平成 22 年度

建設工学専攻 修士論文要旨
平成 23 年 2 月 22 日

中越・中越沖地震で繰返された液状化被災地盤上の建物基礎の不同沈下メカニズムに関する研究
環境防災研究室 修士 2 年 布川 博一
液状化，不同沈下，再液状化，模型実験

指導教員

大塚 悟，磯部 公一

1．はじめに液状化に関する研究は，従来から多く行われておりいくつかの貴重な知見が得られている．また，液状化は多くの地震で発生しており，近年では，1995 年の兵庫県南部地震や 2004 年の新潟県中越地震，2007年の新潟県中越沖地震で確認され，液状化は地震によって発生する地盤変状としては，よく知られている．
液状化に関する知見は，土木，建築において幅広く活用されているが，液状化対策として実際に被害低減に活かされているのは，大型公共工事や大型建築物などごく限られた範囲にとどまっている．特に個人が所有する小型建築物では，液状化に対する対策はほとんど見られず，地震時に液状化による地盤変状により被害を受けるケースが後を絶たない．
また，新潟県においては 2004 年の中越地震と 2007年の中越沖地震と短期間に 2 度の地震被害を受け，柏崎市や刈羽村では地震に伴う液状化被害が繰り返えされる“再液状化”被害が見られた．新潟県において 2004 年の中越地震と 2007 年の中越沖地震と短期間に 2 度の地震被害を受け，柏崎市や刈羽村では地震に伴う液状化被害が繰り返された．
このような背景を踏まえ，本研究では 2007 年に発生した新潟県中越沖地震の被害から，柏崎市松波 2丁目において現地調査を実施した．これらの調査をもとに，地盤が建物被害に与える相関性及び不同沈下メカニズムについて振動台模型実験を用いて考察した．また，柏崎市や刈羽村で見られた繰返しの液状化について，従来の液状化の知見を活用しながら，その力学的特性を把握するために各種三軸圧縮試験，振動台模型実験を行い，そのメカニズムについて考察を行った．

図-1

松波 2 丁目の被害の概要て南側の鯖石川の氾濫原（当時松林）に盛土し，昭和 48 年から 51 年にかけて宅地化された．現地では，地震後に地盤調査と建物の不同沈下量の計測を行った．図-1 に松波 2 丁目の平面図と宅地応急危険度判定の結果を示す．図では，地層構成の変化と宅地被害の関係を明確に示すため，表面波探査試験（測線M-1）を中心として左右約 50 m の宅地が入るように5 つの範囲を抽出した．罹災証明発行台帳より同範囲の罹災証明データを，A～E の 5 つのエリアに分けて集計し，下記の式より被災率を算出した．

2．現地調査(1) 柏崎市松波 2 丁目1）
松波 2 丁目は，JR 越後線東柏崎駅の北方約 1.5 km波探査試験（測線 M-1）とスウェーデン式サウンデに位置する松波住宅団地である．この地域は鯖石川

地盤調査から境界線を挟んで締まった砂質土（砂丘）河口に近い右岸にあって，荒浜砂丘の後背地に位置上に緩い砂質土（三角州）が堆積しており，地震でしている．かつてやや高かった北側の砂丘砂を削っは三角洲が液状化したと考えられる．

図-2 に，同地区において南北方向に実施した表面ィング試験，ボーリング試験の結果を合わせて示す．

平成 22 年度

図-1 より得た各エリアの被災率と表面波探査試験から定めた地層境界の相関を示したグラフを図-3 に示す．図-3 より最も被災率の高いエリアは A で，被災率 56.92 %とほとんどの建物で半壊以上の被害を受けている．全エリアの平均被災率は 25.84 %であり，C 以降は平均被災率の下回る被災率で推移していることが分かる．
計測した建物の不同沈下量をエリアごとに集計したグラフを図-4 に示す．被災率同様に，建物の不同沈下量もエリア A，B で大きくなっており，被災率が高いところで建物の不同沈下量が大きくなっており，被害を受けた建物のほとんどで不同沈下が発生している．以上から地形変化が建物の被災率と不同沈下に大きく関係していることがわかる．

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この地区は地下水位が非常に高く，地表面の-40～70 cm に存在しており，砂丘地盤は液状化を起こしやすい粒径範囲にあることから潜在的に液状化被害を受けやすい地域であった．このようなことから，刈羽村稲場地区では，中越地震後と中越沖地震後に現地調査を実施した．図-5 に示すお宅にご協力頂き，地震後にそれぞれ表-1 に示す現地試験を実施した．
調査した住宅も，中越地震，中越沖地震の際に液状化に起因する地盤被害により半壊の被害を受けた．
それぞれの結果を以下に示す．
表-1 現地調査で実施した試験
時期
中越地震後

