２０２２年度
大学・短期大学
保健体育教育実態調査報告書

2022 年度

大学・短期大学

保健体育科目教育実態調査報告書

目次

まえがき （全国大学体育連合 調査部長） ............................................................................................. 2
１．調査概要 ................................................................................................................................................ 3
２．回答大学・短期大学の比率 ................................................................................................................... 3
３．大学・短期大学における学部数について ............................................................................................. 4
４．教養保健体育の授業担当教員数について ............................................................................................. 6
５．教養保健体育の専任教員の所属について ........................................................................................... 12
６．実技科目の開講状況（必修科目として） ........................................................................................... 14
７．講義科目の開講状況（必修科目として） ........................................................................................... 16８．演習（実技＋講義）科目の開講状況（必修科目として） ................................................................. 18
９．実技科目の開講状況（選択科目として） ........................................................................................... 20
１０．講義科目の開講状況（選択科目として） ....................................................................................... 22
１１．演習（実技＋講義）科目の開講状況（選択科目として）.............................................................. 24
１２．体力テストの実施............................................................................................................................ 26
１３．体力テストの実施種目 .................................................................................................................... 28
１４．体力テストを実施する上での課題・問題点について ..................................................................... 30
１５．体力テストの活用について ............................................................................................................. 32
１６．身体的障害を持った学生への対応について.................................................................................... 34
１７．精神的障害を持った学生への対応について.................................................................................... 36
１８．TA 制度や助手制度について ........................................................................................................... 38
１９．授業評価について............................................................................................................................ 40
２０．ユニークなスポーツ・体育・健康関連の授業の実践例について ................................................... 42
２１．保健体育教員が組織として実施・参加している FD プログラムについて .................................... 43
２２．スポーツ推薦・強化指定クラブの制度について ............................................................................ 45
２３．2020 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について ....................................................................... 47
２４．2020 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について ....................................................................... 49
２５．2021 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について ....................................................................... 51
1

２６．2021 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について ....................................................................... 53
２７．2022 年度（前期・後期）のコロナ禍の授業形態について ............................................................ 55

資料 調査質問用紙 ................................................................................................................................... 58

2

まえがき
公益社団法人全国大学体育連合（以下、本連合）では、1995（平成 7）年から定期的に保健体育教育実態調査を実施している。この調査の目的は、大学・短期大学のカリキュラム改革が保健体育科目にどのような影響を及ぼしているかを把握し、その情報を本連合会員校に提供することである。
今回の 2023（令和元）年度については、実態調査を対象とした 2022 年は、コロナ禍以降であり、教育を取り巻く環境は大きく変化した。今後は、これらの変化を踏まえ、新しい時代に求められる教育の形を模索していく必要があると考える。オンライン授業の利点を活かし、効果的な教育方法の開発が進められている。オンライン授業と対面授業を組み合わせたハイブリッド型授業や、個別学習に適したオンライン教材の開発などが進められている。さらに、思考力や問題解決のための能力が求められている。今後はさらに、ICT 技術の活用も進んでいくこととなり、オンライン授業や AI 教材など新しい学
習ツールを活用することで、より効果的な授業が可能となる。保健体育教育実態調査が大学における体育・スポーツ教育のあり方についての今後の参考となり、大学における体育・スポーツに関するオンラ
イン教材の開発や教員の ICT スキルアップのための一助になれば幸いである
今回の調査の特徴は、以下の通りである。
① 各大学におけるカリキュラムの状況を把握するための教育実態調査と体力テストに関する調査は、
質問項目を簡素化し、これらを統合した形式で実施した。
② アンケート調査の回答は、全て Web を利用して回収した。
③ アンケート調査結果は、公益社団法人 大学体育連合 HP で公開する。
今回の調査では、92 校の大学・短期大学からの回答が得られた。最後に、ご多忙の中、貴重な時間を頂き調査にご協力頂いた皆様に深く感謝申し上げる。

