次世代米国代表株ファンド（為替ヘッジあり）〈愛称：メジャー・リーダー（ヘッジあり）〉

月次レポート
2024年
08月30日現在

追加型投信／海外／株式■基準価額および純資産総額■基準価額および純資産総額の推移
（円）

（億円）

22,00020,00018,00016,00014,00012,00010,000
8,000
6,000
4,000
2016/12/07

2019/04/08

2021/08/18

90
80
70
60
50
40
30
20
100

2023/12/18

純資産総額 【右目盛】

基準価額 【左目盛】

基準価額（分配金再投資） 【左目盛】

参考指数 【左目盛】

基準価額（１万口当たり）
前月末比
純資産総額

10,064円-14円
14.71億円■分配金実績（１万口当たり、税引前）
決算期
第30期
第29期
第28期
第27期
第26期
第25期
設定来累計

決算日
2024/06/07
2024/03/07
2023/12/07
2023/09/07
2023/06/07
2023/03/07

分配金97円
290円
0円
0円
0円
0円
6,761円・運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

・基準価額、基準価額（分配金再投資）は、運用管理費用（信託報酬）控除後の値です。
・信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。
・基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
・参考指数は、ダウ・ジョーンズ工業株価平均（配当込み、円ヘッジ・円換算ベース）です。
参考指数は、当ファンドのベンチマークではありません。
詳しくは、後記の「本資料で使用している指数について」をご覧ください。
・参考指数は、設定日を10,000として指数化しています。

■騰落率
ファンド
参考指数

■資産構成
過去1ヵ月 過去3ヵ月 過去6ヵ月
-0.1%
2.5%
1.7%
1.1%
7.4%
4.1%

過去1年
13.7%
14.0%

過去3年
4.4%
9.2%

・実際のファンドでは、課税条件によってお客さまごとの騰落率は異なります。
また、換金時の費用・税金等は考慮していません。
・設定来のファンドの騰落率は、10,000を起点として計算しています。
・分配金実績がある場合は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

■組入上位10業種
業種
1 金融
2 情報技術3 ヘルスケア
4 一般消費財・サービス
5 資本財・サービス
6 生活必需品
7 エネルギー
8 コミュニケーション・サービス
9 素材
10 －

■組入上位10銘柄
銘柄
1 ゴールドマン･サックス･グループ
2 ユナイテッドヘルス･グループ
3 マイクロソフト
4 アマゾン･ドット･コム
5 アメリカン･エキスプレス
6 アムジェン
7 キャタピラー
8 TJX
9 ビザ
10 インテュイティブサージカル

設定来
93.8%
102.4%

実質外国株式内 現物
内 先物
コールローン他

比率
95.3%
95.3%
0.0%
4.7%

■当月の基準価額の変動要因（概算）
比率
22.9%
18.6%
18.0%
13.5%
13.3%
4.4%
2.1%
1.6%
0.9%
－

為替要因
株式要因
その他（信託報酬等）
分配金
基準価額

寄与度（円）-42
38-10－-14

・基準価額に与えた影響等をご理解いただくために簡便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性を保証するものではありません。
・為替要因は、為替ヘッジに伴い発生した損益です。為
替ヘッジにより、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。

組入銘柄数: 30銘柄
業種
比率
金融
8.3%
ヘルスケア
8.2%
情報技術
7.4%
一般消費財・サービス
7.2%
金融
6.4%
ヘルスケア
5.3%
資本財・サービス
5.2%
一般消費財・サービス
4.5%
金融
4.2%
ヘルスケア
3.9%

・表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。・原則として、比率は純資産総額に対する割合です。・業種は、GICS（世界産業分類基準）のセクターで分類しています。・コールローン他は未収・未払項目が含まれるため、マイナスとなる場合があります。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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追加型投信／海外／株式■【参考】組入全銘柄およびダウ・ジョーンズ工業株価平均の月間騰落率
-50%

