2020年診療報酬改定における、放射線科領域の改定ポイントを提示します。
画像診断、核医学、IVR、放射線治療の項目に分類しました。

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画像診断の診療報酬は撮影技術料、基本診断料、造影管理料、専門医管理料、先進技術料、医療材料加算からなります。
CTとMRは、コンピューター断層撮影料、コンピューター断層診断料．造影剤使用加算があります。
先進技術料として、冠動脈 CT 加算や心臓MR加算、外傷全身CT加算、大腸CT加算、乳房MRI加算、小児鎮静下MRI加算、頭部MRI加算および全身MRI加算、画像診断管理加算、電子画像管理加算が算定できます。
令和2年診療報酬改定において、血流予備量比コンピューター断層撮影と全身MRI撮影加算が新設されました。
その他、造影剤やアイソトープ製剤は薬剤料として請求できます。

医科診療報酬点数表の体系を示します。
医科診療報酬点数表は大きく、基本診療料と特掲診療料に分けられます。
基本診療料は初診料・再診料・入院料など、診療の基礎となる点数が定められています。
特掲診療料は第1部～第13部から構成され、検査料・処置料・手術料など個々の診療行為ごとの点数が定められています。
画像診断は第4部に掲載されており、E番号がふられています。

IVR は第10部手術項目K、超音波および内視鏡は第3部検査項目Dに、放射線治療は第12部Mに掲載されています。
第4部画像診断は通側および第1節～第6節までなり、通側では、画像診断管理加算などについて
第1節ではX線診断について第2節で核医学について第3節で コンピューター断層撮影、 CT MRについて記載されています。

画像診断管理加算-1 は、第1節 X線撮影、第2節核医学、第3節コンピューター断層診断に関し各々月１回に限り、70点算定できます｡

第1節の一般撮影は、単純、特殊、造影、乳房撮影において、いずれかで月1回のみ算定できます。
画像診断管理加算-2または3の算定可能施設では、コンピューター断層診断と核医学に関し、月1回に限りそれぞれ180点または300点が算定できます。
さらに、画像診断管理加算のほかに診断料が算定できます。

4画像診断管理加算の施設基準の違いを示します。
2020年改定で、画像診断管理加算2または3において、MRI安全管理が要件に加わりました。

画像診断管理加算2または3の施設基準を満たすためには、MRI安全管理に関しての日本医学放射線学会の認証が必要となりますので、ホームページをご覧ください。

5画像診断管理加算の算定要件にある「画像診断を専ら担当する常勤の医師」とは、日本医学放射線学会が認定する放射線診断専門医を指します。
放射線診断専門医でなくても、10年以上画像診断をもっぱら行っている医師が、勤務時間の大部分において画像診断の撮影または読影に携わっている場合に算定できます。
日本医学放射線学会・放射線科専門医会・合同保険委員会では、大学教官等の場合、教育・管理に当たる時間を除き、実診療にあたっている時間を診療時間と見なすべきと考えています。

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画像診断管理加算２または3の算定要件にある8割以上と翌診療日ついては、読影は１０割行うことを原則とし、8割以上が翌診療日までに報告されていれば算定できます。
加算２の算定要件としてある翌診療日とは、保険医療機関が地方厚生局長等に届出してある診療日の次の診療日を指します。
例えば、土日が休診の場合、金曜日の翌診療日とは月曜日となり、患者の次回診察日ではありません。

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「画像診断管理加算」は放射線診断医の読影料と捉えられ、この名称に異を唱える声もありましたが、「コンピューター断層診断料」を弄らず、旧厚生省が放射線診断医にのみ読影料を認めるにはこの名称を用いるしかなかったと推測しています。2006年、日本医学放射線学会健保委員会・放射線科専門医会・合同保険委員会は「画像診断管理加算」の保証内容をこのようにまとめています。
これは電子カルテ・オーダリング時代を反映し、PACS及びレポートサーバが運用されている基幹医療機関を想定して作成されています。したがって画像診断報告書作成のみならず、個々の患者の症状・状況にあった画像診断法及びプロトコールの選択と実行、インフォームドコンセント（検査内容の説明、造影剤に関する問診・説明・同意書取得）の指導体制整備、医療被ばく管理を含むものとなっています。画像診断管理加算-1：70点と画像診断管理加算-2：180点の差は診療所・病院の差だけではなく、その施設を受診したすべての患者に画像診断の恩恵が得られるよう、医療のIT化を行い、放射線科専門医が画像診断の設計・施行を行っている基幹医療施設か否かの差となっています。したがって「画像診断管理加算-2」ではCT、MR検査症例すべての読影とそのリアルタイム化が求められています。
画像診断管理加算-3は特定機能病院が施設基準となっているため、高度な画像診断管理が求められます。

