2013 年度
大学・短期大学の保健体育教育実態調査報告書

社団法人

全国大学体育連合

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2013 年度

大学・短期大学の保健体育教育実態調査報告書

目

次まえがき（全国大学体育連合調査・研究部長）
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3
１．調査概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5
２．教員構成等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5
３．教員の所属・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 9
４．保健体育科目の開講状況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 10（１） 保健体育科目の履修条件 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 10（２） 保健体育科目を必修科目とする学部・学科の設置状況 ・・・・・・・・・・・・・・・・・ 11（３） 保健体育科目を選択科目とする学部・学科の設置状況 ・・・・・・・・・・・・・・・・・ 14（４） 保健体育科目を自由科目とする学部・学科の設置状況 ・・・・・・・・・・・・・・・・・17
５．体力測定の実施状況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・20
６．障害を持つ学生への対応・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・21
７．ＴＡ制度、助手制度等について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・22
８．保健体育教員のＦＤについて・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・23（１） 社会貢献プログラム（公開講座等）への参画 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・23（２） ＦＤプログラムへの組織的関与 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・23（３） 学生による授業評価の実施状況 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・25（４） 本連合の企画への参加・関与について ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・25
９．ＤＰ（ディプロマ・ポリシー）およびＣＰ（カリキュラム・ポリシー）について・・・・・・・26
１０． 課外活動と保健体育科目との関係および保健体育教員の課外活動への関与・・・・・・・・27
１１． 自由記述・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・28（１） ＤＰ（ディプロマ・ポリシー）の具体的な表記 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・28（２） ＣＰ（カリキュラム・ポリシー）の具体的な表記 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・28（３） 保健体育科カリキュラム改革の具体的な計画について ・・・・・・・・・・・・・・・・・29（４） その他，保健体育教育の特色，保健体育全般について ・・・・・・・・・・・・・・・・・30
資料１．大学・短期大学別保健体育教育授業細目一覧 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・33
資料２．調査質問用紙・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・??

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まえがき(公社)全国大学体育連合（以下・本連合）では大学・短期大学のカリキュラム改革が保健体育科目にどのような変化をもたらしたかを把握し、その情報を本連合会員校に提供することを目的として、1995
年（平成 7 年）から定期的に保健体育教育実態調査を実施し報告書を発行してきた。これまでの報告書において、1991 年（平成 3 年）の大学設置基準大綱化以来、各大学・短期大学でさまざまな改革がおこなわれ、多様なカリキュラムのもとで授業が展開されていることを明らかにしてきた。
前回の 2010 年度の調査においても、必修化に向けてのカリキュラム改革が予定されている大学がある一方で、必修から選択への変更になった大学もあり、現在も各大学・短期大学で改革の努力が継続して行われていることが伺える。そのような状況の中、基本的には継続性を重視して、保健体育科目の実態を調査した。この報告書が、皆様の大学・短期大学の保健体育カリキュラム充実のため、あるいは保健体育科目の重要性・必要性のアピールのための基礎資料として少しでもお役に立てば幸甚である。
今回の調査は、3 年ぶりの実施となるが、その特徴は以下のとおりである。
① 前回の調査に引き続き教員組織等、カリキュラム以外の項目についての質問を設けているが、今回の調査では専任教員の任期に関する質問を設けたこと。
② 一部の設問において、質問を簡略化し回答しやすくしたこと。
③ 障害を持つ学生への対応に関する設問について詳しくしたこと。
④ Fax に加えて、Web を利用して調査を行ったこと。
今回の調査では、前回、前々回より回収率は落ちたものの、100 校の大学・短期大学からの回答を得ることができた。最後に、貴重な時間を割いてご協力いただいた皆様にこの場を借りて深く感謝申し上げる。