-40%

-30%

-20%

-10%

0%

10%

インテュイティブサージカル

20%

40%

50%

10.8%

*コカ･コーラ

8.6%

コストコホールセール

8.6%

S&Pグローバル

5.9%

トレードウェブ･マーケッツ

5.9%

サービスナウ

5.0%

*ビザ

4.0%

TJX

3.8%

*キャタピラー

2.9%*ユナイテッドヘルス･グループ

2.4%

デクスコム

2.2%

*アメリカン･エキスプレス

2.2%

エヌビディア2.0%◆ダウ・ジョーンズ工業株価平均◆

1.8%*ハネウェルインターナショナル

1.5%

ブロードコム1.3%ケイデンス･デザイン･システムズ

0.5%*アムジェン

0.4%

ピンタレスト

0.3%*ゴールドマン･サックス･グループ

0.2%*マイクロソフト-0.3%

ロックウェル･オートメーション-2.4%*ザ･ウォルト･ディズニー･カンパニー-3.5%*アマゾン･ドット･コム-4.5%*シェブロン-7.8%

エスティローダー-8.0%*ボーイング-8.8%

バルカン･マテリアルズ-10.7%

ラムリサーチ-10.9%

エアビーアンドビー
モービルアイ･グローバル30%-15.9%-32.0%（出所：Bloombergのデータ(Composite)を基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成）
・上記は個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。各社ホームページ、その他三菱ＵＦＪアセットマネジメントが信頼できると判断した情報に基づき、作成しています。
・上記銘柄は、当ファンドが基準日時点で組み入れている銘柄であり、保有期間等を考慮したものではありません。
・各銘柄およびダウ・ジョーンズ工業株価平均の騰落率は、現地月末基準の騰落率（米ドルベース）です。
・上記データは、参考のために簡便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、当ファンドへの寄与度、運用成果とは異なります。
・「＊」付き銘柄名称は、ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄を表します。
・表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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追加型投信／海外／株式■運用担当者コメント【市況動向】
堅調な経済指標を背景に、上昇8月の米国株式市況は、上昇となりました。月初は、雇用統計などの経済指標が市場予想以上に悪化したことにより、景気減速が懸念されたことを受け、株価は下落しました。その後は、消費者物価指数（CPI）の上昇率が鈍化したことや堅調な経済指標を背景に景気の軟着陸期待が高まったことから、株価は上昇し、月初からの株価は上昇しました。
【運用状況（分配金実績がある場合、基準価額の騰落は分配金再投資ベース）】参考指数を下回る運用成果＜今月の運用成果とその要因＞
当ファンドの基準価額は下落し、参考指数を下回る運用成果となりました。「AMAZON.COM INC」の保有などがマイナス要因となりました。
＜今月の売買動向＞
業績動向と株価水準を考慮し、個別銘柄の組入比率の調整を行いました。銘柄入替は行っておりません。
【今後の運用方針】
大型テクノロジー株への利益確定売りなどから、上値の重い展開を予想＜基本スタンス＞
インフレの鈍化を示す経済指標などから、年内の利下げ観測が強まっています。同時に、景気と企業業績は比較的堅調に推移しているなど、株式市況を取り巻く環境は好転しつつあると判断します。一方で、2024年の年初来、市況上昇の牽引役となった大型テクノロジー株が足元調整するなど、利益確定と見られる売りも見られ、需給面から市況の重荷となっています。当面は、このような好悪材料が拮抗する状況が予想され、下値は限定的であるものの、現行水準からの上値もまた重いと考えます。
＜注目する業種・分野など＞
当ファンドは、米国特有の大きなイノベーションが起こっている分野に注目して、変化に機動的に対応し、恩恵を受け得る新しい次世代企業に投資します。景気や金利の動向についての不透明感は、完全には払拭されていない状況ですが、マクロ動向の如何にかかわらず、イノベーションなどの中長期的な投資テーマに変化はないものと考えます。現在は、米国の強みでもあるインターネットとそれに伴う消費関連分野、人工知能（AI）を含むソフトウェアとそれを支える半導体、ヘルスケア領域における先進的な医療など、中長期的に妙味があると考える領域で事業を行う企業の成長に注目しています。同時に、伝統的な老舗企業でありながら、絶え間ない自己革新により環境変化に対応し続けている優良企業にも目を配っています。投資対象銘柄の中長期的な成長余地は大きいと判断しています。（運用主担当者：西 直人）

当ファンドの運用哲学やこだわりポイントを紹介するブランドページはこちら。

・市況の変動等により方針通りの運用が行われない場合があります。

■本資料で使用している指数について・ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ工業株30種）とは、ダウ・ジョーンズが米国を代表する30銘柄を選出し指数化したものです。日本では、「ダウ平均」、「NY（ニューヨーク）ダウ」、「ダウ工業株30種」などと呼ばれています。当ファンドは、委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、ダウ・ジョーンズは、その運用成果および当ファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。ダウ・ジョーンズ工業株価平均（配当込み、円ヘッジ、円換算ベース）は、ダウ・ジョーンズ工業株価平均をもとに、委託会社が計算したものです。

