＜2023年度

基準１

自己点検・評価シート＞

教育研究上の基本となる組織に関すること（１）大学【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価＜具体的な状況＞※具体的な実績を交えて記載してください。

B：改善を要する点

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞

【年度末】

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

文学部では、学則第３条に規定する定員数を大幅に超えることなく充足しており、定員超過率1.15倍未満の要件を満たしている点からも、学部の規模
文学部長

A

は、教育研究を行うにあたり適切なもAのとなっている。また、文学部の教員①

学部が、教育研究上適当な規模を有して組織さ数は37名であり、大学設置基準で定めれており、教員数等が適当な規模であるか。

られた基準人数を満たすとともに、おおむね適切なものとなっている。
国際コミュニケーション学部は専任教
国際コミュニケーショ
ン学部長

A

員16人で構成され、教授10人、准教授
5人、講師1人であり、大学設置基準でA定められた基準人数を満たしている。
1学年あたり50名の収容定員である。1
年生55名、2年生58名、3年生51名、4
国文学科長

A

年生53名（休学者を除く）が在籍しており、在学生数、入学者数とも定員超

A

過率が1.15倍未満のため、学生数を適正に管理することができている。
2023年4月1日現在、収容定員165人に対し、在学生数は177人で、超過率は英米文化学科長A

1.07である。また、2023年度は、入学
定員40人に対し、入学者数は41人で、A

超過率は1.03であり、いずれも1.15未満である。
収容定員120名のところ、在学生数は123名であり、定員超過率は1.03であ美学美術史学科長

Aる。また、入学定員30名のところ、入学者数は33名であり、定員超過率は1.1

Aであり、いずれも適正に管理している。
文化情報学科は2023年度に第1期の新入生を迎え、初年度は定員30名よりや②

収容定員、在学生数及び入学定員を適正に管理

文化情報学科長

Aや多い入学者数（35名、定員超過率1.17）となったが、今後4年にわたって

A

調整していくことが可能な範囲の数値

しているか。

と判断する。
1学年定員60人に対し、在学生は1年生
72人、2年生61人、3年生66人、4年生
国際コミュニケーショ
ン学部長

A

以上69人である。1年生の入学定員のみ1.20倍となっているものの、全体の定員充足率は1.12倍であり、現状定員の管理は適切に行われている。

A

コメント（適宜）

②

しているか。

＜2023年度

自己点検・評価シート＞

収容定員、在学生数及び入学定員は超過率1.15倍を超えないように管理している。課程の希望者数が定員を超える
英語コミュニケーショ
ン課程長

場合には、課程で選抜を行うこととAAし、オリエンテーション等で選抜基準を学生に提示している。2023年6月現在、2年生32名、3年生32名、4年生28名が所属している（2022年度は選抜を実施せず）。
国際ビジネス課程では2~4年生の在学生は95名（2年生28名、3年生33名、4国際ビジネス課程長AA

年生34名）で、定員（90名）の1.06倍であり、収容定員を適切に満たしている。

【作成補助者：事務局総務企画係、教務係】（２）大学院【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価＜具体的な状況＞

B：改善を要する点

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞※具体的な実績を交えて記載してください。

【年度末】

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

コメント（適宜）

文学研究科において、十分な教員数（研究指導教員19名、研究指導補助教
文学研究科長①A

員11名、計30名、2023年６月現在）を研究科が、教育研究上適当な規模を有して組織て、きめの細かい研究指導のできる組されており、教員数等が適当な規模であるか。

織・体制を整えている。
国際コミュニケーショ
ン研究科長

A

確保し、充実した教育課程を編成し国際コミュニケーション研究科は専任

AA

教員14人で構成され、教授10人、准教授4人である。
おもに広報活動を強化し、本研究科のパンフレット作成等を行い、教育方法
文学研究科では、昨年度（2022年度）

文学研究科長Bの入学者数２名に対して、今年度は７名と増加しており、昨年度からの取組の効果と捉えることができる。

文学研究科における入学定員充足率を向上させるための取組を継続して行う必要がある。

おもに広報活動の強化（学内、リカレ
ント及びリスキリング教育対象者等への案内等）、また教育方法の見直しにより、入学定員充足率を向上させる。

については、特例の細則等を一部見直

大学認証評価の結果もふまえつつ、大した。取組により、本研究科の認知度

学院のあり方の検討も含め、文学研究は上がったと思われるが、まだ成果にB

科における入学定員充足率を向上させは至っておらず、大学認証評価においるための取組を継続して行う必要があても「改善を要する点」として、大学る。

今回挙げていただいた課題・問題点をB

踏まえ、来年度以降も継続して改善活動を進めていただきますようお願いいたします。

院における収容定員の未充足が指摘された。
TESOL Certificate Programに絡め、研本研究科を周知し、科目等履修に結び国際コミュニケーショ
ン研究科長

B

1学年定員3人に対し、2023年5月現在 より多くの学生を確保する必要があつけるため、広報の予算に応じてチラの在学生は1人である。

シ等を作成し、社会人および学部学生る。

に向けた広報を行う。

究科について周知広報を実施した。令

今回挙げていただいた課題・問題点を

和6年度入学試験では学外から2名が志願し、うち1名が合格となり入学手続Bきを行った。なおTESOL Certificate

定員は1学年3名であることから、引き続き周知広報を行う。

B

踏まえ、来年度以降も継続して改善活動を進めていただきますようお願いいたします。

Programは社会人2名が科目等履修生となる。

令和６年度の入学者数を増やせるよ
収容定員数１０名、在学生数１名、令日本文学専攻主任

B

和５年度の入学定員数５名、入学者数１名であり、収容定員数１０名に比して在学生数が少ない。

②

う、入試委員会の広報活動に協力して学生数を増やす必要がある。

積極的な広報活動に努め、また、日本文学専攻をより魅力的なものにするため充実した教育活動、研究活動に努め

大学院説明会に出席した者のうち１名
大学院を案内するチラシの配布に協力し、本学での大学院説明会（11/15）

Cに参加した。

しているか。

2023年4月1日現在、収容定員10人に対英米文化専攻主任

B

し、在学生数は4人（充足率40％）である。なお、2023年度は、入学定員5人に対し、入学者数は1人であった。

定員充足率80％以上を目標とする。

B

魅力をアピールしたところ、学部の1
年生から3名の参加があった。

踏まえ、来年度以降も継続して改善活動を進めていただきますようお願いいたします。

教育研究活動が必要である。

今回挙げていただいた課題・問題点を充足率を上げるため、学内を中心に研 専攻独自の説明会を開催し、研究科の定員充足率が40％と低くなっている。 究科の魅力をアピールしていく。

成果はあったが、入学者数は定員に足りておらず、なお積極的な広報活動やる。

収容定員、在学生数及び入学定員を適正に管理今回挙げていただいた課題・問題点をが令和６年度に入学予定など、一定のB充足率は依然低い状態（50%程度となる予定）である。

