書評

田嶋信雄著『日本陸軍の対ソ謀略―日独防共協定とユーラシア政策―』
吉川弘文館、2017 年、204 頁
小谷 賢
日本大学危機管理学部 教授

概要1936 年 11 月 25 日に調印された日独防共協定に対する一般的な解釈は、その後の日独伊三国同盟に繋がる、日本の対独政策の嚆矢であったというものであろう。しかし同協定は反共というイデオロギー的な性格を有していたものの、実質的な中身を持たず、また両国の外務省があまり関与しなかったという点でも極めて特異なものであった。そのため日本
政治外交史研究の文脈において、同協定は時に「空虚な同盟」と揶揄される 1）。
これに対して筆者は、日本陸軍参謀本部第二部（情報）と関東軍参謀部第二課（情報）、つまり日本陸軍のインテリジェンス部門の観点から、同協定の狙いを明確に論じている。
その根源は参謀本部の一部で根強かった中央アジア進出、つまり西進にあり、同じくアジアに進出しようとしていたドイツと手を結び、ソ連を東西から包囲するという壮大な戦略にあったという。そのような経緯から本協定は陸軍を中心に検討が進められたのであり、この点を理解しないと防共協定の意義が見えてこないというわけである。
本書は日独の一次資料、更には中露側の資料までを惜しげもなく投入した骨太な実証研究となっている。元々、ドイツの極東政策が専門であった筆者が、日本政治外交史の分野に足を踏み入れることには葛藤があったようだが、日本側の一次資料を使用した防共協定の研究がほとんどないという事情から、敢えて「地雷原を行軍」したという。しかし本書を一読すれば、そのような懸念が杞憂であったことがわかる、意欲的な内容である。

本書の構成
序 章 日独防共協定を捉える視点
第一章 日露戦争前後の「独禍東漸」と「日禍西漸」
第二章 第一次世界大戦期の「独禍東漸」と「日禍西漸」
第三章 関東軍の「西進」政策と内蒙高度自治運動
第四章 ルフトハンザ航空・欧亜航空公司と満州航空株式会社
第五章 「華北分離工作」と「防共外交」－ 165 －

『国際武器移転史』第 5 号（2018 年 1 月）

第六章 日独「満」航空協定および日独謀略協定の成立
第七章 アフガニスタンの政治焦点化
第八章 日中戦争の勃発とユーラシア諜報・謀略協力の挫折
終 章 ユーラシア諜報・謀略協力体制の終焉

日本陸軍の西進構想
昭和前期における日本陸軍の対外方針が、満蒙などを射程とした、所謂北進にあり、それに対して日本海軍が南方に進出する南進政策に重きを置いていたことはよく知られている 2）。しかし陸軍参謀本部内には、新疆からアフガニスタン方面に進出する西進構想も存在していたのである。西進とはつまりはイスラーム諸国との連携であり、この点については少なくない研究蓄積が存在するが 3）、本書は 20 世紀初頭から日本陸軍の西進構想とドイツの東進構想が存在していたことを指摘している。
ただし 20 世紀初頭の日独は対立関係にあり、これは第一次世界大戦を経て 1930 年代まで続くことになる。そのためロシア革命後、日本ではボリシェビキ勢力とドイツが連携して東アジアに進出してくるのではないかという「独禍東漸」が世間に膾炙した。そのような脅威に対して日本側はシベリア出兵を皮切りに、コーカサス、アフガニスタンなど中央アジア進出によって西進政策を実現しようとしたが、これは逆にドイツ側から「日禍西漸」と見なされ、同じく脅威と認識されることになる。そしてこのような「西進」は主に現地の少数民族に対する工作という形を取られたため、参謀本部第二部と関東軍傘下の特務機関が中心となっていたのである。
その後、ドイツ側が日本の西進を肯定的に評価するようになったのは、1933 年 1 月にナチスが政権を奪取したことが大きいが、本書は日本陸軍の観察武官であった、オイゲン・オット独陸軍中佐の報告が契機となったことを指摘している。1933 年 12 月、オットは帰国した際、ヒトラー総統に直接日本情勢について報告を行っており、さらに国防省防諜部長、ヴィルヘルム・カナリス少将や独陸軍参謀局第三課（外国陸軍担当）が日本の西進を高く評価するに至った。そして中央アジアにおける日独勢力の合流手段として期待されたのが、航空機であった。
ドイツでは 1926 年にルフトハンザ航空が成立しているが、その後、ドイツ政府支援の下でトランス・ユーラシア計画が検討された。これはベルリンからシベリアを経て北京に至るルートであった。一方、日本側では 1932 年に満州航空株式会社が設立され、満州から欧州方面に至るルートが検討されていた。ただ問題は華北上空の自由飛行権を中国国民党に認めさせることであり、これについては防共外交を掲げる広田弘毅外相の対中政策に－ 166 －

