土木学会論文集F3（土木情報学）, Vol. 67, No. 1, 7-17, 2011.

路線情報を加味した道路関連情報の位置特定に関する研究
南佳孝1・関本義秀2・中條覚3・柴崎亮介41国立情報学研究所
2東京大学

空間情報科学研究センター（〒277‑8568 千葉県柏市柏の葉 5‑1‑5）
E-mail: sekimoto@csis.u-tokyo.ac.jp

3株式会社三菱総合研究所
4東京大学

新領域融合研究センター（〒277‑8568 東京都千代田区一ツ橋 2‑1‑2）
E-mail: minami1105@nii.ac.jp

ITS 研究グループ（〒100‑8141 東京都千代田区永田町二丁目 10 番 3 号）
E-mail: snakajo@mri.co.jp

空間情報科学研究センター（〒277‑8568 千葉県柏市柏の葉 5‑1‑5）
E-mail: shiba@csis.u-tokyo.ac.jp

近年，様々な分野において，地理空間情報を活用したサービスが急速に広がっている．特に，道路分野に着目すると，カーナビや歩行者ナビの普及に伴い，様々な情報を道路に関連づけて表現することも増えてきている．しかし，我が国の住所では道路上の位置を特定することができないため，道路上の位置を把握することが非常に重要になる．そこで，本研究では，地理空間情報を用いた情報提供サービスの利便性の向上や高度化を目的に，道路上の位置を特定するためのジオコーディング技術について検討した．道路上の位置の特定に道路関連情報に記載されている位置情報と路線情報を用いる手法を考案した．さらに，この位置特定の手法を道路関連情報に適用し，その精度と精度毎の割合を算出し，地理空間情報を用いた情報提供サービスへの適用を検討した．

Key Words: GIS, road update information, geospatial information, address matching, geocoding

はじめに

1.

ど，様々な情報を道路に関連づけて表現することも増えてきている．

平成 19 年 8 月 29 日，地理空間情報活用推進基本

このように，道路に関連づけられる情報（以下，道法 が施行されるとともに，地理空間情報活用推進

路関連情報）の位置情報は，道路上の位置を示す表

基本計画 が策定され，地理空間情報の活用を推進

現であるべきだが，道路上の座標ではなく，住所のするという方針が打ち出された．また，道路分野でような場所を示す表現で記載されていることがほとは，平成 20 年 4 月，ITS Japan から安全・環境に資すんどである．欧米では通りの名称を記述することでる走行支援サービス実現のための道路情報整備と流住所を表現するのに対して，我が国では街区などの通へ向けた提言 が公表され，道路情報の整備・流通

領域で住所を表現しているため，道路上の位置を特へ向けた解決策が提案された．

定することができない．これは，住所で位置を特定

1）

2）

3）

実際に，近年，様々な分野において，地理空間情報

した場合，その座標は道路上の座標ではなく，街区を活用したサービスが急速に広がっている．たとえ上の座標となることに起因する．そのため，実際にば，官では，国土地理院の基盤地図情報サイト や電その情報が示している場所をピンポイントで特定す

子 国 土 事 務 局 の 電 子 国 土 ポ ー タ ル ，民 間 で は，るのは困難なことが多い．

4）

5）Yahoo!地図 や Google マップ をはじめとした様々

さらに，道路工事や災害，規制などは，道路上で発な地理空間情報を用いた情報提供サービスが展開さ生するため，このような情報を道路に関連づけて表れている．特に，道路分野に着目すると，カーナビ現する場合，それぞれの情報が示す道路上の位置をや歩行者ナビの普及に伴い，店舗情報や事故や工事把握することが非常に重要になる．道路上の位置をによる規制情報，あるいは人や車そのものの位置な示すには，GPS などで取得した座標や道路起点から

6）

7）

7

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の累加距離，位置図や設計平面図などの図面から算抽出した事項を道路関連情報に反映し，再度路線ジ出するなどの方法があるが，GPS などで取得した座オコーディングを適用し，その結果を評価しつつ，標や道路起点からの累加距離が記載されていない道