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時間外軽減負担 ICTの有効利用について明文化されました。
当直や緊急登院、勤務医の負担軽減が盛り込まれました。

時間外軽減負担 ICTの有効利用について明文化されました。
当直や緊急登院、勤務医の負担軽減が盛り込まれました。

当直や緊急登院、勤務医の時間外勤務の負担軽減のための、ICTの有効利用について明文化されました。
常勤医が週3日以上かつ週22時間以上勤務をすれば、その他の時間は自宅などの医療機関以外のからの遠隔読影が可能となりました。

2020年診療報酬改定において、画像診断管理加算の常勤要件が見直しされ、常態として週3日以上かつ週22時間以上の勤務を行っており、当該勤務時間以外の所定労働時間について、自宅等の当該保険医療機関以外の場所で読影を行う医師であっても、画像診断管理加算上常勤医師とみなされることとなりました。
当該医師は、常勤医師であり、都合により産休、育児または介護のようなケース等が該当します。
しかし、画像診断管理加算3における常勤画像診断医の6名には含めることはできません。

夜間及び休日の読影体制の疑義解釈を示します。

夜間及び休日の読影体制の疑義解釈を示します。

画像診断管理加算における疑義解釈が提示されていますので、ご確認ください。

先進画像加算の一覧表を提示します。
CTは3種類、MRIは5種類、合計8種類の先進画像加算があります。

コンピューター断層撮影に関する点数の一覧を示します。
コンピューター断層撮影の画像を電子運用した場合には各検査ごとに120点の電子画像管理加算が算定されます。
造影を行った場合、MRでは250点、CTでは500点が造影剤使用加算として算定され、造影剤等の薬剤料も算定可能です。
その他、各検査毎に、先進技術料として、
MR では心臓MRI撮影加算、乳房MRI撮影加算、小児鎮静下MRI撮影加算、頭部MRI撮影加算、全身MRI撮影加算
CT では冠動脈CT加算、外傷全身CT加算．大腸CT撮影加算があります。
血流予備量比コンピューター断層撮影は月1回の算定です。

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CTは64列以上、16列以上のマルチスライスＣＴ、4列以上16列未満のマルチスライスCT、そして4列未満に区分されます。
64列以上のマルチスライスＣＴを用い、画像診断管理加算２または３の算定施設で、専任の放射線技師が勤務している場合で、施設共同利用率10パーセント以上ある施設において、1回目のコンピューター断層撮影診断としてＣＴが施行された場合の撮影料は1020点を、施設共同利用率を満たさない施設の撮影料は1000点が算定でき、16列以上64列未満は900点、4列以上16列未満では750点、4列未満は560点となります。
画像診断管理加算1または施設基準がない施設において、64列以上のCTで撮影した場合は、ワンランク下の900点を算定します。

コンピューター断層診断料は月1回に限り450点が算定されます。
同一月のコンピューター断層撮影2回目以降は1回目の点数の100分の80に相当する点数で算定します。

