中川〜ヨーロッパ委員会調査の結果とインプリケーション〜

ＥＵ市民の金融ナリッジの現況と評価

はじ め に辰洋

ＥＵ︵ヨーロッパ連合︶の執行機関であるヨーロッパ委員会が二〇二三年三︑四月に実施したＥＵ市民の金融︶の水準を評価する世論調査の結果とインプリケーションを分析することが本
ナリッジ︵ Financial Knowledge
稿の課題である︒

本調査はＥＵ 加盟二七国の市民を対象に︑①単利と複利︑②インフレーション︑③債券の価格と利息の関係︑④リスクとリターン︑⑤リスク分散の五つの基礎的金融知識や理解を問うものであり︑集計結果は同年七月に発︶〟の別名を有する域内の市民を対象に定期的に表された︒この調査は〝ユーロバロメーター︵ Eurobarometer

行われる世論調査であるが︑金融ナリッジをテーマとする調査は今回がはじめてである︒︶への取り組みのための統一的指針を作成するところにある︒その背景には︑ＯFinancial Literacy

ヨーロッパ委員会の調査のねらいは︑ＥＵ市民の金融知識や情報の理解力や意思決定能力の向上を目標とする
金融教育︵

ＥＣＤ︵経済協力開発機構︶による金融教育の重要性と必要性を謳ったレポートの発表︵二〇〇五年︶を受けて︑ＥＵでも世界的金融危機やギリシャに端を発する金融・財政危機の処理解決の一環として域内外の機構や国ぐに（72）

と連携して金融教育プログラムの策定と実施の必要性を強く意識するに至り︑とりわけＣＭＵ︵資本市場同盟︶の成立︵二〇一五年︶を契機に﹁ＣＭＵ二〇二〇年行動計画︱︱市民と企業のためのＣＭＵ﹂を発表することによって市民の金融知識と効率的な意思決定能力の向上を喫緊かつ優先順位の高い課題と位置づけられるようになったという事情がある︒

やがて明らかにするように︑本調査の一番の意義は金融ナリッジに関するＥＵ初の統一的調査であったことであり︑ために域内全域の市民の金融知識や理解の水準を知るにとどまらず︑それが市民の属性︱︱所得水準︑年︶を提供したことである︒
standard

齢︑教育水準︑ジェンダー︵性別︶により異なるがゆえに︑そうした事情を踏まえた域内の統一的金融教育プロ

ヨーロッパ委員会調査の目的と背景

グラムの作成とモニタリングのための基準︵

１

ヨーロッパ委員会が金融教育への取り組みの強化とモニタリングを重視するようになったのは︑世界的金融危機やＥＵの金融財政危機の爪痕が残る二〇一〇年前後であった︒時あたかもＯＥＣＤが金融教育の重要性を提唱したレポートを発表し︑さらにはＣＭＵ︵資本市場同盟︶が成立したことともあいまって︑市民生活における金融教育への取り組みの機運が高まったことが背景といってよいであろう︒一方︑加盟各国の政府サイドにあっても︑社会保障とくに公的年金制度の見直しの結果︑市民に対してこれまで以上に私的年金の充実をもとめるようになるが︑そのためには金融知識や理解の向上を旨とする金融教育プログラムの策定とモニタリングに関する取り組みを避けて通ることができなかった︒

ここでいう金融教育とは︑市民の金融知識や理解といった金融ナリッジの向上だけをいうのではない︒これを（73）ベ ー ス に 適 切 で 効 果 的 な 意 思 決 定 の 促 進︑ と り わ け 世 界 的 金 融 危 機 や 経 済 財 政 危 機 の 発 生 に 象 徴 さ れ る 外 生 的︶の向上を目指しその成果を定期的にモニタリングすることをFinancial Competence

ショックに適切に対処し︑かつそのために金融機関や証券市場を有効に活用しつつ貯蓄と老後の生活への備えを厚くするなど財務的能力︵意味する︒ＯＥＣＤのレポートは金融教育をつぎのように定義している︒すなわち︑金融教育とは金融に関する諸概念やリスクを知り理解するだけでなく︑そうした知識や理解を活用してさまざ

まの状況のもとで効果的な意思決定を行うことによって個人や社会の金融資産を増進し︑経済活動に参加する︶︒
ことを可能とするスキル︑モチベーションそして自信を身に着けることである︵ OECD [2005]

この一〇年来︑ヨーロッパ委員会はＥＵの諸機関や加盟国のＮＰＯ／ＮＧＯなどと連携して︑初等教育から学校のカリキュラムに金融を取り込む提案をする一方︑加盟国側も官民一体となって教育・啓蒙活動を積極的に行っ︶の監督のもとに︑
Ministère de l'Éducation Nationale︶
︑金融・資本市場の監督機関である金融市場庁︵ Autorité des Marchés
Banque de Franceてきた︒例えばフランスでは︑二〇一六年に国民教育省︵
フランス銀行︵

