

1,358,708 (51.0)

出典：Web of Science Core Collection より、原著論文及び総説を対象に分析（2022 年 3 月 9 日時点）
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載（査読の管理（リジェクト率は 50% と仮定）、編集、校正、組版、グラフィック、品質保証）、（2）その他のコスト（権利関係およびオンラインユーザマネ

3. 「Predatory Journal」問題
オープンアクセスが普及するにつれ、また、参入障ジメント、ヘルプデスクの運営、マーケティングな壁が次第に低くなるにつれ、ビジネスとしての過度の費用を含むマネジメントや投資に係るコスト、に基づ運用という観点で「参入障壁が低くなった」要素の一

ど）、（3）学術誌としての位置づけを確立するためのいて必要な費用を算出しており、これらのプロセスのいずれかを簡略化するという方法によってもコストが削減できることを付記する。

次に、研究者側のコストについて目を向ける。これは一般に論文掲載料（article processing charge,
APC）として著者から徴収される。米国及びカナダの大学 4 校を対象とした Solomon D らの研究では、最適化によって影の側面もあらわになった。学術誌のつは印刷費と郵送料が数に応じて増加する印刷体を必要としないことである。それに加えて、ドメインの取得やウェブサイトの作成・運用、全世界で活動する
研究者個人への電子メールによるアプローチといった運営・営業活動をごく少人数で十分に遂行できるといったことも新規参入の門戸を広げた。

こ の ビ ジ ネ ス 構 造 が、 本 稿 の 主 題 で も あ る

7,929 件の支払記録が分析され、フルオープンアク「Predatory Journal」問題という影の側面を顕在化

は平均 3,000 米ドル弱と報告されている 。なお、分誌、粗悪学術誌やハゲタカジャーナルとも呼ばれ、掲セス型では平均 2,000 米ドル弱、ハイブリッド型で9）

析対象となった支払は基礎及び生命科学分野に集中しており、その点には留意が必要である。また、本させたといえる。「Predatory Journal」は、悪徳雑載料収入を主とした自己の利益を優先し、査読やその過程が不十分であったり、誤解を招くインパクト指標

稿の主題からは外れるため詳細は割愛するが、当該（Clarivate Analytics 社のインパクトファクターで支払支援へと資金提供をシフトする Pay It Forwardを使って投稿を勧誘したりといった問題を孕んでい研究はサブスクリプション料金の支払から APC の
プロジェクトの参加校のデータを分析したものである点にも注目したい。このようなプロジェクトは試行的なものであるものの、大学・研究機関側の立場として、研究者が支払っている APC と図書館が支払ってはないものの、そのように誤認され得る指標や数値）る。「Predatory Journal」は、米コロラド大学にて司書を務めていた Beall J により 2010 年に用いられた「predatory publishing」という造語に由来す

る14、15、16）。同氏はこの造語をつくった 2010 年より

いるサブスクリプション料金を正確に把握し、科学技

predatory publisher リストの作成、公開を開始し、。その際、大学図書館コンソー

たのち、2012 年には、「Scholarly Open Access」

術・学術情報流通のコストや対処方針を議論することも重要である

10、11）

シアム連合（Japan Alliance of University Library
Consortia for E-Resources, JUSTICE）が実施した調査も参考になるものと考えられる12）。

あくまで単純化した捉え方ではあるが、最終的に出版社側のコストと研究者側の支払う APC の差分が出版社にとっての利益となる。一見、出版社側のコス
トと APC の間に大きな差がないようにみえるが、情報技術の発展・普及や出版論文数の増加が出版社側情報の収集も継続した。 2011 年にリストを更新しと題するブログを立ち上げ、疑わしい出版社や学術誌をリストアップした。リストに含まれる出版社の数は2011 年には 18 社だったが、2016 年には 923 社にまで増加し、その後 1,205 社に達したと報告されている。そして、この 1,205 社の出版する学術誌に加えて、独立して運営される 1,404 誌についても挙げられている14、17）。

このリストは「Predatory Journal」についての議のコスト低減に寄与することを再度強調しておきた論を活性化し、不適切な論文を学術誌に投稿すること外も擁している場合には、購読料と APC の二重取りされた18）。この実験における「不適切さ」は、（1）著い。加えて、出版社がサブスクリプション型学術誌以も生じる。Outsell 社によると、世界的な学術出版の市場規模は 2023 年時点において 280 億米ドルに回復すると予測されており、学術論文に占めるオープ
ンアクセスの比率の高さからも、学術誌の運営においてビジネスの側面に重きが置かれてしまう潜在性は依然、無視できない。