2024 年 6 月 10 日
公益社団法人 全国大学体育連合 調査部
部

3

長

白川 哉子

１． 調査概要
本調査は、2023（令和5）年7月13日～8月21日、本連合会員校269校（調査時）を対象として、メールおよびHPからの広報にて調査の協力を依頼し、webを利用したオンライン調査により回答を回収した。国公立大学22校、私立大学66校、国公立短期大学0校、私立短期大学4校、大学校0校の合わせて92
校から回答が得られた。
調査は、大学の規模および担当教員に関する項目、非常勤教員の契約に関する項目、保健体育科目に関する項目、体力測定に関する項目、授業評価に関する項目、FDプログラムに関する項目、スポーツ
推薦・強化クラブに関する項目、コロナ禍の授業実施方法に関する項目について、設問等を設定し実施した。
過去の調査における同じ質問項目の結果については、2005 年度・2010 年度・2013 年度・2016 年度・
2019・2022 年度の比較を掲載した。

２． 回答大学・短期大学の比率
2022 年度調査回答の得られた大学・短期大学は、国公立大学 22 校（25.0％）、私立大学 66 校（68.8％）、私立短期大学 4 校（6.3％）の合計 92 校であった（図 1）。

図 1 回答大学・短期大学の比率

4３． 大学・短期大学における学部数について
大学・短期大学における学部数と割合について、全体、国公立大学、私立大学、私立短期大学ごとに図2 に示した。
国公立大学では、3～4 学部、5~9 学部、10～15 学部が同率で多く 5 校（22.7％）であった。私立大学
では、5～9 学部が 22 校（33.3％）で最も多く、学部数が最も多い範囲は 21 学部以上で 1 校（1.5％）であった。短期大学では、3～4 学部が 3 校（75.0％）で、1 学部が 1 校（25.0％）であった。

図 2 大学・短期大学における学部数

図 2-1 大学・短期大学における学部数5図 2-2 大学・短期大学における学部数

図 2-3 大学・短期大学における学部数

6

４． 教養保健体育の授業担当教員数について（専任教員数）大学・短期大学における教養保健体育の授業を担当している専任教員数について、全体、国公立大学、
私立大学、私立短期大学ごとに図 3 に示した。
国公立大学では、5～9 人の範囲が最も多く 10 校（45.5％）であった。私立大学でも 5～9 人の範囲が最も多く 23 校（34.8％）であった。短期大学では、2 人の範囲が最も多く 3 校（75.0％）であった。

図 3 専任教員数

図 3-1 専任教員数7図 3-2 専任教員数

図 3-3 専任教員数8

（非常勤講師数）
大学・短期大学における教養保健体育の授業を担当している非常勤講師数について、全体、国公立大
学、私立大学、私立短期大学ごとに図 4 に示した。
国公立大学では、5～9 名の範囲が最も多く 8 校（36.4％）であった。私立大学（66 校）では、10～29人の範囲が最も多く 18 校（27.3％）であった。短期大学（4 校）では、2 名の範囲が最も多く 3 校（75％）
であった。

図 4 非常勤講師数

図 4-1 非常勤講師数9図 4-2 非常勤講師数

図 4-3 非常勤講師数

10（特任・嘱託教員数）
大学・短期大学における教養保健体育の授業を担当している特任・嘱託教員数について、全体、国公立
大学、私立大学、私立短期大学ごとに図 5 に示した。
国公立大学（22 校）、私立大学（66 校）、短期大学（4 校）における特任・嘱託教員は、92 校のうち80％以上の大学で 0 人であった。

図 5 特任・嘱託教員数

図 5-1 特任・嘱託教員数11図 5-2 特任・嘱託教員数

図 5-3 特任・嘱託教員数

12

５． 教養保健体育の専任教員の所属について
大学・短期大学における教養保健体育の専任教員数について、全体、国公立大学、私立大学、私立短期
大学ごとに図 6 に示した。
全体では、「学部・学科・研究室、センターなど 1 つの組織に教員が所属している」が 43 校（46.7％）、「各教員が、学部等に分散して所属している」が 39 校 42.4％、「その他」が 10 校（10.9％）であった。

