スポーツ推進アクションガイド
～Enjoy Sport, Enjoy Life～

平成３０年３月足できない子供たちの受皿としての役割を担う取組の促進が必要である。
○ 学校体育施設の有効活用（学校開放の促進）7
地域におけるスポーツ活動の場として、学校体育施設の役割は非常に大きいが、学校施設開放校の負担が大きく、学校体育施設の開放が進みづらい現状があり、総合型地域スポーツクラブなどが代表して学校体育施設の管理調整等を行うことなどにより、学校体育施設の有効活用を一層促進することが必要である。
○ 運動への意欲を高める支援・工夫
子供本人、保護者、指導者などが科学的な知見に基づいた運動能力の評価等を共有し、子供自らの気付きを促すとともに、保護者や指導者が個々の発育状況を理解した上で働きかけを行うことで、子供自身の意欲を高めていく取組の促進が必要である。
（３）具体的な実践例①場所の確保
県立高校の施設を活用した「星空スポーツ広場」（NPO 法人浦和スポーツクラブ）
毎週土曜日の夜（19 時～21 時）に埼玉県立浦和高校のグラウンドと体育館を総合型地域スポーツクラブである NPO 法人浦和スポーツクラブが一括して借り受け、会員に限定せず広く地域住民に開放。サッカー、バドミントン、卓球等のスポーツを楽しめる「星空スポーツ広場」を開催している。幅広い年齢層の参加者が一緒にスポーツを楽しむことができ、スポーツ経験が少ない人やブランクがあるような人も気軽に参加することができる場となっている。
②科学的知見に基づく取組
アローズジム＆アローズラボ（アローズジャパン株式会社（※H30 年 4 月から「株式会社日本スポーツ科学」に改称））「アローズジム」では、科学的知見に立脚して運動能力を測定するスポーツ版
人間ドック「スポーツドック」による分析結果に基づき、一人一人に合わせた科学トレーニングメニューを提供することにより、基礎的な運動能力を効率的に向上させることを可能としている。小学生を主な対象としており、個々人の身体の成長速度には差があることを踏まえ、他人ではなく過去の自分の記録と比較した評価を行うなどの工夫によって、子供たちの運動への苦手意識払拭にも努めている。また研究施設「アローズラボ」での活動を通じ、スポーツ科学に関する知見を蓄積している。
「学校体育施設等の有効活用実践事例集」（平成 24 年 3 月，文部科学省スポーツ・青少年局スポーツ振興課）
76

１）－２．科学的知見に基づく取組【事例 2】アローズジム＆アローズラボ（アローズジャパン株式会社（2018 年 4 月より株式会社日本スポーツ科学に改称））
項目
取組概要

概要

• アローズジムは、小学生コース・中学生コースの2 種類のトレーニングコースを開設している。
会員（主に小学生）
子供の成長度合いや• アローズラボは、小学生からプロ選手まで、スポ対象
アローズジム得手不得手を踏まえた指導ーツ版人間ドック「スポーツドック」の測定・分析をする。
会費の支払• スポーツ科学を普及させ、運動能力の見える化やトレーニングの効率化を図ることを目的とする。
科学的知見の・スポーツドックでの測定• 小学生時点での運動能力は早熟･晩熟に依存するフィードバック
・データ蓄積部分が大きいが、往々にして保護者はこうした科
アローズラボ
知見の学的知見を有さないため、他人と比較して子供の蓄積背景・運動能力を評価してしまい、子供の運動嫌いのき目的っかけとなる。
• 子供自身の過去の記録と比較した成長を重視した
助言/共同研究研究者とのネットワーク
評価を行うことで、子供のモチベーションを高め、スポーツを好きになってもらうことを目指している。
【「アローズジム」の運営】• 当初は大人を対象とした事業を行っていたが、時間がない、ハードルが高いなどの理由で敬遠されてしまった。
ところが子供にターゲットを変更したところ、大きな反響を得ることができた。
• 子供の外遊びの機会の減少や体力の低下が社会的な問題となっていたことから、子供たちに運動の基礎基本を示すことに意義があると考えた。
• したがって「見る・動く・走る」といった基礎的な運動能力を向上させることを目指している。入会後はまずスポーツ版人間ドック「スポーツドッグ」で子供たちの運動能力や骨年齢を測定し、得手不得手や身体の成長実施度合いを科学的に把握する。これらの測定結果をもとに目標値を設定し、その後の科学的トレーニングを行う。
•立ち上げ時は「10 年後メダリストを目指す宣言」をコンセプトに、アメリカの IMG アカデミーのようなもの
内容を理想としていたが、2 店舗目を立ち上げたころから運動が苦手な子供たちが通ってくるようになり徐々にシフトチェンジし、立ち上げ後 3 年目からは「苦手を好きに変える」こともコンセプトに加えた。
【「アローズラボ」における研究活動】• 独自のスポーツ科学に関する知見を蓄積するために、スポーツ科学の研究を行う「アローズラボ」を設立した。
ジムに通う子供データを経時的に蓄積することで、世界的にも希少な子供の運動能力等に関するデータを蓄積。
• 現在の研究スタッフは 5 名。ラボでの研究の成果として、連続ジャンプ、立ち幅跳び、ステッピングといった室内で実施可能な種目の結果から 50m 走のタイムを高い精度で予測する技術を有している。
• 社長はオリンピックへの帯同経験を有するスポーツトレーナーである。五輪帯同時に他国のナショナルチーム経緯・ に科学者が帯同している光景を目にしたことをきっかけとして、スポーツ科学を普及させ、運動能力の見える化やトレーニングの効率化を図りたいと考えるに至った。
期間• 2011 年、浜松市に「アローズジム」の第 1 号施設を開設した。

