資料－1

平成 27 年度

中城湾港泡瀬地区環境監視委員会
第1回委員会資料（前回委員会における意見等とその対応）

平成 27 年 7 月 13 日

内閣府沖縄総合事務局開発建設部
沖縄

県土木建築部

一般財団法人みなと総合研究財団

【１．砂州について】
意 見 等

対応

1)これまでの色々な調査結果について、解析を進め ・今後も砂州の変化に関する調査検討を進てもらいたい。(津嘉山委員)
めていきます。
2)砂州の変化状況については、どのように考えてい ・土砂収支について解析した結果を、別紙るか。(仲宗根委員)-1 に整理しました。
3)砂の移動については波向きと波高が関係する。台風で大きく移動した砂が平常時の砂の移動で回復していっていると考えられる。(津嘉山委員)【２．海藻草類について】
意 見 等

対応

1)モデル的な考え方と波高分布の関係をあわせて ・波高分布とホンダワラ藻場の分布状況にみるべきである。ホンダワラが増えた部分と波高ついて、別紙-2 に整理しました。
が良く合っている。(大森委員)
2)海草藻場の被度が減少して回復傾向が見られないエリアと波高分布に関連がありそうである。
(大森委員)
3)ホンダワラ藻場の増加傾向については、岩盤の露出に伴い、ホンダワラ類が増加傾向にあると考える。(香村委員)【３．魚類について】
意 見 等対

1)泡瀬地区では、稚魚が砕波帯で育つようなホシミゾイサキ、ホシギス、モトギスの 3 種は壊滅的な状況にある。今後どのように調査・解析を進めていくか聞きたい。(立原委員)

応・漁獲量の変化について、別紙-3 に整理しました。これをもとに、立原委員とご相談しながら、今後も検討を進めていきます。

【４．鳥類について】
意 見 等対応

1)鳥類については種類数や個体数だけではなく、鳥 ・鳥類の減少については、環境省によるモ類群集の内訳を整理してみてはどうか。渡り鳥はニタリングサイト 1000 のデータを整理
繁殖地や中継地など地球規模の問題もあるが、泡していくとともに、海外の状況について瀬地区においては干潟鳥類の変動と周辺鳥類群も情報収集を進めることにより、引き続集がどのように変化しているか関連性をみるのき注視していきます。
も一案である。(嵩原委員)
・鳥類群集については、既往の研究事例を参考に解析した結果を別紙-4 に整理しました。

- 1 -別紙-1

通信施設前の砂州（東側砂州）の変化に関する調査検討結果
１．調査概要・これまでの調査結果より、砂州の土量は 2～3 万 m3 と約 1 万 m3 の変動が認められたものの、平成 25 年以降は約 2.5 万 m3 で安定している（図 1 参照）。
・測量範囲を岸沖方向に 10 分割し、各領域の C.D.L.+0.5m 以上の範囲及び地盤高の測量結果をもとに、土量変化及び土量変化速度（土砂収支）についての算定を行った（図 2 参照）。なお、沖側には仮航路が存在している（図 3 参照）。

平成 26 年 5 月

40000
領域 1

土量(m3)

30000

領域 2

領域 3

領域 4

領域 5領域 6

平成 26 年 12 月 ※太線：C.D.L.+1.2m

領域 7

領域 8

領域 9 領域 10

平成 26 年 12 月の頂部位置

20000
10000
0H18 年

図1

H20 年

H22 年

H24 年

H26 年

図2

砂州地形（C.D.L+0.5m 以上の領域）の土量の変化

土量変化の算定領域

注）領域 1～3 において水色で示した領域は除外した。

（備考：測量精度について）
仮 航 路※東側砂州の測量は、可能な限り汀線測量により実施しており、高さの精度は数 cm 程度である。領域 8～10 の西側の比較的水深が深い場
所と仮設航路部については船舶を用いた深浅測量を実施しており、測量精度は 5～10cm 程度である。