図 6 専任教員の所属

図 6-1 専任教員の所属

13図 6-2 専任教員の所属

図 6-3 専任教員の所属

14

６． 実技科目の開講状況（必修科目として）スポーツ・体育・健康関連の「実技科目が必修科目として開講されているか」について、全体、国公立
大学、私立大学、私立短期大学ごとに図 7 に示した。
全体では、「全学で必修」として開講しているのは 25 校（27.2％）、「一部で必修」として開講しているは 30 校（32.6％）、「必修ではない」は 37 校（40.2％）であった。国公立大学では「全学で必修」として開講しているが一番多く 8 校（36.4％）であった。
私立大学では「必修ではない」
が一番多く 29 校
（43.9%）であった。短期大学では、「一部で必修」が一番多く、2 校（50.0％）であった。

図 7 実技の開講状況（必修科目として）

図 7-1 実技の開講状況

15図 7-2 実技の開講状況

図 7-3 実技の開講状況

図 7-4 実技の開講状況(経年比較)
16

７． 講義科目の開講状況（必修科目として）スポーツ・体育・健康関連の「講義科目が必修科目として開講されているか」について、全体、国公立
大学、私立大学、短期大学ごとに図 8 に示した。
全体では、「全学で必修」として開講しているのは 12 校（13.0％）、「一部で必修」として開講しているは 33 校（35.9％）、「必修ではない」は 47 校（51.1％）であった。国公立大学では「必修ではない」が一
番多く 11 校（50.0％）であった。私立大学でも「必修ではない」が一番多く 35 校（53.0％）であった。
短期大学では、「一部で必修」が一番多く 2 校（50.0％）であった

図 8 講義科目の開講状況（必修科目として開講）

図 8-1 講義科目の開講状況

17図 8-2 講義科目の開講状況

図 8-3 講義科目の開講状況

図 8-4 講義科目の開講状況（経年比較）
18

８． 演習（講義＋実技）科目の開講状況（必修科目として）スポーツ・体育・健康関連の「演習科目が必修科目として開講されているか」について、全体、国公立
大学、私立大学、短期大学ごとに図 9 に示した。
全体では、「全学で必修」として開講しているのは 13 校（14.1％）、「一部で必修」として開講しているのは 24 校（26.1％）、「必修ではない」は 55 校（59.8％）であった。国公立大学、では「必修ではない」
が一番多く 15 校（68.2％）であった。私立大学でも「必修ではない」が一番多く 38 校（57.6%）であった。短期大学でも「必修ではない」が一番多く 2 校（50.0％）であった。

図 9 演習科目の開講状況（必修科目として開講）

図 9-1 演習科目の開講状況

19図 9-2 演習科目の開講状況

図 9-3 演習科目の開講状況

図 9-4 演習科目の開講状況(経年比較)
20

９． 実技科目の開講状況（選択科目として）スポーツ・体育・健康関連の「実技科目が選択科目として開講されているか」について、全体、国公立
大学、私立大学、短期大学ごとに図 10 に示した。
全体では、「全学で選択科目として開講」が 56 校（60.9％）、「一部で選択科目として開講」が 26 校
（28.3％）、「開講していない」が 10 校（12.5％）であった。国公立大学では「全学で選択科目として開講」が一番多く 12 校（54.5％）であった。私立大学では「全学で選択科目として開講」が一番多く 43 校
（65.2%）であった。短期大学では、「一部で選択科目として開講」が一番多く 2 校（50.0％）であった。

図 10 実技科目の開講状況（選択科目として開講）

図 10-1 実技科目の開講状況

21

図 10-2

実技科目の開講状況

図 10-3 実技科目の開講状況

図 10-4

実技科目の開講状況(経年比較)
22１０． 講義科目の開講状況（選択科目として）スポーツ・体育・健康関連の「講義科目が選択科目として開講されているか」について、全体、国公立
大学、私立大学、短期大学ごとに図 11 に示した。
全体では、「全学で選択科目として開講」が 57 校（62.0％）、「一部で選択科目として開講」が 26 校
（28.3％）、「開講していない」が 9 校（9.8％）であった。国公立大学では「全学で選択科目として開講」
が一番多く 13 校（59.1％）であった。私立大学では「全学で選択科目として開講」が一番多く 43 校
（65.2%）であった。短期大学では、「一部で選択科目として開講」が一番多く 2 校（50.0％）であった。