■GICS(世界産業分類基準)について・Global Industry Classification Standard("GICS")は、MSCI Inc.とS&P(Standard & Poor's)が開発した業種分類です。GICSに関する知的財産所有権はMSCIInc.およびS&Pに帰属します。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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追加型投信／海外／株式■組入株式全銘柄コメント
銘柄

1

GOLDMAN SACHS GROUP INC(ゴールドマン･サックス･グループ)銘柄概要
銀行持ち株会社大手です。グローバルに投資銀行業務や、資産運用、証券サービスなどの業務を展開しています。事業ポートフォリオの改善により、同社の強みを生かした投資銀行業務などへの注力が見込まれ、中長期的な成長が期待できます。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

UNITEDHEALTH GROUP INC
2(ユナイテッドヘルス･グループ)

傘下の「ユナイテッド・ヘルスケア」は、消費者向けの医療給付、退職者を対象とした高齢者向けの健康管理サービス等を提供しています。また傘下の「OPTUM」は、医療従事者向けのサポートサービスを行っています。高齢人口の増加に伴い、医療関連のニーズが高まりつつあり、同社の業容拡大余地は大きいと考えています。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

MICROSOFT CORP
3(マイクロソフト)

大手ソフトウェアメーカーです。パソコン用基本ソフトウェア、業務用ソフトウェアで高い市場シェアを持っています。また、ゲーム機、データベース等、多岐にわたる製品を提供していることに加え、近年では、顧客基盤を生かしたクラウドサービス事業が大きく拡大しています。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

AMAZON.COM INC
4(アマゾン･ドット･コム)

オンライン商取引を行う企業です。書籍関連から事業を開始し、DVD、家電製品等へと取扱品目を拡げてきました。オンラインを通じたコンテンツ配信、電子書籍「kindle」の販売等の事業も手掛けています。データセンター運営も行っており、AI関連銘柄としての側面もあります。Amazonプライム特典の充実化にも尽力し、会員数の拡大に努めています。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

AMERICAN EXPRESS CO
5(アメリカン･エキスプレス)

ＡＭＥＸブランドで有名なクレジットカード会社です。高所得者を中心にアメリカン・エキスプレス・カードを発行し、会員向けに金融、旅行手配、保険などの総合金融サービスを展開しています。米国景気の拡大、キャッシュレス化の動きなどの恩恵を受けると考えています。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

AMGEN INC
6(アムジェン)バイオ医薬品メーカーです。重病を対象とする治療薬の発見、開発、製造、販売を手掛けます。治療法のほか、細胞生物学と分子生物学に基礎を置いた新薬の開発に注力し、いくつかの大型薬品を販売しています。バイオ薬品に対する需要の高まりとともに、同社の収益成長が期待できます。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

CATERPILLAR INC
7(キャタピラー)

世界首位の重機メーカーです。主力製品は資源開発・建設業者向けの油圧ショベル、ブルドーザー、工業用エンジン等です。過去数年にわたる厳しい業界環境下、コスト削減等を通じて効率的なオペレーションを構築しています。北米や中国の建機需要が回復すれば、その恩恵を大きく受けるものと考えています。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

TJX COMPANIES INC(TJX)

アパレルやホームファッションのディスカウントストアを手掛けます。有名ブランドの処分品を購買力を活かして大量に仕入れ、格安で販売する事業モデルが消費者ニーズに合致していると考えられ、今後の成長を期待しています。

9

VISA INC-CLASS A SHARES(ビザ)

クレジットカード、デビットカードを中心に、世界的規模で決済技術を提供しています。同社の小売り電子支払いネットワークは、技術力と規模をベースに高い競争力を有しています。現金、小切手等の旧来型の支払い手段から、クレジットカード支払いへの移行の恩恵を受けるのみならず、モバイル、Ｅコマース等の新規成長分野においても事業拡大が期待できます。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

10

INTUITIVE SURGICAL INC(インテュイティブサージカル)