13）

で「Predatory Journal」をあぶり出す実験でも活用
者や所属機関が架空のものである、（2）ある分子のがん細胞に対する影響を評価しているはずが実際にはアルコールの細胞毒性を評価しているだけであり、対照群の処理も整合していない、（3）ある分子を添加することでがん細胞の放射線治療に対する感受性を高めるということを評価するはずが対照群には放射線処理が成されていない、といったことに由来し、分子やがん細胞の種類を変えた様々な論文が用意された。
結果、リストに含まれる出版社の 82% が、査読プ
40

オープンアクセス型学術誌の進展により顕在化する「Predatory Journal」問題－実態、動向、判断の観点－

ロセスを経て論文を受理した。この結果に対しては、

た22）。この変更の背景には人種差別的な表現の是正

やそれらの刊行する学術誌であっても 18% が論文のかが簡単に二分できるものではないということを意

らく いん

predatory publisher という烙 印 を押された出版社

掲載を拒否したという見方をすることもできる18）。な

お、実験に使用された論文は、参考文献・資料 18 のSupplementary Material として公開されている。

「Scholarly Open Access」のリストは（1）編集があるものの、「Predatory Journal」であるかどう識する上でも重要な変更であると考えられる。このことは、Koerber A らが複数のリストを質的に比較した研究でも指摘されている23）。

Predatory Reports に話を戻すと、2022 年 3 月

委員やスタッフ（Editor and Staff）（例：編集 / 査

15 日時点で 15,975 誌（オープンアクセスを検索条複している）、（2）ビジネスマネジメント（Business

月時点で 473 社17））がリストアップされている。判

読委員会が特定できない、2 誌以上で編集委員会が重management）（例：透明性の欠如、費用についての情報の不足）、（3）誠実さ（Integrity）（例：学術誌の名称とミッションの不一致、インパクトファク
ターを付与されていると偽ったり、虚偽のインパク
ト指標を使用したりする）といった側面から作成されたものだが19）、偏りや判断の恣意性に対する批判もあり留意を要する。

20）

Beall J による当該ブログは 2017 年に削除された（有志により復元されたアーカイブは存在する）。現

在アクセス可能であり更新が続いている「Predatory

件とした場合、15,642 誌；出版社数は 2018 年 12断の観点についても詳細が公開されており、こちらについては次項にて扱う。

4. 判断の観点
Predatory Reports における判断の観点は、8 つの大項目（誠実さ（Integrity）、査読（Peer Review）、
出 版 慣 行（Publication Practice）、収載状況と指標（Indexing & Metrics）、 料 金（Fees）、 ア ク セスと著作権（Access & Copyright）、ビジネス慣行

Journal」 に つ い て の 情 報 源 と し て は、Cabell's（Business Practices）、ウェブサイト（Website）か。なお、Predatory Reports は当初 Blacklist（Moderate）、軽度（Minor）に分類され、それぞれ更された。対となるデータベースとして提供されていに絞って参照し、判断の観点に対する理解を深めるこInternational 社の提供する Predatory Reports がある21）として提供されていたが、2020 年に現在の名称に変た Whitelist についても、Journalytics に変更され
図表３ら成る。各大項目の内容は、重度（Severe）、中程度にその詳細が記載されている。ここでは、重度の問題とを試みる（図表３）。