図 11 講義科目の開講状況の比較（選択科目として開講）

図 11-1 講義科目の開講状況の比較

23

図 11-2 講義科目の開講状況の比較

図 11-3 講義科目の開講状況の比較

図 11-4 講義科目の開講状況の比較（経年比較）
24

１１． 演習科目の開講状況（選択科目として）スポーツ・体育・健康関連の「演習科目が選択科目として開講されているか」について、全体、国公立
大学、私立大学、短期大学ごとに図 12 に示した。ここで演習とは、講義だけ、実技だけ以外の形式の授業のことを指します（講義＋実技など）。
全体では、「全学で選択科目として開講」が 30 校（32.6％）、「一部で選択科目として開講」が 25 校
（27.2％）、「開講していない」が 37 校（40.2％）であった。国公立大学では「開講していない」が一番多く 14 校（63.6％）であった。私立大学では「全学で選択科目として開講」が一番多く 27 校（40.9%）であった。短期大学では、「開講していない」が一番多く 3 校（75.0％）であった。

図 12 演習科目の開講状況（選択科目として）

図 12-1 演習科目の開講状況

25

図 12-2 演習科目の開講状況

図 12-3 演習科目の開講状況

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１２． 体力テストの実施
体力テストの実施について、全体、国公立大学、私立大学、短期大学ごとに図 13 に示した。
全体では、「全学で実施」が 18 校（19.6％）、「一部で実施」が 34 校（37.0％）、「実施しなかった」が40 校（43.5％）であった。国公立大学では「一部で実施」が一番多く 9 校（40.9％）であった。私立大学では「実施しなかった」が一番多く 32 校（48.5%）であった。短期大学では、「実施しなかった」が一
番多く 2 校（50.0％）であった。

図 13 体力テストの実施

図 13-1 体力テストの実施

27

図 13-2 体力テストの実施

図 13-3 体力テストの実施

28

１３． 体力テストの実施種目
体力テストの実施種目について、全体、国公立大学、私立大学、短期大学ごとに図 14 に示した。
体力テストを実施した大学（n=52）のうち、「新体力テストの全種目を実施」が 12 校（23.1%）、「新体力テストの一部の種目を実施」が 16 校（30.8%）、「新体力テスト全種目に加えて独自種目を実施」が4 校（7.7％）、「新体力テスト一部の種目に加えて独自種目を実施」が 12 校（23.1％）、「独自種目のみを実施」が 6 校（11.5％）、「その他」が 2 校（3.8％）であった。
体力テストの実施に関する主な問題点として、実施場所の制限や実施スタッフの確保などがあった。