中越沖地震後規格
JIS A 1219
JIS A 1221
JGS 1122
JIS A 1219
JGS 1435
JGS 1421

実施試験
標準貫入試験
スウェーデン式サウンディング試験
地盤の弾性波速度検層方法
標準貫入試験
電気式静的コーン貫入試験（三成分）
孔内水平載荷試験

三角州
砂丘

図-2

表面波探査試験の結果（M-1）-2504030

被災率
平均被災率-4

地層深さ-8-620-1010-120A

図-3BCエリア

DE

地層深さ (m)

被災率 （%）

60-14

各エリアの被災率と地層深さの関係

600

図-5 刈羽村稲場地区の調査地点（上：中越地震後，下：中越沖地震後）
図-6 に中越地震後に実施した表面波探査試験の結500

果を示す．図-6 から地表面から 4 m付近まではS波速400

度が 160 m/s2以下の部分であり，砂質土であればN値300が約 15 以下を示し，軟弱地盤が広がっていることが200わかる．4 mより深い場所ではS波速度が 220 m/s2程100度と大きくなっていることから，おおむね 4 m付近を不同沈下量(mm)700

境に地盤が異なることがわかる．図-7 から柱状図か

0
エリアD

ら稲場地区一帯は，砂質土であり荒浜砂丘の後背地計測した建物の不同沈下量の結果に位置しており，S波速度の大きい 4 mから深い部分

エリアA

図-4エリアB

エリアCは古砂丘に分類され，4 mより浅い部分は新砂丘に分(2) 刈羽村稲場地区
刈羽村稲場地区では，中越地震と中越沖地震で 2回の繰り返し被害が起きている．中越地震では，M 6クラスの余震の多発と，台風 23 号による集中豪雨が被害を拡大した．

類される．
この表面波探査試験の結果と整合するように，図-7 に示す標準貫入試験の結果も N 値が 15 以下の場所が 4 m まで付近まで続いている．また，中越地震，

平成 22 年度

中越沖地震と 2 度の地震を受けたにもかかわらず，深度の浅い部分での N 値の違いはほとんど変化がみられていない．
(m) Kariwa (Site-J)-2.0

SWS50.0
2.0

Depth

10S-velocity

151001104.0

500.002120130160360.00

140150280.00

4220.00

1806.0200化を想定して，繰返しひずみの大小の違いによる 2種類の再構成試料の繰り返し定ひずみせん断試験を行った．試験では，供試体を飽和させ，有効拘束圧p’=100 kPa，背圧 BP=100 kPa，周波数 0.1 Hz の条件
で，表-3，表-4 に示す繰返し応力振幅比で試験を実施した．
表-3 試験ケース（繰返し・飽和）

160.002208.0

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130.00

試料名

間隙比e

刈羽砂（凍結サンプリング試料）

0.770～0.813

刈羽砂① （かく乱試料）

0.796

100.0010.0繰返し応力振幅比

70.00

0.124
0.179
0.219
0.275
0.141
0.175
0.205
0.241
0.324

40.00

12.0
0.0

5.0

10.0

15.0

20.0

25.0

30.0(m)Distance

図-6

中越地震後に実施した表面波探査試験
地下水位0010(m/sec)

35.0

N値
20 30

中越地震後（G.L.-0.40 m）

地下水位
40

中越沖地震後（G.L.-1.30 m）

表-4

土質50 土質

中越地震後
1調査

中越沖地震後

23

試料名

間隙比e

繰返し定ひずみ回数

刈羽砂②（かく乱試料）[小ひずみ履歴供試体]

0.866

DA = 0.2 %200

刈羽砂② （かく乱試料）[大ひずみ履歴供試体]