Institut pour l'Education Financière du PublicＩＥＦＰ︶を設立して市民の︑フランス銀行協会︵ Association Bancaire FrançaiseＡＢＦ︶とこれに加入する主要金FinanciersＡＭＦ︶
融機関からなる金融教育研究所︵

La Finance pour Tous: Le site pédagogique

金融知識や理解の向上のためのさまざまの活動を行うとともに︑児童・生徒・学生ばかりか教職員や勤労者など広い層を対象に立ち上げたウェブサイト﹁みんなのファイナンス︵︶﹂をとおして活動の輪を広げているほか︑貨幣や金融に関するブックレットなどを出
sur l'argent et la fnance（74）

版している︵︶︒
La Finance pour tous (FPT)/IEFP [2016]; Gully [2016]︶や家計の証券市場への参入促進などを謳った﹁ＣＭＵ二〇二〇年行動計画
Retail Investment Strategy

ヨーロッパ委員会はこのほかにもＣＭＵ︵ヨーロッパ資本市場同盟︶の成立にともない小口投資家の権利向上
計画︵︱︱市民と企業のためのＣＭＵ﹂を発表︑家計の財務的能力の向上を目指すとともに︑そうした取り組みの成果のモニタリングを開始することを提案した︒︶︒わが国の中学生や高校生に相当する
Staton [2023]; Muir [2024]

なお︑大陸ヨーロッパ諸国に比べると資本市場が発達し︑市民の投資行動が活発といわれる英国であるが︑近年金融教育に力を入れるようになったと聞く︵

生徒たちの学力全般の低下にともない金融知識や理解の欠如が顕著になり︑ためにかれの金融ナリッジを向上す

が Young Moneyと称する主として小中の児童・生
Young Enterpriseる金融教育プログラムをカリキュラムに採り入れる必要性が高まったことが主因である︒こうした動きをサポートする目的から︑例えば英国のＮＰＯ団体

徒を対象にした教育プログラムを立ち上げ活動を開始している︒また︑ここでは示唆するにとどめるが︑この国のジェンダー・ギャップに配慮しつつ女性の社会的地位の向上の一環として金融教育を促進するようになってい︶︒
Barrett [2023; 2024]

ヨーロッパ委員会﹁ＥＵにおける金融ナリッジ調査﹂結果の概要

ることも指摘しておかなくてはならないであろう︵

２

ヨーロッパ委員会の調査は二〇二三年三︑四月に実施され︑七月に結果が発表された︵ European Commission︶︒すなわち︑調査は加盟二七国の市民を対象に五つの問い︱︱①単利・複利︑②インフレーション︑③[2023b]

債券の価格と利息の関係︑④リスクとリターン︑⑤リスク分散︱︱からなるが︑いずれも市民の基本的な金融知（75）

識や理解を問うものであった︵図表１︶︒

調 査 結 果 に よ る と︑

上記五問の正しい回答

は平均三問︑正答率は約五〇パーセントであった︒また︑平均以上︵四ないし全問正答︶の正答率は二六パーセ

ント︑平均以下︵全問不正答ないし一問正答︶のそれは二四パー

セント︑このうち全問

不正答は七パーセントであった︵図表２︶︒

五問中正答率のもっとも高かったのはハイ

リスク・ハイリターン

図表１

ヨーロッパ委員会による金融ナリッジに関する質問項目

１．単利と複利の理解
問い いま100ユーロを年２パーセントの利子で金融機関の口座に預け入れると想像してください。この口座での支払いや現金の引き出しを行わないものとすれば、貯金額は５年後にはいくらになっているでしょうか。
選択肢①110ユーロより多い②110ユーロ③110ユーロより少ない

２．インフレーションの理解
問い つぎのような状況を想像してください。あなたはある年1,000ユーロをプレゼントされます。その年の物価上昇を２パーセントとします。あなたが１年後にできる買い物はいくらになるでしょうか。
選択肢①1,000ユーロよりも多い②1,000ユーロよりも少ない③分からない３．債券の利息と価格との関係の理解
問い いまもし市場金利が上昇すれば、一般的に債券価格はどう変化するでしょうか。
選択肢①債券価格は低下する②債券価格と金利とは無関係だから、価格は同一③分からない

４．危険（リスク）と収益（リターン）の理解
問い より多くの収益を得るために投資するとすれば、それに応じた危険性はどのように考えられるでしょうか。
選択肢①低い収益を得る投資に比べて高い（損失の）危険性を受け容れる②低い収益を得る投資に比べて低い危険性を受け容れる ③分からない

５．危険（リスク）分散の理解
問い ひとつの会社の株式よりも複数の会社の株式に投資することによってどのようなことが期待できるでしょうか。
選択肢①単一の株式への投資に比べて危険性が高くなる②単一の株式への投資に比べて危険性が低くなる（出所）European Commission [2023b] より引用。