図 14 体力テストの実施種目

図 14-1 体力テストの実施種目

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図 14-2 体力テストの実施種目

図 14-3 体力テストの実施種目30

１４． 体力テストを実施する上での課題・問題点について（自由記述）
・スポーツ実技は各種目ごとに時間割が組まれており、特に名古屋キャンパスにおいては、狭い教場を分け合って使用している状況のため、全授業で体力測定を実施できる環境が整っていない。特に立ち幅跳びについては、マットの用意がない（器械体操を含む授業がないため）ことから、学生の脚にかかる負担を考慮して別の種目による測定を実施するほかない。体力測定を全種目実施できるほどの教場が用意できていない。
・場所が広く取れないので、実施できる種目が限られること・学生が測定するため結果の信憑性がない。
・全 1 年生を対象に、4 月の入学時、10 月と年 2 回実施しているが、入学時は 20m シャトルランは安全面を考慮して行っていない。
・成績に直結しないので学生が欠席がちである。
・シャトルランの見学者が多い授業があった。コロナ後、2023 年春は「自信がない」という見学理由があった。
・単に体力を測定するだけでなく、新たな学びにつながるような体力測定を含まないと飽きられる。
・教員に加え、助力を得られるのは教務補助（嘱託職員）1 名のみなので人手が足りない。
・少人数でしか実施できない。
・半期・必修の体育実技の授業内で体力測定を実施するため、15 回という限られた授業回数の中で体力測定の結果をフィードバックすることが難しい（十分な時間がとれない）。本来は、全学で統一して体力測定を実施することが望ましいが、実技体育を担当する教員が各学部学科に散らばっているため、全学で統一した形で体力測定をおこなうことが難しい。
・学部が多く必修科目でないことから実施が出来ない。
・器具・機材が無い
・環境設備、天候による予定変更
・体力測定を用いて授業の効果を授業開始時と終了時で測りたいが、４～７月期の授業については、体育施設の関係で熱中症対策が出来ず、測定が実施できない。
・体力測定時の怪我や体調不良者の増加、特任助教の人員減少にともなう体力測定運営の負担増加、予算削減によるアルバイト学生雇用人件費工面が困難化
・体力測定データの研究上活用と学生からの承認。怪我の多発。科目内でのフィードバックが困難。
正しい知識を備えた測定員の確保、養成が困難。測定結果の分析等、時間確保が困難。
・全学の行事として体力測定を実施しており（１・２年生は実施、３・４年生は測定）、参加率は課題である。また、３・４年生が測定しており、測定方法を徹底することが難しい。
・「体力を測定すること」が目的ではなく、体力測定を通して自身の健康について科学的に考える態度を身に付けることを目的としているため、「体力測定を行っている意図」が受講学生にしっかり伝わる
ように工夫している。
・時間がかかる，データ入力，整理が大変，（学部がたくさんあるので本学部に限り回答しています）
実施する上で実施方法の徹底が難しく、学生が正確に体力測定の実施方法を理解していないことが多い。
・予算の関係で測定機器の購入や入れ替えが不十分である程度の数を準備できない．
・体力測定があることをシラバスで見て、体育実技履修そのものをやめたり、体力測定の回を欠席する学生がいる。そもそも、なぜ「体力測定をするのか」という事が理解できていないように思われる。
・期日・時間・場所の設定や確保が困難な状況がある。
・グラウンドのないキャンパスで 50m 走が出来ない。選択科目の場合、シャトルランがあるだけで履修を敬遠する学生がいる

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１５． 体力テストの活用について（複数回答）
体力テストの活用について、全体、国公立大学、私立大学、短期大学ごとに図 12 に示した。
各大学及び短期大学においては、「履修者の運動への動機付け」「学生のレポートや演習のデータ」「研
究資料（紀要など）」「授業担当者の資料（学生の実態把握）」「学生個人への運動処方」の順に多く、「能力別クラス分け」に用いる大学は少なかった。

図 15 体力テストの活用について（複数回答）

図 15-1 体力テストの活用について（複数回答）

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図 15-2 体力テストの活用について（複数回答）

図 15-3 体力テストの活用について（複数回答）

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１６． 身体的障害（視・聴覚障害、怪我によるものを含む）を持った学生への対応について
身体的障害（視・聴覚障害、怪我によるものを含む）を持った学生への対応について、全体、国公立大
学、私立大学、短期大学ごとに図 16 に示した。
全体では、「健常者と同じクラスで行う」
が 46 校（50.0％）、「障害者用のクラスがある」
が 11 校（12.0％）、「特になし」が 17 校（18.5％）、「その他」が 18 校（19.6％）であった。
「障害者用のクラスがある」では、国公立大学で 27.3％、私立大学で 18.2％、短期大学で 0％であった。
「身体的障害者のクラス」を設置する割合が、短期大学ではなしという結果であり、対応が十分に進んでいない現状が見られる。

図 16 身体的障害（視・聴覚障害、怪我によるものを含む）を持った学生への対応について

図 16-1 身体的障害（視・聴覚障害、怪我によるものを含む）を持った学生への対応について34

図 16-2 身体的障害（視・聴覚障害、怪我によるものを含む）を持った学生への対応について

図 16-3 身体的障害（視・聴覚障害、怪我によるものを含む）を持った学生への対応について35

１７． 精神的障害（性同一性障害、学習障害を含む）を持った学生への対応について
精神的障害（性同一性障害、学習障害を含む）を持った学生への対応について、全体、国公立大学、私立大学、短期大学ごとに図 17 に示した。
全体では、「健常者と同じクラスで行う」が 45 校（48.9％）、「障害者用のクラスがある」が 7 校（7.6％）、「特になし」が 23 校（25.0％）、「その他」が 17 校（18.5％）であった。
「障害者用のクラスがある」では、国公立大学で 9.1％、私立大学で 7.6％、短期大学で 0％であった。精神的障害を持つ学生について
は、在籍者数が少ない点や非常に繊細な部分を含んでいるため、各大学において、独自に様々な対応を実施しているようである。

