第 7 回大学体育スポーツ研究フォーラム
目次

目次・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1
主催，共催，期日，会場，実施内容・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2
大会組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3
大体連専務理事，実行委員長挨拶・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4
大会日程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5
会場への交通案内・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7
会場案内・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 9
参加者へのお知らせ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11

発表者へのお知らせ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 12
発表プログラム・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 13
発表抄録（研究報告，事例報告）
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 15
特別講演・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 22
調査報告・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 24
ラウンドテーブル・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 26「大学体育スポーツ学」投稿規定・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 29-1-

主催，共催，期日，会場，実施内容【主催】

公益社団法人全国大学体育連合【共催】
目白大学体育教育委員会【期日】

2019 年 2 月 20 日（水），21 日（木）【会場】
目白大学新宿キャンパス（〒161-0032

東京都新宿区中落合 4-31）【実施内容】
特別講演，調査報告，大学体育スポーツに関する研究報
告・事例報告，ラウンドテーブル

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大会組織

全国大学体育連合専務理事

小林勝法（文教大学）【実行委員会組織】
実

行

委

員

長

実 行 委 員 次 長実行委雪吹誠（目白大学）
浅井泰詞，菅家沙由梨（目白大学）

員

小林勝法（文教大学），木内敦詞（筑波大学），飯田路佳（十文字学園女子大学）
西田順一（近畿大学），田原亮二（名桜大学），北徹朗（武蔵野美術大学）
中山正剛（別府大学短期大学部），難波秀行（日本大学），小林雄志（岡山大学）
西田希，前鼻啓史（目白大学）-3-

大体連専務理事，実行委員長挨拶
全国大学体育連合専務理事

小林勝法（文教大学・教授）

本研究フォーラムの開催が今回で第 7 回となり，年々充実し，発展していることをうれしく思います。本連合は「大学スポーツ推進宣言」を 2016 年に公表し，180 名近い大学学長からの署名を得ました。大学スポーツ推進の取り組みが広がり ，大学スポーツ協会（UNIVAS）の創設に結実しました。関心も高まり，研究活動も活発になっていることから，本フォーラムの名称を「大学体育スポーツ
研究フォーラム」へ改称しました。今フォーラムでもこれらに関したラウンドテーブルを開催します。
今回も昨年に引き続き，目白大学体育教育委員会が共催してくださいました。心より感謝申し上げます。また，本フォーラムの運営にあたっては，雪吹誠実行委員長をはじめ，委員の皆さまにご尽力いただき，厚く感謝します。

第 7 回大学体育スポーツ研究フォーラム実行委員長
雪吹

誠（目白大学・准教授）

目白大学にて，第 7 回の研究フォーラムが第 6 回に続き開催されますこと大変嬉しく思います。昨今一般教養体育の重要性や必要性のみ
ならず，一般学生を含めた大学スポーツ振興について議論されています。
今回から今までの大学一般教養体育の優れた実践，研究内容だけでなく，大学のスポーツ活動等も含めた幅広い実践，研究活動を対象とすべく「大学体育スポーツ研究フォーラム」へと名称変更されました。
このようなことから，今回のフォーラムでは，研究発表はもとより，特別講演（教学マネージ
メント），日韓台の大学体育の実態調査報告，またラウンドテーブルでは，一般学生のスポーツ振興および授業の目標・方法・評価についてディスカッションが行われます。参加者の皆様が本フォーラムの内容を通して，少しでも日頃の指導等に役立てることができますよう期待しています。

-4-

大会日程
期 日 ：2019 年 2 月 20 日（水），21 日（木）会 場 ：目白大学新宿キャンパス（〒161-0032 東京都新宿区中落合 4-31）

2 月 20 日（水）
時

間

プログラム

場

所

受付

10 号館 3 階

※クロークへ荷物を預けていただけます。

10302 教室前

13:00～

開会式・挨拶

10303 教室

13:10～16:41

発表：1 演題 15 分（発表 12 分質疑応答 3 分）

12:00～

研究 1-3

座長：西田 順一（近畿大学）

10303 教室

事例 1-4

座長：中山 正剛（別府大学短期大学部）

10304 教室

研究 4-7

座長：田原 亮二（名桜大学）

10303 教室

2 月 21 日（木）
時

間

9:00～

10:00～10:50

プログラム

場

所

受付

10 号館 9 階

※前日に受付をお済みでない方のみ，受付へお越しください。

10901 教室前

特別講演

10901 教室

小林勝法 氏

（大学体育連合専務理事，文教大学・教授）「大学体育の教学マネジメントの課題」

11:00～11:45

調査報告

梶田

和宏 氏

10901 教室

（筑波大学大学院人間総合科学研究科大学体育スポーツ
高度化共同専攻博士課程）「日韓台における大学体育の実態調査報告」

11:50～

フォーラム優秀発表賞の発表-5-

10901 教室

12:00～13:30

昼休憩

13:30～15:00

ラウンドテーブルディスカッション

10 号館 3 階

RT1：一般学生のスポーツ振興 (Intramural Sports) の課題 10303 教室≪企 画 者≫小林勝法（文教大学）≪話題提供者≫小林勝法（文教大学）
長倉富貴（山梨学院大学）
羽田雄一（学習院大学）
村山光義（慶應義塾大学）≪司 会 者≫北徹朗（武蔵野美術大学）

RT2：一般教養体育は工夫次第で学生に多くの成果をもたらす～授業の具体的な目標・方法・評価～≪企 画 者≫藤林真美（摂南大学）
西脇雅人（大阪工業大学）≪話題提供者≫西脇雅人（大阪工業大学）≪司 会 者≫藤林真美（摂南大学）