岸側

別紙-1-1

図3

沖側
砂州地形（地盤高）変化の平面分布（平成 26 年 5 月～平成 26 年 12 月の変化）

２．土量変化

10000【各領域の土量変化（図 4）、平均砂州高さの変化（図 5）】8000

24 年までは減少し、平成 26 年には平成 20 年頃の水準に戻っ

7000ているが、平均砂州高さは平成 20 年当時より 10cm 程度小さい。
・ 領域 6 と領域 4 の土量及び平均砂州高さは平成 19 年に逆転している。
・領域 7 及び領域 8 の土量は、変動はあるもののほぼ横ばいで、平均砂州高さは減少傾向である。

砂州土量 (m3)・領域 5 の土量は、調査期間を通じて最も多くなっており、平成調査期間を通じて、領域 5 の土量が最も多い。

領域 59000

領域 6 と領域 4 の土量が逆転
領域 66000
5000
400030002000

領域 7
領域 8
領域 91000 領域 4

領域 3

領域 100 領域 2
2005年
H17・領域 3 の土量は、領域 4 の土量が横ばいになる平成 19 年から2006 年
H182007 年
H192008 年
H202009 年
H212010 年
H22年月2011 年
H232012 年
H242013
H25 年

2014
H26 年

2015
H27 年

領域 3 の土量が増加し始める。

増加傾向となっており、平均砂州高さは平成 18 年から増加している。

図4

各領域における土量変化

・岸側の領域 2 及び沖側の領域 10 では土量、平均砂州高さともに小さいが、平均砂州高さは領域 2 では増加傾向、領域 10 で1.4は減少傾向が認められる。
平均砂州高さ (C.D.L.；m)

1.21

領域 5
領域 6

領域 40.8 領域 7
領域 8
領域 90.60.4

領域 10
領域 3

領域 20.20H17 年

別紙-1-2

H18 年

H19 年

H20 年

H21 年H22 年

H23 年

H24 年

H25 年

図5

各領域における平均砂州高さの変化

H26 年

H27 年

平成 19 年 9 月 台風 11 号
H1/3=6.4m T1/3=9.6s ESE
潮位:2.54m

３．土量変化速度（土砂収支）【土量変化解析期間（図 6）、土量変化速度（図 7）】

8000ている。砂州全体としては侵食量より堆積量が大きく、領域3 (m3)
領域4 (m3)
領域5 (m3)

5000

領域6 (m3)

4000

領域7 (m3)
領域8 (m3)

3000

・期間③は領域 6、8～10 でわずかに土量が減少（侵食）し2000ているのに対して、領域 2～5、7 では増加（堆積）して1000いる。

領域2 (m3)6000

領域9 (m3)領域10 (m3)

0
2005

H17 年

2006
H18年

2007
H19年

平成 19 年 7 月 台風 4 号
H1/3=13.6m T1/3=14.9s －潮位：2.91m

図62008
H20年

2009
H21年

2010
H22年

年月

平成 21 年 8 月 台風 8 号
H1/3=7.0m T1/3=11.3s SE
潮位:2.52m

2011
H23年

2012

H24 年

2013
H25
年

平成 25 年 8 月 台風 12 号
H1/3=5.17m T1/3=10.0s SSE
潮位：2.65m

2014

H26 年

2015
H27
年

平成 25 年 10 月台風 23･24 号
H1/3=6.63m T1/3=10.8s –潮位：2.59m

主な台風の来襲履歴と土量変化速度解析期間2000

土量変化速度 (m3/ｙｒ)

あり、その他の領域における変化はわずかとなっている。

7000

砂州土量 (m3)・期間②は領域 5 及び領域 6 において侵食が比較的顕著で期間③9000ているのに対して、領域 3～5 では顕著に増加（堆積）し砂州全体の土量が増加している期間である。

平成 25 年 10 月 台風 26 号
H1/3=7.83m T1/3=13.3s E
潮位：2.03m

期間②

期間①10000・期間①は、領域 6～10 でわずかに土量が減少（侵食）し平成 23 年 8 月 台風 9 号
H1/3=10.2m T1/3=12.5s －潮位：3.08m

1500
1000
500

期間①
期間②0

期間③-500-1000
領域2

図7別紙-1-3領域3領域4領域5領域6領域7領域8各領域における期間別の土量変化速度

領域9領域10別紙-2

海草藻場と波高分布について
１．ホンダワラ藻場の増加範囲と波高分布との関係について
ホンダワラ藻場の増加範囲（図 1 の緑色）は、波高が比較的高い範囲（図 2 の黄～赤色）と概ね合致する傾向にある。ただし、波高が比較的高い範囲には、ホンダワラ藻場の減少域もみられる。