図 17 精神的障害（性同一性障害、学習障害を含む）を持った学生への対応について

図 17-1 精神的障害（性同一性障害、学習障害を含む）を持った学生への対応について36

図 17-2 精神的障害（性同一性障害、学習障害を含む）を持った学生への対応について

図 17-3 精神的障害（性同一性障害、学習障害を含む）を持った学生への対応について37

１８． ＴＡ制度や助手制度について
ＴＡ制度や助手制度など、授業をサポートする人員を雇用する制度について、全体、国公立大学、私立大学、短期大学ごとに図 18 に示した。
「授業をサポートする人員を雇用する制度がある」は、全体で 48.9％、国公立大学で 45.5％、私立大学で 53.0％、短期大学で 0.0％であった。

図 18 ＴＡ制度や助手制度について

図 18-1 ＴＡ制度や助手制度について38

図 18-2 ＴＡ制度や助手制度について

図 18-3 ＴＡ制度や助手制度について39

１９． 授業評価について「学生による授業評価はどのように行われているか」について、全体、国公立大学、私立大学、短期大
学ごとに図 16 に示した。
学生による授業評価は、9 割以上の大学で「全学規模」で行われ、「学部単位で実施」「学科単位で実施」など、何らかの形ですべての国公立大学、私立大学、短期大学において実施されていた。

図 19 授業評価について（複数回答）

図 19-1 授業評価について（複数回答）

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図 19-2 授業評価について（複数回答）

図 19-3 授業評価について（複数回答）

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２０． ユニークなスポーツ・体育・健康関連の授業の実践例について（具体的内容と課題）（例：留学生向けの外国語による授業など）
・スポーツ実技と e ラーニングを併用した授業
・スケートリンクを有しており、「シーズンスポーツ・スケート」の授業を実施
・大学近辺を散策する「山野歩走」という種目
・パラスポーツの選択授業
・実際のコースで行うゴルフの授業。問題は予算が足りない。
・アドベンチャーコースを用いた実践的な学びを深める授業。学内に設置してあるアドベンチャーコースを用いて、学びのプロセスやチャレンジに対する心構えとグループ（組織）の関わり方を身に付ける。また、本学の建学の理念である「言葉は世界をつなぐ平和の礎」を体系化するために、アドベンチ
ャープログラムを通して、身体活動を主とする対人行動からコミュニケーションスキル、異なる価値観や文化的背景、社会の多様性の理解と尊重する姿勢を身に付けている。
・９つの時間帯で、個人種目１４と集団種目１４種の２８種目の体育実技授業。その他、夏季冬季の集中授業。
・2 年次以上のスポーツ実技Ⅲ･Ⅳでは、ニュースポーツ系の種目を多数採用
・ノルディックウォークを変則型集中授業として実施。1 回のウォーキングで 3 コマ分の授業数として3 回(9 コマ)実施。他はヨガ、レクスポを学内で実施し、最後(15 回目)は小グループでレポート発表会を行っている。
・スクーバダイビング
・健康的な身体づくりに運動と食事の両方が必要であることを理解させるワークショップ形式の授業
・グループ課題としてスポーツ・レクリエーションの企画・運営を課し、他のクラスメイトを動かす経験を通じて、他のプロジェクトや活動にも役立つ実践力を養う内容
・大学院生向けの体育実技
・和太鼓、ブラインドサッカー、アーティスティックスイミングの授業
・新しいスポーツを履修生が考案し実践する授業
・英語で授業を実施
・留学生向けの外国語による授業
・特別なニーズ・事情を持つ学生へ対応するためのクラスあり（障害者、留学生も含む）
・複数の学部で 1 クラスを構成（社会福祉学部、教育・心理学部合同など）
・男女共修
・通年で 1 種目を履修（「20 歳の学力」という共通目標を立て、1 年間をかけて 1 科目を履修する）

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２１． 保健体育教員が組織として実施･参加している FD プログラムについて「保健体育教員が組織として実施･参加している FD プログラム」について、全体、国公立大学、私立大学、短期大学ごとに図 20 に示した。
全体では、「自己点検・評価の実施」20 校、「授業の相互参観」17 校、「外部研修会への派遣」16
校、「共通テキストの作成」14 校の順に多く「授業研究会の実施」13 校がそれに続いている。一方、
39 校の大学・短期大学では、FD プログラムについて「行っていない」との回答であった。