15:00

終了（式はございません）-6-

10304 教室

会場への交通案内【目白大学新宿キャンパスへのアクセス】

西武新宿線「中井」，都営大江戸線「中井」駅から-7-

東京メトロ東西線「落合」駅から

-8-

会場案内
【目白大学新宿キャンパス案内図】※本フォーラムは，すべて 10 号館で実施いたします。

-9-

- 10 -

参加者へのお知らせ
1．受付
受付は，初日および 2 日目の午後は 10 号館 3 階，2 日目午前は 10 号館 9 階の各会場前に設けます。受付時にお渡しするネームカードへ氏名・所属をご記入の上，期間中は会場にて必ず着用してください。
なお，共同発表者のご欠席の場合や金額の過不足等がある場合には，発表者に責任をもってご対応いただくこととなりますので，ご了承ください。

2．参加費
参加費は以下のようになっております。
会員校専任教職員および個人会員：3,000 円（2/6 までの振込；2,000 円）
非 会 員：4,000 円（2/6 までの振込；3,000 円）
大学院生：2,000 円（2/6 までの振込；1,000 円）- 11 -

発表者へのお知らせ

研究報告・事例報告

1． 1 演題につき，発表 12 分，質疑応答 3 分の計 15 分間です。10 分，12

分，15 分に合図をします。持ち時間の厳守をお願いいたします。
2． プログラム・抄録集とは別に資料を配布される方は 50 部程度ご用意ください。
3． 接続するノートパソコン（レーザーポインタ含む）は，原則として各自ご持参していただく ことになっておりますので，ご注意ください。
Mac のパソコンで正常に投影されない場合は，当方用意の Windows PC で発表いただきますので，Mac ユーザーの方は，パワーポイントファイルを USB メモリに入れてご持参ください。
4． プロジェクターへの接続は VGA 端子のみとなっております。HDMI→VGA 変換ア
ダプタが必要な場合は，各自でご用意ください。
5． 次演者は指定の場所に着席してください。
6． 発表に関して不明な点は，お気軽にお問い合わせください。お問い合わせ先は，プ
ログラム抄録集担当の中山正剛（7th.forum.2019@gmail.com）まで。

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発表プログラム【日程】2 月 20 日（水）13：10～16：41【会場】10 号館 3 階 10303 教室，10304 教室【内容】3 セッション 11 演題：研究報告 7 演題，事例報告 4 演題

10303教室 第1セッション：座長 西田 順一（近畿大学）
研究-1 13:10～13:25 大学体育バドミントン授業における受講者の競技経験と技能レベルの関係性○藤野和樹（千葉商科大学），木内敦詞（筑波大学）

研究-2 13:27～13:42 大学授業におけるバドミントン初心者を対象としたサービス練習法の有効性○深田喜八郎（日本大学），浅井泰詞，菅家沙由梨（目白大学），北徹朗（武蔵野美術大学）

研究-3 13:44～13:59 大学におけるスポーツアドミニストレーターとは○松元剛，松尾博一（筑波大学）

10304教室 第2セッション：座長 中山 正剛（別府大学短期大学部）
事例-1 14:15～14:30 大学体育における「教養としての学び」を促す試み○篠原康男，上田憲嗣（立命館大学），島崎崇史（上智大学）
大学ゴルフ授業で役立つ教具開発の経緯

事例-2 14:32～14:47 ―ストレートボールが出やすい初心者向けクラブ開発の試み―○北 徹朗（武蔵野美術大学）

事例-3 14:49～15:04 大学水泳授業におけるフィン使用が泳力および授業評価に与える影響○會田空（大阪体育大学大学院），尾関一将（大阪体育大学）

事例-4 15:06～15:21 スポーツ実習におけるICT(Moodle)の活用事例○藤林真美，大塚正人，柳沢学（摂南大学）- 13 -

10303教室

第3セッション：座長 田原 亮二（名桜大学）
大学時代の身体活動は大学生の健康に寄与するか

研究-4 15:35～15:50 ―動脈スティフネスを主要アウトカムとした縦断研究―○西脇雅人（大阪工業大学）

研究-5 15:52～16:07 大学体育授業は初年次教育の役割を果たしているのか○中山正剛（別府大学短期大学部），小林勝法（文教大学），平工志穂（東京女子大学），
北徹朗（武蔵野美術大学）

研究-6 16:09～16:24 筑波大学硬式野球部のチームとしての成長プロセスに関する縦断的観察研究○木内敦詞，福永大貴，鈴木拓海（筑波大学）
大学初年次における体力の変化と月齢の関係
研究-7 16:26～16:41 ―スマートフォンを用いた入力システムの活用―○難波秀行，北村勝朗，重城哲，高橋亮輔，服部英恵，安住文子，沖和磨（日本大学理工学部）- 14 -

発表抄録（研究報告，事例報告）

2 月 20 日（水）13:10～16:41

第 1 セッション 3 演題（13:10～13:59）
研究報告 1-3

座長：西田＜10 号館 3 階（10303）＞

順一（近畿大学）

第 2 セッション 4 演題（14:15～15:21）＜10 号館 3 階（10304）＞
事例報告 1-4

座長：中山正剛（別府大学短期大学部）

第 3 セッション 4 演題（15:35～16:41）＜10 号館 3 階（10303）＞
研究報告 4-7

座長：田原亮二（名桜大学）※ セッションごとに隣の教室を交互に使用します。

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発表抄録（研究報告，事例報告）

研究報告 1

大学体育バドミントン授業における受講者の競技経験と技能レベルの関係性〇藤野和樹（千葉商科大学），筑波敦詞（筑波大学）
本研究は，大学体育バドミントン授業における受講者の競技経験と技能レベルの関係性を明らかにすることを目的とした。対象者は C 大学及び D 大学のバドミントン授業を履修している 148 名であり，バドミントンの技能と相関が高いとされるフォアハンドによるロングサービスを試技させた。試技において特定のエリアにシャトルが入った数をカウントし，それをもとに技能レベルを 3 群に分類した上で，これまでの競技経験との関係について検討した。その結果，上級群の競技経験は中学期では道具操作系種目が，高校期ではバドミントン経験者が有意に多かった。中級群では高校期においてボール操作系種目が有意に多かった。初級群では，中学期高校期ともに文化部経験者が有意に多かった。これらの結果から，これまでの競技経験が技能レベルに影響していることが明らかとなり，授業を展開する際に，簡易的に技能レベル別グループ分けができる有益な資料となることが示唆された。