B

踏まえ、来年度以降も継続して改善活動を進めていただきますようお願いい
たします。

②

収容定員、在学生数及び入学定員を適正に管理しているか。

＜2023年度

自己点検・評価シート＞

芸術学専攻においては、入学定員5名、収容定員10名のところ、2023年度
芸術学専攻主任

AA

入学生数は4名、在学生数は6名となっており、学生数を概ね適正に管理することができている。
今年度は1年次に1名の入学者があった

複合文化専攻主任

B

が、収容定員（3名）、入学定員（6

学内及び学外からの受験者を増やすた 研究科入試委員会において，ポスター
定員充足をすべきである。

名）ともに満たない状態である。

め、さまざまな形での周知活動を強化 の作成等による広報活動を行い、周知する。

今回挙げていただいた課題・問題点を現状では，周知活動の効果がまだ現れ

B

に努めた。

ていない状況であるので、継続して活B動することが必要である。

踏まえ、来年度以降も継続して改善活動を進めていただきますようお願いいたします。

年度当初に計画していた、社会人対象
社会人が仕事の後でもOnlineを利用し のリカレント教育を兼ねた「TESOLて科目履修が可能な、リカレント教育 Certificate Program」の準備が完了し国際コミュニケーショ
ン専攻主任

現在、国際コミュニケーション研究科 定員未充足のため、研究科で研究する を兼ねたTESOL Programの2024年度Bた。その後、このプログラムは文部科

は各学年定員３人のところ、研究科全 学生を確保していく対策が必要であ

開設に向けて準備を行う。社会人がこ 学省の「職業実践力育成プログラム

体で在籍する大学院生は1人である。 る。

れまでより容易に科目履修ができ、か （BP）」にも認定された。来年度４月

AA

つスキルアップにつながるプログラム より、２名の履修生が「TESOLを備えることで、学生の確保を図る。 Certificate Program」を始める予定である。
【作成補助者：事務局総務企画係、教務係】※Ａ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｅ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｇ欄に記入される評価は、次のとおりです。

Ａ：適切に取り組んでいる。

Ａ：達成目標どおりの成果(100％)、またはそれを超える成果(100％超)をあげた。

Ａ：適切に取り組んでいると評価できる。

Ｂ：取り組んでいるが、改善すべき点がある。

Ｂ：達成目標には至らなかったが、達成目標の50％～100％未満の成果をあげた。

Ｂ：改善すべき点があると考えられる。

Ｃ：未着手のため、今後取り組んでいく必要がある。

Ｃ：達成目標の50％程度に達しなかった。

Ｃ：今後精力的に取り組んでいく必要があると考えられる。

＜2023年度

基準２

自己点検・評価シート＞

教員組織に関すること（１）大学【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価＜具体的な状況＞

B：改善を要する点

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞※具体的な実績を交えて記載してください。

【年度末】

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

収容定員200名に対して、専門教育課
程10名（教授4名、准教授5名、講師1
国文学科長

A

A

名）、教職課程1名（教授1名）の教員を配置している。年齢層は30代～60代まで幅広く、大きな偏りはない。
専任教員10人を各分野にそれぞれ2～3

英米文化学科長A

名偏りなく配置している。

A

教員の年齢は50代以上が6名、40代以下が4名と、大きな偏りはない。
学科の規模並びに授与する学位の分野等に応じて、必要な教員（専任教員9名（教授4名、准教授4名、専任講師1

美学美術史学科長

A名））を配置し、適切な役割分担及びA連携体制を確保している。
また、教員の年齢は60歳代1名、50歳①

各学科または課程の規模並びに授与する学位の代4名、40歳代3名、30歳代1名となっ分野等に応じて、必要な教員を配置し、適切なており、偏りはない。

役割分担及び連携体制を確保しているか。
文化情報学科を「社会・文化グルー

また、教員の年齢に偏りはないか。

プ」と「情報・メディアグループ」の
文化情報学科長B

２グループで構成し、専任教員7名が文化情報学科開設1年目の2023年に学専門分野にて教育活動にあたってい科の基幹科目の一つとなる「情報学」

る。また、教員の年齢は、40歳代前半 について、専任教員が不足している。

「情報学」の専任教員を採用すべく、
教員公募活動を進める。

2023年度内に教員公募活動を実施し、2024年4月着任予定にて「情報学」教A

A

員採用に至ることができた。

～50歳代後半までとなっており、偏りはない。
英語学を専門分野とする教員を８名
英語コミュニケーショ
ン課程長

A（教授６名、准教授２名）配置している。教員の年齢は、40代、50代、60代

Aに渡り、大きな偏りはない。
国際ビジネス課程では、8名の専任教員により、学位の分野をカバーしてい国際ビジネス課程長

Aる。また、教授4名、准教授3名、講師A1名と、年齢層のバランスも取れている。
主要と認める授業科目は、１科目を除
国文学科長

A

き、専任の教授と准教授が担当している。なお、必修科目は教授と准教授がA担当している。
英米文化学科長A

主要と認める授業科目は、全て専任の教授、准教授が担当している。

A

主要と認める授業科目は、美学の科目
美学美術史学科長②

Aの一部を除き、専任の教授と准教授がA担当している。

主要と認める授業科目については、原則として主要と認める授業科目は、一部専任講

専任の教授又は准教授が担当しているか。
文化情報学科長A師が担当しているものもあるが、概ね専任の教授と准教授が担当している。

A

コメント（適宜）

主要と認める授業科目については、原則として＜2023年度
自己点検・評価シート＞②

専任の教授又は准教授が担当しているか。

英語コミュニケーショ
ン課程長

主要と認める科目「英語のしくみ」

AA

は、担当する４人の教員全員が専任の教授または准教授である。
国際ビジネス課程では、主要と認める

国際ビジネス課程長A

科目「国際経済のしくみ」「国際政治Aのしくみ」をそれぞれ専任の教授・准教授が担当している。

【作成補助者：事務局総務企画係、教務係】（２）大学院【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価＜具体的な状況＞

B：改善を要する点

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞※具体的な実績を交えて記載してください。

【年度末】

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

国文学科在籍の中古文学担当の教員が大学院担当の資格を得られるように、

日本文学専攻では、専任教員９名（教授４名、准教授５名）が在籍し、中古 現在、中古文学の担当者が欠けてお
日本文学専攻主任

B

国文学科在籍の中古文学担当の教員が文学の領域を除き、幅広い研究分野を り、適切な役割分担及び連携体制が確 大学院担当の資格を得られるように、カバーしており、また、年齢も30代～ 保されていない。
60代まで偏りなく配置している。

教育研究活動を支援する。

大学における教育活動の支援を行うとともに、指導補助教員の資格認定基準を満たすための研究時間の確保等に係A

Aる支援を行った。令和６年度には研究指導補助教員の資格認定を提案できる見込みである。

専任教員8人を各分野にそれぞれ2～3
英米文化専攻主任

A

名偏りなく配置している。
教員の年齢は50代以上が4名、40代以A下が4名と、大きな偏りはない。
芸術学専攻では、研究指導教員８名
各専攻の規模並びに授与する学位の分野等に応①