（76）③分からないFinancial Knowledge

50％ ２ないし３問正答

24％ 全問不正答ないし１問正答

質問別正答率

分散投資の理解45％

インフレーションの理解

20％の理解に関する問い︵④︶で六六パーセント︑以下インフレー

56％

ハイリスク・ハイリターンの理解

ション︵②︶
︑ 分 散 投 資︵ ⑤ ︶ が そ れ ぞ れ 六 五 パ ー セ ン ト ︑ 五六パーセントと五割を超えているものの︑単利・複利︵①︶は四五パーセントと五割を下回り︑債券の価格と金利の関係の理（77）解に関する問いに至ってはわずか二〇パーセントというありよ（出所）European Commission [2023b] より引用。

うであった︒

債券の価格と金利との関係の理解

65％以上のことから︑ヨーロッパ委員会はＥＵ市民の基礎的な金

26％ ４ないし全問正答
５つの金融ナリッジに関する問いへの正答率

融知識や理解のレベルは低いと判断せざるを得ず︑金融教育の単利・複利の理解

66％

実施の必要性を示す結果となったという︒しかし調査結果を市民の属性に応じて立ち入ってみていくと︑金融ナリッジのレベ
ルには大きな差のあることが分かる︒ＥＵにおける金融教育プ
ログラム作成と実施への取り組みには︑そうした市民間の金融
ナリッジのレベルに応じたきめ細やかな対応が要請されることはいうまでもない︒この点はのちに立ち返るが︑ここではさしあたりつぎのことを指摘しておきたい︒
ヨーロッパ委員会がＥＵ域内の市民の金融知識や理解に差が生じる要因として第一に指摘したのは加盟国の経済規模や豊さの差である︒図表３にみられるように︑加盟二七国中正答率がヨーロッパ委員会による金融ナリッジテスト結果
図表２

図表３

加盟27国の金融ナリッジテストの正答率

４ないし全問正答61

54 55 55 52 54

51 56 57

21 21 25 26 22 17 26 25 25 29 27 30 28 30（％）

２ないし３問正答

11 15 13 15 19 24 22 22 26 22 20 19 24

全問不正答ないし１問正答
1849
45 47 4947

54
43 46 47 44 50 53
50 54 54 51 49 55

39

BG：ブルガリア
EL ：ギリシャ
IE ：アイルランド
NL ：オランダ
SK：スロバキアIT
CY：キプロス
ES：スペインIT ：イタリア
PL ：ポーランド

BE AT SK MT EU27 CZ LT FRCZ：チェコ共和国
FL ：フィンランド
LT ：リトアニア
PT：ポルトガル

DE：ドイツFR ：フランス
LU ：ルクセンブルク
RO：ルーマニア

HR HU BG LV PL EL ES CY PT RO

43
40
40
39 36
34 33 32 31
30 28 27
26 26
25
25
25
25
24
22
20 20 20 19 19 19
16 13

NL FI DK EE SI SE LU DE IE
AT ：オーストリア
BE ：ベルギー
DK：デンマークEE ：エストニア
HR：ハンガリー
HU：クロアチア
LV ：ラトビア
MT：マルタSE：スウェーデン
SI ：スロベニア（出所）European Commission [2023b] より引用。

もっとも高かったのはフィンランドで︑四問ないし全問正答の四〇パーセントをふくむ約九割の市民が二問以上正しく答えている︒これに対して︑最低は旧共産圏のルーマニアで︑二問以上正答した市民はＥＵ平均︵七六パーセント︶を下回り六割にも届かない︒（78）

フィンランドのほか︑オランダ︑デンマーク︑スウェーデン︑ルクセンブルク︑ドイツなどの経済規模が大き

いか裕福な加盟国の市民の正答率は概して高いといえるのに対して︑イタリア︑フランス︑ベルギーのようにＥ

Ｕ平均を下回る加盟国も散見される︒一方︑ルーマニアとは対照的に︑エストニア︑スロベニアなど旧共産圏の加盟国が上位にランクしていることは特記すべきであろう︒

フランスは投資比率がＥＵ最大の四〇余パーセントとアメリカについで高い国︵二〇二三年︶であることを思えば︑フランス市民の正答率はもっと高くてもいいはずであるが︑他のＥＵ加盟国に比べた教育格差︑所得や貯︶︒しかるに︑﹁フランス人は貯蓄のヨーロッパ・チャ
Fay [2016]︶︒
Gully [2016]; Martellini [2019]︶﹂は早とchampions d'Europe de l'épargne et bonnet d'âne de l'investissement

蓄の格差が影響しているといえるかもしれない︵
ンピオンにして投資の劣等生︵
ちりか上滑りの評価といってよいであろう︵

第二は家計の所得水準である︒図表４﹇ａ ﹈はＥＵ市民の所得を五つの分位︵低所得層は第一分位︑高所得層は第五分位︶に分けたものであるが︑みられるように金融ナリッジスコアは所得水準が高くなるにつれて上昇し︑高所得の第五分位の家計は七二パーセント︑最低の第一分位のそれよりも十五パーセントも高い︒家計所得と金融ナリッジのレベルとの間にははっきりとした相関関係が存在すると考えてよいであろう︒