今までの成果を総合的にとりまとめたものである．

路関連情報がきわめて多く，また図面についてはそ

道路関連情報の入手先は多様であるため，その情の図面が示す座標が記載されていないことやコン報の位置情報の表現も住所や座標，位置図など様々

ピュータで自動的に利用できる状態では無いことがである．住所を例にとると，県名や郡名などの省略

ほとんどである．また，このような座標算出の元とや漢数字とアラビア数字などの表記揺れに対応する

なるようなデータベースも全国的に一般利用できる必要がある．GPS で取得したデータのように，形式

物は無く，ユニバーサルな対応は難しい．GPS のよが特定できる場合は位置特定が容易であるが，このうな既存の位置特定技術を利用して道路関連情報にように多様に表現され，表記揺れや不足がある位置

位置情報を記載するためには，実際の場所を把握し情報から位置を特定することは困難である．このよている道路関連情報の提供者が現地に行って測量すうな問題については，ジオリファレンス情報を用いる必要があるが，実現していないのが現状であり，た空間情報抽出システム12）といった研究がなされて入手した道路関連情報に適用するのは困難である．

いる．また，道路関連情報の収集を考えると，各情

道路上の位置を把握するための位置参照に関する報提供者から個別に情報提供を受けるより，Web 上

取り組みとして，路線番号等を用いた道路の共通位に公開されている情報を自動的に収集できた方が，8）

置参照方式に関する検討 が行われており，路上参効率が良い．このような研究としては，住所情報を照点から相対距離を用いて目標の位置を表すことが用いた店舗名称のクリーニング手法 : Web からの店できるが，この方式を用いるには，道路関連情報提舗情報収集精度向上のために13）や Web からの効率

供者が路上参照点を道路関連情報に記載するなどの的な新規店舗の発見・登録支援手法14），Geocrawler :対応を待たなければならない．現状で得られる情報

個人サイトの評価情報と位置情報に基づいた店舗検から迅速に位置を特定するためには，対象となる道

索用 Web インデクサの開発15）などがなされている．

路テキスト情報が示している領域の大きさ程度の誤道路関連情報を利用する道路地図データについて差を許容しつつも道路上に位置を特定できるようなは，新設された道路や形状が変化した道路を地図に簡易的な手法が非常に重要である．なぜなら，前述反映させるといった道路地図データのあり方16）や迅したように現状の道路関連情報のほとんどに座標が速な更新に対するニーズの調査17），プローブカー

記載されていないといったもともとの記載情報が十データを用いた道路地図の作成方法に関する研分ではないという問題があるため，そのような不十究18），空中写真測量を用いた基盤地図情報の整備・分な情報ではピンポイントに位置を特定することは更新手法に関する研究19）, 20）, 21）などが行われてい不可能であるものの，限られた記載情報を最大限にる．
しかし，様々な道路関連情報を対象に，道路上の活用して領域を特定することによって，効率的に道位置特定を行い，評価するといった研究はない．本路関連情報を利用するためである．
そこで，本研究では，位置が座標値ではなく住所

研究では，工事入札広告，道路工事図面，道路の供用など文書表現された道路関連情報全般を対象に，道開始の公示，道路開通情報，発注見通し情報を対象

路関連情報が示す道路上の位置を特定するために，に，路線ジオコーディングを適用することで道路上場所を示す表現が指す領域の名称（以下，地先名）をの位置特定を行い，その結果を評価するため，新規ベースに範囲を限定し，路線情報を加味して道路上性のある研究である．また，本研究の成果は，地理の位置を特定する手法（以下，路線ジオコーディン

空間情報を用いた情報提供サービスでの利用など，

グ）を，既存技術を援用し，道路上の位置を簡易に特広い応用範囲があり，意義のある研究であると考え定する手法として開発し，その精度について評価しる．

た ．そして，実際にその手法を多様な道路関連情9）報のうち，道路工事に関する道路関連情報に適用した10）, 11）．なお，既研究9）は工事入札公告を対象に，
既研究

2.