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MRは3テスラ以上、1.5テスラ以上と1.5テスラ未満に区分されます。
3テスラ以上のＭＲを用い画像診断管理加算２の算定施設で専任の放射線技師が勤務している場
合で、施設共同利用率10パーセント以上ある施設において、1回目のコンピューター断層撮影診断としてMRIが施行された場合の撮影料は1620点を、施設共同利用率を満たさない施設の撮影料は1620点が算定でき1.5テスラ以上では1330点、1.5テスラ未満では900点となります。
画像診断管理加算1または施設基準がない施設において、３テスラ以上のMRIで撮影した場合は、ワンランク下の1,330点を算定します。
同一月のコンピューター断層撮影2回目以降は1回目の点数の100分の80に相当する点数で算定します。
CT および MR はコンピューター断層撮影として、ひととくくりに扱われるので、ここで言う同一月2回目とはCT が1回目でも同一月にCTよりも先に MR が施行されていれば、CT は2回目のコンピューター断層撮影として扱われます。
同様に MR が1回目でも同一月にMR よりも先に CT が施行されていれば MR は2回目の コンピューター断層撮影として扱われます。

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4列以上のCT撮影料を算定する場合には施設基準の届出が必要です。
特に64列以上の CT 撮影料の算定には画像診断管理加算2に関する施設基準の届出を行っていること。
64列以上のマルチスライスCT装置においては、CT撮影に係る部門にそれぞれ専従の診療放射線技師が1名以上勤務していること。
が必要です。
画像診断管理加算２または3の算定施設で、専任の放射線技師が勤務していない場合は「16から64列未満」の項目で算定します。
さらに届け出には画像診断機器の機種名、型番、メーカー名を記載すること。
CT撮影に係る安全管理責任者の氏名を記載し、CT撮影装置、造影剤注入装置の保守管理計画を添付すること。
施設共同利用率の計算が必要です。

4列以上のCT撮影料を算定する場合には施設基準の届出が必要です。
特に64列以上の CT 撮影料の算定には画像診断管理加算2に関する施設基準の届出を行っていること。
64列以上のマルチスライスCT装置においては、CT撮影に係る部門にそれぞれ専従の診療放射線技師が1名以上勤務していること。
が必要です。
画像診断管理加算２または3の算定施設で、専任の放射線技師が勤務していない場合は16から64列未満で算定します。
さらに届け出には画像診断機器の機種名、型番、メーカー名を記載すること。
CT撮影に係る安全管理責任者の氏名を記載し、CT撮影装置、造影剤注入装置の保守管理計画を添付すること。
施設共同利用率の計算が必要です。

施設共同利用の計算は、①

保有する全ての当該撮影に係る機器を使用した全患者数②

当該撮影の共同利用を目的として他の保険医療機関から検査を依頼された紹介患者数③

特別の関係にある保険医療機関間での紹介の場合及び画像の撮影を実施する保険医療機関への転医目的で紹介された場合に該当する患者数のそれぞれの数を以下の式に当てはめて計算する。
施設共同利用率＝（②－③）／（①－③）×100
CTとMRIは別々と考えられるが、機器ごとの計算ではなく、当該保険医療機関の全症例が対象です。
また、共同利用施設において行われる場合とは、施設共同利用率が10%を超えると届け出た保険医療機関において撮影する場合又は共同利用を目的として別の保険医療機関が依頼して撮影される場合を指します。
当該施設基準は、施設認定であるため、当該共同利用施設において行われる64列以上CTもしくは3テスラ以上MRI撮影は、全て20点増点の撮影料で、同一月2回目の場合はその80%の点数で算定できます。

冠動脈CT撮影加算は、64列以上のマルチスライスCT装置を使用し、冠動脈を撮影した上で三次元画像処理を行った場合に600点が撮影料に加算できます。

条件として、画像診断管理加算2の施設基準を満たしていること。

画像診断管理加算2または3に準ずる施設基準として画像診断管理加算1の算定施設で、かつ循環器疾患を専ら担当する経験10年以上の常勤医師または画像診断を専ら担当する経験10年以上の常勤医師が合わせて3名以上配置されている医療機関であること。

このとき、64列以上のCTで撮影しても、CT撮影料900点となり、画像診断管理加算1の70点そして冠動脈CT撮影加算600点、電子画像管理加算、造影剤使用加算の算定となります。

2020年改定で、安定冠動脈疾患の診断等に用いられる検査について、日本循環器学会等の診療ガイドラインに基づき適切に実施されるよう、評価の充実及び要件の見直しを行われ、冠動脈ＣＴ撮影加算について、適応疾患や目的を確認するため、診療報酬明細書の摘要欄への医学的根拠の記載を要件としました。
冠動脈CT撮影加算のほか、トレッドミル等による負荷心肺機能検査の評価の充実と経皮的冠動脈インターベンションの要件の見直しが同時に行われております。