図 20 保健体育教員が組織として実施･参加している FD プログラムについて（複数回答）

図 20-1 保健体育教員が組織として実施･参加している FD プログラムについて（複数回答）

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図 20-2 保健体育教員が組織として実施･参加している FD プログラムについて（複数回答）

図 20-3 保健体育教員が組織として実施･参加している FD プログラムについて（複数回答）

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２２． スポーツ推薦・強化指定クラブの制度について「スポーツ推薦・強化指定クラブの制度」について、全体、国公立大学、私立大学、短期大学ごとに図21 に示した。
全体では、「スポーツ推薦入試の制度がある」が 46 校（50.0％）、「強化指定クラブの制度がある」が40 校（43.5％）、「どちらの制度もない」が 39 校（42.4％）であった。国公立大学では、「どちらの制度もない」が一番多く 17 校（77.3％）であった。私立大学では、「スポーツ推薦入試の制度がある」が 39
校（59.1％）、「強化指定クラブの制度がある」38 校（57.6％）であった。短期大学では、「スポーツ推薦入試の制度がある」が一番多く 2 校（50.0％）であった。

図 21 スポーツ推薦・強化指定クラブの制度について（複数回答）

図 21-1 スポーツ推薦・強化指定クラブの制度について（複数回答）

45

図 21-2 スポーツ推薦・強化指定クラブの制度について（複数回答）

図 21-3 スポーツ推薦・強化指定クラブの制度について（複数回答）

46

２３． 2020 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について「2020 年度（前期）のコロナ禍の授業形態」について、全体、国公立大学、私立大学、短期大学ごとに図 22 に示した。
全体では、「オンデマンド」40 校（43.5％）、「オンライン（双方向）＋オンデマンド」31 校（33.7％）、「オンライン（双方向）」23 校（25.0％）の順に多く、「対面」は 13 校（14.1％）であった。国公立大学
では、「オンデマンド」9 校（40.9％）、「オンライン（双方向）＋オンデマンド」8 校（36.4％）、「オンラ
イン（双方向）」3 校（13.6％）の順に多く、「対面」は 2 校（9.1％）であった。私立大学では、「オンデ
マンド」30 校（45.5％）、「オンライン（双方向）＋オンデマンド」23 校（34.8％）、「オンライン（双方向）」20 校（30.3％）の順に多く、「対面」は 9 校（13.6％）であった。短期大学では、「対面」「対面＋
オンデマンド」「休講」2 校（50.0％）であり、「オンライン（双方向）」「オンライン（双方向）＋オンデ
マンド」0.0％であった。

図 22 2020 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

図 22-1 2020 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

47

図 22-2 2020 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

図 22-3 2020 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

48

２４． 2020 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について「2020 年度（後期）のコロナ禍の授業形態」について、全体、国公立大学、私立大学、短期大学ごとに図 23 に示した。
全体では、「対面＋オンデマンド」39 校（42.4％）、「オンデマンド」28 校（30.4％）、「オンライン（双方向）＋オンデマンド」「対面」26 校（28.3％）の順に多かった。国公立大学では、「対面＋オンデマン
ド」12 校（54.5％）、「オンデマンド」8 校（36.4％）、「オンライン（双方向）+オンデマンド」「対面」6
校（27.3％）の順に多かった。私立大学では、「対面+オンデマンド」27 校（40.9％）、「オンライン（双方向）＋オンデマンド」「オンデマンド」20 校（30.3％）、「対面+オンライン（双方向）」19 校（28.8％）の順に多く、「対面」は 16 校（24.2％）であった。短期大学では、「対面」4 校（100.0％）であり、「対
面＋オンライン（双方向）」「集中」「休講」1 校（25.0％）であった。