研究報告 2

大学授業におけるバドミントン初心者を対象としたサービス練習法の有効性
深田喜八郎（日本大学），浅井泰詞（目白大学），菅家沙由梨（目白大学），
北徹朗（武蔵野美術大学）【緒言】本研究は，初心者を対象とし，バドミントンのサービス技術向上に有効な練習法を考案することを目的とした。
【方法】対象は M 大学で開講された集中授業の受講者 16 名とした。集中授業は 3 日間実施され，20 分
間のサービス練習を計 5 回実施した。サービス練習はコート内の任意の場所に置かれたカゴ(縦 50cm×横 35cm)を狙うものとした。練習効果は 1 回目の練習前と 5 回目の練習後に測定し，測定は飛距離に応じた得点(飛距離得点)と，特定の場所を狙う得点(コントロール得点)とし，フォアハンド及びバックハンドで測定した。
【結果】飛距
離得点はフォアハンドのみ練習後に有意に上昇し，コントロール得点は両方とも練習後に有意に上昇した。さらに，練習後の飛距離得点はバックハンドと比較しフォアハンドが有意に高く，コントロール得点はフォアハンド
と比較しバックハンドが有意に高い値を示した。
【考察】本研究で実施したサービス練習は，3 日間という短い期間であっても，サービスの技術向上に有効であることが示された。さらに，フォアハンドは飛距離を出す技術として，バックハンドは特定の場所を狙う技術として指導することが有効であると考えられる。

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発表抄録（研究報告，事例報告）

研究報告 3

大学におけるスポーツアドミニストレーターとは〇松元剛，松尾博一（筑波大学）
平成 31 年 3 月に一般社団法人大学スポーツ協会（UNIVAS）が設立され，わが国の大学スポーツの環境が大きなターニングポイントを迎えようとしている中，大学においてはアスレチックデパートメント（AD）の設置やス
ポーツアドミニストレーター（SA）の配置が求められる状況にある。そこで本研究においては，SA の機能やそれに関わる人材の資質に関して，米国大学 AD における SA 経験者にインタビューを実施し，情報を整理することを目的とした。インタビュー対象者は，米国の大学 AD にてアスレチックディレクターとしての経歴を持つ 1名である。インタビュー内容は大学におけるスポーツの位置づけ，SA の業務内容，SA の資質等とした。インタ
ビューの結果，SA は大学の持つ理念や価値観との整合性を保ちながら，学業や財務，施設，試合等を含むイベ
ント等の管理業務やファンドレイジング，マーケティング，プロモーションいった活動業務など多岐に渡る機能を有しており，スポーツに関する知識や理解だけではなく，運営・管理・財政マネジメントに関する資質が求められることが判明した。

研究報告 4

大学時代の身体活動は大学生の健康に寄与するか－動脈スティフネスを主要アウトカムとした縦断研究－〇西脇雅人（大阪工業大学）【背景】中高年者の場合とは異なり，大学生では，縦断的な観点から身体活動レベルの違いが加齢に伴う動脈ス
ティフネスの変化に影響するか，明らかでない。
【目的】本研究は，身体活動量の違いが大学生の動脈スティフネ
スの変化に与える影響について縦断的な観点から検討することを目的とした。
【方法】開始時と 4 年後の追跡時に2 度データを取得することができた健康な男性大学生を解析対象とした。心臓足首血管指数（CAVI）を用いて動脈スティフネスを，質問紙を用いて身体活動を評価した。
【結果】開始時と追跡時の総データを比較すると，CAVIの有意な増大が認められた。身体活動状況によって 3 つの群に振り分けたところ，身体活動の状況と CAVI 変化
率の間に有意な上昇のトレンドが認められるとともに，追跡期間を通じて身体活動が高い群は低い群に比して
CAVI の増加が有意に低い値を示していた。
【結論】男性大学生に対しても，加齢に伴う動脈スティフネスの増加が観察されること，さらに，この動脈スティフネスの増加は，高い身体活動レベルを維持することで抑制可能なことが示唆された。

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発表抄録（研究報告，事例報告）

研究報告 5

大学体育授業は初年次教育の役割を果たしているのか〇中山正剛（別府大学短期大学部），小林勝法（文教大学）
平工志穂（東京女子大学），北徹朗（武蔵野美術大学）【目的】本研究では，初年次科目として実施されている大学における体育実技授業（以下，大学体育）の意義について検討するための基礎資料を得ることを目的とする。
【方法】対象者は，関東の 4 大学と九州の 2 大学において，大学体育授業を受講した大学 1 年生 372 名（男性 120 名，女性 252）であった。なお，調査は，2017 年 7 月の前期授業が終了する時期に行われた。調査については，インターネットによる調査を実施した。なお，対象者へ本研究の目的を説明し，プライバシーが侵害されることはない趣旨の説明をした。調査の内容は，スポーツに対する態度や運動・スポーツ実施状況に加えて，「大学体育授業で得られたもの」「初年次科目の中の大学体育の特徴」などについて調査した。
【結果と考察】調査の結果，大学体育は「受講して楽しく，より良い学生生活に役立ち，自分にとってためになった」と回答した学生が 9 割を超えた。また，その理由からも，交友関係の構築な
どの「社会的適応」と日常生活を健康に過ごせるなどの「ラフスタイルの構築」に寄与できる可能性が示唆された。この結果は，大学体育が初年次教育の目的に寄与しうる科目であることを示した。