は工事入札広告，道路工事図面，道路の路線ジオコーディングの手法と評価方法

10）
, 11）

供用開始の公示，道路開通情報を対象に行った．本

本章では，まず，路線ジオコーディングの手法に研究は，路線ジオコーディングの適用対象に発注見ついて解説する．次に，路線ジオコーディングの有

通し情報を追加し，適用結果から精度が向上すると用性を検証するために，路線ジオコーディングで期考えられる事項を検証・抽出する．そして，それら待する位置正確度について述べる．そして，地理空8土木学会論文集F3（土木情報学）, Vol. 67, No. 1, 7-17, 2011.

されている．また，路線名が記録されているデータ
は，市町村道以下はほとんど無く，都道府県道や主要地方道以上であった．
c）路線上への補正（補正点の算出）
路線上への補正には，基点と路線を用いる．具体的には，次のような処理を行う．まず，該当する路線上の任意の隣り合う 2 点を端点とする線分に，基点から垂線を下ろす．それら垂線のうち，最短の物を選択し，その垂線の足を補正点とする．路線上の点は，DRM のノードと，ノード間の補間点を用いる．

図‑1 位置特定の手法

補間点とは，DRM でノード間の道路形状を示すために補われる点のことである．

間情報を用いた情報提供サービスで路線ジオコー
ディングと各道路関連情報を利用するために，各道 （2）期待する位置正確度
路関連情報に路線ジオコーディングを適用した結果

路線ジオコーディングは，既存技術を援用し，道について，路線ジオコーディングと各道路関連情報

路上の位置を簡易に特定する手法である．そのたを評価する方法について述べる．

め，その正確度は，対象となる道路テキスト情報が示している領域の大きさ程度の誤差に収まればよ（1）路線ジオコーディングの手法

い．このレベルの正確度を満足すれば，路線ジオ

路線ジオコーディングでは，道路関連情報が示す

コーディングの結果を目安に，地図上でだいたいの道路上の位置を特定するために，図‑1 に示すように，場所を把握したり，GPS などの既存技術で詳細な座次の 3 つのステップを順に処理する．まず，地先名標を調査したりするといった用途にも利用できる．

を緯度経度に変換し，その点を「基点」とする．次路線ジオコーディングで期待する位置正確度の検に，路線名に該当する路線を特定する．そして，基証には，実際に工事があった場所と，その工事に対点から最も近い路線上の点を算出し，その点を「補応するデータを用いる．このデータに路線ジオコー

正点」とする．

ディングを適用し，実際に工事があった場所との距

a）地先名を緯度経度に変換（基点の算出）

離を算出し，評価する．この距離については，住所

路線ジオコーディングでは，汎用的に多様な道路

階層レベルによって，その正確度が異なると考えら関連情報を対象とするために，特定の形式を対象とれる．市区町村レベルの場合，全国の市区町村の平

せず，道路関連情報に含まれている地先名を緯度経

均面積は約 200km2であることから，その平方根を取り，14km 程度の誤差が発生すると想定する．字レベ度に変換する．地先名を緯度経度に変換するジオ
コーディングについては，東京大学空間情報科学研

ルの場合，字レベルの平均面積は約 1. 5km2であるこ究センターの CSV アドレスマッチングサービス22）とから，同様に平方根を取ると，1. 2km 程度の誤差を利用する．このサービスでは，iConf と iLvl の 2が発生すると想定する．この住所階層レベルは，対つのコードが出力される．iConf は，変換の信頼度を象となる道路テキスト情報が示している領域と対応示すコードで，変換誤りが無いかどうかの指標となする．したがって，誤差が，道路テキスト情報が示

る．iLvl は，変換された住所階層レベルを表すコー

す領域が市区町村レベルの場合は 14km，字レベルのドである．

場合は 1. 2km 程度であれば，路線ジオコーディングb）路線の特定の処理として期待される正確度を満足すると考え路線の特定には，財団法人日本デジタル道路地図

る．

協 会 の Digital Road Map（DRM）2003 を 用 い る．

DRM における道路網は，交差点その他道路網表現上 （3）道路関連情報への適用評価方法
現状でどの程度の割合のデータが位置を特定できの結節点などを示すノードと，ノード間の道路区間を示すリンクで構成されている．このリンクに路線るかを把握するために，表‑1 に示す道路関連情報に