0.866

DA = 2 %

20調査

細砂

細砂

4

試験ケース（繰返し・定ひずみ履歴・飽和）

5

繰返し応力振幅比
0.221
0.265
0.309
0.121
0.172
0.235
0.277

100
土質区分 中越沖地震後

67850

細砂

9

土質区分

中越地震後

q [kPa]101112

図-70標準貫入試験の結果-50

最大乾燥密度 ρ dmax

1.688 g/cm

3最大粒径

最小乾燥密度 ρ dmax

31.373 g/cm

60%

粒径D60

土粒子密度 ρ s

2.770 g/cm
1.0180.641

350%

粒径

D500.40 mm

30% 粒径 D30
10% 粒径 D10均等係数 Uc
曲率係数 U'c

0.30 mm0.25 mm1.800.80

最大間隙比 e max
最小間隙比 e min

2.00 mm0.45 mm

試験ケースは，現地調査で採取した不かく乱試料と，再構成試料の非排水繰返しせん断試験と再液状

-100
050

100150p' [kPa]

図-8

有効応力経路10050q [kPa]

3．三軸圧縮試験
刈羽村稲場地区での調査をもとに繰返しの液状化について，従来の液状化の知見を活用しながら，その力学的特性を把握するために各種三軸圧縮試験を行った．
試験試料は，刈羽村稲場地区より採取した自然砂（刈羽砂と呼称）を用いて行った．刈羽砂の物性値
を表-2 に示す．
表-2 刈羽砂の物性値

0-50-100-10

図-9-50εa [%]5軸差応力q－軸ひずみεa関係

10平成 22 年度
0.400.40

DA=1%
DA=2%
DA=5%
Δu/σ'0=0.950.300.25

0.200.15

0.25

0.200.10

110100

繰り返し載荷回数1000c

101001000c

液状化強度曲線（現地サンプリング試料）

図-13 液状化強度曲線（大ひずみ履歴）
各ケースにおける液状化強度曲線を図-10～13 に示す．液状化強度曲線から，試料の液状化強度は図

DA=1%
DA=2%
DA=5%
Δu/σ'0=0.950.35

1

繰り返し載荷回数 NN0.40

繰り返し応力振幅比 σd/2σ'00.300.150.10-14 に示すような結果になった．
すべての試験において，図-8 のように繰返し載荷0.30に伴い有効効力が減少し，最終的には 0 に達し液状化に至っている．しかし，この液状化は広義の0.25意味での液状化であり，載荷に伴い有効応力が回復し，除荷に伴い再び 0 になるサイクルを繰り返

0.20

すサイクリックモビリティーの状態に至っている．
0.15

また，図-9 に示すように繰返し載荷に伴い，ひず0.10みの進展も見られた．
①現地試料と再構成試料の比較
1101001000

繰り返し載荷回数 Nc

図-11

液状化強度曲線（再構成）

0.40
DA=1%
DA=2%
DA=5%
Δu/σ'0=0.950.35
繰り返し応力振幅比 σd/2σ'0

DA=1%
DA=2%
DA=5%
Δu/σ'0=0.950.35
繰り返し応力振幅比 σd/2σ'0

繰り返し応力振幅比 σd/2σ'00.35

図-10

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0.300.25

上記から繰返しひずみを与えていないケースに対して比較を行うと，最も液状化強度の小さい通常の繰返しせん断試験を実施した供試体は，図-14 に示す強度曲線のカーブが急で，応力比の増加に対して著しくひずみの進展がみられることがわかる．再構成
試料と同様に現地サンプリング試料は，度重なる液状化により相対密度が上昇したことにより，再構成の供試体に比べ液状化強度が大きくなっていることがわかる．
②現地試料とひずみ履歴を受けた再構成試料の比較
図-14 から，現地サンプリング試料と小ひずみ（DA0.20= 0.2%）を与えた供試体，大ひずみ（DA = 2%）を与えた供試体を比較すると，最も液状化強度が大きい

0.15のは小ひずみ（DA = 0.2%）を与えた供試体であり，大ひずみ（DA = 2%）を与えた供試体と現地サンプリ

0.10
110
繰り返し載荷回数

図-121001000Nc

液状化強度曲線（小ひずみ履歴）

ング試料は近い液状化強度を示した．図-14 から前者の液状化曲線と後者の液状化強度曲線は，曲線の形が大きく異なっている．これを図-15 の再構成供試体作製時の各セッションにおける相対密度の変化から，

平成 22 年度

相対密度と液状化強度関係を比較する．

0.40
DA=5%（定ひずみなし）
DA=5%（定ひずみDA=0.2%）
DA=5%（定ひずみDA=2%）
DA=5%（サンプリング試料）

図-15 から現地サンプリング試料は供試体相対密度がおおむね Dr = 55%～65%と密度がもっとも大き程度，小ひずみ（DA = 0.2%）を与えた供試体は Dr =45%程度の順となった．
一般に一度液状化した地盤は，間隙水の排水による体積収縮で地盤の密度は上昇する．また，密度の高い地盤ほど液状化抵抗は大きいとされている．し0.35
繰り返し応力振幅比 σd/2σ'0