第三は金融ナリッジスコアと年齢・世代との関連であり︑四十から五十四歳および五十五歳超の中高年層において金融知識や理解が若年層や青壮年層︵十八から二十四歳および二十五から三十九歳︶のそれに比べて高いという結果が導かれている︵同﹇ｂ﹈︶︒中高年層は住宅の購入や子どもたちの教育資金に加えて保険・年金への関︶︒これに対しMartellini [2019]

心が高いことが高スコアの主因と考えられる一方︑青壮年層の場合には社会のデジタル化︑とくに金融のデジタ
ル化に対応した教育が整備されないなかで社会人となったことが一因とされる︵（79）

インフレーションの知識に関する正答率（所得、年齢・世代、教育水準により分類）

金融ナリッジスコア

80％
72％
66％ 68％70％
61％
60％ 57％
50％
40％
30％
20％
10％
0％
位
分位
分位 ２分位 ３分位 ４分
第
第５
第
第
第１
80％
70％
60％
50％
40％
30％
20％
10％
0％

金融ナリッジスコア［a］家計所得金融ナリッジスコアて︑若年層の間ではスマホやＰＣ︵パソコン︶の日常的活用によって金融知識がある

程度浸透しているけれども︑投資︑保険や年金に関する経済や金融の基本的知識や理解はかならずしも正確でも豊かでもないという調査がある︒

第四は市民の教育水準の差に関するものである︒金融ナリッジスコアは初等︑中等︑高等と教育水準が高くなるにつれて上昇する傾向があり︑義務教育修了者︵中等教育中退者をふくむ︶と大学・大学院など高等教育修了者との間の差はじつに一五ポイン

トにもなる︵同﹇ｃ ﹈︶︒フランスを例にとると︑この国は教育格差が大きく︑それが同国の市民の正答率を低からしめた一因といっても誇張ではあるまい︒

そして第五にジェンダー・ギャップの問題である︒図表５に示されるとおり︑ＥＵ

図表４

80％
70％
60％
50％
40％
30％
20％
10％
0％

［b］年齢・世代
72％
58％

56％

63％

18−24 25−39 40−54

55＋
（歳）

［c］教育水準
72％
63％

57％

初等教育

中等教育

高等教育

（出所）Demeritzis, Maria, Luca Lévy Moffat, Annamaria Lusardi and Juan Mejino López [2024]
より引用。

（80）

平均の五問中三問正答者を男女別にみると︑男性が六一パーセントに43％

のぼったのに対して︑女性は四三パーセントと︑両者の差は一八ポイ

40％

ントにもなる︒なかでも特記すべき点は︑平均正答率が六割相当のイ
ンフレーションの理解に関する問いの正答率が男性の場合では七一パーセントと七割を超えるかたわら︑女性は平均以下の五九パーセン
トと︑男女の間では一二ポイントもの差がある︒
金融ナリッジの男女格差については年齢や世代︑教育水準の差など（81）に起因するという議論もあるようだが︑筆者はそうした議論には与しない︒例えばフランスでは︑パリ大学の学生ストライキが全国的な政治・社会運動へと発展した一九六八年の五月事件当時の大学進学率は二〇数パーセントで︑
のちに映画俳優となるアンヌ・ヴィアゼムスキーのように大学に通う女性は少数派であった︒ところが七〇年代以降進学率が上昇するにつれて女子学生が急増し︑半世紀後の二〇二〇年には女性の進学率は約七〇パーセントと男性を上回るまでになった︒他
のＥＵ諸国も似たりよったりである︒学生の大半が〝ところてん〟式に卒業できる日本と違って︑ＥＵの大学では中途退学はつきものであインフレーションの正答率

５問中３問正答

0％

52％

50％

12％

18％

20％

全体
男性
女性
男女格差

59％

60％

るとはいえ︑女性の退学が男性よりも多いという統計値はない︒こんにちのフランスでは中高年層を加えても約四割の女性は高等教育進学

80％

71％
65％

61％
70％

金融ナリッジにおけるジェンダー・ギャップ
図表５

30％

10％

（出所）Demeritzis, Maria, Luca Lévy Moffat, Annamaria Lusardi and Juan Mejino López [2024]より引用。

者とみていいから︑年齢や世代︑教育水準の差が低い金融ナリッジスコアの原因とは考えがたい︒

ちなみに研究者のなかには︑技術的な問題と断りながらも︑問いへの回答の選択肢として﹁分からない﹂があ︶︒
Demertzis et al. [2024]