心臓MR撮影加算は、1.5テスラ以上のMR装置を使用して心臓又は冠動脈を描出した場合に400点が加算できます。
画像診断管理加算2の施設基準を満たしていること。
画像診断管理加算2または3に準ずる施設基準として画像診断管理加算1を算定しており、かつ循環器疾患を専ら担当する経験10年以上の常勤の医師または画像診断を専ら担当する経験10年以上の常勤の医師が合わせて3名以上配置されている医療機関であること。
このときは、 MRI撮影料 1,330点 画像診断管理加算1 70点 心臓MRI撮影加算 400点 の算定となります。

外傷全身CT加算は、全身打撲症例における初期診断のために行う、頭蓋骨から少なくとも骨盤までの連続したCT撮影のこと指し、800点を加算することができます。

外傷全身CT加算は、救命救急入院料の届出を行っており、64列以上のマルチスライスCTで撮影し、尚且つ画像診断管理加算2または3の施設基準を満たしていることが条件であります。

大腸CT撮影加算は、炭酸ガス等の注入してCT撮影を行った場合に加算できます。
64列以上のマルチスライス型のCTで撮影した場合620点が、16列以上64列未満のマルチスライス型のCTで撮影した場合は500点となります。

620点を算定するためは64列以上のマルチスライス型のCTの施設基準が必要。
そのためには画像診断管理加算2または3の施設基準が必要です。

注入装置及び直腸用チューブは薬事承認されたものを使用すること。
前処置に使用される薬剤は算定できません。

大腸CT撮影加算の算定条件を示します。

大腸CT撮影加算の事務連絡（平成24年8月9日に出された疑義解釈）を示します。

乳房MRI 撮影加算は、遺伝性乳がん卵巣がん患者に対して、乳癌の精査を目的として撮影することが可能となりました。

施設基準として 1.5テスラ以上の MRI に係る施設基準を届け出ていること、画像診断管理加算2または3、日本乳がん学会の認定が必要となります。

頭部MRI撮影加算の施設基準はスライドの通りで、100点が加算できます。
画像診断管理加算3を算定できる施設は、無条件で頭部MRI撮影加算が算定できる内容となっています。

適切な被ばく線量管理に関する日本医学放射線学会発行の証明書が必要となりますので、ご注意ください。

小児鎮静下MRI撮影加算は、15歳未満の小児に対して、麻酔を用いて鎮静を行い、1回で頭部、頸部、胸部、腹部、脊椎又は四肢軟部のうち複数の領域を一連で撮影した場合に算定できます。
算定点数は、撮影したMRI機器の撮影料の80/100であり、同月2回目撮影の場合は2回目の撮影料の80/100となります。

施設基準としてはスライドに示します。
関係学会から示されているMRI撮影時の鎮静に関する指針とは、日本小児科学会・日本小児麻酔学会・日本小児放射線学会MRI 検査時の鎮静に関する共同提言です。

小児鎮静下MRI撮影加算に関する疑義解釈の内容です。

全身MRI撮影加算は、2020年度改定においての新設項目です。
施設基準はスライドの通りで、600点が加算できます。
新たな点は、施設内の骨シンチグラフィの線量管理が行われていることが必要となりました。

適切な被ばく線量管理に関する日本医学放射線学会発行の証明書が必要となりますので、ご注意ください。

全身MRI撮影加算の算定要件を示します。

適応は本邦の前立腺癌診療ガイドライン2016では未治療症例で PSA ≧ 10ng/mL、かつ直腸診陽性または Gleasonスコア ≧ 8 の症例、および骨転移を示唆する症状のある症例においては、骨シンチグラフィが推奨されており、画像診断ガイドライン2016では PSA ≦ 10ng/mL、Gleasonスコア≦ 7の低リスク患者では骨シンチグラフィを避けるべきであるが、有症状例や治療後のPSA再燃例では施行を考慮してもよいとしている。本検査の適応はこれに準ずるものとする。
①未治療で PSA ≧ 10ng/mL、かつ直腸診陽性または Gleasonスコア ≧ 8 の前立腺癌症例、および骨転移を示唆する症状のある前立腺癌症例の骨転移検索②前立腺癌骨転移治療時の経過観察

