環境側面、社会側面が一体となったCSR・環境マネジメントを推進します

経営方針に示された「社会に対する公正さと、環境との調和を大切にする」を規範として、トップレベルの環境貢献企業になる
環境経営を持続的に改善します
地球温暖化防止に取り組みます
持続可能な循環型社会実現に貢献します

環境貢献商品の定義
企業理念とエコタイヤの開発
環境貢献商品開発の仕組みづくり
環境性能を実現する多様な技術
すべてのジャンルをエコタイヤに
安全・快適性を高めた商品
お客さまに満足いただくために未来からの贈り物である子供たちとかけがえのない地球のために環境保護の行動をします

グローバル環境経営を実践する

ブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

世界の全拠点で、高度で同質の環境経営を行います

モノづくりにより社会に貢献します

環境負荷の全体像

すべての商品を「環境貢献商品」にする活動を実践します

温室効果ガス排出量の削減「トップレベルの環境対応生産」を行い、社会的責任としての環境保護活動を実践します
産業廃棄物の100％再資源化を行います

社会や地域との相互コミュニケーションに努めます

横浜ゴムは、2008年4月から2009年3月までの期間に、社会から次のような評価をいただきました。
三重工場が日本コージェネレーションセンター賞産業部門で会長賞（2008年5月）
日本経済新聞社「環境経営度調査」で製造業部門第25位にランキング（2008年12月）
新城工場が日本コージェネレーションセンター賞産業部門で会長賞（2009年3月）

世界的な取り組みへの参画
横浜ゴムは、WBCSD（接続可能な発展のための世界経済人会議：本部スイス・ジュネーブ）の下に設立されたタイヤ産業プロジェクトにおいて、タイヤ業界共通の課題であるタイヤが環境と健康に与える影響の可能性に関する調査に取り組んでいます。

世界の全拠点で高度で同質の環境経営を行うことを目指し、2007年から海外全生産拠点の経営責任者を集めたグローバル環境会議を年1回開催しています。2008年は第2回目として開催し、海外生産拠点でのゼロエミッションを2011年までに達成することなどを決議しました。
横浜ゴムグループでは、ISO14001の認証取得をグローバル環境経営の基本に置いています。2009年4月と5月に中国の山東横浜橡胶工業制品有限公司と横浜胶管配件（杭州）有限公司がそれぞれ認証を取得したことから、海外14拠点のうち12拠点が認証を取得しました。また2006
年度から海外生産拠点での環境監査を実施しています。海外販売拠点についても2008年度から環境「GD100」ガイドラインに沿った環境経営の展開を開始しました。

全社環境監査、外部監査（ISO14001）、内部監査（ISO14001）によって、事業所単位で環境経営、環境パフォーマンス向上、環境リスク極小化の継続的改善を監査しています。2007年度からは国内グループ販売会社の環境「GD100」ガイドラインに基づく自己評価点をCSR・環境推進室
が確認しています。なお2008年度の全ての監査において環境法令違反指摘はありませんでした。

物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理全社環境監査CSR・環境推進室が、毎年重点監査課題を決定し、全拠点においてその課題に関する監査を実施いています。2008年度は、全社のＣＳＲ経営スタートに伴い、監査の目的に「環境CSRとしての対応状況の確認」（環境ＣＳＲを意識した”特にプラスの側面の環境貢献活動”）を追加致しました。
1. 前回全社環境監査の指摘事項（改善の機会、コメント含む）の改善状況
2. 内部監査、外部審査における指摘事項の改善状況
3. 適用法令、条例、協定などの把握、管理状況
4. 事故及び緊急事態への準備、対応状況
5. 環境ＣＳＲを意識した地域コミュニケーション、苦情対策の先手管理の実施状況
6. 新たな社内規定、法改正への対応状況

外部監査（ISO14001）
ISO審査登録機関によって、横浜ゴム全工場で定期・更新監査を受審し、全工場で認証を継続・更新しました。

内部監査（ISO14001）
ISO14001のマニュアルに基づき、2008年度は全工場で述べ38日間実施しました。内部監査を通じて「環境を良くする本来業務」への取り組み
強化を図っています。
平塚製造所の事例における監査ポイントに対する結果は、「ISO14001-2004の本義である『環境に影響を与える本来業務の自覚』については『GD100』基本方針である「トップレベルの環境貢献企業」への認識が進み、環境貢献商品比率のアップなどにより具体的な展開が見られてきている」でした。内部監査能力の向上によって、2008年度は49件が精選・指摘されました。

平塚製造所の指摘事項
2007年度

2008年度

改善の機会

45

44

軽欠点（改善を必要とする）

19

5

新規採用者の教育課程に環境教育を組み込んでいるほか、入社2〜3年の技術者を中心に環境教育「テクノカレッジ」を開催し、2008年度は25名が受講しました。またISO14001への理解を深めるため、内部監査要員養成教育を実施し、2008年度の47名を含め、現在384名が内部監査員として活動しています。環境啓発活動では毎年2月の省エネ月間、6月の環境月間に全従業員に向けた社長メッセージを実施しています。同時に環境標語と環境ポスターを社内公募しています。2009年度は本社、全生産拠点および関連会社が参加し、標語3,126件、ポスター99件の応募がありました。