じて、必要な教員を配置し、適切な役割分担及

芸術学専攻主任

A

び連携体制を確保しているか。

（うち教授４名、准教授４名）を配置している。年齢層は30代～60代まで幅A

広く、大きな偏りはない。

また、教員の年齢に偏りはないか。
本専攻では、専任教員5名（教授2名、准教授3名）が研究分野の偏りなく配複合文化専攻主任

A

置されている。

A

また、年齢も40代前半～50代後半にかけて偏りなく分布している。
本専攻は、各学年定員3名のところ14名の教員を配置し、学位「国際コミュ
ニケーション学」を授与するのに適切
国際コミュニケーショ
ン専攻主任

な分野の教員を確保している。また1

A

人の学生には、必ず2人の指導教員（1A

人が主指導教員、もう1人が副指導教員）として付き、適切な連携体制を確保している。年齢についても、40代から60代まで偏りなく配置されている。
教員の資格審査を厳格に実施するとともに、大学院設置基準に照らして、必要な教員数を上回る教員（研究指導教

文学研究科長A

員19名、研究指導補助教員11名、計30

A

名、2023年６月現在）を配置しており、各専攻でも必要人数を上回っている。
研究指導員と研究指導補助教員はそれ
国際コミュニケーショ
ン研究科長

A

ぞれ7人、7人であり、大学院設置基準で定められた基準人数を満たした適切な人数が配置されている。

大学院設置基準第９条に基づき、研究指導教員A

コメント（適宜）

＜2023年度

自己点検・評価シート＞

研究指導教員が４名、研究指導補助教
日本文学専攻主任

A

大学院設置基準第９条に基づき、研究指導教員②

員が５名在籍しており、大学院設置基A

準に照らして、必要な人数を確保している。

と研究指導補助教員は、適切な人数を配置しているか。

研究指導教員が4名、研究指導補助教
英米文化専攻主任

AA

員が4名おり、適切な人数を配置している。
芸術学専攻においては、研究指導教員

芸術学専攻主任

AA

が８名在籍しており、適切な人数を配置している。
本専攻では、研究指導教員2名、研究複合文化専攻主任

A

指導補助教員3名を配置しており、大A学院設置基準における基準人数を満たしている。
本研究科は現在、各学年の定員が３人

国際コミュニケーショ
ン専攻主任

A

のところ、研究指導教員７名、研究指A

導補助教員７名と、適切な人数を配置している。

【作成補助者：事務局総務企画係、教務係】※Ａ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｅ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｇ欄に記入される評価は、次のとおりです。

Ａ：適切に取り組んでいる。

Ａ：達成目標どおりの成果(100％)、またはそれを超える成果(100％超)をあげた。

Ａ：適切に取り組んでいると評価できる。

Ｂ：取り組んでいるが、改善すべき点がある。

Ｂ：達成目標には至らなかったが、達成目標の50％～100％未満の成果をあげた。

Ｂ：改善すべき点があると考えられる。

Ｃ：未着手のため、今後取り組んでいく必要がある。

Ｃ：達成目標の50％程度に達しなかった。

Ｃ：今後精力的に取り組んでいく必要があると考えられる。

＜2023年度基準３

自己点検・評価シート＞

教育課程に関すること（入学者の受け入れ、教育課程の編成・評価）（１）大学【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価＜具体的な状況＞※具体的な実績を交えて記載してください。

B：改善を要する点

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞

【年度末】

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

学生の受け入れ方針の常なる確認を行い、各入学者選抜を実施している。
国文学科長

A

各入学者選抜の作題班および面接班

A

は、前年度までの実績をふまえて年度初めに編成し、各業務を行っている。
設定しているAPに則して、入学者選抜
英米文化学科長A（推薦型、一般選抜、転編入、特別選抜）を、各実施要領を作成し、ミスをA防ぐ点検体制を整えて実施している。
入学者選抜は、学科のAPに基づき、公正かつ妥当な方法により、各試験にお
美学美術史学科長

A

入学者選抜は、学生の受け入れ方針（AP）に基①

いて、美学、美術史、アートマネジメ
ント、実技の４つのジャンルをバラン

A

スよく配置しており、男性女性の教員

づき、公正かつ妥当な方法により、適切な体制も偏りがないように行っている。

を整えて行っているか。

総合教養学科の時から実施している一般選抜前期、総合型選抜、学校推薦型
文化情報学科長A

選抜に加え、2023年度から新たに一般A

選抜後期試験も導入し、APの基準に沿った選考を行っている。
2022年度にAPの見直しを行い、文部科学省から求められている書式に整える形で改編を行った。このAPに基づい
国際コミュニケーショ
ン学部長

Aて入学者選抜の基本方針を決定し、一般選抜、学校推薦型、総合型等の各入A

試区分において、学生募集要項と面接要領に基づいた適切な体制が整えられている。
2023年度入試では各入学者選抜において志願者倍率４（総合）、2.2（学校推
国文学科長

A

薦）、実質倍率2.1（前期）、6.6（後A期）となり、厳格な選考のもと、質の高い学生を受け入れている。
2023年度の一般選抜では、前期の志願者倍率は3.18、実質倍率は1.65、後期
英米文化学科長

Aの志願者倍率は16.2、実質倍率は1.6でAあり、入試を通して、質の高い学生を受け入れることができた。
学科のAPに沿って、競争力のある入試（志願者倍率前期3.0、後期12、実質倍美学美術史学科長②