図 1 ホンダワラ藻場の被度変化（平成 13 年 11 月～平成 26 年 11 月）

波高波向周期
潮位

図 2 波高分布図（Effect Wave Height）

別紙-2-1

5.2m
SE
9.8 秒
H.W.L(+2.11mC.D.L)２．海草藻場の被度変化と波高分布との関係について
各調査地点における海草藻場の被度変化と波高分布図を比較すると、St.2、St.3 及び St.10は波高が比較的高い場所に位置しており、これらの地点では被度の低下がみられていることから、波の高さが藻場の被度に影響を与えている可能性が示唆された。
100（％）
St.1 （監視地点）
St.2 （〃）80

St.3 （〃）St.4 （〃）60

St.5 （〃）St.6 （対照区）

40

St.7 （〃）St.8 （〃）20

St.9 （補助地点）
St.10 （〃）0夏 冬 夏 冬 夏 冬 夏 冬 夏 冬 夏 冬 夏 冬 夏 冬 夏 冬 夏 冬 秋 冬 夏 冬 夏 冬 夏 冬 夏 冬
H12年度

H13年度

H14年度

H15年度

H16年度

H17年度

H18年度

H19年度

H20年度

H21年度

H22年度

H23年度

H24年度

H25年度

H26年度

図 3 藻場の生育被度の経年変化（10m×10m コドラート）

図 4 波高分布図（Effect Wave Height）

別紙-2-2波高波向周期
潮位

5.2m
SE
9.8 秒
H.W.L(+2.11mC.D.L)

別紙-3

沖縄市漁協におけるドロクイ類等の漁獲量について
立原委員から漁獲量等の整理解析において、CPUE（Catch Per Unit Effort：単位漁獲努力量当たり漁獲量（資源量の指標）例:操業 1 日 1 隻当たり漁獲重量）で行う旨の御意見をいただいた。漁業補償等にも影響することであるため、これまで操業状況については慎重にしていたが、沖縄市漁協に協力を依頼した結果、平成 17 年度以降の「その他刺網」操業日数データを提供いただいたことから、以下のような整理を行った。

１．調査概要沖縄市漁協所有のデータより、稚魚が砕波帯で育つ魚種のうち、「ドロクイ類」に着目して漁獲量を整理した。ドロクイ類については、そのセリ状況や経営体から小型定置網かその他刺網で漁獲されていると推察されるが、恒常的に漁獲されているのは「その他刺網」であるため、その他刺網の年別の操業日数を表 1、操業経営体数を表 2 に示した。操業日数は年によって 445～809日と幅がある。また、操業経営体数は、平成 19 年～21 年では概ね 4 経営体、平成 22 年～24 年は概ね 5 経営体、平成 24 年 10 月以降は 4 経営体となっている。これらより、変化の状況を検討するため、「操業 1 日 1 隻当たり漁獲重量（CPUE）」を算出した。
表1年╲月
平成19年(2007)
平成20年(2008)
平成21年(2009)平成22年(2010)平成23年(2011)平成24年(2012)
平成25年(2013)
平成26年(2014)

沖縄市漁協における「その他刺網」漁業者の年別操業日数
１２48345664
4533275348
43353130
31

表2年
╲
月
平成19年(2007)
平成20年(2008)
平成21年(2009)平成22年(2010)平成23年(2011)平成24年(2012)
平成25年(2013)
平成26年(2014)

３

４５67
58
77
84
88
50
4660

60
75
79
66
59
4350

６79
59
69
77
73
50
4155

７55
60
5374
69
38
35
51

８50
61
53
6973
58
51
40

９52
50
5651
54
41
30
36

10
4451
51
67
4250
3056

11466854
60654031411256656782533849416676596739322626合計515
709696809
721
532
445514