る場合︑女性は回答に迷うか︑確たる自信がない場合に男性よりも﹁分からない﹂と回答する傾向があり︑それが結果として女性の正答率を低からしめているのではないかと推測している︵ことほどさように︑この種の選択肢のない他の問いの正答率には男女間に大きな差のないことが報告されていることから︑当らずとも遠からずといえるかもしれない︒別言すれば︑女性が男性に比べて金融や経済の問題への興味や関心がことさら低いというわけでも︑金融知識や理解が劣っているわけでもないという根拠を示すものといえるかもしれない︒

３ ﹁調査﹂結果のインプリケーション

ヨーロッパ委員会の調査はＥＵ市民の金融ナリッジの現況を統一的に知らしめる最初の試みであったが︑調査結果から読み取れることは︑市民の金融知識や理解が決して高い水準にはないということもさることながら︑市民の金融ナリッジの水準が所得や教育︑貯蓄それに退職後の生活への備えなどに大きく依存することである︒

実際︑金融ナリッジの高い市民層は貯蓄や退職後の生活への備えに自信のある層に多く︑反対に低賃金・低所

得・低貯蓄層あるいは定年退職後の生活への備えを不安視する層は金融知識や理解のレベルに難のあるケースが多くみられる︒それゆえ︑金融ナリッジの水準を高めることは重要かつ必要である︒そしてそのためには金融リ

テラシーの改善とそれに即した教育プログラムの策定と実施が有効であり︑かつそうした教育を通して金融危機︶の向上︑ひいては財務などの不測の外生的ショックから市民を護り︑その財務的回復力︵ Financial Resilience（82）︶の解消が可能
Financial Fragility

LV
RO
EL

FI

BG HR HUCY PL IE CZ
PT
SK
FR AT
ES LT DE
IT BE MT

LU

50％

SI
EE

40％

DK
SE NL

30％

LU

20％

y ＝−0.4018x＋64.662
R2＝0.1403

10％0％
30 35 40 45 50 55 60 65 70 75
金融ナリッジスコア
AT：オーストリア
CZ：チェコ共和国
EL ：ギリシャ
HR：ハンガリー
LT ：リトアニア
NL：オランダ
SE：スウェーデン

60％

退職後の資力への自信

短期（３カ月未満）預金

的虚弱性︵となると期待されている

その意味からすれば︑ベルギー・ブリュッセ

ル に 本 部 を 置 く 世 界 的 な シ ン ク タ ン ク︑ ブ［b］金融ナリッジと年金収入
70％

20％
10％

リ ュ ー ゲ ル 研 究 所 の 研 究 員 た ち が 行 っ たＥＵ

30％

市民の短期的かつ長期的な財政的回復力と金40％

融ナリッジのレベルとの相関関係の実証研究［a］財務的虚弱性と金融ナリッジ

50％︶はきわめて示唆に富Demertzis et al. [2024]

金融ナリッジと財務的虚弱性との関連――金融の知識・理解が高まれば家計の財務的虚弱性が低下し財務的回復力は向上――

70％
60％

︵

む︒摘要すればつぎのとおりである︒

図表６﹇ａ ﹈は金融ナリッジスコアと市民の短期的な財政的虚弱性との間の相関関係をみたものであるが︑金融ナリッジスコアが低い家計ほど︑病気やケガによる︵長期の︶入院・手術や失業などの不測の事態に耐え日常生活を維持するうえで当座必要とされる資金︱︱最低三カ月分の給与に相当する流動預金︱︱を手元に置く比率が高くなる︒これに対して︑同スコアの高い層にあってはその比率は低くなる︒投資選

図表６

ES
RO

IE
BE

AT
DE
MT

PT FR IT
CZ
CY
HR SK
BG LV LT
HU
EL
PL

NL
DK
SE
FI
SI

EE

y ＝0.6219x＋6.6136
R2＝0.2193

0％
30 35 40 45 50 55 60 65 70 75
金融ナリッジスコア

BE ：ベルギー
DE：ドイツES ：スペイン
HU：クロアチア
LU ：ルクセンブルク
PL ：ポーランド
SI ：スロベニア

BG：ブルガリア
DK：デンマークFL ：フィンランド
IE ：アイルランド
LV ：ラトビアPT ：ポルトガル
SK：スロバキア

CY：キプロスEE ：エストニア
FR ：フランス
IT ：イタリア
MT：マルタ
RO：ルーマニア（出所）Demeritzis, Maria, Luca Lévy Moffat, Annamaria Lusardi and Juan Mejino López [2024]
より引用。

（83）

好が高いということかもしれない︒

前者にはルーマニアやキプロスやギリシャのような金融ナリッジスコアが五〇以下の国ぐにに当てはまり︑同五五でもリトアニア︑ハンガリー︑クロアチア︑ポルトガル︑アイルランドなど多くの国ぐにが名を連ねる︒対