2014 年 5 月 19 日
公益社団法人 全国大学体育連合 調査・研究部部長

飯野 要一

副部長(教育実態調査担当) 竹市

3勝4

１．調査概要
本調査は 2013（平成 24）年 10 月～平成 14 年 1 月 31 日、本連合会員校及び個人会員（所属機関）の計 401 校に質問紙を郵送し、あわせて本連合ＨＰおよびメールニュースにおいてもアンケート調査への協力を呼びかけて実施した。教育実態調査は、カリキュラム調査、授業細目調査の 2 種類の調査から構成されている。カリキュラム調査は、直接 Web に回答する方法、または、質問用紙に記入しファクスで回答する方法を採用した。授業細目調査は、HＰ上からダウンロードした質問紙（エクセルファイル）に記入し、ファイルをメールに添付し回答する方法を採用した。
100 校から回答が得られ、回収率は 24.9％であった。回答のあった大学・短大の内訳は国公立大学
22 校、私立大学 69 校、国公立短期大学 1 校、私立短期大学 8 校（あわせて「短期大学」9 校として集計）であった。結果を以下に記していく。無回答は除外して集計したため、Ｎ数は各項目において統一されていない。
本連合情報企画（調査研究）部は、これまで「2010 年度 大学・短期大学の保健体育教育実態調査（回収 109 校）」、「2008 年度 大学・短期大学の保健体育教育実態調査（回収 126 校）」、
「2005 年度 大学・短期大学の保健体育教育実態調査（回収 220 校）」を実施した。本文中では、これらの調査結果とも比較しており、それぞれのデータは「2010」、「2008」、「2005」のように実施年度で示した。

２．教員構成等
教養の保健体育の授業を担当している教員数について、大学・短大の全体、国公立大学、私立大学、短期大学別に、専任、非常勤、その他（特任、嘱託等）の構成比率を図 1 に示した。
全体の保健体育教員の身分構成は、専任 37.1％、特任・嘱託等 7.6％、非常勤 55.3％であった。大学
別に見ると、私立大学においては、専任 33.6％、特任・嘱託等 9.9％、非常勤 56.5％と専任教員の比率が少なくなっている。一方、短期大学においては、専任教員の比率が高くなる傾向がみられた。

教員の構成比率について過去の調査結果との比較したものを図 2 に示した。調査を実施するごとに、専任教員の比率が下がり、非常勤教員の比率が上がる傾向が見られた。

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無回答 3 校を除く 97 校において、1 校あたりの専任教員数を図 3 に示した。専任教員数 1 人の大学・短大が 18 校、2 名が 13 校、3～4 名が 22 校であった。また専任教員が 0 人という大学・短大も 5 校みられ、2010 年度調査（2 校）より増加した。

大学・短大における専任教員の任期制の採用状況について、「任期制でない」、「任期制である」、「両方混在する」に分けて、職階ごとにそれぞれの比率を図 4 に示した。各職階において任期制は、採用されているが、特に助教、助手においては、半数以上が任期制であった。また、両方の制度が混在する状況も見られた。国公立大学、私立大学、短期大学のそれぞれの結果については、図 5、図 6、図 7 に示すとおりであった。

67今後５年間の保健体育教員の退職予定者数別に当該校数を図 8 に示した。退職予定が 0 人の大学・短大は、42 校（45.2％）であった。過去の調査では、2008 年度 47 校（40％：N=118）、2010 年度 40 校（37％：N=109）であった。一方、退職予定者が 1 人から 6 人の大学・短大は、51 校（54.8％）あり全体の半数以上を占めた。

今後５年間の保健体育教員の後任補充見込者数を図 9 に示した。
補充見込者数が 0 人の大学・短大は、44 校（54.3％）であった。一方、補充見込者数が 1 人から 6 人の大学・短大は、33 校（40.7％）で、全体の半数以下であった。2010 年度調査では、補充見込者数 0 人は 43 校（39.4％）、補充見込者数 1人から 5 人は 41 校（37.6％：1 人 25 校、2 人 8 校、3 人 3 校、4 人 2 校、5 人 3 校）、未定 6 校、不明
10 校であった（N=109）。全体的に退職予定者数に対する教員の補充が実施されていない状況が伺われる。