沖縄市漁協における「その他刺網」漁業者の経営体数

１２5455544３4455544４4455544５44455554６44455544

別紙-3-1７44455544８44455554９4445554410544555441144455444124445544444455444

２．漁業種類別漁獲量に基づく「その他刺網」によるドロクイ類の操業 1 日 1 隻当たり漁獲量
CPUE に準ずる 1 操業日 1 隻当たりの漁獲量を、平成 19 年 4 月以降について整理した。なお、漁業種類別漁獲量データについては、平成 22 年までは「ドロクイ類」として区分・整理されていないため、平成 22 年以前のドロクイ類については「その他魚類」に含まれている。
整理した結果は図 1 に示すとおりである。
「ドロクイ類」として区分・整理されている平成 23年以降の漁獲量は、月により 2～14kg/日・隻で変動している。また、「その他魚類」に含まれて整理されている平成 22 年以前の漁獲量は、4～13kg/日・隻であり、ドロクイ類以外の魚種も含まれているものの、平成 23 年以降と同程度の変動幅となっている。

14ドロクイ類

漁獲量（kg）/（日・隻）121086「その他魚類」に含まれており、ドロクイ類として区分・整理されていない。

4201357平成19年

9111357平成20年9111357911平成21年13579111平成22年

357平成23年

9111357平成24年

91113579111平成25年

357911平成26年

年月14その他魚類漁獲量（kg）/（日・隻）12108642

ドロクイ類が含まれている。

01 2 3 4 5 6 7 8 9 101112 1 2 3 4 5 6 7 8 9 101112 1 2 3 4 5 6 7 8 9 101112 1 2 3 4 5 6 7 8 9 101112 1 2 3 4 5 6 7 8 9 101112 1 2 3 4 5 6 7 8 9 101112 1 2 3 4 5 6 7 8 9 101112 1 2 3 4 5 6 7 8 9 101112平成19年

平成20年

平成21年

平成22年

平成23年

平成24年

平成25年

平成26年年月

図 1 沖縄市漁協における「その他刺網」による漁獲量（操業 1 日 1 隻当たり）（上：ドロクイ類、下：その他魚類）

別紙-3-2

３．魚種別漁獲量に基づく「ドロクイ類」の操業 1 日 1 隻当たり漁獲量
CPUE に準ずる 1 操業日 1 隻当たりの「ドロクイ類」の漁獲量を、平成 19 年 4 月以降について整理した。なお、魚種別漁獲量データについては、平成 22 年までは「その他刺網」以外の漁業種類（小型定置網）も含めて整理されており、「その他刺網」のみの漁獲量が整理されているのは平成 23 年以降となっている。
整理した結果は図 2 に示すとおりである。
「その他刺網」以外の漁業種類（小型定置網）も含まれる平成 22 年以前の漁獲量は、月により 1～12kg/日・隻で変動している。また、「その他刺網」のみの平成 23 年以降の漁獲量は、1～14kg/日・隻であり、平成 22 年以前と同程度の変動幅となっている。

「その他刺網」以外の漁業種類（小型定置網）も含む漁獲量

14ドロクイ属（アシチン）「その他刺網」のみによる漁獲量

漁獲量（kg）/（日・隻）121086420
1 2 3 4 5 6 7 8 91011121 2 3 4 5 6 7 8 91011121 2 3 4 5 6 7 8 91011121 2 3 4 5 6 7 8 91011121 2 3 4 5 6 7 8 91011121 2 3 4 5 6 7 8 91011121 2 3 4 5 6 7 8 91011121 2 3 4 5 6 7 8 9101112
平成19年

平成20年

平成21年

平成22年

平成23年

平成24年

平成25年

平成26年

年月

図 2 沖縄市漁協におけるドロクイ類の漁獲量（操業 1 日 1 隻当たり）４．今後の課題
稚魚が砕波帯で育つ魚種に対する影響は、沖縄市漁協における平成 19 年以降のドロクイ類の漁獲量等からは、十分把握できないことから、漁獲量データにおいては区分・整理されていない魚種に対する影響や、中城湾をより広域的にみた場合の変化の状況について、さらに検討していく必要があると考えられる。