照的に︑どちらかというと金融ナリッジスコアがドイツやオランダなどの諸国よりも低いフランス︑イタリア︑

スペインの市民の財政的回復力は如上の国ぐによりも高いけれども︑疾病や失業保険などの社会保障制度が整っているためただちに財政的虚弱性と結びつかないと考えられる︒

つぎに同﹇ｂ﹈は老後の生活への備えなど中長期的な財政的回復力と金融ナリッジスコアとの関連を図示したものである︒それによると︑定年退職後の生活への備えに自信のある市民層は金融ナリッジスコアの高い国ぐににおいて多くみられ︑スコアが五〇を超えるあたりからそうした国ぐにの多くが図中の回帰線より上に分布していることを知ることができる︒反対に︑金融ナリッジスコアの低い国ぐには中長期的な財政回復力に︱︱たとえ極度とはいわないまでも︱︱難があると認めざるを得ない︒

要約しよう︒ヨーロッパ委員会の主張するように︑金融リテラシー向上プログラムによって市民の金融知識や理解を高めることは︑市民の財政的虚弱性の改善と財政的回復力の向上に貢献するといってよく︑金融教育の改良が優先順位の高い課題とされるゆえんである︒︶との相関関Financial Inclusion

は︑ＩＢＲＤ︵国際復興開発銀行︶の Global Findex Databaseから二つのデーDemertzis et al. [2024]

いま一つ本調査の結果から読み取れることは︑金融ナリッジと金融的包摂︵係である︒

タ︱︱銀行預金と銀行ローン︱︱を用いて金融ナリッジと金融的包摂との相関関係の実証分析を行った︒その結果が図表７﹇ａ ﹈と﹇ｂ﹈である︒

（84）

EE

HU

金融機関借入金融機関預金みられるように︑金融機関に預金する成人のシェアは金融ナリッ
ジ ス コ ア が 上 昇 す る に つ れ て 高 く な る と い う 正 の 相 関 が 認 め ら れ︑
また金融機関から融資を受ける成人のシェアも金融ナリッジスコアが高くなるにつれて上昇するという正の相関を見て取ることができる︵図表７﹇ａ ﹈︶︒いま金融ナリッジスコアが五〇であれば︑四五パーセントの成人が金融機関に預金口座を開設していることを読み取ることができるが︑同スコアを六〇に引き上げると六割近くへと

LT

10％

上昇する︒他方︑後者の銀行ローンについても︑金融ナリッジスコ

（85）

BG

LV

EL

RO

20％

IT

NL

30％

SI

FR

BE
MT

40％

HR SK
PL
CZ

PT CY

FI
IE

SE

DK
AT
DE

ES

50％

y＝0.6766x＋1.4256 R2＝0.2006

0％30 35 40 45 50 55 60 65 70 75
金融ナリッジスコア

90％
SE
80％
SK
AT
70％
NL DK FIES IE CZ60％
EE
FR BE DE
50％
IT
MT
PT
LV
LT
SI
40％
PL
HU
30％
CY
EL
HR
20％ RO
BG
10％ y＝1.3017x＋21.046 R2＝0.5053
0％30 35 40 45 50 55 60 65 70 75
金融ナリッジスコア

60％［b］金融機関から融資を受ける
成人のシェアと金融ナリッジ［a］金融機関に預金口座を開設する
成人のシェアと金融ナリッジ

アが五〇の時には三五パーセントほど︑同六〇の場合には四割超へと五ポイント以上高くなる︵図表７﹇ｂ﹈︶︒
ただし︑いずれの場合もドイツ︑フランス︑オランダ︑ベルギー︑
スウェーデンといったＥＵのなかでも経済的に豊かな国ぐにがほとんどであり︑対照的にルーマニアやブルガリアといった旧共産圏の成人の預金口座開設やローン組成のシェアは高くない︒むしろ低い部類に属するといってよい︒
そして第三は金融ナリッジスコアと所得格差との関係についてである︒ブリューゲル研究所の研究者はユーロスタット︵ヨーロッパ
統計局︶のデータベースから作成したジニ係数を用いてこの関係に

金融ナリッジ、財務的虚弱性、年金の安心感
図表７（出所）Demeritzis, Maria, Luca Lévy Moffat, Annamaria Lusardi and Juan Mejino López [2024]
より引用。

ジニ係数

アプローチした︒その結果を表すのが図表８である︒それによると︑金融ナリッジスコアが高
くなるにつれてジニ係数が低くなるという負の相関が認められる︒すなわち︑金融ナリッジス
コア五〇の時︑所得格差を示すジニ係数は三〇

75

70

65

50
55
60
金融ナリッジスコア

であるが︑それが六〇を超えると三〇を割り︑さらに七〇では二五前後へと低下することが見

（86）

て取れる︒
以上のことがらは従来から推測されてきたが︑ヨーロッパ委員会の調査結果から得られた

20

45

FI
DK
NL
SI
SE

EE

MT
DE LU
CY
FR HR AT
PL
HU IE
CZ
BE
SK
25

金融ナリッジスコアを統一基準としてＥＵ市民

LT
35の賃金や所得や貯蓄︑それにこれらをベースとする中長期的な金融的包摂︑財政的虚弱性や回復力などとの相関関係を分析した結果︑市民サ
イドの金融知識や理解を向上するうえでの金融