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３．教員の所属
専任の保健体育教員の所属状況について図 10 に示した。教養教育専門か教養教育専門でない１つの組織に所属している場合と学部等に分散して所属している場合に分かれている。全体的に、「教養教育専門でない 1 つの組織に所属」、「学部に分散して所属」する場合が多く、この 2 つを合わせて 7 割を占めた。これに対して、「教養教育専門の組織に所属」するのは約 2 割程度で、短大においては約 1 割と低い値を示した。

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４．保健体育科目の開講状況（１）保健体育科目の履修条件
保健体育科目の履修条件（卒業に必要な単位数）について、「全学共通」、「学部によって異なる」、「学科によって異なる」、「その他」の各項目が全体に占める比率を図 11 に示した。全学共通の履修条件で開講している大学・短大は、全体で 52.0％にのぼった。

この履修条件（卒業に必要な単位数）の全体の部分について、2005 年度調査、2008 年度調査、2010年度調査と比較した結果を図 12 に示した。

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（２）保健体育科目を必修科目とする学部・学科の設置状況
保健体育科目を必修科目（必ず 1 科目以上履修しなければ卒業できない科目）として開講している学部・学科の有無を尋ね、その比率を図 13 に示した。全体では 68％が必修科目として開講しており、特に国公立大学では 90.5％を示し、私立大学の 61.2％を大きく上回る高い値であった。

また、図 13 の全体の部分と 2005 年度、2010 年度の調査結果と比較したものを図 14 に示した。な
お 2008 年度の調査結果は、質問の形式が本調査と若干異なっているため除外した。

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次に必修科目を開講している大学・短大に、開講している科目が講義科目、実技科目、演習科目（講義+実技）、その他科目のうちいずれであるか、そして、それぞれの科目が「全学で開講（全学）」か「一部学部・学科で開講（一部）」なのかを尋ねた（複数回答）。結果は図 15 のとおりであった。
全体では、84.8％（全学 54.5％、一部 30.3％）が実技科目を開講しており、次いで講義科目 57.6％（全学 30.3％、一部 27.3％）、演習科目 36.4％（全学 18.2％、一部 18.2％）の順であった。

保健体育科目を必修科目として開講する大学・短大における講義科目、実技科目、演習科目の開講状
況（内訳）を過去の調査結果と比較したものを図 16 に示した。比較に際して、図 15 における「全学」と「一部」の割合を合計した値と 2005 年度、2010 年度の調査結果を比較した。実技科目と講義科目を必修科目として開講している大学・短大の割合は、過去の調査時より高い値を示した。

国公立大学、私立大学、短期大学における必修科目の開講状況については、図 17、図 18、図 19 のとおりである。

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（３）保健体育科目を選択科目とする学部・学科の設置状況
保健体育科目を選択科目(卒業に必要な単位として換算されるが、履修しなくても卒業できる科目)として開講している学部・学科の有無を尋ね、その比率を図 20 に示した。この場合の選択科目とは、保健体育以外の科目を含めた必修選択のうちの１科目として開講され、必ずしも保健体育科目を履修しなくて良い場合を含むこととした。全体では 81.1％が選択科目として開講しており、私立大学と短期大学
では、90.8％と 77.8％を示し、国公立大学の 52.4％を大きく上回る高い割合であった。

また、図 20 の全体の部分と 2005 年度、2010 年度の調査結果と比較したものを図 21 に示した。なお 2008 年度の調査結果は、質問の形式が本調査と若干異なっているため除外した。