全身MRI撮影加算における、関連学会に関する疑義解釈が提示されています。

全身MRI撮影加算と頭部MRI撮影加算の施設基準の比較を示します。
画像診断管理加算は2もしくは3で算定可能。
画像診断管理加算2では、病院・特定機能病院で常勤画像診断医が3名以上、画像診断管理加算3では、特定機能病院で常勤画像診断医が6名以上となります。
読影体制は、全身MRI撮影加算に関して緊急性がないため、夜間・休日の緊急読影体制が整っていなくても算定可能です。
医療被ばく管理は、全身MRI撮影加算では全核医学検査について、検査の線量情報を電子的に記録し、患者単位及び検査プロトコル単位で集計・管理の上、被ばく線量の最適化を行っていることが必要です。

平成30年12月に保険適応になりました、血流予備量比コンピューター断層撮影です。
2020年改定で施設基準が細かく設定されているので、ご確認ください。

保険適応時に算定できなかった、コンピューター断層診断料、電子画像管理加算、画像診断管理加算が算定できるようになりました。

血流予備量比コンピューター断層撮影が平成30年12月に保険収載となりました。
ポジトロン断層撮影に準じた算定とされたため、スライドのように9,850点+造影剤使用加算500点、合計10,350点が請求できることとなりました。
注意点として、CT撮影料は1,000点、画像診断管理加算2を算定されることとなっているので、画像診断管理加算1の施設基準では算定できないこと解されます。
よって画像診断管理加算1の施設で、冠動脈CT撮影加算を算定している施設は、当該点数は算定できません。

2020年4月にE項目に、血流予備量比コンピューター断層撮影9,400点が掲載されました。
コンピューター断層診断料、電子画像管理加算、画像診断管理加算2もしくは3が別途算定可能となったため、画像診断管理加算2の施設：10,150点、画像診断管理加算3の施設：10,270点が算定できます。
別途造影剤使用加算500点が算定可能です。

新生児・乳幼児・幼児頭部外傷撮影加算として、

ＣＴ、MR検査の撮影料と造影剤使用加算の100分の85に相当する新生児加算、100分の55に相当する乳幼児加算、100分の35に相当する幼児加算がそれぞれ算定できます。
小児頭部外傷患者に対して頭部CTを撮影した場合の加算の要件として、ガイドラインに沿った撮影を行うこととし、その医学的根拠を診療報酬明細書の摘要欄に記載することを求められています。

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エックス線診断料はE001＝写真診断、E002＝撮影、E003＝造影剤注入手技から成り立ちます。
撮影料はデジタル撮影とアナログ撮影に区分されています。

アナログ撮影を行った場合、電子画像管理加算が算定できません。

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デジタル撮影を行った場合、フィルムが無い場合には電子画像管理加算を、フィルムがある場合にはフィルム料もしくは電子画像管理加算のどちらかを算定することになります。

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造影剤注入手技の一覧です。
動脈造影カテーテル法において頸動脈閉塞試験（マタス試験）を実施した場合には頸動脈閉塞試験検査加算として1,000点が加算できるようになりました。
*DPC/PDPS 出来高算定可能

頸動脈閉鎖試験加算の疑義解釈を掲示します。

同一の部位につき、同時に2種類以上の撮影方法を使用した場合は、一連の撮影とみなし、主たる撮影の点数のみを算定する。

ただし、他の医療機関で撮影したフィルム等について診断のみを行った場合には算定できません。

単純撮影、血管造影、消化管造影、 マンモグラフィー 、コンピューター 断層撮影、核医学、PET-CTごとに算定出来る項目を、表に示します。

血管造影、消化管造影では、撮影料にそれぞれ、造影剤注入手技料が算定できます。

DPC/PDPS評価になると、画像診断分野は包括になり、出来高算定できる項目は、選択的血管造影手技料、画像診断管理加算のみです。

核医学診断のスペクトやPET、PET/CTの一部は診断群分類によって評価されています。

乳房撮影は写真診断が306点、撮影料、アナログの場合192点をあわせ、498点が、デジタルの場合202点をあわせて508点が一連につき算定できます。
アナログ撮影の場合はフィルム料を、デジタル撮影の場合はこれにフィルム料もしくは電子画像管理加算54点のみを加算します。