別紙-3-3≪参考≫ 中城湾における改変面積とドロクイ属 CPUE との関係
上原ら(2015）は中城湾におけるドロクイ属（地方名アシチン）2 種の生態的変化について近年の沿岸域の改変が大きく影響していると指摘しており、1989 年以降、中城湾でのアシチンの CPUE は減少傾向である。
また、アイゴ、ホシミゾイサキ、キスなども漁獲量あるいは現存量が減少しているという見解（立原私信）があることから、中城湾港環境監視調査において整理している漁獲量調査結果を CPUE で整理し、可能な範囲で状況を確認している。な
お、各種とも全漁業種における漁獲高となっており、「その他刺網」以外での漁獲量も含まれている。そのため、入手した操業資料を吟味するとともに、漁協での聞取調査から、明らかに「その他刺網」漁業しか営んでいない経営体の結果を対象として、その漁獲量を操業日数（隻数）当りにしたものを CPUE として整理している。
これによると、1989 年から 1995 年にかけて

参考図 中城湾と羽地内海における改変面積とドロクイ属 2 種の CPUE の経年変化(上原ら,2015)

中城湾のドロクイ属 CPUE は激減しているが、埋立面積は 1995 年以降に比べて減少傾向は緩やかである。沿岸域における詳細な改変状況は把握していないが、中城湾における大規模な埋立事業として、新港地区は昭和 59(1984)年、与那原地区マリンタウンは平成 8(1996)年、泡瀬地区は平成 14(2002)年がそれぞれ事業開始であり、そのほか、南西石油は昭和 45(1970)年ごろ、旧新日本石油（現沖縄電力吉の浦火力発電所）も同様の時期である。これらを勘案すると、1989 年から 1995 年ごろにおけるドロクイ属の激減に相応する大規模事業は新港地区であり、他の原因も考えられる。

引用文献:上原匡人･今井秀行･岩本健輔･太田格･海老沢明彦･吉野哲夫･立原一憲(2015)ドロクイ属
2 種の分布および生息環境：近年の沿岸域の改変と交雑個体の出現の関係. 魚類学雑誌,62(1):13-28.

別紙-3-4

別紙-4

泡瀬地区における鳥類群集の解析について
１．目的
これまで鳥類調査結果については、構成種の個体数変化での整理を行ってきたが、近年シギ･チドリ類の減少が見られており、環境省のモニタリングサイト 1000 の調査結果においても、全国的な減少が確認されている。渡り鳥であるシギ・チドリ類は、日本を繁殖地と越冬地の間の中継地として利用しており、相対的な個体数の変化を把握するためには地球規模の問題となる。そこで今回は、種構成に着目し、泡瀬地区での鳥類群集の変化を捉える手がかりとするために、以下のような整理を行った。

２．群集ファイ（φ）係数を用いた解析
鳥類群集の種構成の変化を、群集の類似性指数の一つであるファイ（φ）係数を用いて解析した。なお、本解析方法は種毎の在不在の変化をみるものであり、個体数は考慮していない。
(1) 対象データ
平成 17 年度～平成 26 年度までの鳥類調査結果（平成 16 年度夏季から現在の調査方式となり、春季の調査結果が無いため、平成 17 年度を基準年とした。
）(2) 解析方法
∅=𝑎𝑎𝑎𝑎 − 𝑏𝑏𝑏𝑏

�(𝑎𝑎 + 𝑏𝑏)(𝑎𝑎 + 𝑐𝑐)(𝑏𝑏 + 𝑑𝑑)(𝑐𝑐 + 𝑑𝑑)(−1 ≤ ∅ ≤ 1)

a：比較する 2 つの調査年 A 年、B 年の双方で観察された種数
b：B 年に観察されたが A 年に観察されなかった種数
c：A 年に観察されたが B 年に観察されなかった種数
d：A 年、B 年ともに観察されなかった種数（その調査地で調査期間中に少なくとも 1 回は観察された種であること）
なお、ファイ係数を用いて総出現種数 S(= a + b + c + d)をとることで、以下の式が成り立つ。

𝑋𝑋 2 =𝑆𝑆[|𝑎𝑎𝑎𝑎 − 𝑏𝑏𝑏𝑏| − (𝑆𝑆/2)]2(𝑎𝑎 + 𝑏𝑏)(𝑎𝑎 + 𝑐𝑐)(𝑏𝑏 + 𝑑𝑑)(𝑐𝑐 + 𝑑𝑑)

・ファイ係数が正で X2 が 3.84 より大きい場合、両調査年の群集は危険率 5%で有意に類似（正の相関）・ファイ係数が負で X2 が 3.84 より大きい場合、両調査年の群集は危険率 5%で有意に相違（負の相関）