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次に選択科目を開講している大学・短大に、開講している科目が、講義科目、実技科目、演習科目（講義+実技）、その他科目のうちいずれであるか、そして、それぞれの科目が、「全学で開講（全学）」か「一部学部・学科で開講（一部）」なのかを尋ねた（複数回答）。結果は図 22 のとおりであった。
全体では、81.9％（全学 48.1％、一部 33.8％）が実技科目を開講しており、次いで講義科目 79.3％（全学 44.2％、一部 35.1％）、演習科目 46.8％（全学 28.6％、一部 18.2％）の順であった。選択科目においても必修科目の開講状況（図 15）と同様に、実技科目と講義科目の割合が高くなっている。選択科目では、講義科目の割合が実技科目と並び高い値を示しているのが特徴である。

保健体育科目を選択科目として開講する大学・短大における講義科目、実技科目、演習科目の開講状
況（内訳）を過去の調査結果と比較したものを図 23 に示した。比較に際して、図 22 における「全学」と「一部」の割合を合計した値と 2005 年度、2010 年度の調査結果を比較した。実技科目と講義科目を選択科目として開講している大学・短大の割合は、過去の調査時と同様の傾向を示した。

国公立大学、私立大学、短期大学における選択科目の開講状況について、図 24、図 25、図 26 のとおりである。

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（４）保健体育科目を自由科目とする学部・学科の設置状況
保健体育科目を自由科目（卒業に必要な単位として換算されない科目）として開講している学部・学科があるかどうか尋ね、その比率を図 27 に示した。全体では 23.4％が自由科目として開講しており、国公立大学、私立大学、短期大学のいずれも同様の値を示した。

また、図 27 の全体の部分と 2005 年度、2010 年度の調査結果と比較したものを図 28 に示した。な
お 2008 年度の調査結果は、質問の形式が本調査と若干異なっているため除外した。

次に自由科目を開講している大学・短大に、開講している科目が、講義科目、実技科目、演習科目（講17義+実技）、その他科目のうちいずれであるか、そして、それぞれの科目が、「全学で開講（全学）」か「一部学部・学科で開講（一部）」なのかを尋ねた（複数回答）。結果は図 29 のとおりであった。
全体では、72.8％（全学 36.4％、一部 36.4％）が実技科目を開講しており、次いで講義科目 50.0％（全学 31.8％、一部 18.2％）、演習科目 45.4％（全学 22.7％、一部 22.7％）の順であった。必修科目や選択科目の開講状況（図 15、図 22）と同様に、自由科目においても全体では実技科目の割合が高い。

保健体育科目を自由科目として開講する大学・短大における講義科目、実技科目、演習科目の開講状
況（内訳）を過去の調査結果と比較したものを図 30 に示した。比較に際して、図 29 における「全学」と「一部」の割合を合計した値と 2005 年度、2010 年度の調査結果とを比較した。

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国公立大学、私立大学における自由科目の開講状況については、図 31、図 32 のとおりである。短期大学においては、回答数が 2 校であったため図は作成しなかった。

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５．体力測定の実施状況
体力測定の実施についての詳細は、本連合体力測定結果調査研究において報告されているので、本調査においては実施方法についてのみ質問している。図 33 に示すとおり、63.2％の大学・短大において、何らかの形態で体力測定が実施されていたが、35.8％の大学・短大では全く実施されていなかった。2010年度調査において、全く実施されていない大学・短大の割合は、国公立大学 10.5％、私立大学 30.0％、短期大学 47.1％と、それぞれ異なる割合であったが、本調査ではいずれも 35％程度であった。
また、2005 年度調査、2008 年度調査、2010 年度調査の結果との比較を図 34 に示した。図 34 から、体力測定を実施しない大学・短大は、増加傾向であることが伺われる。

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６．障害を持つ学生への対応
障害を持つ学生への対応について、今回の調査では、身体的障害と精神的障害を分けて尋ねた。身体的障害者への対応結果を図 35 に、精神的障害者への対応結果を図 36 に示した。身体的および精神的障害者用のクラスを開講している大学・短大は、全体ではそれぞれ 20.0％と 10.5％であった。国公立大学
では、身体的障害者用 35.0％、精神的障害者用 15.0％と、私立大学、短期大学と比較して高い値であった。本調査における「専用クラスの設置」や「特に対応なし」などの比率から精神的障害者への対応は、身体的障害者への対応に比べ、まだ遅れている状況にあることが明らかになった。