く，大ひずみ（DA = 2%）を与えた供試体は Dr = 50%

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0.30

0.25

0.20

かしながら，図-14 と図-15 から，最も相対密度の大きい現地サンプリング試料が最も液状化強度が小さ0.15いという一般的な概念とは逆の結果を示している．
この相対密度が高いにもかかわらず液状化強度が0.10
110

さほど上がらない原因として，いくつかの知見がな
図-14いて生じたひずみ量によって再液状化のしやすさが80.00異なることが示されており，小さなひずみしか経験

70.00

相対密度 [Dr]

しなかった場合には再液状化しにくく，また大きなしている．これは，ひずみ履歴に伴う土粒子構造の50.00
40.00

った場合は土粒子構造が安定的な構造になりやすく，30.00

逆に大きなひずみを経験すると劣化した状態になり20.00
試料作製時やすいと考えられる．この知見は図-14 による小ひずを与えた供試体の液状化強度の違いからも説明ができる．同じく 2004 年の中越地震と 2007 年の中越沖地震により大きなひずみを受けた現地サンプリング
試料も同様と推察される．
また，山口3）らは再液状化と上向きの浸透流の関係から液状化による中層部と上層部のせん断抵抗比が増加しない理由として，底層部から排出された間隙水が上向きの浸透流となって中層部と上層部の密度増加を妨げるとともに，土粒子のかみ合わせをゆるくする働きをしている可能性について述べている．
これは，刈羽村現地調査の標準貫入試験，コーン貫入試験から地震後も 4 mより浅い部分ではN値の増加が見られないことと関係していると考えられる．

各ケースにおける液状化強度の比較

60.00

違いと関係しており，小さなひずみしか経験しなかみ（DA=0.2%）を与えた供試体と大ひずみ（DA=2%）

1000c

されている．Finn2）らの研究では，最初の液状化におひずみを経験すると再液状化しやすくなることを示

100

繰り返し載荷回数 N

図-15

本圧密終了後

DA=0.2%
DA=2%
現地繰り返し後 繰り返し後 サンプリング

相対密度変化と液状化強度の比較

4.振動台模型実験
振動台模型実験では，新潟県中越沖地震で液状化による建物の不同沈下被害が顕著見られた柏崎市松波 2 丁目地区をモデルとした．
実験ケースを図-17，表-3 に示す．図-16 より模型
地盤は，よく締まった砂丘を想定した非液状化層（Dr=100 %）と，三角州を想定した液状化層（目標密度Dr = 40 %）に分けて作製した．建物模型は基礎だけをモデル化し，重量は地盤との相似比に従い 7.8×10-3
kN とした．建物の設置ポイントは地層傾斜の有無，液状化層厚の大小を含めて 5 つのポイントでそれぞれ建物の両端部で沈下量を計測した．実験条件を表-4 に示す．
加振前の地下水位はG.L. -25 mmに設定し，加振時の入力加速度は 8 Hz,40 波の正弦波を目標加速度 250 Gal（図-16）で加振を行った．計測器は，
図-18 に示すように地盤内に水圧計と加速度計，建物では変位計と加速度計を設置してデータはサンプリ
ング周波数 1000 Hzの動ひずみ計測器により収録した．

平成 22 年度

表-3①液状化層厚と沈下量の関係
図-19 に CaseA の各設置ポイントで計測した沈下実験ケースと建物模型の設置位置

Case

地盤密度 (%)

入力加速度(gal)

地下水位(mm)

土槽左端からの距離[L] (mm)

CaseA-1 (設置ポイント①)

Dr=31.09

226.18

30.2

217.5

CaseA-2 (設置ポイント②)

Dr=37.72

259.90

32.0

292.5

CaseA-3 (設置ポイント③)

Dr=41.21

252.9629.0405

CaseA-4 (設置ポイント④)

Dr=37.16

261.89

29.0

517.5

CaseA-1 (設置ポイント⑤)

Dr=41.95

256.93

32.2

592.5

2000-200-400
246
Elapsed time [sec]

