ブラジルの日本語教育の現状―日系人のための日本語教育から一般ブラジル人向けの日本語教育へ―
YOSHIKAWA, Mayumi Edna Iko1
1 国際交流基金サンパウロ日本文化センター, サンパウロ市, ブラジル

mayumi@fjsp.org.br

キーワード

日本語教育機関 公教育機関
日系人・非日系人教師

語学学校

日系団体

日系人・非日系人学習者

論文要旨
本稿では、日本語コースが提供されている機関の種類と機関数によって、日本移民開始から始まった日本語教育が、日系団体や日系人の尽力により、現在どのようにブラジルで拡大しているか、また日本語を教えている教師と日本語を学んでいる学習者の、日系人と非日系人の比率を、2018 年度に国際交流基金サンパウロ日本文化センターが実施した調査のデータをもとに述べる。
１

はじめに

1.1

目的

ブラジルの日本語教育は、日本移民開始時から始まり、当時は日系子弟に日本語の読み書きを教えるために設立された学校が多く、日系人学習者が多いことは、調査・研究（小久保（1991）、丹羽（2004）など）で述べられている。一方、日本語が外国語として教えられる公教育機関の数が増加してきたことが、国際交流基金(以下 JF)が 3 年ごとに実施する「海外日本語教育機関調査」のデータから確認できる。また、公教育機関の日本語学習者の中で非日系人学習者が多いことも渡辺・一甲（1999）、三浦（2006）に記載されている。吉川（2017）では、2009 年及び 2017 年の調査データの分析により、公教育での非日系人学習者の増加が明らかになった。
本稿では、学校教育以外の日本語教育機関を含むブラジルの日本語教育機関全体の学習者数及び教師数の日系人と非日系人の割合を、2018 年に国際交流基金サンパウロ日本文化センター(以下 FJSP)が実施した追加調査(以下 FJSP 追加調査)のデータに基づいて分析する。特に、公教育機関での日本語教育機関が増加してきた 1990 年代から、公教育機関以外の日系団体や日系人教師が運営する私塾などでも、非日系人学習者が増加していることが言われてきたが、その人数が具体的に把握されていなかった。本稿では FJSP 追加調査のデータを使用し、公教育以外での日系人・非日系人教師と学習者の割合を明らかにすることが目的である。
この結果により、ブラジルの日本語教育がどのように日系人を含む一般のブラジル人向けの日本語教育として広がっているかが見られる。
なお、調査では、日本国籍を有する人も含め、自己申告また日本語の名前・苗字から日系人の祖先を有すると考えられる人を「日系人」として数えた。

1.2

日本語教育機関の分類

ブラジルの日本語教育機関は、「公教育機関」と「公教育以外の機関」の 2 種類に分けられる（表 1）。
表 1:

教育段階、教育機関の分類
教育段階
A. 初等・中等教育

I. 公教育機関

B. 高等教育

II. 公教育以外の機関

教育機関の分類a. 公立学校（州立／市立）
b. 私立学校
c. 連邦大学
d. 州立大学
e. 私立大学
f. 日系団体
g. 私塾
h. 語学学校
i. その他の機関

吉川（2017:38）より抜粋
上記の表の教育段階と教育機関の分類は吉川（2017、pp．38-40）に記述されている。
1.3

本稿で扱う調査について

本稿では、JF が行った「2018 年度海外日本語教育機関調査」(以下 JF 調査)と同時期にFJSP で実施した追加調査(以下 FJSP 追加調査）のデータを扱う。
FJSP 追加調査は、オンラインアンケートフォーム（Google Forms）で作成したアンケートを、イーメール、または電話で、ブラジル全国の日本語教育機関 380 機関を対象に実施した定量調査である。380 機関のうち、314 機関から回答が得られ、回答率は 82.6％である。
調査項目には、1．各機関の教師数とその中の日系人・非日系人の人数、2．学習者数とその中の日系人・非日系人の人数、3．使用教科書、4．公教育以外の機関には、学習者の年齢層別の人数を問う質問があるが、本稿では、特に 1．と 2．の回答の集計を扱う。
2．2018 年「FJSP 追加調査」のデータ集計と分析
本節では 2018 年「FJSP 追加調査」のデータの集計をグラフで表し、その分析を行う。
2.1

日本語教育機関数1.3 で述べたように、380 機関を対象に FJSP 追加調査を実施し、314 機関から回答を得られた (回答率 82.6％) 。このデータをもとに、以下、結果をグラフで表す。

図 1:2018 年「FJSP 追加調査」による日本語教育数 (314 機関、回答率 82.6％)

公教育機関と公教育以外の機関の割合は、JF が実施した 2015 年度「海外日本語教育機関調査」のとほぼ同様である。
2.2

教師の日系人・非日系人の比率（全体）314 機関の日系人・非日系人教師の比率は以下のとおりである。なお、全体の教師数は1,059 人である。

図 2:

日系人教師と非日系人教師の割合 (全体)

全体的にみると、日系人教師の数が 60％であり、非日系人教師の数より多い。しかし、教育機関の種類により、この比率が異なる。これについては、2.4 で述べる。
2.3

学習者の日系人・非日系人の比率（全体）以下、日系人と非日系人学習者の割合である。全体の学習者数は 18,242 人である。

図 3:

日系人学習者と非日系人学習者の割合 (全体)