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７．ＴＡ制度、助手制度等について
ここでは専任教員以外にＴＡ（ティーチングアシスタント）や助手等の授業をサポートする人員を雇用する制度の有無について尋ねた。結果は図 37 のとおりであった。また、このうち全体部分について2005 年度調査、2008 年度調査、2010 年度調査と比較した結果を図 38 に示す。

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８．保健体育教員のＦＤについて（１）社会貢献プログラム(公開講座等)への参画
保健体育教員の社会貢献プログラムへの参画についての結果は、図 39 のとおりであった。全体部について、2005 年度調査、2008 年度調査、2010 年度調査結果との比較を図 40 に示す。

（２）ＦＤプログラムへの組織的関与
保健体育教員が組織として実施・参加しているＦＤプログラム（複数回答）は、図 41 のとおりであった。自己点検が最も多く（68 校）、次いで外部研修会（41 校）、授業の相互参観（29 校）、授業研究会（26 校）と続いている。

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今回の調査結果と 2005 年度調査、2008 年度調査、2010 年度の調査結果との比較を図 42 に示す。今回の調査と 2005 年度調査、2008 年度調査、2010 年度における調査の項目が異なるため、今回追加した「第三者評価の実施」と「授業の相互参観」の項目は、2005 年度、2008 年度、2010 年度が空席になっている。また、今回は「自己点検・自己評価の実施」のように「自己点検」と「自己評価」の項目を合わせたため、図 42 における 2013 年度のデータは「自己点検」の項目にまとめてある。そのため「自己評価」の項目が空席となっている。

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（３）学生による授業評価の実施状況
学生による授業評価の実施方法（複数回答）は、図 43 のとおりであった。これまでの調査（2008 年度、2010 年度）においても実施していないという回答はなく、各大学・短大において学生による授業評価は定着したともの考えられる。

（４）本連合の企画への参加・関与について保健体育教員がこの５年以内に参加・関与した本連合の企画（複数回答）は、図 44 のとおりであった。全体をみると、研修会への参加が 56 校と最も多く、次いでシンポジウムの 29 校であった。
「参加・関与していない」大学・短大は、30 校と 3 割を占めており、今後の大学体育連合関連企画の立案については、より一層の創意工夫が必要であると考えられる。

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９．ＤＰ(ディプロマ・ポリシー)およびＣＰ(カリキュラム・ポリシー)について前回（2010 年度）の調査から、2008 年 12 月の中教審答申から各大学に求められるようになった 3
つのポリシーの内、教養体育にとっても重要なＤＰ（ディプロマ・ポリシー）およびＣＰ（カリキュラム・ポリシー）についての設問を加えた。設問はＤＰ、ＣＰそれぞれに、保健体育科目について明記されているかという内容であった。それぞれの結果は、図 45 と図 46 に示す。また具体的な表記については別項に記した。

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１０．課外活動と保健体育科目との関係および保健体育教員の課外活動への関与
課外活動と保健体育科目との関係については、図 47 のとおりであった。

また保健体育教員の課外活動への関与については、図 48 のような結果であった。

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自由記述
（１） ＤＰ（ディプロマ・ポリシー）の具体的な表記
【保健体育学科】 体育大学に併設の保健体育学科として、その特長を生かしたカリキュラムにより、次の能力等を身につけた卒業生に「短期大学士（保健体育）」の学位を授与する。
① 高度な専門を培い、保健体育に関する知識・技能を習得し、理論・実技を通して各種スポーツの指導ができる能力② スポーツ文化の継承と社会に貢献できる態度【児童教育学科】