8

図-16

振動台入力加速度10

一方，図-20 には液状化層厚と沈下量を比とした相対沈下量を示す．相対沈下量は式 4.1 により算出した．
図-20 から相対沈下量で見ると，液状化層厚の小さいところで相対沈下量が大きく，液状化層厚の大きいところでは相対沈下量は小さくなっており，反比例関係の結果となった．沈下量を相対的に見れば，液状化層厚が小さいところの方が，層厚の大きさに対して大きく沈下していることを示している．
（式）4.1

相対沈下量

＝

建物沈下量
液状化層厚
0沈下量(mm)255020液状化層

155100

地層境界線

10
非液状化層

150

沈下量

0200
100

800

75

15000.5

相対沈下量

0.4

地層境界線

0.3

1000.21500.10200
100

設置ポイント②（不同沈下）

V-2

水圧計

図-20ターゲット

加速度計
A-650200

300 400 500 600 700
土槽の左端からの距離 (mm)

液状化層の深さ(mm)

0.6

模型概略図
75300 400 500 600 700
土槽の左端からの距離 (mm)

各設置ポイントで観測した沈下量

図-19
図-17200

液状化層の深さ(mm)

30

相対沈下量

Acceleration [gal]

A-1

400

0

厚が小さいところでは，建物沈下量も小さく，液状化層厚が大きくなると沈下量も大きくなる．

正弦波（スロープ付） 8Hz 40波
2507740.34

600

-600

グラフ上に非液状化層（色つき）と液状化層（白）の沈下量は液状化層厚と比例関係にあり，液状化層実験条件

入力波形
目標加速度 [gal]
家屋基礎模型重量 [g]
接地圧 [kPa]

量を，土槽の左端からの距離を基準に示す．また，の地層境界線をあわせて示している．図-19 から建物再現性がとれており，紹介は代表的なものを掲載

表-4

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800

各設置ポイントでの相対沈下量

V-3G.L.-25mm

PWP-1A-2PWP-2②液状化層厚と不同沈下量の関係

A-3P-1
液状化層（刈羽砂）Dr=40%

傾斜勾配（1:1.5）

図-21 に CaseA の各設置ポイントで計測した左右P-2
P-3の沈下量の差をとり，建物設置した中心の不同沈下非液状化層（硅砂6号）Dr=100%量を求めた．同じく土槽の左端からの距離を基準に砂混じり砕石層（硅砂6号）
157.5

442.5

442.5
1200

図-18

計器配置図（例 CaseA-2）

157.5

示す．また，グラフ上に非液状化層（色つき）と液状化層（白）の地層境界線をあわせて示している．
図-21 から建物の不同沈下量は設置ポイント②～④で大きくなっている．特に，設置ポイント②では，他に比べて大きく顕著に不同沈下が発生したことが平成 22 年度

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平成 23 年 2 月 22 日

わかる．この不同沈下が発生した設置ポイント②～が小さくなった設置ポイントでは，液状化による減④では，建物直下の液状化層厚が地層傾斜により左衰効果が発揮されたためと考えられ，この減衰効果右が変化している．特に，液状化層厚が小さい設置は，液状化層厚が大きくなるにつれて大きくなってポイント②は，地層傾斜の影響を大きく受けたため，いることがわかる．

他の設置ポイントよりも顕著に不同沈下が発生した

これを図-24 に示す加速度応答倍率で整理すると，設置ポイント①，②では建物で観測した加速度は，入力加速度よりも大きく増幅しており，一方で，設
置ポイント③～⑤では，建物で観測した加速度は，入力加速度よりも小さく減衰している．この結果からも加速度の大小は，液状化層厚の変化と反比例の関係にあるといえる．
（式）4.3と考えられる．
図-22 には建物中央の液状化層厚と不同沈下量を比とした相対不同沈下量を示す．相対不同沈下量は式 4.2 により算出した．図-22 から相対不同沈下量でも設置ポイント②～④で大きくなっており，相対的に見ても，液状化層厚が小さく，地層傾斜している場所で不同沈下が起こりやすいと考えられる．
（式）4.2

不同沈下量

8

地層境界線

③6100

④①42⑤150

0200100

図-21200

300 400 500 600 700
土槽の左端からの距離 (mm)図-23

相対不同沈下量

相対不同沈下量

0.2

地層境界線

0.15

501000.1

①0.05

③150

④ ⑤0100200

300 400 500 600 700
土槽の左端からの距離 (mm)