番号のデータが含まれており，このデータと道路関

対して，路線ジオコーディングを適用する．路線ジ

連情報に含まれる路線名とを照合することによっオコーディングの適用結果には，図‑2 に示す位置精て，路線を特定する．路線名と路線番号の対応につ度指標を用いて評価の基準とする．位置精度指標をいては，DRM の rmt 形式のファイルに 1 対 1 で記録定義する基準として，都道府県レベル，市区町村レ

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表‑1 道路関連情報の位置情報と路線情報

図‑2 位置精度指標

ベル，字レベルの座標が得られたかどうかの基準と，路線を特定して道路上に補正できたかどうかの基準

図‑3 道路構造変化の全体像を用いた．位置精度指標がレベル 1 の場合，地先名が字レベル以上，かつ該当路線が見つかった結果で実験3.

あるため，路線上にピンポイントで特定できたと言える．位置精度指標がレベル 2 の場合，該当路線が本章では，まず，実験に用いる道路関連情報につ見つからなかった結果であるが，字レベル以上で場いて説明する．次に，路線ジオコーディングの位置所が特定できているため，後から地図等で検索する

正確度の評価結果について述べる．そして，各道路ことが容易である．位置精度指標がレベル 3 の場

関連情報に適用した場合の評価結果について述べ

合，該当路線が見つかったものの，場所の特定が市

る．

区町村レベルであるが，後から路線に沿って検索すれば，容易に場所を特定することができる．このよ （1）道路関連情報の種類
うに，地先名と路線名のどちらかが不十分な場合で本研究で利用する道路関連情報は，発注見通し情も，相互補完する役割があり，場所の特定を支援す

報，工事入札広告，道路工事図面，道路の供用開始のることができる．

公示，道路開通情報，台帳修正箇所など，道路工事に

位置精度指標を評価基準とすることによって，道関連する情報とした．図‑3 に示すように，実際に道路関連情報の位置を特定できた割合を把握し，路線

路構造が変化するプロセスに着目して整理した．道ジオコーディングと各道路関連情報を評価する．位

路構造が変化するのは，新規路線の工事，災害復旧

置を特定できなかったデータについては，その原因や維持修繕，付帯設備の工事，占用工事が挙げられを検証し，路線ジオコーディングと道路関連情報のる．本研究では，実験対象の道路関連情報として，改善点を検討する．

これらの工事のプロセスから入手できる情報を対象とした．まず，計画の公表の段階で，入札が実施される工事の発注見通し情報が入手できる．このような工事では，工事入札の段階で入札公告の情報も入手できる．次に，工事完了の段階で電子納品される

10

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道路工事図面の情報を入手できる．そして，供用開場合があることがわかった．路線情報については，始の段階で供用開始の公示情報や各自治体などで公案件名や図面に含まれている場合があることがわ表される道路の開通情報を入手できる．その後，実かった．

際の道路構造が変化した後に修正される道路台帳のd）道路の供用開始の公示情報

情報についても入手できる．

道路の供用開始の公示情報は，国土技術政策総合研究所が収集した24）データを貸与いただいた．このa）発注見通し情報

データは，2009 年 3 月 1 日から 2009 年 3 月 17 日ま発注見通し情報は，各地方公共団体から公表されでの間に収集されたデータで，1623 件あった．

る入札予定の情報である．2000 年に公布された「公共工事の入札及び契約の適正化の促進に関する法

道路の供用開始の公示情報の内容を分析してみる律」で，地方公共団体が毎年「発注見通しに関する事と，位置情報については，区間始点と区間終点とい項」を公表することを義務付けられたため，かなりう 2 つの情報項目に，住所で記載されていることがの割合で公開されているものと推察される．本研究わかった．路線情報については，路線という情報項

では，工事発注見通し情報を用いた全国における道目に路線名が記載されていることがわかった．

路工事関連箇所の自動抽出手法構築

において入手23）e）道路開通情報

した情報のうち，道路更新関係の工事として抽出で道路開通情報は，全国の自治体が Web 上で提供すきた 23836 件のデータを対象とする．

る情報である．本研究では，2009 年 12 月 1 日から発注見通し情報の内容を分析してみると，位置情2010 年 3 月 4 日までの間に Web 上で公開された報については，「石井地内」など，住所で記載されてデータを収集できた 224 件のデータを対象とする．