A

率前期2.2、後期3.0）を通して質の高

各学科・学部は、各々の学生の受け入れ方針

い学生を受け入れることができてい（AP）に沿って、質の高い学生を受け入れるこる。

Aとができているか。（志願者倍率や実質倍率等
2023年度実施の試験では、一般選抜後を用いて点検してください）

期試験の志願者が予想よりも少ない数だったが（定員5名に対し、志願者20
文化情報学科長

A

名、受験者4名、合格者1名）、全体としては定員も充足し（定員30名に対し入学者数35名）、優秀な学生を確保す
ることが出来ている。

A

コメント（適宜）

②（AP）に沿って、質の高い学生を受け入れることができているか。（志願者倍率や実質倍率等を用いて点検してください）＜2023年度

自己点検・評価シート＞

志願倍率、実質倍率は以下のとおりであり、入試を通して、質の高い学生を受け入れられている。
国際コミュニケーショ
ン学部長

A

選抜方式（志願倍率, 実質倍率）
前期日程（4.3, 1.8）

後期日程

（16.2, 4.0）

総合型

（2.9, 2.2）

A

学校推薦型（1.6, 1.5）
学位授与方針、教育課程の編成・実施
国文学科長

A

方針にしたがって、90科目の専門教育科目を開設し、体系的な教育課程を編A成している。
設定しているDP及びCPに則して、コ
英米文化学科長A

ミュニケーション群、講読群、講義群、演習群を編成し、2023年度は80科

A

目の授業科目を開講している。
学科のDP及びCPに基づき、2023年度
学位授与方針（DP）及び教育課程の編成・実施③

美学美術史学科長

Aは専門科目77科目を開講し、体系的にA

教育課程を編成している。

方針（CP）に基づき、必要な授業科目を開設

教養科目から自律型のフィールドワー

し、体系的に教育課程を編成しているか。

ク科目、卒業研究に至るまで、学生の文化情報学科長

A

成長を促すカリキュラムを構成することが出来ていると判断する（2023年度

A

は文化情報学科1年生必修の入門科目を4科目新規で開講）。
2022年度にDPおよびCPの見直しを
国際コミュニケーショ
ン学部長

行った。DPに変更はなかったが、CPAを改編し、それに沿って体系的な教育

A課程が編成されていることを改めて確
認した。

国文学科長

A

英米文化学科長

A

主査と副査による口述試験を実施し、「審査基準」に則して評価している。
卒業論文を必修とし、口頭試問を行って適切に評価している。

A

A

卒業論文、卒業制作等について、学科
美学美術史学科長④

A

卒業論文、卒業研究、卒業制作等について、学の審査基準に則り、適切に評価していAる。

習成果を適切に評価しているか。
担当指導教員だけでなく、複数の指導
文化情報学科長

A

教員による最終審査を行い、厳正な評

A

価体制を実現させている。
2022年度に教務委員会において卒業研
国際コミュニケーショ
ン学部長

A

究について評価基準を決定し、履修要項に掲載した。この評価基準に基づ
き、適切に評価している。

【作成補助者：事務局教務係】

A

＜2023年度

自己点検・評価シート＞（２）大学院【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価＜具体的な状況＞※具体的な実績を交えて記載してください。

B：改善を要する点

実施 Do
C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞

D：達成・取組状況

評価 Check
Ｅ：自己評価

【年度末】
改善 Action
Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見C」の場合に記入してください＞

評価

APに基づき、公正かつ妥当な方法によ日本文学専攻主任

Aり、適切な体制を整えて、学内選抜、第１期、第２期の入学者選抜を行ってAいる。
設定しているAPに則して、入学者選抜
英米文化専攻主任

A（学内進学、一般選抜）を、各実施要領を作成し、ミスを防ぐ点検体制を整Aえて、実施している。
APに基づき、９月と１月の２期に渡る実施時期も含め、研究領域に偏りのない教員による試験監督者、採点班を組

入学者選抜は、学生の受け入れ方針（AP）に基①

づき、公正かつ妥当な方法により、適切な体制

芸術学専攻主任

Aを整えて行っているか。

み、試験を実施している。試験では、専門科目、小論文、口述試験と幅広くA実施しており、受験生にとって、公正、妥当な方法、かつ適切な体制を整えている。
APを毎年度点検・見直しを行い、この複合文化専攻主任

A

方針に基づいて，入学者選抜（一般選A

抜Ⅰ、Ⅱ期等）を適切に行っている。
2022年度にAPの見直しを行い、一国際コミュニケーショ
ン研究科長

般、社会人特別、シニア特別選抜など

Aの各入試区分において学生募集要項とA面接要領に基づいた体制を整えて入学者選抜を行っていることを確認した。
APに沿って入学者選抜を実施し、質の日本文学専攻主任

A

高い学生を受け入れることができていAる。
設定しているAPに則して実施した入学
英米文化専攻主任

A

選抜により、質の高い学生を受け入れている。APについては、毎年度点検・A確認を実施している。
各専攻は、各々の学生の受け入れ方針（AP）に②

沿って、質の高い学生を受け入れることができているか。

芸術学専攻においては、APの点検・確
芸術学専攻主任

A

認を毎年度実施した上で、入学者選抜を実施し、研究に対する意欲や質の高Aい学生を受け入れている。
APを毎年度点検・見直しを行い、この複合文化専攻主任

A

方針に基づく入試により質の高い学生Aを受け入れている。
国際コミュニケーショ
ン研究科長

適切な体制を整えて行われる入学者選A抜により、質の高い学生を受け入れる

A

ことができている。
DP及びCPに基づき、今年度は33科目を開講し、年度のはじめには学位論文

日本文学専攻主任

Aに関する「研究指導計画書」の作成・見直しを行い、体系的に教育課程を編成している。

A

コメント（適宜）

＜2023年度

自己点検・評価シート＞

設定しているDP及びCPに則して、A

英米文化専攻主任

2023年度は32科目の授業科目を編成・A

開講し、指導計画の作成・提出・点検を課している。
DP及びCPに基づき、2023年度は、29
科目の授業科目を開講している。ま

学位授与方針（DP）及び教育課程の編成・実施

た、学生指導にあたっては、１年次に方針（CP）に基づき、必要な授業科目を開設す③

るとともに、学位論文の作成等に対する指導計A

芸術学専攻主任A

修士論文・修了制作に関する指導計画を策定し、次年次以降も指導計画に則画を策定し、体系的に教育課程を編成している

りつつ、体系的な教育課程を編成してか。

いる。
DP及びCPの点検・見直しを毎年度行

A

複合文化専攻主任

Aい、この方針に従って体系的に教育課程を編成し、教育を行っている。
2022年度にDPおよびCPの見直しを行い、授業科目が適切に開設されていることを確認した（2023年度は32科目を国際コミュニケーショ

A

ン研究科長

A

開講）。履修要項に掲載されている「研究指導」手続きに従って、学生は年度当初に教員による指導を受け、研究指導計画書を策定している。

④

大学院設置基準第１４条の２の規定に基づき、学位論文の評価基準を公表しているか。

日本文学専攻主任

A

英米文化専攻主任

A

芸術学専攻主任

A

複合文化専攻主任

A

国際コミュニケーショ

A

ン研究科長

審査基準を履修要項や大学院文学研究

A

科のウェブページ等で公表している。
大学HP及び履修要項等に審査基準を掲A載し、公表している。
大学ウェブページや履修要項に評価基A

準を明記し、公表している。
評価基準は大学ウェブページ及び履修A

要項に公表している。
学位論文の評価基準を大学ウェブペー

A

ジ及び履修要項に公表している。

【作成補助者：事務局教務係】※Ａ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｅ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｇ欄に記入される評価は、次のとおりです。

Ａ：適切に取り組んでいる。

Ａ：達成目標どおりの成果(100％)、またはそれを超える成果(100％超)をあげた。

Ａ：適切に取り組んでいると評価できる。

Ｂ：取り組んでいるが、改善すべき点がある。

Ｂ：達成目標には至らなかったが、達成目標の50％～100％未満の成果をあげた。

Ｂ：改善すべき点があると考えられる。

Ｃ：未着手のため、今後取り組んでいく必要がある。

Ｃ：達成目標の50％程度に達しなかった。

Ｃ：今後精力的に取り組んでいく必要があると考えられる。

＜2023年度

基準４

自己点検・評価シート＞

施設及び設備に関すること【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価＜具体的な状況＞

B：改善を要する点

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞※具体的な実績を交えて記載してください。

教育にふさわしい施設、設備を所有し、管理し①ているか。（教室、研究室、運動等の活動施設

教室の施設及び備品について、必要にB

教育環境整備推進委員長

一部の教室に経年劣化が認められる。 応じて改修もしくは入れ替えが必要で

等）

②

③

ある。

教員数、学生数等に応じて、必要な種類及び数の機器を備えているか。

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

定期的に教室を点検した上で、必要な 可能な範囲内で修繕を進めているが、箇所について対応する。

【年度末】

一部教室ではやや進捗が遅れている。

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

今回挙げていただいた課題・問題点を修繕工事の入札が不調となり、修繕がB行えない教室があるため、引き続き対コメント（適宜）B応する必要がある。

踏まえ、来年度以降も継続して改善活動を進めていただきますようお願いいたします。

おおむねすべての教室に、授業の円滑

A

教育環境整備推進委員長

A

な実施に資する必要な機器を配置することができている。

教育研究上、必要なＩＣＴ環境が整備されているか。

A

教育環境整備推進委員長

学内wi-fiが整備され、円滑に運用されAている。
近年、洋雑誌の価格高騰が激しく、2023年は3割程度の上昇が見込まれて教員や学生ができるだけ多くの資料へいる。2023年に限り、不足分は特定教のアクセスができるような方策とし複数回にわたる学科・課程での意見聴