研究報告 6

筑波大学硬式野球部のチームとしての成長プロセスに関する縦断的観察研究〇木内敦詞，福永大貴，鈴木拓海（筑波大学）
2018 年筑波大学硬式野球部員142名を対象に，①優れたスポーツ集団のチームイメージ評価尺度（竹村ほか，
2013），②チームの成長過程に関する部員アンケート，③主将日誌，を手がかりに，1 年間のチーム活動の意味づけと解釈を行うことを本研究の目的とした。①量的および②③質的データを，Tuckman (1977) によるチームの成長過程と照合して検討した結果，12-3 月を形成期，4-6 月を混乱期，7-8 月を統一期，9-10 月を機能期に同定できた。チーム (A および B チーム)と時期の二要因分散分析の結果，前期は B チームより有意に低かった A チームのチー
ムイメージ（チームとして目標に向かっている様子と，チームとしての誇り・好感・愛着を持っている様子，のう総和）が，中期の低迷期を経て後期では逆に，B チームより A チームの方が有意に高くなっていた。学年別に
みると，中期から後期にかけた 3.4 年生のチームイメージの高まりが確認された。7 月以降にチームの混乱期から統一期・機能期へとチームの成熟段階へ移行できた要因を①②③から総合的に検討した結果，1) チーム課題の明確化，2) ミーティング改革，3) チームの結束，であったと推察された。

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発表抄録（研究報告，事例報告）

研究報告 7

大学初年次における体力の変化と月齢の関係
スマートフォンを用いた入力システムの活用〇難波秀行，北村勝朗，重城哲，高橋亮輔，服部英恵，安住文子，沖和磨（日本大学理工学部）
近年，体力は学業成績と関連することが明らかにされており，横断研究のみならず縦断研究においてもその変化と学業成績の向上の関係について報告されている。一方，体力・運動能力は，幼児期，児童期においては月齢の影響を受けることが明らかとされており，競技スポーツ（野球，サッカー，陸上競技）においては，高校生，大学生においてもその影響が残ることが明らかとされている。そこで，本研究では一般的な大学生を対象に入学時における体力と月齢の関係を明らかにすることを目的とした。2018 年 4 月と 2019 年 1 月に 7 種目の体力測定（握力，背筋力，垂直跳び，立位体前屈，上体そらし，反復横跳び，踏み台昇降）を行った。現役入学 1 年男性 1351
人，女性 314 を対象とし，生まれ月により，4～6 月，7～9 月，10～12 月，1～3 月の 4 区分したところ，4 月，1
月の横断調査では，男女ともに生まれつき区分の間にいずれの種目においても統計的な差はみられなかった。なお，現役生と浪人生の 4 月時を比較すると反復横跳び，垂直跳び，踏み台昇降の 3 種目で男子浪人生は現役生より有意に低い値であった。大学体育の授業においては，生まれ月よりも運動不足を考慮する必要があるだろう。

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発表抄録（研究報告，事例報告）

事例報告 1

大学体育における「教養としての学び」を促す試み〇篠原康男，上田憲嗣（立命館大学），島崎崇史（上智大学）
学士課程における教養教育としての体育（以下，教養体育）では，初年次での開講が多いことから，ライフスキ
ルの獲得に効果があることや，社会人基礎力の育成の面から検討がなされてきた。その一方で，教養体育は，「健康・スポーツ科学実習」や「スポーツ方法実習」のように，「体育」ではなく，「スポーツ」が科目名に含まれていることが多い。これは，実践するスポーツ種目の成り立ちやルール，用具，技術といった幅広い知識を学びな
がら，文化としてのスポーツが社会に及ぼす影響を理解することが重要となるからであろう。このことから，受講学生にとって教養体育は，ただそのスポーツ種目を実践するだけでなく，そのスポーツの文化的な側面も学びながら，自身の教養をより深めるための「学びの場」といえるであろう。また，そのような学びは，自身の専攻分野への興味関心をより高める役割や効果も持ちうる可能性がある。そこで我々は，「スポーツ種目×○○」というテーマで，様々な観点からスポーツ種目を捉えたコラムを配布教材として作成した。本報告では，作成したコラ
ムの配布が学生の教養体育での学びに及ぼす影響について検討した試みを紹介する。

事例報告 2

大学ゴルフ授業で役立つ教具開発の経緯
ストレートボールが出やすい初心者向けクラブ開発の試み〇北徹朗（武蔵野美術大学）
多くの大学でゴルフ授業が開講されているが，受講者の大半は未経験者である（北ら，2016）。大学体育で人気の高い種目として，バスケットボールやサッカー等が挙げられるが，これらは，個人の技能に多少の差があったとしても，ゲームの進行に支障を来すことなく，楽しいプレーを経験させやすい。だが，ゴルフの場合，遅刻や欠席等で学修機会を逸すると，技能習得に遅れをとりやすい側面がある。また，全授業に真面目に取り組んだ場
合でも，なかなか動きを修得できずストレートボールが打てない学生も時折見られる。
学習目標に「生涯スポーツ」を掲げる大学は多いが，ボールが１球も真っすぐ飛ばなかった，という記憶のま
ま授業が終われば「するスポーツ」の楽しさの意識も芽生え難いだろう。
ゴルフクラブはバットやラケットと違い，シャフト線上に打球面がない。つまり，打球面の重心が離れた位置にあることで，止まっているボールとは言えストレートボールを打つのが難しい。この点を改善するために，シャフト軸線上で打球可能な教具開発を試みた。試作クラブについて，学生への聞き取りや，ショットの正確性テストを行った。その結果，教具としての有用性が示唆された。