体育大学に併設の児童教育学科として、その特長を生かしたカリキュラムにより、次の能力等を身につけた卒業生に「短期大学士（児童教育）」の学位を授与する。
①幼児・児童教育の専門的知識・技能を培い、習得②教育課程を修得し、幼児・児童に教育・指導できる能力
感じる力



生命を尊び、慈しむ気持ちを有している。



経済学部において学んだ学生は一般教養、語学、情報処理、経済学に関する幅広い知識と理解力を

感性 共感 倫理観 モチベーション

主体的学習力 心身の健康に対する意識備えていることを目指します。基本的には、1.一般教養、外国語、情報処理などにおける基礎学力と幅広い教養を身に付けていること。
スポーツ学科は以下の能力を身に付けている人材の育成を目指します。スポーツの定義・展開の歴史・文化を知り、スポーツ振興に携わることができる。生涯にわたり健康を育む意識を持ち、環境や他者を尊重する態度を有している。様々な分野で、レベルに応じた運動・スポーツ指導ができる。
教員免許（中高保健体育教諭）やスポーツ指導員の資格を取得し、活かすことができる。競技スポーツに関する高度な専門知識と技能を、競技者、指導者として生かすことができる。スポーツクラ
ブ、体育、スポーツ施設の運営、管理を行うことができる。

【チームワーク志向】人々と強調でき、個人の能力も発揮できる。

（２） ＣＰ（カリキュラム・ポリシー）の具体的な表記
【保健体育学科】 教育課程編成・実施の方針は、次の 3 点に重点に置きその指導の改善・充実を図る。
① フレッシュマンセミナーで本学の「建学の精神」を学び、歴史と伝統を「尊ぶ心」を育む教育②自分の将来の夢の実現に向けて、自己努力の軌跡を自分で確認することを狙いとしたキャリア教育③学校・社会・企業が求める体育・スポーツの優れた指導者を育成するために多様な選択ができる
カリキュラムによる教育【児童教育学科】 教育課程編成・実施の方針は、次の 3 点に重点に置きその指導の改善・充実を図る。
① フレッシュマンセミナーで本学の「建学の精神」を学び、歴史と伝統を「尊ぶ心」を育む教育②自分の将来の夢の実現に向けて、自己努力の軌跡を自分で確認することを狙いとしたキャリア教28育③子どもの能力を伸ばすことができる教育者を育てるために実践的な授業ができるカリキュラム
による教育

人文・社会・自然およびスポーツの分野に属する科目を幅広く開講し、最低 16 単位を卒業要件として履修させる。



生命を尊び、慈しむ気持ちを有している。

経済学部は世界と日本経済の仕組みやその動向を理解し、分析する能力を身に付けることを目標とした教育課程を編成しています。そのために教養科目、外国語科目、経済学に関する基礎科目・並びに専門科目をバランスよく各学年に配置してあります。

実学を重視し、生涯学習社会において活用できる学士力と社会人基礎力を身に付けます。・地域社会における様々な教育・文化活動に参画し、実践力を身に付ける。・教育と学習および人間と社会を科学的に捉えることができる。・フィールドで体験した実践知に基づき、卒業研究報告書をまとめることができる。
・スポーツを化学的に捉えることができる。
・スポーツの各種目について、指導の基礎となる技術と練習方法について実習し、スポーツ指導の実践力を身に付ける。

【チームワーク志向】人々と強調でき、個人の能力も発揮できることを目指す教育を実施する。

（３） 保健体育科カリキュラム改革の具体的な計画について


これまでの約 10 数年間は教養科目としての授業が開講されず、一部学科において学外において集中授業形式で開講された。学生の経済的な負担等を考慮し、もともと体育会運動部活動用の施設を授業で使用できるようにした。正式には 26 年度から再スタートを切るところである。施設の関係上実施種目は限られるが今後拡大できるよう大学側と検討を進める予定である。各大学の事例を参考にさせていただきながら協議していきたい。