育・研究費から補填することとなった これまでも限られた予算の中、図書・ て、アグリゲーター系電子ジャーナ

取、および、それに基づく附属図書館

が、価格高騰が続く中、2024年以降も 雑誌や設備の充実に努めているが、今 ル・データベースの導入などの検討を 運営委員会での議論やメールでの意見継続して補填することは難しく、この 後、特に洋雑誌価格が高騰しづつける さらに進める。具体的には、2024年か 交換を経て、アグリゲーター系電子④

図書館には、教育研究上必要な資料や設備を備え、また学術情報の提供に努めているか。

B

附属図書館長まま図書購入費の予算が増えない状況 ことが予想されるため、対応策として らのGale Academic OneFileの導入を
では、現在の洋雑誌数を縮小していく アグリゲーター系電子ジャーナル・

ジャーナル・データベースの導入につ目指し、附属図書館運営委員会や各学 いて大学全体の合意を形成することがA

A

以外に方法はない。このような背景か データベースの導入など、これまでと 科・課程での議論、調整、合意形成を できた。その結果、2024年1月より
ら、附属図書館として今後も教育・研 は異なる洋雑誌の購読方式への転換を 進めていく。また、現在の予算の範囲 Gale Academic OneFileが、2024年4
究に必要な資料を提供し続けることを 検討する必要がある。

内で資料をさらに充実させるために、 月よりJSTOR Full Accessが導入され目的に、2022年度よりアグリゲーター

それに加えてどのような方策があるの ることとなった。

系電子ジャーナル・データベース導入かについても合わせて検討していく。

の再検討を開始した。
【作成補助者：事務局会計図書係】※Ａ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｅ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｇ欄に記入される評価は、次のとおりです。

Ａ：適切に取り組んでいる。

Ａ：達成目標どおりの成果(100％)、またはそれを超える成果(100％超)をあげた。

Ａ：適切に取り組んでいると評価できる。

Ｂ：取り組んでいるが、改善すべき点がある。

Ｂ：達成目標には至らなかったが、達成目標の50％～100％未満の成果をあげた。

Ｂ：改善すべき点があると考えられる。

Ｃ：未着手のため、今後取り組んでいく必要がある。

Ｃ：達成目標の50％程度に達しなかった。

Ｃ：今後精力的に取り組んでいく必要があると考えられる。

＜2023年度

基準５

自己点検・評価シート＞

事務組織に関すること【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価

B：改善を要する点＜具体的な状況＞

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞※具体的な実績を交えて記載してください。

【年度末】

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

コメント（適宜）

事務局に以下の係（主な業務を示す）を配置
し、適切に運営している。
総務企画係：点検･評価、給与、服務、
広報、文書事務等
会計図書係：学内の施設･設備整備、図書館運営等

大学及び大学院に関する事務や、学生の支援等①

を行うために、適切な事務組織を設けている

教務係：大学及び大学院等の教務事務

A

事務局次長

A

学生係：大学及び大学院等の学生支援、就職支援業務か。

連携推進係：地域貢献･企業連携、外国語研究所及び各センターの運営業務
詳しくは、令和４年度自己評価書（点検ポー
トフォリオ）基準１の「ホ事務組織に関すること」にあるとおり。

事務局学生係、キャリア支援セン

ター、学生委員会、キャリア支援セン で共有の上、連携してアンケート内容
ター運営委員会等による支援体制は整 を作成する。その際、昨年度実施した学生が卒業後自らの資質を向上させ、社会的及②

び職業的自立を図るために必要な能力を培える

備している。本体制により、左記の能 企業アンケート結果の活用方法の検討

B

事務局次長

よう、適切な体制を整えているか。

力を培えているかの評価データとしも併せて行う。

て、令和４年度中に就職先への意見聴 また、卒業生を対象とした情報収集・取（企業アンケート）を実施したが、 情報提供等のためのフォームである
卒業生に対する意見聴取を実施できな 「ガーネット」の活用等、実施方法のかった。

昨年度実施した企業アンケート結果を

卒業生アンケートの目的等を事務局内検討が必要である。

踏まえた卒業生アンケート案を作成し大学として「学生が卒業後自らの資質

他大学及び関係機関の事例を情報収集 検討をしている。

を向上させ、社会的及び職業的自立をの上、アンケート内容及び実施方法や ただし、卒業生アンケートの目的等の図るために必要な能力」をどのように回答率を向上させる工夫等を検討し、 事務局内での共有・検討には至らず、卒業生アンケートを実施する。

実施はできなかった。

B

定義するか、また「当該能力を培えているかの判断基準」を明確にし、アン

また、昨年度実施した企業アンケート 卒業生を対象とした情報収集・情報提ケート内容を検討する必要がある。

結果の活用方法の検討を行う。

供等のためのフォームである「ガー実施方法や回答率を向上させる工夫等

ネット」については、卒業予定者へのの検討も併せて進める。

今回挙げていただいた課題・問題点をB

踏まえ、来年度以降も継続して改善活動を進めていただきますようお願いいたします。

登録依頼を実施した。

【作成補助者：事務局各係】※Ａ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｅ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｇ欄に記入される評価は、次のとおりです。

Ａ：適切に取り組んでいる。

Ａ：達成目標どおりの成果(100％)、またはそれを超える成果(100％超)をあげた。

Ａ：適切に取り組んでいると評価できる。

Ｂ：取り組んでいるが、改善すべき点がある。

Ｂ：達成目標には至らなかったが、達成目標の50％～100％未満の成果をあげた。

Ｂ：改善すべき点があると考えられる。

Ｃ：未着手のため、今後取り組んでいく必要がある。

Ｃ：達成目標の50％程度に達しなかった。

Ｃ：今後精力的に取り組んでいく必要があると考えられる。

＜2023年度

基準６

自己点検・評価シート＞

３ポリシー（ＤＰ，ＣＰ，ＡＰ）に関すること【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価＜具体的な状況＞※具体的な実績を交えて記載してください。