高度外科手術システムと関連機器、手術用具等の開発を手掛けています。同社の外科手術システ
ムは、従来の開腹手術と比べ、より高い施術精度が得られる他、傷口が小さく患者への負担が少ない等の利点を備えています。

8・上記は個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。各社ホームページ、その他三菱ＵＦＪアセットマネジメントが信頼できると判断した情報に基づき、作成しています。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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銘柄

銘柄概要

11

ROCKWELL AUTOMATION INC(ロックウェル･オートメーション)

制御装置大手です。産業用オートメーション機器の製造の他、生産プロセス効率化のためのソリューションとサービスを提供しています。景気回復の恩恵を受けると考えられ、今後自動化が進んだ場合には北米地域の工場からの需要も期待できます。

12

SERVICENOW INC(サービスナウ)

企業向け情報技術（IT）管理を行うソフトウェアメーカーです。パッケージ化されたコンピューターソフトウェア、クラウドサービス、ITサービス管理プラットフォームの設計、開発、製造を手掛けています。

13

CADENCE DESIGN SYS INC(ケイデンス･デザイン･システムズ)

半導体・電子回路の設計（ＥＤＡ）ツールの開発を行っています。モバイル、クラウド、自動車、航空向けの開発ツール等に強みを持っています。半導体開発の重要な部分を担っており、今後の成長が期待できます。

HONEYWELL INTERNATIONAL INC
14(ハネウェルインターナショナル)

世界各地で多様な事業を展開する企業です。航空宇宙製品・サービス、商業用建物向けの制御・感知・セキュリティテクノロジー、安全性・生産性ソリューションに加え、特殊化学品、先端材料、精製 ･石油化学製品用加工技術などを提供しています。保有する多様な技術を活かすことにより、今後の成長が期待できます。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

BOEING CO/THE
15(ボーイング)

航空機の開発・製造を行う企業です。商業用ジェット旅客機を開発・製造し、関連サポートサービスとともに世界の民間航空会社に提供しています。また、軍用の飛行機、ヘリコプター、衛星、ミサイル等を含む軍事関連システムの開発・製造も行っています。参入障壁が高い同分野において、独自の技術を活かし、収益を伸ばしています。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

16

CHEVRON CORP
(シェブロン)

石油メジャーの一角です。川上（石油・天然ガスの探査・開発等）から川下（精製・販売等）まで総合的に事業を手掛けています。株主への配当の維持・成長を重視する企業です。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

17

大手化粧品メーカーです。スキンケア、化粧品、香水、ヘアケア製品等を生産し、世界の多くの国のESTEE LAUDER COMPANIES-CL A
百貨店や専門店でその製品が販売されています。有名ブランドを多数擁しており、美容への関心の(エスティローダー)高まり、高級品嗜好といった最近の消費動向の恩恵を受けると予想されます。

TRADEWEB MARKETS INC-CLASS 債券商品、ETF、デリバティブを取引するための電子店頭市場を構築および運営する国際金融サービ
18 Aス会社です。顧客には、銀行、資産運用会社、中央銀行、年金基金、保険会社が含まれます。 幅広(トレードウェブ･マーケッツ)
い顧客に多様なサービスを提供することによる収益拡大余地は大きいと考えています。

19

S&P GLOBAL INC(S&Pグローバル)

金融情報サービス会社です。世界の資本やコモディティ市場を対象に格付けやベンチマーク、分析に関する情報を顧客に提供しています。世界各地で幅広く事業を展開しています。

20

LAM RESEARCH CORP
(ラムリサーチ)

半導体製造装置の大手企業です。前工程で用いる成膜装置、エッチング装置、洗浄装置に強みがあります。エッチング装置に関しては、世界トップシェアを誇っており、半導体市場の成長の恩恵を受けることが期待できます。

・上記は個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。各社ホームページ、その他三菱ＵＦＪアセットマネジメントが信頼できると判断した情報に基づき、作成しています。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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銘柄銘柄概要21

NVIDIA CORP
(エヌビディア)大手半導体メーカーです。データーセンター向けだけでなく、ゲームや自動運転向けにも半導体を開発しています。同社のソフトウェアは業界スタンダードになっており、AI半導体の分野では高い地位を占めています。今後も、AI需要の高まりの恩恵を受けることが期待できます。

22

BROADCOM INC(ブロードコム)

大手半導体メーカーであり、ソフトウェア関連のサービスも提供しています。半導体事業では、カスタム半導体事業を手掛けており、グーグルなどハイパースケーラー（大規模なクラウド事業者）向け事業の成長が期待できます。