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発表抄録（研究報告，事例報告）

事例報告 3

大学水泳授業におけるフィン使用が泳力および授業評価に与える影響◯會田空（大阪体育大学大学院），尾関一将（大阪体育大学）
本研究は，体育系大学生の水泳授業におけるフィン使用の有無が，泳力および授業評価に与える影響を検討することを目的とした。対象者は必修授業である水泳を受講した大学 1 年生 81 名であった。15 回の授業のうちガ
イダンス及び泳力テストを除く 13 回の授業で，フィンを用いた授業を行う群（FIN 群），およびフィンを用いた授業を行わない群（NO‐FIN 群）に分け，授業を行った。FIN 群は計 3 回のフィンを用いた授業を行った。なお，
授業内容はフィンを用いた 3 回を除きすべて同じ内容で実施した。15 回目の授業において泳力テストおよび授業
評価アンケートを行った。FIN 群および NO-FIN 群の泳力，授業評価を独立２群による t 検定を用いて比較した。
なお有意水準は５％未満とした。その結果，泳力において有意差は見られなかった。授業評価アンケートの「シラバスに沿うなど全体が計画に基づき行われていた」，「全体として満足している」において FIN 群が有意に高く，「実技指導に必要な用具，備品は十分だった」が有意傾向にあった。以上より，大学水泳授業でのフィン使用は，泳力に与える影響を明らかに出来なかったものの，フィンを使用することで授業評価が向上することが示唆された。

事例報告 4

スポーツ実習における ICT(Moodle)の活用事例〇藤林真美，大塚正人，柳沢学（摂南大学）
多様化した現代社会において，若者が必要な資質・能力を育むために，学校生活や学習課程においても日常的に ICT を活用できる環境の整備は不可欠である（中教審，平成 28 年）。ICT の一つである Moodle は，学生の質の高いオンライン学習課程を支援する教育管理ソフトであり，容易にコンテンツ；問題作成，課題などを設定・実施できる。本学では 2018 年度のスポーツ実習において，シラバスに記載の「到達目標」に沿った 7 項目の質問と自由記述欄を Moodle に設定し，毎回の授業終了後，学生に振り返りの機会を設けた。最終授業終了後，Moodleの利用が到達目標達成のために役立ったか質問を行った。その結果，いずれの項目においても 90％以上の学生が「とてもそう思う」「ややそう思う」と肯定的な回答をした。自由記述では「スポーツと PC との接点がそもそもなかった」「直接言いにくい事でも Moodle には書けた」といった示唆に富む回答もあった。本調査の制限として，受講学生 224 名中 72 名の回答による事，振り返り方法の対照がない事があげられるが，スポーツ実技科目における ICT の活用が，授業改善に貢献し得る可能性が示唆された。

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特 別 講 演
2 月 21 日（木）10:00～10:50【10 号館 9 階（10901 教室）】

テーマ

「大学体育の教学マネジメントの課題」
小林勝法（文教大学）- 22 -

大学体育の教学マネジメントの課題小林勝法（文教大学）
キーワード：全国大学体育連合，大学体育教員，教職体育，大学スポーツ推進

はじめに

現状把握と将来予測のための情報収集と行動

全国大学体育連合の専務理事を 8 年間務めた経験を

東京オリンピック招致や大学スポーツ振興を契機

もとに、大学体育教員に必要な姿勢と取り組み、これとして、
大体連は行政や産業界との関係を構築できた。

から必要になる教学マネジメント上の課題について述自由民主党のスポーツ立国調査会にも出席するようにべる。

なり、政策が孵卵器の中から国家予算まで成長する過程に関わることができた。その経験から「情報収集の大体連の役割大体連の使命は定款に記載されているとおり、大学上で重要な統計調査」と「意見を政策に反映するための方策」について述べる。

体育に関する調査研究を通して「高等教育の発展に寄与する」ことである。この使命を実現するために指導

教学マネジメントの課題者研修会を開催し、機関誌『大学体育』の発行、メー「教学マネジメント」とは、大学がその教育目的をルニュースの配信などをしてきたが、文部科学省や高達成するために行う管理運営のことで、中央教育審議等教育関係団体、スポーツ団体、産業界などの認知度

会の答申「新たな未来を築くための学士課程教育の質は高くなかった。特に、会員大学の職員、中には体育的転換に向けて」（2012 年 8 月）で示された。同審議

教員でさえ、加盟していることを知らないケースも散会答申「2040 年に向けた高等教育のグランドデザイン」

見された。そこで、大体連のブランディングの手始め（2018 年 11 月）では、その確立に必要な事項が示さとしてロゴマークを作る際に「健やかで活気に満ちたれた。現在、中教審では教学マネジメント特別委員会

キャンパスと社会を実現する」という文言を入れ、使を設置し、その指針作成に取り組んでいる。大学体育

命をわかりやすく表した。大学体育の使命や責務は大においても、学修成果の可視化とそのための評価指標

学内だけに収まらず、社会との関係を構築することが作成、PDCA を授業だけでなくカリキュラム全体で実重要であることを示したつもりである。

行することが必要である。そのためにはレディネステ

医学では医学会と医師会の両方が必要であるよう

ストとアチーブメントテストの開発やカレッジインパに、専門職である大学教員にとっても、学術団体と同クト研究が必要である。さらに、教員の採用やキャリ業者団体の両方が必要である。大体連は、大学体育ス