田嶋信雄著『日本陸軍の対ソ謀略――日独防共協定とユーラシア政策』（小谷賢）

期待がかけられることになる。ここで外務省の目指す日中提携と陸軍の目指す日独提携に接点が生じたのである。

日独防共協定の締結と挫折
日独防共協定については、1935 年頃から駐独日本陸軍武官、大島浩少将が参謀本部第二部の意を汲む形でカナリスらとの交渉を進めていた。ドイツ側の関心は対ソ情報収集網の構築、日本陸軍側の関心も同じく対ソ工作と西進構想にあり、そこに防共という大義名分が被せられることになる。そして中国をも協定に加えることで、対ソ情報網のインフラとなる中央アジアへの航空ルートも確立させようという狙いであった。しかしながら 1936
年 11 月に関東軍が関与した綏遠事件の勃発によって、日中間の交渉は暗礁に乗り上げ、日中提携と華北上空の飛行構想は破たんを迎えたのである。
その後も日独間の交渉は大島とカナリスの間で続けられ、最終的に 1936 年 11 月 25 日、ベルリンで日独防共協定が調印された。その骨子は、日独「満」航空協定によってベルリン―新京―東京間の航空ルートを設置することと、日独による対ソ情報協力にあった。筆者は同協定の内容を評して、「近代日本が締結したさまざまな国際条約とはまったく異なって、『情報交換』とか『防衛』といった『インテリジェンス』用語であふれていた」と指摘している。特に大島とカナリスの間で秘密裏に調印された「対ソ謀略に関する日独附属協定」では、トルコ、コーカサス、ペルシャ等における具体的な工作計画が定められており、その内容は外交協定というよりはまさに「インテリジェンス協定」といえるものであった。しかしながらソ連側も同協定の内容を秘密裡に把握していたため、協定が調印された段階から、その先行きは暗かったといえる。参謀本部第二部は宮崎義一少佐をアフガニスタンに派遣し、中央アジアにおける対ソ工作に着手したが、これが実を結ぶことはなかった。
その後、日中戦争が勃発すると、日本陸軍は戦線の拡大に汲々とし、西進どころではなくなっていくのである。そして 1939 年夏のノモンハン事件は第二部の対ソ工作が全く機能していないことを明らかにし、さらに同年 8 月 23 日の独ソ不可侵条約の締結によって、日本陸軍の西進構想と対独提携は終焉を迎えることになった。こうして日独防共協定は形だけの「空虚な」ものへと変貌していくことになる。

まとめ
本書はあまり顧みられることのなかった日独防共協定における両国の軍事的意図を明らかにしただけでなく、民間航空会社によるルート構築という、従来の政治外交史研究では－ 167 －『国際武器移転史』第 5 号（2018 年 1 月）

検討対象にすらならなかった領域にまで踏み込んでおり、その内容は説得的である。ただ本書を一読して幾つかの疑問点も残る。
まず陸軍内の諸派閥と西進の関係についてやや判然としない印象である。従来の研究では、陸軍の対ソ戦略の方針をめぐって永田鉄山少将を中心とする統制派と小畑敏四郎少将らが属する皇道派が対立していた 4）。1932 年から参謀本部第二部長を務めた永田の方針は基本的に対ソ避戦にあり、どちらかといえば皇道派の方が対ソ戦には積極的であったため、参謀本部内のどのような派閥が積極的に西進を支持していたのかについては、今後の研究の進展が待たれるところである。
他方、防諜協定を進めた主体が参謀本部第二部であることは理解できるが、この第二部の方針が陸軍内、もしくは日本政府内でどのように認識されていたのかが見えてこない。
同じ参謀本部でも作戦を掌る第一部は西進構想をどのように見ていたのか、また陸軍省や外務省、さらに当時の政府はこの第二部の構想をどのように受け止めていたのかを描くことで、西進構想がよりリアリティをもって浮かび上がってくるのではないだろうか。
いずれにしても本書は使える限りの一次資料を駆使し、ややもすれば謀略論に陥りがちな日本陸軍のインテリジェンス活動を鮮やかに描き出している労作である。また日本政治外交史研究に与えるインパクトも小さくはない。本書を一読すれば、日独防共協定がその後の日独伊三国同盟と必ずしも直線的に繋がっていないことを、説得的に知らしめてくれる。

注1） 石田憲［2013］『日独伊三国同盟の起源』講談社。
2） 黒野耐［2000］『帝国国防方針の研究』総和社、303-311 頁。
3） 例えば、森久男［2009］『日本陸軍と内蒙工作』講談社、関岡英之［2010］『帝国陸軍見果てぬ「防共回廊」』祥伝社 2010 年等。
4） 北岡伸一［2012］『官僚制としての日本陸軍』筑摩書房 、240 頁、森靖男［2011］『永田鉄山』ミネルヴァ書房、210-211 頁。

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