23

COSTCO WHOLESALE CORP
(コストコホールセール)

会員制倉庫型店舗を展開しています。食品、自動車用品、玩具スポーツ用品等の商品を低価格で提供しています。米国中心の店舗展開を行っていましたが、英国、日本、台湾等にも進出しており、海外事業が新たな収益源として期待できます。

24

MOBILEYE GLOBAL INC-A(モービルアイ･グローバル)

カメラやコンピューターチップ、ソフトウェアを含む自動運転技術及び先進運転支援システム（ADAS）を開発するテクノロジー企業です。自動車に搭載される各種機能の増加とともに、収益伸長が期待できます。

25

COCA-COLA CO/THE(コカ･コーラ)

飲料メーカー大手です。多数の飲料を製造し、世界各国で事業を展開しています。炭酸飲料とジュースの販売額が大きく、各国地域の提携先ボトラーに原液を供給し、製品の企画開発や広告とマーケティングを行います。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

26

AIRBNB INC-CLASS A(エアビーアンドビー)

旅行情報・予約サイト運営会社です。ウェブサイトや モバイルアプリケーション経由で宿泊、ホームステイ、および旅行サービスを提供しています。世界各地で事業を展開しており、宿泊需要の高まりの恩恵を受けることが期待できます。

27

VULCAN MATERIALS CO(バルカン･マテリアルズ)

建設資材会社です。砕石、砂利等の建設用骨材、アスファルトや生コン等の建設資材を扱います。東
海岸から西海岸にかけての南部沿岸部で事業を展開しています。同社は、米国景気の全般的な拡大、予想されるインフラ投資増大の恩恵を大きく受けると考えています。

28

ディズニーランド経営で有名な総合娯楽企業です。テーマパーク以外にもメディア・ネットワーク、映画
WALT DISNEY CO/THE製作などを手掛けます。インターネット普及によりメディア・コンテンツの配信手段が多様化する中、同(ザ･ウォルト･ディズニー･カンパニー)社の保有するコンテンツの価値は高まりつつあります。（ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄）

29

PINTEREST INC- CLASS A(ピンタレスト)

DEXCOM INC
30(デクスコム)ソーシャル・ネットワーキング・サイトを運営する企業です。プライベート写真、アイデア、珍しいもの、装飾、名所、レシピなどをオンラインで公開するプラットフォームを提供し、利用者数を伸ばしています。

医療機器メーカーです。糖尿病患者向け血糖値モニタリングシステムの設計・開発に注力しています。皮下組織で血糖値を常時測定する埋め込み用の小型機器と、指定された間隔で送信される血糖値を読み取るための小型体外受信機の開発を行っています。糖尿病は患者数が多いことから、同社製品への需要も大きいと予想しています。

・上記は個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。各社ホームページ、その他三菱ＵＦＪアセットマネジメントが信頼できると判断した情報に基づき、作成しています。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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追加型投信／海外／株式ファンドの目的・特色■ファンドの目的
米国の株式を実質的な主要投資対象とし、値上がり益の獲得をめざします。
■ファンドの特色
投資対象 米国の株式が実質的な主要投資対象です。
・ニューヨーク証券取引所およびＮＡＳＤＡＱ市場に上場している企業の株式を投資対象とします。
為替対応方針 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。
運用方法 主として米国において取引されている次世代の米国経済の主役となり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資を行います。
・ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ工業株30種）における構成銘柄を参考にポートフォリオの構築を行います。
・今後の経済環境、社会構造に関する見通しを基に、変化に対応し成長が見込まれる投資銘柄を厳選し、30銘柄程度に投資を行います。
分配方針 年4回の決算時に分配を行います。
・年4回の決算時（3・6・9・12月の各7日（休業日の場合は翌営業日））に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、分配金額は運用実績に応じて変動します。
原則として、決算日の基準価額水準が当初元本額10,000円（10,000口当たり）を超えている場合には、当該超えている部分について、分配対象額の範囲内で、全額分配を行います。（資金動向や市況動向等により変更する場合があります。）
将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
■ファンドの仕組み
・運用は主に次世代米国代表株マザーファンドへの投資を通じて、米国の株式へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