Predatory Reports における判断の観点（重度の問題に分類されるもの）*

大項目
誠実さ（Integrity）

具体例
同じ論文が複数の学術誌に掲載されている。
ハイジャックされた学術誌（学術誌のように見せかけ、研究者に有料で研究成果を迅速に発表する機会を提供する目的で作られた不正なウェブサイトと定義される）。
学術誌から受け取った情報が、学術誌のウェブサイトと一致しない。
学術誌や出版社が、実際は営利企業（for-profit）であるにもかかわらず、非営利団体(non profit)であると主張している。
学術誌または出版社のオーナー/編集者が、学術的な地位や資格を偽った主張をしている。
学術誌がpredatoryであると指摘されている学術会議・集会と関連している。
学術誌が偽のISSNを与えている。
査読（Peer Review）
学術誌のウェブサイトに編集者や編集委員会の記載が全くない。
編集者は実際には存在しないか、故人である。
学術誌が、彼らの知らないところで、あるいは、許可なく編集委員会に含めている学者がいる。
査読がほとんど行われていないことが明らかなデータがあるものの、ジャーナルは "査読付き "と主張している。
学術誌が、非専門家によるエッセイや明らかな疑似科学など、まったく学術的でない論文ばかりを掲載している。
出版慣行（Publication Practices）
論文が掲載されていない、または、アーカイブに号（issues）や論文がない。
有名データベース（特にSCOPUS、DOAJ、JCR、Cabells）への収載を偽って主張する。
大学やその他の団体・機関をパートナーやスポンサーと偽って名乗る。
機械的に生成された論文やその他の「おとり捜査」による要旨や論文も受理している。
学術誌が誤解を招くような指標（Clarivate Analytics社のインパクトファクターではない
収載状況と指標（Indexing & Metrics）「インパクトファクター」という語を用いた指標）を使用している。
料金（Fees）
学術誌が、研究者が将来の論文の掲載料を前払いするオプションを提供している。
学術誌に掲載料やその他の費用があると記載されているものの、金額に関する情報がない。
または、矛盾する情報を与えている。
学術誌または出版社が、掲載料の割引を受けるための会員制度を設けているが、会員になる方法および/または会費に関する情報を提供していない。
著者は論文を投稿する前に掲載料または出版料を支払わなければならない（明確に、投稿料ではなく出版料と称されている）。
学術誌は、出版・査読・投稿などに関連する費用があることを示していないが、著者が原稿を投稿した後に費用を請求される。

* 日本語訳は著者による
出典：Cabells Predatory Reports Criteria v 1.1（https://blog.cabells.com/2019/03/20/predatoryreport-criteria-v1-1/）
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誠実さ（Integrity）については、学術論文の重複掲

なお、中程度、軽度の問題に関する詳細は、参考文

載やハイジャック（「学術誌のように見せかける」ため

献・資料 24 を参照されたい24）。当然、軽度であってをハイジャックと称する）、情報の一貫性のなさ、営置づけであることには留意いただきたい。

に既存の学術誌を買収するといった方法があり、これ利（for-profit）/ 非営利（not profit）の虚偽、オーナーや編集者に関する情報の虚偽、predatory であると指摘されている学術会議・集会（参加費収益を目的として成される学術会議で、開催主体が曖昧であも問題であることには違いなく、あくまで相対的な位

5. より健全な学術情報流通に向けて
本稿で述べたように、「Predatory Journal」は、オり、著名な研究者の参加を偽って宣伝したり、同一

ンライン出版やオープンアクセス型学術誌の興隆とる）との関連、偽の ISSN（International Standard

現時点においても問題であり続けている。また、こ会場・日程で複数開催したりするといった特徴があSerial Number, 国際標準逐次刊行物番号）の使用といった項目が挙げられている。査読（Peer Review）
については、そもそも編集者や査読委員会についての記載がない、実在しない人物や故人の記載がある、本人の許可なく学者の名前を掲載する、査読がほとんど行われていないことが明らかなデータがあるものの「査読付き」と自称している、ということが挙げられている。出版慣行（Publication Practice）については、科学的でない記事の掲載、掲載実績及びともに 10 年以上前より問題として認識されており、の問題に対応するための分析には取組の余地も大きい。オープンアクセス出版の更なる広がりも踏まえると、改めてこの問題に向き合うことの重要性は一層増している。向き合い方の一つとしては、Predatory
Reports のように個別の出版社や学術誌を評価してリスト化することが考えられ、需要もある。一方、単純なリスト化は、問題に対する理解の欠如に繋がることが懸念される。先述の判断の観点や「Think. Check.
25）
といった学術論文を投稿するまでの工夫
Submit.」

アーカイブの問題、データベース収載情報の虚偽、も参考に、まず、個別事例に応じて研究者自身が内外（本稿で触れた「Predatory Journal」をあぶり出す

けて行動に反映することが重要である。そして、科学パートナーやスポンサーの虚偽、「おとり捜査」原稿
実験に用いられた投稿論文もその一例である）の掲載といった観点が挙げられている。収載状況や指標（Indexing & Metrics）としては、誤解を招くような指標（Clarivate Analytics 社のインパクトファク
ターではない「インパクトファクター」という語を用いた指標）を使用していることが観点となる。料金（Fees）については前払や費用の不透明性が指摘されている。

の人々とともに考え、より健全な学術誌の取扱いに向
技術・学術政策としても、それら研究者の活動を支援
し、あるいは、国や大学等研究機関の取組・活動の推進をバックアップすることが考えられる。

6. 謝辞
本論考の執筆に当たっては、2021 年度稲盛研究助成による支援を頂いた。御礼申し上げる。

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