いることがわかった．路線情報については，「市道道路開通情報の内容を分析してみると，位置情報

111 号線道路改良事業」など，案件名に含まれているについては，住所で記載されていることがわかった．

場合があることがわかった．

住所の記載については，区間を示す 2 つの住所が含b）工事入札公告情報

まれている場合や複数の情報項目にわたって記載さ

工事入札広告情報は，入札情報を公告するというれている場合があることがわかった．路線情報につ性質から，Web 上で公開されていることもある．電いては，案件名に含まれている場合があることがわ

子入札が増加傾向にあることから，今後は，Web 上

かった．

で入札情報を提供する自治体が増加し，整備が進む

f）台帳修正箇所と考えられる．本研究では，2009 年 12 月 1 日から

台帳修正箇所は，実際に道路構造が変化した後に2010 年 3 月 4 日までの間に Web 上で公開されてい修正される道路台帳の情報である．この情報についる入札情報を大阪府と岐阜県，三重県から収集できては，三重県から，2007 年度の工事入札公告が 2030

た 2946 件のデータを対象とする．

件とそれに対応する台帳修正箇所のデータが 179 件

工事入札公告情報の内容を分析してみると，位置あった．本研究では，既研究25）で工事入札公告と対情報については，「関市稲口地内」など，住所で記載

応が把握できた台帳修正箇所のデータで，位置図がされていることがわかった．住所の記載について付属していた 41 件を対象とする．

は，区間を示す 2 つの住所が含まれている場合もあった．路線情報については，「一般国道 480 号道路 （2）路線ジオコーディングの位置正確度の評価
路線ジオコーディングの位置正確度の評価には，改良工事」など，案件名に含まれている場合がある
ことがわかった．

三重県からいただいた 2007 年度の工事入札公告のc）道路工事図面

データに路線ジオコーディングを行い，その結果を台帳修正箇所のデータと比較することによって行っ

道路工事図面は，岐阜県と岐阜県の 7 市町村，三た．既研究14）では，この工事入札公告と台帳修正箇

重県，三重県の 8 市町村から，平成 20 年度から平成

所を比較・分析し，手作業でマッチングすることに21 年 12 月までに開始している工事について，道路工事図面を貸与いただいたデータを対象とする．件

よって，道路構造に変化のあった工事を特定した．

数は，岐阜県が 19 件，岐阜県の市町村が，85 件，三これらの工事において，台帳修正箇所の位置図から，その工事箇所の中心付近の緯度経度を取得し，それ重県が 99 件，三重県の市町村が 23 件であった．
道路工事図面の内容を分析してみると，位置情報

を「真値」とした．真値の取得には，地名や店舗名なについては，住所で記載されていることがわかった．

ど特徴のある記述と工事箇所の道路の形状を把握

住所の記載については，区間を示す 2 つの住所が含し，それらの情報を元に目視で地図を検索した．今回対象とした工事のデータのうち，位置図が付属しまれている場合があることや図面に記載されている

11

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図‑4 各情報の位置精度指標のレベル

図‑5 県道以上とそれ以外に分けた場合ていたのは 41 件であった．また，その位置図から緯るための支援に活用することが可能であると考えら

度経度を取得できたものは，37 件であった．

れる．実際に GoogleMap などの Web 上の地図検索検証の結果，路線ジオコーディングの結果と真値サービスで 1. 2km 四方を表示させると，周辺の街区との距離は，真値を取得できた 37 件のデータのうや路線を十分に確認することができるため，路線ジ

ち，基点を取得できた 29 件では 981m，さらにそのオコーディングの結果から詳細な位置を絞り込むよ

うちの信頼度の高い 24 件では，722m であった ．

うな用途にも有用であると言える．これらから，路想定した誤差は，字レベルで 1. 2km であり，実際の線ジオコーディングの処理手法で算出した結果は，工事区間の長さは想定した距離よりも短い場合がほ想定した誤差の内側であるため，妥当な手法だと言

とんどである．また，さらにその工事区間の中心を

える．

9）

取得しているため，真値を決定する場合の手作業にまた，検証の過程で，地先名や路線名など，表記揺よる誤差は数 m 程度であり，想定した誤差に対してれに対応することで，精度が向上することがわかっ無視できるレベルだと考える．路線ジオコーディン

た．具体的には，県名などの補完，「一般国道」など

グでこのような結果が得られれば，正確な座標を得の文字列の削除，ハイフンと長音記号などの統一な12土木学会論文集F3（土木情報学）, Vol. 67, No. 1, 7-17, 2011.