ア開発、FD などの人材マネジメントにも取り組んでポーツに関する学術団体でもあるが、その成り立ちや欲しい。

本来の事業としては、体育教員の研修と連携協議である。同様の団体には、国立大学協会や日本私立大学連

今後必要な研究・実践テーマ

盟、私立大学情報教育協会など多数の大学関係団体が上記の課題に加えて、大学体育の理念を実現するたある。言わば、業界団体である。そこで、その立ち位

めに、今後必要な研究・実践テーマは以下の通りであ置と役割を確認した上で、行政やスポーツ団体、産業

ると考える。

界との連携を進めてきた。今後は、スポーツ種目別の① するみるささえるスポーツ教育の実践研究会とネットワークを構築することが重要であると考える。

豊かなスポーツライフと社会の構築、産学連携② 教職体育の充実

また、大学会員に対しては、教養体育だけでなく専
門体育も、そして、体育教員だけでなく教職員や大学

ゆらぐ必修の根拠、必修に値する内容と成果③ 大学スポーツ推進

院生を対象とした事業も行ってきた。これらについて

Intramural Sports推進、JSPO 指導者資格取得奨励もさらに発展させていく必要がある。

- 23 -

調

査

報

告

2 月 21 日（木）11:00～11:45【10 号館 9 階（10901 教室）】テーマ

「日韓台における大学体育の実態調査報告」
梶田和宏（筑波大学大学院人間総合科学研究科大学体育スポーツ高度化共同専攻）【プロフィール】
岐阜県出身，1990年生まれ28歳
鹿児島大学教育学部卒，筑波大学大学院修士課程・体育学専攻修了，同３年制博士課程・大学体育スポーツ高度化共同専
攻修了見込み
専門種目：野球
実技可能種目：ソフトボール，卓球，フィットネストレーニ
ング，その他球技全般
専門研究領域：スポーツ教育学，比較体育学 ，野球コーチング論
2019年4月より，筑波大学の設置するつくばスポーツアカデミー(Tsukuba International
Academy for Sport Studies：TIAS) の非常勤研究員に着任予定。

- 24 -

日韓台における大学体育の実態調査報告〇梶田和宏（筑波大学大学院 人間総合科学研究科 大学体育スポーツ高度化共同専攻）
キーワード：教養体育、教育システム、カリキュラム、国際比較研究、比較教育学

1．目 的

いた。

高等教育における教養（一般・共通・基礎）科目とし

2）必修体育のある大学は、台湾 100.0％、日本 40.8％、て開講する体育授業（以下，大学体育）に関する国際規

韓国 8.8％であり、全学必修の大学は、台湾 100.0％、

模の実態調査は、
日本でのユニバーシアード開催に伴い、

日本 28.0％、韓国 7.0％と各国で異なる現状にあった。

いくつか調査（木下，1986；徳永ほか，1996）が行われ3）大学体育の 5 つの教育目標の最も重視する内容は、日てきたが、今世紀以降に行われたものは見当たらない。

本では「協同プレーの価値理解と友人形成」、韓国でまた、東アジア隣国の中韓台において大学体育が開講さは「体力・身体活動の増強」、台湾では「規則的な生れているとの報告（姜・石川，1988；蔡ほか，2004；小活習慣の確立」と異なる一方で、各国ともに身体的側林・張，2014）はあるが、現在の大学体育の教育システ

面の内容を大学体育の教育目標として上位に位置付

ム（開講状況・カリキュラム・教員プロフィール）の詳けていた。

細な実態は不明である。本報告では、国の制度や規模な

4）成績評価の 3 つの観点の最も重視する内容は、日本でどの類似性から比較可能と考えられる日韓台を対象に、は「態度・意欲」、韓国と台湾では「技能」であり、現在の大学体育の教育システムの概要を調査した。本調

成績評価の材料は、各国ともに「態度・意欲」を出席査を実施した目的は、大学体育が国内で広く一般に行われている日韓台おける大学体育の教育システムの実態調

状況や授業態度・参加意欲などで評価する大学が多くあった。

査からその概要（類似点と相違点）を明らかにし、わが

5）大学体育を担当する専任教員は、日韓台ともに 5-6 割

国の大学体育の高度化に向けたより良い実践に寄与する程度であり、各国ともに半数程度は非常勤講師であっ有益な知見を提示することであった。
2．方 法

た。また、担当教員の博士取得率は、韓国 75.9%、台湾 31.8%、日本 31.7%であり、体育・スポーツ系の学

大学体育の開講状況の調査では、2016-2017 年度の日

士取得率は、各国ともに 9 割程度と類似して高い水準

本 742校、
韓国 200校のうち調査困難であった 10 校を除にあった。

く 190校、台湾 143校を対象に悉皆調査を行った。日韓
台ともに学士課程を置かない大学院大学と大学体育を開

6) 大学体育の 1 つの授業の受講者数は、実技系において30-50 名程度であり、韓国は日本と台湾よりも少人数

講しない体育系学部の単科大学は調査対象校から除いた。

の授業が多く、その一方で講義は 100名を超える一度

日本と韓国は主に各大学の Web サイト掲載の学則やシで多人数の受講が可能とされる授業規模で実施されラバス等から、
台湾は教育部體育署學校體育統計年報（台湾教育部，2017）の文献資料を引用し、全大学の開講状ていた。
7）大学体育の卒業要件に認められる単位数は、日本が況の情報を収集した。

4.4単位、
韓国が 4.0単位と両国で類似している一方で、大学体育のカリキュラムと教員プロフィール等の調査

台湾は 0 単位であり、各国でその位置づけに差異があでは、2017年度の日本 60 校、韓国 10 校、台湾 10 校をった。

対象に標本調査を行った。筆者らの知人を中心に調査協

付記および謝辞

力の依頼ができ、かつ調査回答を得ることのできる大学

本報告の日韓台における大学体育の実態調査は、木内に限定した機縁法により調査対象校を選定した。日韓台

敦詞、長谷川悦示、朴京眞、中川昭（筑波大学）、林伯修

ともに質問紙調査（日本：Web サイト，韓国・台湾：E
メール）によって情報を収集し、韓国と台湾では承諾の（台湾師範大学）、
筆者を含む計 6 名の共同研究グループ
により実施されたものである。本調査を実施するにあた得られた大学において現地でのインタビュー調査や体育り、日韓台の多くの大学体育関係者に、ご支援ご協力を

授業見学も行った。

賜りましたこと、心より感謝申し上げます。

3．結 果

文献

1）大学体育の開講率は、台湾 99.3％、日本 97.7％、韓国

梶田和宏・木内敦詞・長谷川悦示・朴京眞・川戸湧也・

90.0％であり、各国の 9 割以上の大学に実技系（実技・

中川昭（2018）わが国の大学における教養体育の開講状

実習・演習）の体育授業がある中、多くの大学におい況に関する悉皆調査研究．体育学研究，63（2）: 885-903．

て球技と体つくり運動（フィットネス）が実施されて- 25 -

ラウンドテーブル
2 月 21 日（木）13:30～15:00【10 号館 3 階 10303 教室】
RT1： 一般学生のスポーツ振興 (Intramural Sports) の課題≪企