・X2 が 3.84 より小さい場合、両調査年の群集は似ているとも似ていないともいえない

別紙-4-1

(3) 手順① 調査期間中に観察された全種について、各調査年に観察された場合は 1、されなかった場合は 0 という値を与える。
② 比較対象となる 2 ヵ年分を用いて、ファイ係数及び X2 を求める。

③ ファイ係数及び X2 により、有意性の検定を行う。

(4) 結果解析の結果は図 1～図 3 に示すとおりである。四季については、平成 17 年度をファイ係数 1.00 とすると、平成 18 年度にはファイ係数が 0.48 に低下するが正の値であり、その後も比較的安定して正の値を示している。また、X2 は 31.5～72.2 であり、3.84 よりも大きい値となっている。よって、各年度とも平成 17 年度の群集と有意に類似していると判定される。同様に有意性の検定を行うと、秋季及び冬季についても平成 17 年度の群集と有意に類似していると判定されることから、いずれの季節についても、種構成に大きな変化はないことが示唆された。また、併せて整理した種数についても、大きな変化はみられていない。

1100120

ファイ係数10080X2X260

種数800.6X2

ファイ係数

0.80.4

全種60
シギ・チドリ類

40400.220
X2=3.8402000

図 1 四季の出現種数と群集の種構成の年次変化

11000.8800.660120
100

X20.40.20ファイ係数
X2X260400

全種
シギ・チドリ類

4020X2=3.84種数

ファイ係数

80200

図 2 秋季の出現種数と群集の種構成の年次変化

別紙-4-2

11000.8800.660120100X20.40.20

ファイ係数
X2X26040

全種
シギ・チドリ類

4020X2=3.84

種数

ファイ係数

800200図 3 冬季の出現種数と群集の種構成の年次変化

参考文献：1)天野（2006）干潟を利用する渡り鳥の現状、地球環境 Vol.11、No.2、pp.215-226.
2)安田ら（2005）ファイ係数であきらかになった 20 世紀後半の日本の鳥類群集の変化
傾向、日本鳥学会誌 Vol.54、No.2、pp.86-101.

別紙-4-3

３．優占度について
各年度において、種別の最大個体数を用いて主要な種が占める割合を占有率で求めた。
(1) 対象データ
平成 16 年度～平成 26 年度までの鳥類調査結果(2) 解析方法
主要な種（ムナグロ、シロチドリ、メダイチドリ、キョウジョシギ、ハマシギ、キアシシギ、ダイシャクシギ、トウネン、コアジサシ）とその他の種について、各年度における種別の最大個体数が全種の最大個体数の合計に占める割合から占有率（%）を求めた。
(3) 結果解析の結果は図 4～図 6 に示すとおりである。四季でみると、平成 22 年度以降ムナグロが年々減少しており、平成 21 年度には 41%を占めていたが、平成 26 年度には 17%となっている。また、秋季及び冬季については減少がさらに顕著にみられ、平成 21 年度冬季には50%であったが、平成 26 年度冬季には 22%となっている。その他の主要種については、各年度で変動はみられるものの、大幅な減少は確認されなかった。

10080

陸鳥
その他の水鳥占有率（%）

その他のシギ・チドリ類

60

コアジサシ
トウネン
ダイシャクシギ

40

キアシシギ
ハマシギ
キョウジョシギ

20

メダイチドリシロチドリ
ムナグロ

0注）現在の調査方式となったのは平成 16 年度夏季以降であるため、平成 16 年度については参考値とする。

図 4 四季の構成種の変化

別紙-4-4

10080陸鳥
その他の水鳥占有率（%）

その他のシギ・チドリ類

60

コアジサシ
トウネン
ダイシャクシギ

40

キアシシギ
ハマシギ
キョウジョシギ

20

メダイチドリ
シロチドリ
ムナグロ

0

図 5 秋季の構成種の変化

10080

陸鳥
その他の水鳥占有率（%）

その他のシギ・チドリ類

60

コアジサシ
トウネン
ダイシャクシギ

40

キアシシギ
ハマシギ
キョウジョシギ

20

メダイチドリ
シロチドリ
ムナグロ

0

図 6 冬季の構成種の変化

別紙-4-5