②
①800

200

地層境界線

③50100④150⑤200200

300 400 500 600 700
土槽の左端からの距離 (mm)800

各設置ポイントでの建物の加速度

1.6
1.41.210.8
0.60.40.200①

加速度応答倍率②地層境界線③50100④150⑤200100200

図-24300 400 500 600 700
土槽の左端からの距離 (mm)

液状化層の深さ(mm)②

液状化層の深さ(mm)

00.25

0100

各設置ポイントでの不同沈下量

建物で観測した加速度
振動台入力加速度
建物の加速度

800

0.3

図-2250加速度応答倍率

不同沈下量(mm)②10400
350
300
250
200
150
100
500＝

液状化層の深さ(mm)0

液状化層の深さ(mm)12

建物の加速度(gal)

相対不同沈下量

加速度応答倍率

不同沈下量＝
建物中央直下の液状化層厚800

建物の加速度応答倍率

各設置ポイントでの相対不同沈下量③液状化層厚と加速度の関係④液状化層厚の過剰間隙水圧比の関係

図-23 に CaseA の各設置ポイントの建物模型上で

図-25 に CaseA の各設置ポイントの地盤内で計測計測した加速度を，土槽の左端からの距離を基準にした過剰間隙水圧比を，それぞれの設置ポイントで示す．また，グラフ上に非液状化層（色つき）と液平均値にしたものを，土槽の左端からの距離を基準状化層（白）の地層境界線をあわせて示している．に示す．また，グラフ上に非液状化層（色つき）と図-23 から建物に設置した加速度は，設置ポイント液状化層（白）の地層境界線をあわせて示している．

①，②では大きく，設置ポイント③～⑤では小さく過剰間隙水圧比の算定にあたっては，建物の設置圧なっている．加速度が大きくなっている設置ポインも考慮して求めている．

トでは，建物直下の液状化層厚が小さく，液状化に図-25 から地盤内の過剰間隙水圧は，液状化層厚が大きくなると発生水圧も大きくなる比例関係を示している．この発生水圧の大きさが，加速度の増幅，減衰にもかかわっていると考えられる．

よる減衰効果が発揮されなかったためと考えられる．
また，設置ポイント②では，これに加えて地層傾斜による加速度の跳ね返りを受けていると考えられる
ために，さらに大きくなっている．一方で，加速度

平成 22 年度

過剰間隙水圧比

01③0.80.6④50⑤100① ②0.4

過剰間隙水圧比

0.2

地層境界線

0200100

図-25150200300 400 500 600 700
土槽の左端からの距離 (mm)

液状化層の深さ(mm)1.2800

各設置ポイントでの過剰間隙水圧比

5．結論1）刈羽村現地調査から，標準貫入試験やコーン貫入試験の N 値は中越・中越地震後で大きな違いがな
く，液状化による密度増加によって生ずる地盤強度の上昇は見られなかった．同様に動的せん断結果からも刈羽村現地サンプリング試料は，中越・中越沖地震での液状化により地盤の相対密度が上昇したと考えられるが，繰返しせん断試験から液状化強度はさほど大きくなっていなかった．動的せん断結果からも液状化抵抗が依然として小さい点で一致しており，未だに現地地盤の潜在的な液状化の危険性は高いといえる．
2）柏崎市松波 2 丁目での現地調査から，砂丘と三角洲の地層境界で被災率が高く，その建物のほとんどが液状化によって不同沈下が発生したことが主要因であった．振動台模型実験から不同沈下メカ
ニズムは，液状化層厚が小さいところでは，液状化の発生時間が短く，沈下量は小さいが，液状化に伴う加速度の減衰効果は発揮されず加速度は増幅する．一方で液状化層厚が大きいと，液状化の発生時間が長く，沈下量は大きく加速度は減衰傾向を示した．この 2 つの違いが大きい地層境界では，不同沈下量が大きい．これは調査結果とも一致し，現地でも同様のメカニズムで被害が発生したと考えられる．
参考文献
1）社団法人

地盤工学会，2007 年新潟県中越沖

地震災害調査 報告書，2007
2）山口 晶，再液状化メカニズムに関する実験的研究，日本地震工学会論文集 第 8 巻，第 3 号，pp,48，2008
3）Finn,W.D.L,Branaby,P.L.and Pickering,D,J:Effectsof Strain History on Liquefaction of Sand ，J,SMFE,ASCE,Vol96,No SM6,pp ,1917-1933，1970
4）社団法人 地盤工学会 土質試験 基本と手引
き 第 1 回改訂版

建設工学専攻 修士論文要旨
平成 23 年 2 月 22 日