図 23 2020 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

図 23-1 2020 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

49

図 23-2 2020 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

図 23-3 2020 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

50

２５． 2021 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について「2021 年度（前期）のコロナ禍の授業形態」について、全体、国公立大学、私立大学、短期大学ごとに図 24 に示した。
全体では、「対面」49 校（53.3％）、「対面+オンデマンド」43 校（46.7％）、「対面+オンライン（双方向）」31 校（33.7％）の順に多かった。国公立大学では、「対面＋オンデマンド」12 校（54.5％）、「オンデマンド」8 校（36.4％）、「オンライン（双方向）+オンデマンド」「対面」6 校（27.3％）の順に多かった。私立大学では、「対面」「対面+オンデマンド」33 校（50.0％）、「対面+オンライン（双方向）」25 校（37.9％）、「オンライン（双方向）+オンデマンド」12 校（18.2％）の順に多かった。短期大学では、「対面」4 校（100.0％）であり、「対面＋オンライン（双方向）」「集中」「休講」1 校（25.0％）であった。

図 24 2021 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

図 24-1 2021 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

51

図 24-2 2021 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

図 24-3 2021 年度（前期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

52

２６． 2021 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について「2021 年度（後期）のコロナ禍の授業形態」について、全体、国公立大学、私立大学、短期大学ごとに図 24 に示した。
全体では、「対面」57 校（62.0％）、「対面+オンデマンド」44 校（47.8％）、「対面+オンライン（双方向）」30 校（32.6％）の順に多かった。国公立大学では、「対面」13 校（59.1％）、「対面+オンデマンド」
11 校（50.0％）、「対面+オンライン（双方向）」「オンデマンド」7 校（31.8％）の順に多かった。私立大学では、「対面」40 校（60.6％）、「対面+オンデマンド」33 校（50.0％）、「対面+オンライン（双方向）」
22 校（33.3％）の順に多かった。短期大学では、「対面」4 校（100.0％）であり、「対面＋オンライン（双
方向）
」
「集中」
「休講」1 校（25.0％）であった。

図 25 2021 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

図 25-1 2021 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

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図 25-2 2021 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

図 25-3 2021 年度（後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

54２７． 2022 年度（前期・後期）のコロナ禍の授業形態について「2022 年度（前期・後期）のコロナ禍の授業形態」について、全体、国公立大学、私立大学、短期大
学ごとに図 24 に示した。
全体では、「対面」80 校（87.0％）、「対面+オンデマンド」28 校（30.4％）、「対面+オンライン（双方向）」19 校（20.7％）の順に多かった。国公立大学では、「対面」21 校（95.5％）、「対面+オンデマンド」
7 校（31.8％）、「オンデマンド」5 校（22.7％）の順に多かった。私立大学では、「対面」55 校（83.3％）、「対面+オンデマンド」21 校（31.8％）、「対面+オンライン（双方向）」15 校（22.7％）の順に多かった。
短期大学では、「対面」4 校（100.0％）、「集中」1 校（25.0％）であった。

図 26 2022 年度（前期・後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

図 26-1 2022 年度（前期・後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

55

図 26-2 2022 年度（前期・後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

図 26-3 2022 年度（前期・後期）のコロナ禍の授業形態について（複数回答）

56

また、2020～2022 年度の授業形態の推移について図 27 に示した。
2020 年度は、オンデマンドやオンライン（双方向）を組み合わせた、非対面の授業形態の比率が多かったのに対し、年々と対面の比率が増えていることがわかる。

図 27 2020～2022 年度コロナ禍の授業形態の推移（複数回答）

57

2022年度 大学・短期大学の保健体育教
育実態調査
昨年度 (2022年度）における実態、 およびコロナ禍（ 2020年度～ 2022年度）における実態について、 ご回答をお願いします。
回答期間は、 8/20までです。

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実態調査実施担当者
吉成 啓子（白百合女子大学） 白川 哉子（昭和女子大学） 竹市 勝（国士舘大学）
長谷川 千里（東京女子体育大学）髙橋 将（大東文化大学） 戸枝 美咲（日本女子大学）
銭谷 初穂 （国際武道大学）＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝『2022 年度 大学・短期大学の保健体育教育実態調査報告書』
発行日

2024 (令和 6)年 6 月 15 日編

公益社団法人 全国大学体育連合 調査部

集

発行者

長谷山 彰

発行所

公益社団法人 全国大学体育連合〒169-0075
東京都新宿区高田馬場 1－3－13
第 2 天台ビル 303 号
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