投資リスク■基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
価格変動 一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動するため、ファンドはその影響
リス ク
を受け組入株式の価格の下落は基準価額の下落要因となります。
組入外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除でき為替変動 るものではありません。為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨建の金利より低いときには、これらの金利差
リス ク相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。ただし、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上の為替ヘッジコストとなる場合があります。
信用
リス ク

組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がな くな ること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。

流動性
リス ク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な 価格での取引となる可能性があります。

■その他の留意点
・ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
・ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
・収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響する場合があります。

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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追加型投信／海外／株式手続・手数料等■お申込みメ モ
購入単位
購入価額

販売会社が定める単位／販売会社にご確認ください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額※基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。

換金単位

販売会社が定める単位／販売会社にご確認ください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目から販売会社においてお支払いします。

申込不可日

次のいずれかに該当する日には、購入・換金はできません。
・ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行の休業日※具体的な日付については、委託会社のホームページ（「ファンド関連情報」内の「お申込み不可日一覧」）をご覧ください。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
※ただし、2024年11月5日以降は、以下の通りとなります。
原則として、午後3時30分までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
なお、販売会社によっては異なる場合があります。

換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みに制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止及び取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得な い事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
また、信託金の限度額に達しない場合でも、ファンドの運用規模・運用効率等を勘案し、市況動向や資金流入の動向等に応じて、購入の申込みの受付を中止することがあります。

信託期間無期限（2016年12月7日設定）

繰上償還

受益権の口数が20億口を下回ることとなった場合等には、信託期間を繰上げて償還となることがあります。

決算日

毎年3・6・9・12月の7日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年4回の決算時に分配を行います。
販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人受益者については、収益分配時の普通分配金ならび に換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「ＮＩＳＡ （少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、ＮＩＳＡの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です 。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。ＮＩＳＡの概要等については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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次世代米国代表株ファンド（為替ヘッジあり）〈愛称：メジャー・リーダー（ヘッジあり）〉
追加型投信／海外／株式手続・手数料等■フ ァンドの費用
お客さま が直接的に負担す る費用
購入時手数料

購入価額に対して、上限3.3％（税抜 3％）（販売会社が定めます）（購入される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社にご確認ください。）

信託財産留保額 ありません。
お客さま が信託財産で 間接的に負担す る費用
運用管理費用（信託報酬）

日々の純資産総額に対して、年率1.595％（税抜 年率1.45％）をかけた額

その他の費用・手数料

監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用等についてもファンドが負担します。
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

本資料のご利用にあたっての注意事項等●本資料は、三菱ＵＦＪアセットマネジメントが作成した資料です。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。●本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。●本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。●本資料中のグラフ・数値等は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
●投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。●投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
●委託会社（ファンドの運用の指図等）
三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第404号
加入協会：一般社団法人 投資信託協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会●受託会社（ファンドの財産の保管・管理等）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社＜ホームページアドレス＞ https://www.am.mufg.jp/＜お客さま専用フリーダイヤル＞ 0120－151034（受付時間 営業日の9：00～17：00）

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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2024年08月30日現在

販売会社情報一覧表
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は下記の販売会社まで

ファンド名称：次世代米国代表株ファンド（為替ヘッジあり）
商号

登録番号等

アイザワ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3283号
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マ登録金融機関
関東財務局長（登金）第633号
ネックス証券株式会社）ａｕカブコム証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号
株式会社ＳＢＩ証券
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株 登録金融機関
関東財務局長（登金）第10号
式会社ＳＢＩ証券）
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 マ 登録金融機関
関東財務局長（登金）第10号
ネックス証券株式会社）
岡三証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号
篠山証券株式会社
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第16号
大万証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第14号東海東京証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号
とうほう証券株式会社
金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第36号
株式会社八十二銀行
登録金融機関関東財務局長（登金）第49号
ひろぎん証券株式会社
金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第20号
株式会社広島銀行
登録金融機関中国財務局長（登金）第5号
フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
登録金融機関関東財務局長（登金）第624号
松井証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号
マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
登録金融機関関東財務局長（登金）第33号
楽天証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号
株式会社琉球銀行
登録金融機関沖縄総合事務局長（登金）第2号

日本証券業
協会

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
第二種
日本
金融先物
金融商品
投資顧問業
取引業協会
取引業協会
協会

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・商号欄に＊の表示がある場合は取次販売会社です。 ・商号欄に（※）の表示がある場合は新規申込のお取扱いを中止しております。

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