画者≫小林勝法（文教大学）≪話題提供者≫小林勝法（文教大学），長倉富貴（山梨学院大学），
羽田雄一（学習院大学），村山光義（慶應義塾大学）
≪司

会

者≫北

徹朗（武蔵野美術大学）【10 号館 3 階 10304 教室】
RT2： 一般教養体育は工夫次第で学生に多くの成果をもたらす～授業の具体的な目標・方法・評価～≪企

画者≫藤林真美（摂南大学），西脇雅人（大阪工業大学）≪話題提供者≫西脇雅人（大阪工業大学）≪司会者≫藤林真美（摂南大学）- 26 -

＜RT 1＞

企画

一般学生のスポーツ振興 (Intramural Sports) の課題

者：小林勝法（文教大学）

話題提供者：①小林勝法（文教大学）
在学中の体育・スポーツ経験に関する大学･短大卒業生 1,800人調査②長倉富貴（山梨学院大学）
全米学内スポーツ・レクリエーション協会 (NIRSA) の組織と事業③羽田雄一（学習院大学）
四大戦とその学内予選（学習院大学）の現状④村山光義（慶應義塾大学）
慶應義塾大学のスポーツサークルの現状司会

者：北徹朗（武蔵野美術大学）▼現在，スポーツ庁は大学スポーツ協会（ UNIVAS）の設立準備を進めている。これによって，運動部学生を支える環境は整うが ，一般学生は置き去りにされてしまう危惧がある。日本私立大学連盟の調査によると，近年は，体育会の所属率は15％前後
で変化ないものの，スポーツ系サークルの所属率は漸減しており ，2017年では7％を下回っている。かつてのスキーやテニスのようなブームもみられなくなった。米国
や韓国では大学対抗の競技スポーツを振興するだけでなく ，学内スポーツ（IntramuralSports）も振興しており，米国の大規模大学ではスポーツ局とレクリエーション・ス
ポーツ・センターの 2つの部局が設置されている。日本では ，体育が必修科目であったので，これが一般学生にスポーツの機会を与え，体育教師がスポーツサークルを育んできたと考えられる。しかし，1991年以降，多くの大学では正課体育の必修制が廃止され，その効果に期待できなくなった。そこで，本ラウンドテーブルでは ，米国の状況と日本の事例をもとに，一般学生のスポーツ振興（ Intramural Sports）の課題について，議論する。

- 27 -

＜RT 2＞

一般教養体育は工夫次第で学生に多くの成果をもたらす～授業の具体的な目標・方法・評価～

企

画者： 藤林真美（摂南大学），西脇雅人（大阪工業大学）

話題提供者： 西脇雅人（大阪工業大学）
司会

者： 藤林真美（摂南大学）▼大学設置基準大綱化以前，大学体育科目は，実技と講義の両方が必修で行われていた。
しかし，大綱化後，各大学は体育の講義と実技それぞれの授業効果の十分な議論をなさずして統廃合を進めてきた経緯がある。21世紀における大学の一般教養科目としての体育において，設定すべき授業の目的，授業内容とは一体何なのか，いくつかの事例を紹介しつつ，参加者からの情報や意見を交えて議論していきたい。例えば，大阪工業大学
では，初年次教育として「生活習慣と健康，スポーツ活動を通じたコミュニケーション
スキルの向上」をねらいとして，講義と実技が複合されたスタイルから構成される体育授業を展開している。このように，各大学における一般学生を対象に展開されている授業内容や目的，到達目標，またその成果などについて，参加者間の情報を共有し，一般
教養科目としての体育授業の持つ可能性，授業のねらいを達成するための授業内容と今後の方向性について検討したい。

- 28 -

「大学体育スポーツ学」投稿規定
大学体育スポーツ学研究」投稿規定
1.本誌の名称： 本誌の名称を，「大学体育スポーツ学研究 (Japanese Journal of Physical Education andSport for Higher Education)とする。本誌は，公益社団法人※1全国大学体育連合（以下「この法人」という）が2003年〜2018年に刊行した「大学体育学（第1号〜第15号）」を引き継ぐものである。
※1：2011年12月までは社団法人全国大学体育連合。

2.本誌の目的： 本誌は，高等教育機関で行われる体育およびスポーツ（以下「大学体育スポーツ」という）における教育活動の発展を目的に，この法人が発行する学術雑誌である。競技力向上に関する基
礎科学的な研究は，本誌の範疇に含まれない。
3.投稿資格： 本誌には，この法人の会員と非会員を問わず，論文を投稿することができる。ただし，投稿料および掲載料については，20項に定めるとおりとする。本誌編集委員会（以下「本委員会」という）は，論文投稿を依頼することができる。
4.投稿可能な原稿： 投稿論文は完結した未発表のものであり，他誌へ投稿中でないものに限る。ただし，学会発表抄録や科研費等の研究報告書の内容を充実させた論文，各種研究助成金の交付を受けた研究をまとめた論文，発表済みの結果であっても新たな観点から再考察した論文は，投稿することができる。
5.投稿論文の種類： 表1のとおりとする。
表1 投稿論文の種類，内容，制限頁数
種 類