スポーツ実習（1 単位）から e-Learning を活用したスポーツ演習（2 単位）に変更した。またリフレクションノートを用いている。さらに，スポーツ演習にはするスポーツ演習，みるスポーツ演習，支えるスポーツ演習の 3 種類がある。以上は，平成 25 年度から開始している。

種目の増加

平成 26 年度より教養教育機構が立ち上がり、組織が改編される予定。それに伴い保健体育関連科目のカリキュラムも改変される予定であるが、現段階では具体的な改変は決定されていない。



平成 26 年度より，実技 2 単位必修となる．（平成 25 年度までは実技 2 単位，講義 2 単位必修であった）



退学者数の抑制に貢献する内容について検討しています。

2015 年度に学部の移転、新設が予定されており、また近年、教養教育全体(人文・社会・自然・語学を含む）の組織的な改革が予定されています。学内外、スポーツ・健康分野の必要性、期待が高まっていると考えていますので、この時期を機に教養教育におけるスポーツ・健康分野の展開を模索したいと考えています。

2012 年度まで、２つのキャンパスに、１、２年次生と３、４年次生で分かれていた。2013 年度からは学部別になり、実技科目の登録者数が激減した。現在、カリキュラムそのものの変更は予定していない。

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

個人の特性に合った種目選択の幅を広げるよう検討中

東北大学における保健体育科目、特に実技の理念の更新。実技種目の設定基準の作成。



２０１５年に W キャンパスとなり、今後カリキュラムも大幅に変更される。現在検討中である。

2014 年度に工学部のカリキュラム改訂が予定されている。

ウェルネス演習（1 年次、半期、1 単位、必修）の内容の改善

現在改革の予定なし



休んでいた授業（未開講）をキャンプ実習およびスキー実習として開講しているが、減らす可能性がある。

現在検討中2015 年度より実技科目のほとんどを「身体知演習」「ウェルネス演習」「チャレンジスポーツ演習」「コミュニケーションスポーツ演習」「環境スポーツ演習」に科目名を変更し、2 単位とする。



湘南校舎 3 学部+2014 年度からの新学部すべてで保健体育を再度必修化させる。
4～5 年はかけて。

平成 27 年度から名称変更や内容変更など大幅なカリキュラム改革を予定（４） その他，保健体育教育の特色，保健体育全般について

授業の開講を都内の狭隘な敷地に立つ校舎に一元化したため、施設のあった別校地での授業ができなくなり教養科目としての保健体育科目はなくなった時代が長く続いた。しかしながら学生のアクティビティの低下、コミュニケーション能力の低下が目に余る状況になり、学内の一部教職員から保健体育科目、特に実技（演習）科目の重要性が認識され始めたところである。ただし専任教員が1 名という現状から大きな飛躍は難しいところではあるが、関係機関と協力しながらいい形を模索していきたい。



課外活動の単位化は，興味があります。e-Learning 実施状況も知りたいと思っています。

体育研究所開講 実技種目の種類が多い（約 40 種目）、成績評価の基準に統一ガイドラインがある、7 学部で全学年（院を含む）が混合で受講

学部開講 必修でクラス単位の実技、自分で選択する実技（15 回を積み重ねるもの２つ）計 3 単位 選択の 2 単位分はオンライン予約により成立


レクリエーションが必修になっているため、体育実技を選択する学生は少ない。



フィットネス教育を行っている。従来のように単にスポーツ実技を実施するだけでなく、運動と健康や体力との関連、形態や体力測定、およびフィットネストレーニング実技（特にウエイトトレーニング）を重視している。ただし、以前に女子学生に対する形態測定がセクハラとなり、近年はスポーツ実技（レクリエーション）を中心に実施している。



教員は学部所属ですが，研究機関として「スポーツ研究所」があり，現在，保健体育教員は全員が所員となって研究活動の他，研究会，研修会，シンポジウム，地域貢献活動等を行っている．