図‑6 各情報の位置精度指標のレベル（修正後）

図‑7 県道以上とそれ以外に分けた場合（修正後）

図‑4 に示すように，道路関連情報毎に結果を比較

どである．
さらに，路線ジオコーディングの精度向上を考え，すると，それぞれのレベル 2（字レベル）以上の割合対象としたデータを確認した．すると，住所表記がは，発 注 見 通 し 情 報 が 74. 5％，工 事 入 札 公 告 が

全て字レベルより大きい区分であった．これが，番

52. 3％，道路工事図面が 83. 6％，供用開始の公示情地表記レベルであれば，さらに精度が向上すると考報が 94. 5％，道路開通情報が 73. 2％であった．まえられる．

た，レベル 4（市区町村レベル）以上の割合は，いず
れのデータについても 80％以上であった．さらに，（3）道路関連情報への適用結果の評価
本研究では，道路関連情報のうち，既研究

図‑5 に示すように，県道以上のデータとそれ以外のでデータを比較すると，レベル 2（字レベル）以上の割

10）
, 11）

対象とした工事入札公告情報，道路工事図面，道路

合は，県道以上が 81. 7％，県道以外でも 72. 4％での供用開始の公示情報，道路開通情報に加え，発注あった．

見通し情報にも路線ジオコーディングを適用した．

全体として，73. 4％のデータがレベル 2（字レベル）

位置精度指標を用いて，各道路関連情報から算出し以上という結果が得られたが，よりピンポイントにた結果を比較し，その結果を図‑4 と図‑5 に示す．

位置を特定するには，さらに高い割合で結果が得ら

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表‑2 道路関連情報毎の修正内容れることが重要である．そこで，レベル 2 未満のした．そして，工事名に括弧書きで住所が記載されデータについて，原因を検証した．

ている場合が 21 件あったため，括弧内の住所を採用

その結果，次の 4 種類の原因がわかった．1 点目

した．その結果，レベル 2（字レベル）以上の割合は，は，住所表記に郡が抜けている場合や市町村合併に

74. 5％から 84. 6％に増加した．

より住所表記が変更している場合などの CSV アド

工事入札公告については，まず，郡が抜けているレスマッチングサービスで未対応の住所表記であ住所となっている場合が 109 件あったため，郡を付る．2 点目は，そもそも元の住所表記が市区町村レ

加し，完全な住所になるように修正した．また，括ベルの場合である．3 点目は，インターチェンジ名

弧内に詳細な住所が記載されている場合が 22 件

や橋梁名，警察署など，住所以外の位置情報で記載あったため，括弧を削除した．そして，警察署や水されている場合である．4 点目は，住所に無関係な道工事センターなど住所以外の位置情報が含まれて語句や記号が含まれている場合である．

いる場合が 42 件あったため，当該施設の住所に置換

そこで，本研究では，道路関連情報毎に，上述したした．その結果，レベル 2（字レベル）以上の割合は，4 種類全ての原因に対応して住所を修正し，再度路

52. 2% から 59. 2％に増加した．

線ジオコーディングを適用した．修正作業は，群抜

道路工事図面については，まず，郡が抜けている

けや住所以外の施設名については Web や CSV アド

住所となっている場合が 4 件あったため，郡を付加

レスマッチングサービスを利用して完全な住所表記

し，完全な住所になるように修正した．次に，住所に修正し，無関係な語句については位置精度指標のの前に数字が記載されている場合や，「（自）」といっレベルが低いものを対象に目視で検索した．その結た文字列が付加されている場合が 21 件あったため，