日系人学習者は、教師数に比べると、圧倒的に少なく、全体の 35.5％を占めるが、この割合も、教育機関の種類により異なる。機関の種別による日系人・非日系人学習者の比率については、は 2.5 で述べる。
2.4

教師の日系人・非日系人の比率（機関種別）

図 4:

日系人教師と非日系人教師の比率（機関種別）

1.059 人の教師のうち、456 人が公教育機関の教師であり、603 人が公教育機関以外の教師である。その中で、公教育機関（公立校、私立公、高等教育）では非日系人教師が大半を占める。特に初等・中等教育レベルの公立校では、非日系人教師の割合が 85％と最も多い。吉川（2017）で扱ったデータに比べると、この割合は 32.4％高くなっている。
公教育以外の機関では、特に日系団体や私塾の日本語コースでは、それぞれ、85.5％と83.5％が日系人の教師である。また、英語やスペイン語など、日本語以外の言語コースも提供している語学学校でも、日系人教師の割合が 68％である。
2.5

学習者の日系人・非日系人の比率（機関種別）

図 5:日系人学習者と非日系人学習者の比率（機関種別）

18,242 人の学習者のうち、10,179 人が公教育機関の学習者であり、8,063 人が公教育以外の機関の学習者である。2.4 の教師数と比較すると、公教育機関では、1 教師に対し学習者数が約 23 人であり、公教育以外の機関では、1 教師に対し、学習者数が約 13 人である。
日系人・非日系人学習者の比率は、公教育機関では、特に高等教育と初等・中等教育の公立校では高く、それぞれ 88％と 93％である。私立の学校でも非日系人の学習者が多いが、59％であり、高等教育機関と公立校に比べると、それほど、非日系人学習者は多くない。この割合は、初等・中等教育の公立校と高等教育では、吉川（2017）で扱ったデー
タとほぼ同様であるが、私立学校では非日系人の学習者が占める割合が 6％高くなっている。
公教育以外の機関では、1990 年までは、ほとんどの学習者が日系人であったと言われてきたが、その後、非日系人学習者が増加したという声も多い。FJSP 追加調査によると日系団体と私塾での学習者の中では日系人が占める割合はまだ高く、それぞれ 53％と57％である。また、語学学校とその他の機関（幼稚園や公務員などを対象に日本語コースを提供しているブラジルの政府機関など）では日系人の学習者が占める割合はそれぞれ32％と 55％である。

3．まとめ・教師: ブラジル全国では日系人の教師が占める割合が 60％であり、非日系人教師の人数より高い。しかし、公教育機関では、特に初等・中等教育の公立校で教える教師の85％が非日系人の教師である。なお、日系団体や私塾では、日系人教師が占める割合が高い（約 85％）。
・学習者: ブラジル全国では非日系人の学習者が占める割合が 65％である。特に初等・中等教育の公立校で学ぶ学習者の 93％が非日系人である。しかし、非日系人の学習者が増加してきたと言われている日系団体や私塾では、まだ日系人の学習者が過半数であり、それぞれ、53％と 57％である。また、語学学校やその他の機関ではそれぞれ 32%と 55%が日系人の学習者である。
・公教育機関での日本語コースが提供されるようになってから非日系人教師と非日系人学習者が増加してきたと言われているが、日系団体や私塾では、ほぼ半数が日系人学習者であり、教師の中でも日系人教師が多いことが今回の調査で明らかになった。
・FJSP 追加調査のデータから、日本語コースがブラジルで様々な種類の機関で提供されてきたことが分かる。公教育以外の機関でも、一般ブラジル人に日本語を教える語学学校やその他の機関（ブラジルの政府機関が運営する機関など）は以前存在しなかったが、徐々に増加していくであろう。このように、機関の種類が多様化していくとともに、非日系人学習者と非日系人教師の人数も増加していくと思われる。
4．参考文献[1] 小久保ネイダ(1991)「南米における日本語教育概観」『講座 日本語と日本語教育』16，明治書院 pp. 130-146[2] 国際交流基金サンパウロ日本文化センター(2017) 『海外の日本語教育の現状
2015 年度日本語教育機関調査より』、国際交流基金[3] 国際交流基金サンパウロ日本文化センター(2018)『2018 年度 日本語教育機関調査― 追加調査』、国際交流基金サンパウロ日本文化センター[4] 丹羽義和（2004）「ブラジルの日本語教育」ブラジル・ニッポン移住者協会(編)『ブラジル日本移民戦後移住の 50 年』、ブラジル・ニッポン移住者協会, pp. 168-170[5] 三浦多佳史・吉川一 甲真由美エジナ・遠藤クリスチーナ麻樹 (2006)「ブラジルにおけるメールマガジンを利用 した日本語教師ネ ットワーク構築の試みー現実に機能しうる日本語教師間ネットワークとはどんなもの か ー」『国際交流基金日本海教育紀要』2, pp. 105-119[6] 渡辺章子 ・ー甲真由美エジナ(1999)「ブラジルの日本誇教育をめぐる現状と展望」『世界の日本語教育』〈日本語教育事情報告編〉2, pp. 63-77[7] 吉川・一甲真由美エジナ（2017）「ブラジルの日本語教育の現状」福島青史、吉川・一甲真由美エジナ（編）『南米日本語教育シンポジウム 2017―発表論集』、国際交流基金サンパウロ日本文化センター、pp. 37-60