B：改善を要する点

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞

【年度末】

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

文学部では、現行の３ポリシーについて、それらの整合性が確保され、すでに定められており、また、それぞれ適
文学部長

A

切なかたちで、公表されている。本学

A

ウェブページでは３ポリシーのすべてが、履修要項ではＤＰとＣＰが、『大学案内』ではＡＰが公表されている。
3つの方針を照合し、整合性を確認し
国文学科長

A

た上で、『履修要項』などで公開してAいる。
毎年度３ポリシーの適切性や整合性を英米文化学科長

A

点検・確認し、大学HP、履修要項及びA募集要項に掲載し、公表している。
３ポリシーの適切性・整合性につい
美学美術史学科長

Aて、毎年度学科内で点検・確認し、大学ウェブや履修要項等で公表していAる。
学科の３ポリシーに照らして、入学前
から入学後、そして卒業に至るまで、
文化情報学科長A

文理融合型のカリキュラムを討議、検A討している。なお、３ポリシーは履修
学位授与方針（DP）、教育課程の編成・実施方

要項や大学ウェブにて公表している。

針（CP）及び学生の受け入れ方針（AP）を適切①に定めて、公表しているか。
（特に、３ポリシーの整合性を確保している

国際コミュニケーショ
ン学部長

学部・研究科共に3ポリシーを適切にA

定め、必要に応じて見直しを行った上A

で、大学Webページで公表している。

か）

文学研究科においては、2022年度に主文学研究科長AにCP及びAPの見直しを行った。各ポ
リシーは、履修要項や本学のウェブ

A

ページ等において公表している。
日本文学専攻においてDP、CP、APを
日本文学専攻主任

A

適切に定め、履修要項・大学院・文学研究科のページと学生募集要項で公表

A

している。
毎年度３ポリシーの適切性や整合性を英米文化専攻主任

A

点検・確認し、大学HP、履修要項及びA募集要項に掲載し、公表している。
DP,CP,APについて、適切性・整合性を芸術学専攻主任

A

毎年度点検・評価し、履修要項等へ掲A載して公表している。
複合文化専攻主任

国際コミュニケーショ
ン研究科長

A

3ポリシーの点検・見直しを毎年度実施し、適切に定めて公表している。

A

学部・研究科共に3ポリシーを適切にA

定め、必要に応じて見直しを行った上で、大学Webページで公表している。

A

コメント（適宜）

＜2023年度

自己点検・評価シート＞

文学部全体の3ポリシーに関して、文化情報学科を念頭においたうえで、教 文学部の３ポリシーそれぞれについ今年度四月に発足した文化情報学科を

B

文学部長

念頭において、文学部全体の３ポリシーのありようを再点検する必要があ

務委員会ではＤＰおよびＣＰの妥当性 て、各学科、特に文化情報学科のそれ
文学部の3ポリシーの再点検。

る。

を点検し、入試委員会ではＡＰの妥当 らと学部全体のものの妥当性を念頭に

A

A

A

A

性を点検する。いずれの場合も、必要 点検したところ、特段の問題点は見受があれば、修正を行い、最終的には、 けられず、妥当なものと判断された。
教授会にて最終版を確認する。

学科会議での点検、見直しを行い、修

B

国文学科長

正が必要な部分を決定している。その 学位授与方針の文言をより的確な表現
後、教授会での説明を経て、改正の手 に修正する必要がある。
続きをすすめている。

2023年度中には、学位授与方針の文言 教務委員会及び教授会での報告、検討を修正し、カリキュラムツリーにも反 を経て、学位授与方針の文言を的確な映させたい。学科では2023年3月末に表現に修正した。それをカリキュラム

点検、見直しが済んでいるため、引き ツリーにも反映させ、学位授与方針の続き改正の手続きをすすめたい。

改正が完了した。

毎年度、入試・教務委員会にて各所属

A

英米文化学科長への点検が指示されており、それに伴Aい、３ポリシーの点検と見直しを行っている。

A

美学美術史学科長

学科において、３ポリシーの点検と見A直しを毎年度実施している。
総合教養学科から文化情報学科に改組するにあたり、新たなカリキュラムのA

文化情報学科長

内容に沿って３ポリシーも見直し、教A

務委員会、教授会など所定の審議、決済機関での手続きを経て改定を行っ

各所属において、３ポリシーの点検と見直しを②た。

適切に行っているか。
（改正する場合は、教授会や関係委員会での審国際コミュニケーショ

議・決定等、必要な手続きを経てください）

ン学部長

学部・研究科共に2022年度に3ポリAA

シーの見直しを行い、適切な手続きを経て改正した。
文学研究科全体にかかる記載箇所については、今後も３ポリシーの整合性を確認しつつ、APについては主に文学研A

文学研究科長A

究科入試委員会において、またCP及びDPについては、主に同研究科教務委員会において見直しを行い、研究科委員会において審議・決定していく。

A

日本文学専攻主任

日本文学専攻においてDP、CP、APのA点検を毎年度行っている。
毎年度、入試・教務委員会にて各所属

A

英米文化専攻主任への点検が指示されており、それに伴Aい、３ポリシーの点検と見直しを行っている。
大学院文学研究科の各委員会や芸術学

A

芸術学専攻主任

A

専攻の構成メンバーにより、適切なタイミングで見直しを実施している。

A

複合文化専攻主任

専攻において毎年度3ポリシーを点検Aし、適切な見直しを行っている。
学部・研究科共に2022年度に3ポリ国際コミュニケーショ

A

ン研究科長

A

シーの見直しを行い、適切な手続きを経て改正した。

【作成補助者：事務局教務係】※Ａ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｅ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｇ欄に記入される評価は、次のとおりです。

Ａ：適切に取り組んでいる。

Ａ：達成目標どおりの成果(100％)、またはそれを超える成果(100％超)をあげた。

Ａ：適切に取り組んでいると評価できる。

Ｂ：取り組んでいるが、改善すべき点がある。

Ｂ：達成目標には至らなかったが、達成目標の50％～100％未満の成果をあげた。

Ｂ：改善すべき点があると考えられる。

Ｃ：未着手のため、今後取り組んでいく必要がある。

Ｃ：達成目標の50％程度に達しなかった。

Ｃ：今後精力的に取り組んでいく必要があると考えられる。

＜2023年度

基準７

自己点検・評価シート＞

教育研究活動等の状況に係る情報の公表に関すること【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価

B：改善を要する点＜具体的な状況＞

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞※具体的な実績を交えて記載してください。

【年度末】

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

コメント（適宜）

令和４年度自己評価書（点検ポート
フォリオ）基準1の「ト教育研究の成果の普及及び活動の促進に資する①

ため、教育研究活動の状況を適切に公表してい教育研究活動等の状況にかかる情報の公表に関す

A

事務局次長

るか。

A

ること」にあるとおり、本学Webサイト等で学校教育法施行規則に第172条の2に示された情報等に関する公表を行っている。
大学ポータルや大学ウェブサイトにより、３ポリシーやカリキュラム、シラ
バスの閲覧、履修登録、成績評価など個別の情報公開はされているが修学②