果を図‑6 と図‑7 に示す．また，道路関連情報毎の修

それらの文字列を削除した．そして，住所に誤字が正内容を表‑2 に示し，次に述べる．

ある場合が 27 件あったため，それらを修正した．そ

発注見通し情報については，既研究で自治体名をの結果，レベル 2（字レベル）以上の割合は，83. 6％

付加する処理を行っていたが，都道府県の工事など

から 84. 4％に増加した．

の場合，郡が付加されないため，不完全な住所となっ供用開始の公示情報については，まず，住所とはている場合が 416 件あった．そこで，このような住所に郡を付加し，完全な住所になるように修正した．
また，自治体によって，住所に路線名も記載してい無関係の文字やスペースがある場合が 16 件あった
ため，それらを削除した．また，工事名に括弧書きで住所が記載されている場合が 2 件あったため，括る場合が 692 件あったため，そのような住所につい弧内の住所を採用した．次に，路線名について，漢ては，路線名を抽出し，住所から路線名を削除した．
次に，沢や川，橋の名称が住所に記載されている場

数字で記載されている場合が 46 件あったため，数字に変換し，路線を特定できるよう修正した．また，合が 11 件あったため，住所からそれらの名称を削除

路線名に「線」の文字が無い場合が 47 件あったため，

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付加して路線を特定できるよう修正した．その結記揺れに対応することで，精度が向上することがわ

果，レベル 2（字レベル）以上の割合は，94. 5％からかった．さらに，本研究の対象データの住所表記が，95. 3％に増加した．

全て字レベルより大きい区分であったため，これが道路開通情報については，郡が抜けている住所と番地表記レベルであれば，さらに精度が向上するとなっている場合が 25 件あったため，郡を付加し，完考えられる．

全な住所になるように修正した．その結果，レベル

また，路線ジオコーディングを道路関連情報に適2（字レベル）以上の割合は，73. 2％から 83. 4％に増用した結果，道路関連情報毎に異なる対応が必要

加した．

だったものの，全体として 82. 6％がレベル 2（字レ

また，図‑7 に示すように，県道以上のデータとそ

ベル）以上となり，ある程度の品質は保てていると

れ以外のデータを比較すると，レベル 2（字レベル）

言える．

以上の割合は，県道以上が 81. 7％から 81. 9％に，県本研究の成果により，道路に関連づけて表現され道以外が 72. 4％から 82. 7％に増加し，全体としてる道路関連情報について，これまで住所などの道路

82. 6％がレベル 2（字レベル）以上となった．

外の領域を示す文字列情報でしかなかった位置情報

表‑2 に示した修正内容について，この結果を活用に対して，それらの情報が示す道路上の位置を把握するには，道路管理者などの道路関連情報の提供元

できるようになった．また，本研究の成果を活用しで作成する時点でデータの質を向上させるという方て入力支援ツール等を開発することによって，道路法と，本研究で分析した内容をシソーラスとして整管理者などの道路関連情報の提供者は，簡単に質の備し，道路関連情報の雑多な文字列情報から位置に高いデータを提供できるようになる．その一方で，関する語句と路線名に関する語句を抽出するシステ

本研究の成果を応用してシソーラスを整備することムを開発する方法が考えられる．前者の場合，質のによって，本研究で対象とした以外の道路関連情報

高いデータの作成には，道路関連情報の提供者の負に含まれる住所などの道路外の領域を示す文字列情担の増加や作成指針などの規定の取り決め，規定の報を変換し，地図上でピンポイントに表現すること周知徹底など，障害は多い．後者の場合，今回対象ができるようになる．これらが実現すれば，より迅とした 5 種類の道路関連情報においてさえ，それぞ

速で高品質な情報提供サービスが可能になり，幅広れに異なる対応が必要となったことを考えると，新いユーザに対して利益を供与できると考える．

たに道路関連情報の種類や対象範囲を増加すると，今後は，本研究で得られた知見について，道路更それに伴って新たに対応が必要になることが容易に

新情報流通推進研究会等で公表すると共に，道路関想定でき，そのような対応を自動的に行うことは困連情報提供者から提供されるデータの品質向上に貢難である．そこで，今後の展開として，前者と後者献できるように取り組むことを考える．また，路線をバランスよく実施することを考える．具体的にジオコーディングの技術についてサービス化し，広は，前者の対応としては，表記揺れを軽減するよう