BG
40

金融ナリッジと所得格差
図表８

LV
ES IT

PT EL

RO
30

40

35

0
30

y ＝−0.203x＋40.14
R2＝0.2117

5

教育がきわめて有効であることがブリューゲル研究所の調査レポートによって実証されたと考えてよいであろう︒

45

15

10

（出所）Demeritzis, Maria, Luca Lévy Moffat, Annamaria Lusardi and Juan Mejino López [2024]より引用。

ヨーロッパ委員会がＥＵ の諸機関や加盟国と連携して金融教育への取り組みに注力するのは理に適っている︒

同時に︑退職後の生活への備えとして預貯金のほか有価証券︵債券・株式︑投資信託︶や年金・保険商品への投資を促進することの必要性が増しつつあることが明らかになったが︑個人による中長期投資の促進のために︑ヨーロッパ委員会はＣＭＵの成立にともない小口投資家の権利向上計画や家計の証券市場への参入促進などを謳った﹁ＣＭＵ 二〇二〇年行動計画︱︱市民と企業のためのＣＭＵ ﹂を発表して家計の財務能力の向上を目指すとともに︑そうした取り組みの成果のモニタリングを開始することを提案した︒

これらの一部はすでに初等・中等教育のカリキュラムに採り入れられているほか︑例えばフランスの金融教育研究所︵ＩＥＦＰ︶などにおいて政府の財政資金の支援を受けた金融教育プログラム︑とくに金融のデジタル化に対応した取り組み︑市民間の金融知識や理解の格差解消のためのプログラムを作成しその成果をモニタリング
するとしている︒

ちなみに本年四月︑ジャック・ドロール研究所代表のエンリケ・レッタ︵元伊首相︶の発表したレポート﹁市場を超えて︱︱統一市場を強化しＥＵ市民すべてのための持続可能な将来と繁栄を生み出す︵ Much More Than︶﹂のなかでも︑資本市場の統一を促進するＣＭＵの重要性を訴えているが︑それはとりも直Letta Report︶﹂︱︱通称﹁レッタ報A Market: Empowering the single market to deliver a sustainable futur and prosperity
告︵さず貯蓄と投資のための同盟であり︑市民レベルの貯蓄と投資を促進すると主張している︒

こ こ で 注 意 を 要 す る の は︑〝貯蓄から投資へ〟や〝貯蓄から資産形成へ〟式の安直な投資勧誘︑ありていにい

えば個人の証券市場への参入促進による預貯金の有価証券投資への転換をいうのではない︒たしかに金融教育に

よって金融ナリッジが向上すれば︑金融機関の提供する金融商品の知識︵とくにリターンとリスク︶が投資のた（87）

めの意思決定には好影響をもたらすであろう︒市民の投資が伝統的に活発といわれる英米に比較して︑ＥＵでは︶のネットワークが発達しており︑しかもこれらが市民の〝お家銀行
banques coopératives︶〟として預金者との間に強い信頼関係を築いている︱︱西欧市民のおよそ半
banque de proximité/haus bank

各種協同組合銀行︵︵

数が﹁銀行は信頼できる﹂と答えた調査がある︱︱がゆえに︑金融や投資︑保険さらには税金や相続など多様なリテラシーの提供が可能と考えられている︒︶を傘下に収める世界最大の協同組合銀行であ
欧州最大のアセットマネージメント会社アムンディ︵ Amundi︶をはじめ︑オランダのラボバンク︵ Rabobank︶やドイ
Crédit Agricole︶はその代表例であるが︑ヨーロッパ委員会の提唱する市民
Sparkassen-Finanzgruppe

るフランスのクレディ・アグリコル︵ツの貯蓄銀行グループ︵レベルの貯蓄と投資ないし資産形成の促進が預貯金から投資信託をふくむ有価証券投資へのシフトを意味するものではない︒何よりもまず預貯金の重要性を否定するものではない︒ＥＵ市民の民間金融機関への不信感は日米

英に比べると低いことは将来的に市民の投資や資産形成のための意思決定に好ましい効果をもたらすと期待される も の の︑ そ の た め の 意 思 決 定 に か か る 金 融 ナ リ ッ ジ の 向 上 が な け れ ば 絵 に 描 い た 餅 に な り か ね な い ︒ そ れ がヨーロッパ委員会の調査結果から導かれる最大の教訓でもある︒

結び に か え て

以上︑ヨーロッパ委員会の金融ナリッジに関する世論調査の結果を手掛かりに︑ＥＵの直面する金融上の諸問題の一端をみてきた︒その最大のポイントは︑ＥＵ市民の金融知識や理解のレベルの低さのゆえに︑金融危機などの外生的ショックへの対応能力や老後の生活への備えが十分とはいえず財政的虚弱性に陥りやすいということ（88）である︒ヨーロッパ委員会はそうした状況を改善するために︑金融教育の改良への取り組みを強力に推し進める