学生の教育に関する情報を適切に公表している
か。

B

事務局次長

ポートフォリオのようなシステムは未整備である。Ｒ５年度は、国際コミュ
ニケーション学部の改革に伴うカリキュラムの改編が見込まれることにより、導入するシステムの詳細を検討す

修学ポートフォリオのようなシステムが導入

修学ポートフォリオの導入について教できれば、学生は、成績、テストの答案・レポート・課題等、自身の学びのアウトプット

修学ポートフォリオの導入を決定し、職員を交えて本格的な検討を開始する を蓄積し、学修をより計画的、能率的、効果 内部質保証推進員会のメンバーを中心必要がある。今年度から先行稼働して 的に進めることが期待でき、課外活動、イン に修学ポートフォリオの枠組を構築しいる同法人の県民健康科学大学のそれ ターンシップなどの記録も包括的に保存でた。２月以降は業務遂行の主体が学部

A

A

を踏まえつつ、本学の目的に合致した き、大学生活で何ができたかを学生自身が確 教務委員会に継承され、令和７年から
フォームの作成及び運用方法を検討する必要がある。

る始期が先延べとなっている。

認できる。大学としても、ポートフォリオを有機的に活用するために、様々なタスクとリンクできるシステムを構築することを目標との稼働を目指し、令和６年度中にシステムを完成させることとなった。

する。

【作成補助者：事務局各係】※Ａ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｅ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｇ欄に記入される評価は、次のとおりです。

Ａ：適切に取り組んでいる。

Ａ：達成目標どおりの成果(100％)、またはそれを超える成果(100％超)をあげた。

Ａ：適切に取り組んでいると評価できる。

Ｂ：取り組んでいるが、改善すべき点がある。

Ｂ：達成目標には至らなかったが、達成目標の50％～100％未満の成果をあげた。

Ｂ：改善すべき点があると考えられる。

Ｃ：未着手のため、今後取り組んでいく必要がある。

Ｃ：達成目標の50％程度に達しなかった。

Ｃ：今後精力的に取り組んでいく必要があると考えられる。

＜2023年度

基準８

自己点検・評価シート＞

教育研究活動等の改善を継続的に行う仕組みに関すること【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価＜具体的な状況＞

B：改善を要する点

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞※具体的な実績を交えて記載してください。

【年度末】

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

コメント（適宜）

各学部・学科・課程において、３ポリ①

大学の基本方針について検証を行い、必要に応じて見直しを行っているか。

シーの見直しを実施している。また、
内部質保証推進委員長

AA

内部質保証推進委員会において、大学の基本方針の検証を毎年度行っている。直近では、R5.3月に実施した。
全学対象委員会においては教職員が委②

教員と職員の連携体制を確保し、教職員の協働により職務が行われているか。

員として参加しており、学生支援活動
内部質保証推進委員長

AA

では教職協働により効果が上がっている。また、教職学協働によるカーボン
ニュートラルWGを実施している。

教育研究活動等の適切かつ効率的な運営を図る③

ため、教職員に必要な知識及び技能を習得させ、並びにその能力及び資質を向上させるため

FD活動、SD活動の推進のため、内部内部質保証推進委員長

Aの組織的な研修等を実施しているか。

質保証推進委員会とFD・SD専門部

A

会、その他関係委員会が協働し、研修会を毎年度実施している。
・秀（S）を全体（受講者）の７割以「学業成績の評価「秀」に係る申合せ事項」による秀（S）の割合を、全体④

学生の学修成果等を適切に把握する取組を行っているか。

（受講者）の２割程度以内にするよう
内部質保証推進委員長

Bに依頼しているが、R4年度後期の成績評価を確認したところ、かなり多くの学生に「秀」を出している教員の存在を確認した。

・秀（S）を全体（受講者）の5割以上 ・学修成果の可視化を推進するため、上に出している授業も存在している点 に出している教員には、学科長、課程 修学ポートフォリオの導入に係る準備は改善が必要と思われる。

長を通して、再度成績評価方法を説明 （設定が必要な事項の決定等）を進め・教学マネジメント指針に沿うようするよう依頼した。今後は、相対評価 た。今後は教務委員会等での検討を経に、個々の学生の「学修成果」や、DP と絶対評価が混合している現在の評価 て、R6年度にシステム改修を行い、R7に定められた資質・能力を備えた学生 方法の見直しに着手する。

年度から導入予定である。

を育成できていることを示す「教育成 ・教学マネジメント指針に沿うよう

・成績評価方法の見直しについては、・修学ポートフォリオの導入に係る課
題等の洗い出しと解決を引き続き行B果」に関する情報を、的確に把握して に、個々の学生の「学修成果」や、教 修学ポートフォリオに係る検討事項に可視化する必要があることは認識して 育成果」に関する情報を的確に把握し 注力したことから、十分に着手するこ
いるが、まだ着手できていない。

今回挙げていただいた課題・問題点をい、遅滞なくシステム改修を行う。
・相対評価と絶対評価が混在しない新しい成績評価方法の検討を開始し、併せて引き続き秀（S）の割合の適正化

B

踏まえ、来年度以降も継続して改善活動を進めていただきますようお願いい
たします。

に務める。

て可視化する取組の準備に着手する。 とができなかった。

【作成補助者：事務局総務企画係、教務係】※Ａ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｅ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｇ欄に記入される評価は、次のとおりです。

Ａ：適切に取り組んでいる。

Ａ：達成目標どおりの成果(100％)、またはそれを超える成果(100％超)をあげた。

Ａ：適切に取り組んでいると評価できる。

Ｂ：取り組んでいるが、改善すべき点がある。

Ｂ：達成目標には至らなかったが、達成目標の50％～100％未満の成果をあげた。

Ｂ：改善すべき点があると考えられる。

Ｃ：未着手のため、今後取り組んでいく必要がある。

Ｃ：達成目標の50％程度に達しなかった。

Ｃ：今後精力的に取り組んでいく必要があると考えられる。

＜2023年度基準９

自己点検・評価シート＞

財務に関すること【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価＜具体的な状況＞

B：改善を要する点

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞※具体的な実績を交えて記載してください。

【年度末】

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

コメント（適宜）予算を確保し、優先順位を考慮しなが 予算を計画的かつ効率的に活用し、2①

教育研究上必要な経費を確保し、教育研究環境

予算委員長の整備に努めているか。

事務局長

B

今年度は教室の大規模リニューアル工ら、教育研究環境の整備・改修を計画 号館講義室ＡＶ機器更新、実技棟ギャ事が予算化され、昨年度に引き続き教 未だ修繕を要する箇所は多く存在す的に進めていく。

育研究環境の整備・改修を進めていまた、今年度も特定教育研究費の一部 事など、様々な整備を行った。このほる。

る。

ラリー床改修、体育館Ｐタイル張替工AAを教育環境整備推進委員会に移し、少 かにも積極的に改修を行い、良質な教額で可能な教育環境整備を実施する。 育環境整備を進めた。

【作成補助者：事務局会計図書係】※Ａ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｅ欄には、次のとおり自己評価を記入してください。