内 容

制限頁数※2

総 説
Review

大学体育スポーツに関する特定の内容や主題について，関連文献や資料に基づいて総括的に論評した論文。

12頁

原 著
Original Research

大学体育スポーツの発展に寄与しうる研究論文で，高い独創性と学術性を備えたもの。

10頁

研究ノート
Research Note

原著に求められる独創性と学術性の水準に満たないものの，大学体育
スポーツの発展に寄与しうる知見や取組等をまとめた報告や資料。

10頁

フォーラム報告
Forum Report

大学体育スポーツ研究フォーラムで発表した内容(一般発表，ラウンドテーブル，ワークショップ，特別講演など）の抄録。

1頁

その他
Miscellaneous

編集委員会からの依頼原稿や、他国の言語で掲載された論文の二次出版論文など。

特に定めない※2：図表等を含めた刷り上がり頁数（文字のみの場合の1頁は約2,300字）

6．原稿の書式： 原稿は，図表も含めて1つのWordファイルにまとめたものとそのPDFファイルの両方で提出することとする。書式はA4版縦置き･横書きで全角40字×30行，余白は上下左右35mm，フォントは明朝体10.5ポイント，英数字はすべて半角とする。表紙，抄録，本文までの通し頁番号を各頁のヘッダ中央部に，各頁にも1から始まる行番号を左余白に，それぞれ付すも
のとする。

29

7．原稿の使用言語： 投稿原稿における使用言語は，日本語または英語とする。
8．原稿の構成： 表2のとおりとする。

表2 投稿原稿の構成と順序
項目
内容
表紙 表題
簡潔かつ明瞭なもの。副題をつける場合はコロン（：）で続ける（和英両方）
ランニングタイトル
25字以内
論文の種類
表1から適切なものを選択
図表の数
図と表それぞれの数を記載
文字数
本文、文献、注の合計文字数
抄録とキーワード
300-400語の英文抄録（改行なし）とその和訳文、和英3-5語のキーワード
本文 （原著論文は以下の構成で、他の種類の論文はこれに準じた形式で、それぞれ執筆する）
緒言
先行研究との関連から、研究の目的と必要性を述べる。「問題と目的」「はじめに」なども可方法研究の妥当性･信頼性の評価ができるように、研究方法を具体的に述べる
結果
目的と方法に沿って得られた結果を要約し、考察や結論の論拠を示す
考察
結果の評価と解釈を述べる
結論
省略可、「まとめ」「要約」なども可
付記、謝辞
論文受理後に追記する
文献
後述の「10.文献リスト」に従い、著者名のアルファベット順に一括する
注
必要な場合は記載する
図表

フォントは明朝体とする。本文頁の右横の空白に、図表等の挿入箇所を指示する

9．抄録： 和文論文には英文抄録を，英文論文には日本語抄録をつける。抄録はネイティブ･スピーカ
ーのチェックを受けたものとする。
10．文献リストおよび本文中での文献記載： 文献リストは，著者名のアルファベット順に並べ，本文の後に一括する。雑誌名は和洋ともに略記しない。文献リストおよび本文中の文献記載方法は，一般社団法人日本体育学会発行の「体育学研究」投稿の手引き（最新版）を参照する。
11．研究参加者の取り扱い： 人を対象とする研究遂行に際して，研究対象者の人権尊重や社会的影
響等について配慮した点を論文中に明記する。研究倫理については，一般社団法人日本体育学会
研究倫理綱領（最新版）を参照する。
12．投稿原稿返却の例： 以上 2〜11 に従わない原稿（本誌の目的に沿わないもの，書式に著しい不備のあるもの）や水準の著しく低い原稿については，本委員会の判断により，審査を行わない場合がある。
13．投稿原稿の提出方法： 原稿は，この法人の事務局（info@daitairen.or.jp）宛てに，件名を【大学体育スポーツ学研究への投稿論文】としたEメールの添付書類として投稿する。その際，以下8項目【①著者名（著者全員），②所属機関名（著者全員），③代表著者の氏名･電話番号･e-mailアドレス，④表題，30

⑤ランニングタイトル，⑥論文の種類，⑦和文抄録，⑧和文キーワード】をEメール本文として同時に送信する。
14．論文投稿の締切日： 論文投稿は随時行えるものとする。投稿後，審査を経て論文掲載可（受理）となるまでは，通常，最低 3ヶ月を要する。
15. 再提出の期限：

本委員会より訂正を求められた投稿原稿の提出期限は，訂正通知日から28日以内とする。 また，それを超えた場合は新規投稿原稿として審査を行う。
16．投稿論文の採否： 投稿論文の採否，加除訂正の要求，校正（初校は著者）などは本誌編集委員会（以下「本委員会」という）が行い，著者へ連絡する。
17．論文受理証明書の発行： 本委員会により掲載承認された受理論文については，著者の希望により論文受理証明書の発行を行う。
18．論文公刊の時期： 1月末までに掲載承認された受理論文は，同年3月中旬にこの法人のホームページ上でPDFファイルとして公開される。
19．投稿料および掲載料： 著者全員がこの法人の会員の場合は，投稿料･掲載料ともに無料とする。
著者に非会員が含まれる場合は論文1編につき1万円の投稿料を，掲載料については刷り上がり1頁あたり3千円を，投稿者が負担する。表1に示す制限頁数超過の場合は，会員･非会員を問わず，1頁につき3千円を投稿者が負担する。なお，本誌では，会員校の大学院生を会員と同様の扱いとする。
20．論文の著作権： 本誌に掲載された論文の著作権の一切（著作権法第27条及び第28条の権利を含む）は，この法人に帰属または譲渡されるものとする。ただし，論文の内容に関する責任は当該論文の著者が負う。
21．本規定の改廃： 常務理事会にて行う。

附 則
本規定は，平成15年 6月14日より適用する。
本規定は，平成18年 4月 1日より適用する。
本規定は，平成20年 9月19日より適用する。
本規定は，平成24年 2月 6日より適用する。
本規定は，平成25年 7月26日より適用する。
本規定は，平成27年 5月29日より適用する。
本規定は，平成29年 2月21日より適用する。
本規定は，平成30年 5月18日より適用する。
本規定は，平成31年 2月 7日より適用する。

31

第7回 大学体育スポーツ研究フォーラム
プログラム・抄録集
2019（平成31）年2月17日 発行
発行： 公益社団法人全国大学体育連合（JAUPES）
編集：

実行委員長

雪吹

誠

抄録集担当

中山正剛
Printed in Japan

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