ことを通じて市民の金融ナリッジの向上を図ることが優先順位の高い課題であると主張する︒

実際にも︑ヨーロッパ委員会はＥＵ諸機関や加盟各国の政府や教育関係者などと連携して初等教育から金融ナ

リッジを養うカリキュラムを採り入れ︑かつこれを補強すべく教育系ＮＰＯや各種金融教育センターなどによる金融分野の教育・啓蒙活動のサポートを受けるよう促してきた︒この一〇年余︑事のありようは加盟国によって差はあるものの︑フランスのように初等・中等教育機関のカリキュラムにとどまらず︑ＩＥＦＰ︵金融教育研究所︶やＮＰＯ／ＮＧＯを通じて多様な教育・啓蒙活動を成人にも行う国が増加しつつある︒

このほか金融機関などの民間サイドも金融教育への取り組みを活発化させているが︑ヨーロッパ市民の間に深く根を張った民間商業銀行を嫌気する感情︱︱いわゆる﹁アンチ金融資本﹂感情︱︱が若年層や青年層を中心に後退していることも市民の間で金融教育プログラムを受け容れやすくしているとされる︒その意味からすれば︑民間商業銀行のコミットメントが金融教育の懸念材料となることはないであろうが︑同時に市民の商業銀行への不信感を完全に払拭するにはなお相当の時間を要するというのが偽りのないところである︒

しかし︑それ以上に懸念すべきことはジェンダー・ギャップの問題である︒すでにみたように︑ブリューゲル

研究所の研究員のレポートではヨーロッパ委員会による金融ナリッジの五つの問いに関する男女別正答率を紹介していたが︑さまざまの分野でのジェンダー・ギャップの処理解決に注力するヨーロッパ的配慮と高く評価すべきであり︑この問題に関する認識や理解が低く浅く狭い日本はもっと見習う必要があるといっても大げさではあるまい︒

金融ナリッジの正答率が低かった理由を立ち入って分析する必要があると考えるが︑いまここで考慮すべきよ（89）

り重要な点は︑女性の大学進学率が上昇し実社会で活躍する女性たちが増えていることに思いを致せば︑金融知

識や理解のレベルはおろか企業や役場での職務遂行能力が男性よりも劣るとは到底考えられないにもかかわらず︑給与や昇進などの待遇面で割りを喰い︑それが積もりに積もって男性よりも低い公的年金に甘んじなければならないという現実である︒こうした状況は家庭環境や社会の諸事情により大学進学どころか中等教育をさえ断念せざるを得なかった女性たちにおいてはより深刻ですらある︒

アイルランド出身の政治家で金融サービス・金融安定・資本市場同盟担当ヨーロッパ委員のメイリード・マク︶﹄二〇二二年一月一九日付に寄稿した﹁ヨーロッギネスは英紙﹃フィナンシャル・タイムズ︵ Financial Times︶と憂いている︒財政的Mcguinness [2022]

パにとって金融教育の改善は優先課題でなければならない﹂と題する手記のなかで﹁ヨーロッパでは家計の三〇パーセントは︹金融危機などの︺外生的ショックに耐えられない﹂︵に虚弱で回復力に劣ることが主因とされるが︑ブリューゲル研究所のレポートでもそのような家計は概して金融
ナリッジスコアが低いという結論を引き出していた︒

ことほどさように︑そうした家計のなかには社会で割を喰う女性たち︱︱おひとりさまやシングルマザー︵離婚者をふくむ︶や寡婦︱︱がすくなくなく︑低賃金・低収入・低貯蓄というかたちで財政的に虚弱な女性の︑したがってまた不安定な老後生活を強いられる女性の比率を高からしめているといわなくてはならない︒しかもそうした女性たちはこの間増加しているし︑とくにＥＵの西半分以上にジェンダー・ギャップが拡大した英国では︑

ブレグジット後ＥＵの法制やルールに縛られることがなくなり嘆かわしいばかりと訴える向きも多い︒︶〟とはいいがたい︒金融教育の改善とジェンダー・ギャップの解消との間には共通する
mistigri

そのように考えられるとすれば︑金融教育の改善の重要性に異論はないが︑だからといってそれが男女差別解消の〝切り札︵（90）

課題が存在することを否定しないにしても︑後者は後者で前者とは異なる固有の課題があることを忘れてはなるまい︒進学や職業︑年金をはじめとする社会保障など各分野での男女差別の解消がそれであり︑そのためにはまずもってジェンダー・ギャップへの認識の低さや理解の欠如をこそ改めなければならないであろう︒﹇付記﹈本稿は二〇二四年五月一八日に公益財団法人 日本証券経済研究所大阪研究所で行った研究報告﹁ＥＵにおける金融ナリッ

ジの現状と評価︱︱ヨーロッパ委員会の調査結果のインプリケーション﹂をベースに作成したものである︒当日参加され有益な教示をして下さった諸先生にここであらためて謝意を表したい︒

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