※Ｇ欄に記入される評価は、次のとおりです。

Ａ：適切に取り組んでいる。

Ａ：達成目標どおりの成果(100％)、またはそれを超える成果(100％超)をあげた。

Ａ：適切に取り組んでいると評価できる。

Ｂ：取り組んでいるが、改善すべき点がある。

Ｂ：達成目標には至らなかったが、達成目標の50％～100％未満の成果をあげた。

Ｂ：改善すべき点があると考えられる。

Ｃ：未着手のため、今後取り組んでいく必要がある。

Ｃ：達成目標の50％程度に達しなかった。

Ｃ：今後精力的に取り組んでいく必要があると考えられる。

＜2023年度

基準10

自己点検・評価シート＞

その他の教育研究活動等に関すること（学生支援、社会貢献）【年度初め】【期中～年明け】

計画 Plan
点検・評価事項

主な点検者

A：現状の自己評価＜具体的な状況＞※具体的な実績を交えて記載してください。

B：改善を要する点

C：改善計画・達成目標＜B欄～C欄は、A欄の「現状の自己評価」が「B~C」の場合に記入してください＞

【年度末】

実施 Do

評価 Check

改善 Action

D：達成・取組状況

Ｅ：自己評価Ｆ：課題・問題点＜D欄～G欄は、Ｃ欄で今年度改善に向けた取組を行うこ ＜Ｆ欄は、Ｅ欄の「自己評価」が「B，ととした場合に記入してください＞

C」の場合に記入してください＞

G：内部質保証推進委員会からの意見

評価

文学部では、学年別の担任制度のもと、初年次から適切に学習支援が行わ文学部長Aれている。加えて、基礎ゼミの開講、学習支援室の設置、また、オフィスア

A

ワーを設けること等により、総じて、
きめ細かな学習支援を行っている。
学生ひとりひとりにアカデミック・ア
ドバイザーをつけ、前期と後期の履修
国際コミュニケーショ
ン学部長
①

A

登録変更期間内に履修指導と学生生活に係る相談を行っている。毎月の課程

学生の学習支援に係る体制が整備され、適切な会議でケアすべき学生について情報共支援が行われているか。

有し、フォローアップしている。

A

各大学院生の研究テーマや学修環境に
文学研究科長A

応じ、主指導教員及び副指導教員の二人体制を軸として、きめ細やかな学習

A

支援が行われている。
学生ひとりひとりにアカデミック・ア
ドバイザーをつけ、前期と後期の履修
国際コミュニケーショ
ン研究科長

A

登録変更期間内に履修指導と学生生活に係る相談を行っている。毎月の課程

A

会議でケアすべき学生について情報共有し、フォローアップしている。
キャリア教育や就職・進路支援を通して、学生一人一人に合ったきめ細かい②

学生の就職支援に係る体制が整備され、適切な支援が行われているか。

キャリア支援センター
運営委員長

A

キャリア支援を行った結果、2022年度の就職率は99.0%（昨年度99.1%）とA

なり、全国平均を上回る成果を挙げる
ことができた。
国の高等教育修学支援制度及び新型コロナの影響による家計急変に伴う授業料減免、日本
学生支援機構奨学金のほか、設置者である県独自の支援策として、高等教育修学支援制度の選考対象外の者への授業料減免等がある。

③

経済的な支援が必要な学生に対し、適切な支援が行われているか。

学生委員長

A

留学に関しては、長期留学期間中の者への授業料免除や、本学独自の制度として、留学渡
航費及び研修先授業料の半額助成がある。また、日本学生支援機構の助成金を活用し購買で使用できる金券を配付したり、民間団体の奨学金・助成に関する情報を提供したりしている。

A

コメント（適宜）

＜2023年度

自己点検・評価シート＞

学生の中途退学を防止するため、大学生活フォロー面談制度を設けている。この制度では「学生支援チーフ」（学科・課程長）及び学年ごとの「学生支援担当」（学年担任・アカデミックアドバイザー）を定め、学期ごと

学生委員長

A

A

に単位修得状況を確認し、修得の進まない学生には面談を行い、学生委員会で情報の共有及び提供をしている。また、心身のケアが必
要な学生には、保健師や校医、臨床心理士が心身の健康相談に応じ、状況により教員・事務局員とも連携して対応している。

学生委員と学生支援チーフ（学科長）
を中心に、単位修得状況に照らして各学年の担任による面談を実施してい
国文学科長

A

A

る。また、支援が必要な学生を早期に把握できるよう、毎月の学科会議において、欠席が続いている学生の確認を行っている。
修得科目が平均を下回る学生に対し④

学生の中途退学を防止するため、適切な支援が英米文化学科長AAて、フォローアップの面談を実施している。

行われているか。

学生の中途退学を防止するため、学生
美学美術史学科長

AA

委員会と連携しながら、適宜面談などを行い、支援している。
進路や学業に悩む学生に積極的に声を文化情報学科長Aかけ、面談も随時行うなど、細やかなAケアを実施することが出来ていると判断する。
各学生にアカデミックアドバイザーをつけ、欠席が多い学生や学修が遅れが

英語コミュニケーショ
ン課程長

A

ちな学生には適切にアドバイスする仕A組みを設けている。また、課程会議と教授会で学生情報を共有し、必要な対策が立てられるようにしている。
国際ビジネス課程では、アカデミッ
ク・アドバイザー制度により、教員が国際ビジネス課程長

A

学生の悩みや相談を随時受けられる体A

制を構築している。また課程会議において学生情報を共有して対策に当たっている。
公開講座は、昨年度は各学科・課程にビデオ撮りしてもらい、それを大学HPに公開した。また、許可を得たものは、大学の公式
YouTubeチャンネルにも公開した。今年度

社会連携・社会貢献に関する方針に基づき、学⑤

外機関、地域社会等との連携による取組や、大学が生み出す知識、技術等を社会に還元する取は、コロナ前とは形式を変え、より運営しや

社会貢献委員長A

すい形にし、対面で再開予定である。

A

出前講座は、今年度からはコロナ前と同じ形式に戻して実施する。

組を行っているか。

大学説明は、昨年度も40件と多数実施したが、今年度から事務局のスタッフが増強されたため、例年以上に多くの参加が見込まれる。

参加者に対するアンケートを実施した
社会連携・社会貢献活動において、社会的要請⑥（地域社会のニーズ等）を適切に反映している

コロナ禍によりしばらく公開講座を
社会貢献委員長Cか。

行っていなかったため、どのようなニーズがあるのか把握できていない。

公開講座に参加いただく方に、どのよ ９月から実施する公開講座の参加者にうな講座に参加したいかを把握する。 アンケートを実施する。

が、開催形式や日程等に関する意見を集約することを優先したため、特に希望する講座内容についての質問項目は設けなかった。

【作成補助者：事務局学生係、連携推進係】

今回挙げていただいた課題・問題点を来年度のアンケート項目に、本学の人C的資源で対応できる講座内容等も加え、県民のニーズの把握に努める。

B

踏まえ、来年度以降も継続して改善活動を進めていただきますようお願いいたします。