体育・スポーツを専門としない学生、あるいは本学入学までスポーツ経験の皆無の学生を対象に、消防官採用試験で課される体力検査をパスする程度の体力の獲得を目指している。



全学共通シラバスとして，非常勤の先生方に依頼しながら，可能な限り全学共通の内容になるように配慮している。



近年のスポーツ健康分野への期待を追い風に学内でのその位置づけ、展開を検討する必要姓を感じています。これまで教養教育における保健体育（スポーツ健康分野）の情報を得られずにきました30

が、今後は他大学、および全国的な動向等、情報を得る努力をしたいと思います。
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スポーツ健康科学部所属の教員が，保健体育科目を担当している．スポーツ健康科学部の専門科目の一部について，他学部生の履修を可としているので，充実していると考える．各学部での必修・選択はまちまちであるが，保健体育科目を卒業単位に算入している学部が多い． 体育実技の競技
種目数の約１６と開講クラス数約１２０は，ひとつの特色であろう．

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現在は、特任教授 1 人が授業を担当している。

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このアンケートは経済学部の保健体育科目に関することについて回答しています． 他学部の事情は異なります。ご了承ください。

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学生数 1,600 名，専任教員 1 名の小規模大学であるが，選択科目として，シーズンスポーツ（前期：スクーバダイビング，後期：スキー）を実施している．

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卒後の生涯体育のきっかけ作りとして「ポウリング」と「ゴルフ」の実習を行っている。実習にかかる費用はすべて大学が持ってくれている。

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今後大きく変更されるので、現時点では詳しく書くことができない。

1 年次健康体育Ⅰ・Ⅱでは、実技を基本としながら、月に一回の講義で構成されている。2014 年より非常勤の先生方にも統一ワークブックを使用していただく予定。2 年次から 4 年次の「生涯スポーツⅠ・Ⅱ」では、社会人基礎力向上に寄与する体育教育を実践予定。

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体力的に虚弱な学生の健康（体力）指導の確立をしたいと考えている。

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同一キャンパス内々、教主とスポーツ施設が近接しているため学生の運動意欲は高い。

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実施するスポーツ種目は、その都度学生相互の話し合いによって決定している。2．サーキットトレーニングを３回実施している。3.別枠でメディカルクラスの体育実技は、個人々との話し合いによって実施する内容を決定している。

本学には専任教員が各々在籍しております。健康スポーツコミュニケーション学科 4 名 保育学科１名 ※サーベイモンキーへつながりますが、回答用紙の探し方が分かりません。大体連からつながりました。

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講義のみの授業とレクリエーションのみの授業に分けている。バレエ、モダンダンス等の芸術的な取り組みもしている。

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本学の特性上「保健体育」を区別していない。よって問 5 以下回答不能。

昭和 40 年（1965 年）以来、担当？・体育・一般教養各学部に分属なので、こうした調査に応えにくい。文学部？を中心に記入

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1 年次の健康運動科学実習Ⅰ・Ⅱは全学類必修。2 年次のスポーツ実習は選択。この場合、同一種目を 8 セメまで受講することができる。単位は 1 単位ですべて加算されます。最大 2 年前期～4 年後期まで受講すれば 6 単位となる。

（1）「ウェルネスと身体」が必修科目（2 単位演習科目）であり、ウェルネスと身体知の体得を 2大教育目標としている。
（2）大学の教育理念「Ｍｅｎ＆Ｗｏｍｅｎ ｆｏｒ ｏｔｈｅｒｓ，ｗｉｔｈ ｏｔｈｅｒｓ」育成の内、実践力をつけさせる役割を担っている。
（3）文学部横断プログラ
ムの「身体文化論コース」のコーディネーターとしての役割を担っている。

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写真付き個人カード作成の義務化。不履行者は履修を取り消す場合がある。 実技と合わせて、講義 90 分×2 回、ｅラーニング５課題の実施を必須とする。

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資料１．大学・短期大学別保健体育教育授業細目一覧
資料２．調査質問用紙

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