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診断目的の血管造影の保険点数を見てみると、血管造影は「Ｅ002撮影」の「３．造影剤使用撮影」で、そのなかの「Ｅ003造影剤注入手技」の「３動脈造影カテーテル法」にあたります。
主要血管である腹腔動脈や腎動脈、分枝血管を選択的造影撮影した場合１回に限り手技料として3600点が算定できます。
同月内で施行時までに造影剤使用撮影の画像診断管理加算１を請求しておらず、その読影報告書を主治医にあて作成すれば、画像診断管理加算1、70点も請求できます。
デジタル撮影の場合、合計は3962点
アナログ撮影の場合の合計は3886点とわずかに減点となります。
しかし、腹部血管造影の外保連試案では71,751円となっており、この4万円弱の総点数では購入費1億円、維持費に年間１千万円はかかるＤＳＡの減価償却費や人件費などはまったく賄う事はできず、完璧な赤字検査となっています。
DPCでは選択的動脈造影カテーテル法3,600点のみが算定でき、カテーテル、ガイドワイヤー、造影剤などは包括内に含まれます。
DPCでも画像診断管理加算1が算定できます。

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診療報酬点数表に、「遠隔画像診断における画像診断管理加算」という項目があります。
これは特定機能病院、臨床研修指定病院、へき地医療拠点病院、へき地中核病院又はへき地医療支援病院に限って評価を行ってきました。

遠隔画像診断による画像診断管理加算について説明します。
受信側、すなわち依頼されて読影する側が画像診断管理加算1・2・3の施設基準を満たし、かつ特定機能病院
臨床研修指定病院
へき地医療拠点病院
基本診療料の施設基準等に規定する厚生労働大臣が定める地域に所在する病院である場合に、送信側は撮影料、診断料に加えて画像診断管理加算が算定できます。
画像診断管理加算が算定できる医療保険機関であっても、上記病院以外の施設では、送信側で画像診断管理加算は請求することはできません。
その際、受信側の報酬は送信側との契約により、受信側から患者の保険者に対し、直接保険請求することはできません。

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時間外画像診断加算は、診療時間以外の時間、休日または深夜に外来患者に対して診療を行い、医師が緊急に画像診断を行う必要を認め、実施した場合に限り算定できます。
画像診断の開始時間が診療時間以外の時間、休日または深夜に該当する場合に当該加算を算定します。
同一患者に同一日に１回のみ算定できます。
入院中の患者には算定できません。
ただし、時間外、休日または深夜に外来を受診した患者に対し、画像診断の必要性を認めて、引き続き入院となった場合はこの限りではありません。

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新生児・乳幼児・幼児頭部外傷撮影加算として、ＣＴ、MR検査の撮影料と造影剤使用加算の100分の85に相当する新生児加算、100分の55に相当する乳幼児加算、100分の35に相当する幼児加算がそれぞれ算定できます。
小児頭部外傷患者に対して頭部CTを撮影した場合の加算の要件として、ガイドラインに沿った撮影を行うこととし、その医学的根拠を診療報酬明細書の摘要欄に記載することを求められています。

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画像等手術支援加算は、当該技術の補助により手術が行われた場合に算定するものであり、当該技術が用いられた場合であっても、手術が行われなかった場合は算定できません。
ナビゲーションによるものと患者適合型手術支援ガイドによるものはどちらか一方のみの算定となります。

ナビーゲーションによるものに対応した手術一覧を示します。
K136 ,K142-2は2020年診療報酬改定において追加された手術です。

ナビーゲーションによるものに対応した手術一覧を示します。

ナビーゲーションによるものに対応した手術一覧を示します。

ナビーゲーションによるものに対応した手術一覧を示します。

K513は2020年診療報酬改定において追加された手術です。

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