く一般に公開することで，道路関連情報の流通に寄な入力支援ツールの開発，後者の対応としては，対与することを考える．このような研究や活動は，流象とする道路関連情報を増加し，分析した結果をシ通する情報の高品質化や円滑化につながると考えらソーラスに追加することが今後の課題となる．

れるため，道路関連情報の提供者からコンテンツ作
成者，さらに様々な地理空間情報を用いた情報提供

4.

サービスのユーザにまで有益であると考えられる．

おわりに

謝辞：本研究の実施に際して，東京大学空間情報科
本研究では，地先名をベースに範囲を限定し，路学研究センターの空間情報社会研究イニシアティブ

線情報を加味して道路上の位置を特定する汎用的な寄付研究部門における活動の一環である道路更新情手法を開発し，その検証を行った．そして，実際に報流通推進研究会※の議論に基づいてとりまとめその手法を道路関連情報に適用した．さらに，そのた．とりまとめに際しては，上記研究会の委員の結果に基づき，精度向上に向けて検討した．

方々と，（株）三菱総合研究所，国際航業（株），（株）

検証の結果，信頼度の高いデータについて，想定

パスコ，日本工営（株），インリメント P（株）
，アジ

する字レベルの誤差より小さな誤差の結果が得ら

ア航測（株），（株）建設技術研究所の皆様にお世話にれ，対象となる情報に含まれている場所を示す表現

なった．また，研究の一部には，国土交通省新道路が指す領域程度の誤差内で，道路上に位置を特定で技術会議からの資金を活用させていただいた．関係

きた．また，検証の過程で，地先名や路線名など，表皆様のご支援およびご協力に感謝の意を表します．

15

土木学会論文集F3（土木情報学）, Vol. 67, No. 1, 7-17, 2011.
ために，電子情報通信学会論文誌，Vol. J91‑D，No. 3，

補注

pp. 531‑537，2008. 3．
14) 相良毅，喜連川 優：Web からの効率的な新規店舗の※道路更新情報流通推進研究会の概要について

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は，東京大学空間情報科学研究センター空間情報社

ス，Vol. 48，No. SIG 11，pp. 49‑57，2007. 6．

会研究イニシアティブ寄付研究部門ホームページを

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25) Nakajo, S., Sekimoto, Y., Minami, Y., Yamada, H. andの 比 較 −，地 理 情 報 シ ス テ ム 学 会 講 演 論 文 集，Shibasaki, R. : Getting broad overview of road update from

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15th World Congress on Intelligent Transport Systems,を用いた空間情報抽出システム，情報処理学会論文

2009.

誌，Vol. 41，No. SIG 6（TOD 7），pp. 69‑80，2000. 10．
13) 相良毅，喜連川 優：住所情報を用いた店舗名称のクリーニング手法：Web からの店舗情報収集精度向上の16（2011. 2. 15 受付）

土木学会論文集F3（土木情報学）, Vol. 67, No. 1, 7-17, 2011.

STUDY ON GEO-CODING OF ROAD EVENTS USING ROAD NAMES
Yoshitaka MINAMI, Yoshihide SEKIMOTO, Satoru NAKAJO,
and Ryosuke SIBASAKI
Recently, services with geospatial information have expanding rapidly. In case of road map, it has become
increasingly important to represent various information such as stores, road works, traffic controls, accidents
and positions of cars and people, because of the popularization of a vehicle and pedestrian navigation system.
However, in Japan, coordinates that identify position from Japanese address is not on a road but on city block.
So it is very important to identify the position on the road that various information indicates. Then, in thisstudy, the geocoding technology was examined to specify the position on the road for the improvement andthe upgrade of the convenience of service that used geospatial information. The method that used the location
information and route information was invented about the identifying position on the road. Data targeted
related information on road events in the process where the road structure was changed. In addition, themethod at this identifying position was applied to information related to the road, the ratio of the accuracy andeach accuracy was calculated, and application to service was examined.

17