取組効果• 1,000 名程度の小・中学生の会員が所属している。
• 世界的にも希少な子供の運動能力等に関するデータを蓄積している。一般的に子供を研究の対象とした場合、データを取得することについての同意を得ることは困難であるが、アローズジムは入会時に同意を得てデータ収集を行っている。データ数が多いこと、経時的なデータを有していることは同社の強みであると認識している。

取組主体• アローズジャパン株式会社（2018 年 4 月より株式会社日本スポーツ科学に改称）の自主事業として事業を実施している。
• スポーツ科学に関する知見を得るため、体育系大学の研究者とのネットワークを構築している。鹿屋体育大学とは産学連携協定を締結し、その他の大学の教員とは顧問契約を締結している。研究者と連携する際には委託研究という形式は取らず、自社の研究所まで出向いてもらって共同研究をしている。
• 事業の独自性を維持するため、地元メーカーに企画を持ち込んで一部の測定機器を共同開発している。
• 自治体・競技団体・学校等とも連携している。ある自治体からは事業の広報等で支援を受けているほか、競技団体から測定の依頼を受けることもある。校長先生からの依頼に基づき、学校に出向いて測定を行ったり、スポーツ科学に関する座学の授業を行ったりしている。

33

取組の価値【個人的価値】• 科学的な知見に基づいて子供たちの運動能力を評価し、効果的なトレーニングを実施することで、運動嫌いを防ぐことができる。
• スポーツが苦手な子供に対して、「苦手を好きに、好きを得意に」することにより、成長してからもスポーツを楽しめるような土台を構築することができる。
【経済的価値】• 現状では「かつてアスリートを目指し、大学で体育系学科に進学したにも関わらず、卒業後はスポーツと関係ない進路に就職する」といった人材が多くいる。アローズジャパン株式会社（2018 年 4 月より株式会社日本スポーツ科学に改称）はスポーツ科学の知見が生かされる場であるため、そうした人材の受け皿になりうる。
• 引退後地域に貢献したいと考えるプロスポーツ選手のセカンドキャリアの受け皿としても期待されている。
【教育的価値】• 科学的トレーニングの継続により、子供たちが自分にどのようなトレーニングが必要か、自ら判断できるようになる可能性がある。
• アローズラボでは多種多様な測定機器を備えている。大学の研究室が様々な機器類を網羅的に備えていることは少ないため、研究者にとっても価値のある施設である。
• アローズラボが蓄積している子供の運動能力に関するデータは希少なものであり、今後のスポーツ科学研究に資するものである。

取組ポイント【スポーツ科学の知見の蓄積】• 積極的に研究者とのネットワークを構築すること、自社内にラボを設置することによって積極的に科学的知見を蓄積している。
• 五輪で欧米の状況を目にしたことをきっかけに、社長はアカデミックな知見と現場の指導内容とがかい離しており、また研究者の側も研究成果をビジネスにすることに関心がない日本の状況に課題を感じるようになった。立ち上げ時はスポーツ科学に対する知見を有していなかったが、各分野において必要な研究者をピックアップし、2～3 年がかりで説得した。
【スポーツへの苦手意識を払拭するための工夫】• 科学的知見に基づいて子供たちの能力を測定し、どの能力を伸ばすべきか明確にすることで効果的なトレーニングを実施している。効率的に基礎的な運動能力を向上させることで、子供たちの運動への苦手意識を払拭している。スポーツ版人間ドック「スポーツドッグ」での測定結果を基にどのような競技に適性があるかを判定することも可能であるが、伝える際にはそれまでの子供たちの競技歴を否定するような伝え方にならないよう配慮している（例えばそれまでサッカーに取り組んできた子供に「君はサッカーに向いていない」と伝えるなど）。
• 測定結果を子供たちに伝える際にも、苦手意識を持たせないため伝え方を工夫している。子供たちの身体の成長度合いを踏まえたうえで、あえて「過去と比較してどれだけ能力が伸びたか」という対自分の評価を行うようにしている。
• アローズジャパン株式会社（2018 年 4 月より株式会社日本スポーツ科学に改称）では子供たちだけでなく、B リーグをはじめとするプロ選手にもスポーツ版人間ドック「スポーツドック」を行っている。その際にあえて子供たちと共通の種目についても測定を行ってもらうことで、子供たちのモチベーションを高めている。

取組課題• 今後の展開方法は課題。アローズジムで教えている内容は習い事としては 5～6 番目の優先度に位置しており、月会費も 10,000 円と比較的高額であるため、ターゲットは限定されてしまう。主要都市に各 1 店舗程度出店するのが適切なモデルではないかと考えている。
• 情報発信を進めたい。自分たちの取組を発信することで、忌たんのない意見が寄せられること、研究者がアローズジャパン株式会社（2018 年 4 月より株式会社日本スポーツ科学に改称）の取組に関心を持つことを期待している。

出所：アローズジャパン株式会社（2018 年 4 月より株式会社日本スポーツ科学に改称）へのヒアリング結果を基に日本総研作成。

34