環境標語と環境ポスターの応募数
標語

ポスター

三重工場

602

37

三島工場

147

17

新城工場

65

24

尾道工場

335

6

長野工場

17

3

茨城工場

26

6

平塚東工場

248

3

関連会社

115

0

平塚製造所

1526

3

本社

45

0

3126

99

合計
環境標語の優秀作品
三重工場

大仲 悦孝

つなげよう、緑いっぱい植樹のバトン

三島工場

青木真友子

３Ｒ意識一つでエコ推進

新城工場

田代 良臣

未来にも 残してあげたい 森と水

尾道工場

大西 公孝

次世代へ残そう 豊かな資源 きれいな地球

長野工場

大平 祐康

廃棄物出さないあなたが環境大臣！あなたの知恵で環境貢献

茨城工場

丸山 利夫

一寸待て！捨てる前での一捻り「勿体ないで〜」で3R！

平塚東工場

加瀬 憲一

救おうよ 大きな地球を小さなエコで

ＯＲ・ＡＣブロック池田 朝美

省エネは 手間を惜しまず 金かけず ムダを省いて エコ活動

工業資材ブロック

仙道 光晴

捨てるゴミ まずは出さない工夫から

平塚製造所

ハマタイトブロック

若松 博之

航空部品ブロック

猪俣 真由美知恵出して、ゴミ出さないで、エコ出して捨てるゴミ分別すれば、再資源 地球を守ろう、あなたの手でスポーツブロック

大越 宏二「人間だって自然の一部 自分のためにエコライフ」

タイヤ生産・生技ブロック

吉岡 裕子

小さなことでもいいじゃない みんなでやれば 地球規模タイヤ技術ブロック大脇 秀夫

地球の為 一肌脱いで クールビズ

ＭＢ生産・技術・開発ブロック

齋木 丈

廃棄物 出ない出さない ものづくり

研究ブロック

今崎 善正「ちょっとそこまで。 歩いて手にする エコと健康」

製造所管理ブロック

安藤 克彦

工夫と努力で地球を冷まそう みんなで止めよう温暖化

関連会社

沖 忠男

ブラックイルミネーション、暗くても 未来を明るく照らしてる

本社
タイヤ直需ブロック

背戸柳宏一『スイッチオフ、地球の未来にスイッチオン』

タイヤ海外･北米ブロック

久保田知明

ひとりひとりのＥＣＯ意識が、われらの地球を救います

環境ポスター

横浜ゴムグループ全体の環境貢献活動に対する理解の浸透、行動の更なる促進を図るため、2006年11月に環境貢献表彰制度を制定しました。研究・開発・技術部門を対象とした「環境貢献プロダクツ賞」、生産系の事業所・会社を対象とした「環境貢献オフィス賞」、販売・管理系の事
業所・会社を対象とした「環境貢献オフィス賞」の3部門に分かれ、それぞれ優秀賞と努力賞を選定しています。第3回目に当たる2008年度は、国内外26件の応募の中から12部門・関連会社を表彰しました。
第3回環境貢献賞の受賞一覧（2008年度）
環境貢献プロダクツ賞

努力賞

PC第一設計部／タイヤ材料設計部
ハマタイト技術部
航空部品技術部

環境貢献ファクトリー賞

努力賞

三島工場
YHアメリカ INC.
平塚東工場

環境貢献オフィス賞

努力賞

札樽ヨコハマタイヤ（株）
三重ヨコハマタイヤ（株）
本社ブラックイルミネーション推進チーム

省エネルギー推進賞

三重工場・設備課チーム

社会貢献賞

NT開発室／工業資材技術部
ヨコハマタイヤ韓国

特別賞

工場や事業所周辺地域の皆さまとの交流を深めるため、工場での懇談会開催、地域イベントへの参加を行っています。工場での懇談会は、2008年度は延べ93名の方が工場を訪問され、貴重なご意見を伺うことができました。一方、地域イベントに工場をはじめタイヤ販売会社も参加
しています。
国内生産事業所での地域コミュニケーション（2008年度）

平塚製造所
三重工場
新城工場

近隣自治会コミュニケーション会

36名

2009年2月

環境懇談会

21名

2008年6月

区長工場見学・懇談会

23名

2008年11月

懇談会

13名

2008年7月

環境展など地域イベントへの参加（2008年度）
平塚製造所

平塚環境フェスティバル出展

2008年07月

平塚テクノフェア出展

2008年10月

尾道工場

尾道市環境まつり参加

2008年10月

平塚東工場

ひらつかCO2CO2プラン参加

2008年08月

ヨコハマタイヤ静岡販売（株）

しずおか環境・森林フェア出展

2008年11月

ヨコハマタイヤ関東販売（株）(株)サンワエコパーク2009出展*2009年05月

横浜ゴムMBW（株）

びわ湖環境ビジネスメッセ2008出展

2008年11月

平塚製造所での近隣自治会コミュニケーション会の模様

新城工場での区長工場見学・懇親会の模様。

（2009年2月）

タイヤ製造ラインを見学（2009年6月30日）

ヨコハマタイヤ静岡販売（株）が出展した

ヨコハマタイヤ関東販売（株）が出展した

しずおか環境・森林フェア（2008年11月）(株)サンワ主催のエコパーク2009（2009年5月）

2008年度は目標10件以下に対し、騒音7件、臭気6件、粉塵1件、その他1件で合計15件となり、大幅に目標未達の結果となりました。法規制値は順守していますが、地域住民の皆さまのご要望に応えるため、抜本的対策を計画しています。三重工場では臭気対策の抜本対策の一環として、2008年12月、ディップ臭（薬品に浸す工程で出る臭い）発生設備を停止しました。2009年度は10件以下を目標として、ゴム臭気対策は設
備投資、騒音・粉塵については日常管理の強化と発生源対策の強化で対応する計画です。
苦情件数の推移

横浜ゴム は、調達先との協力体制を強化し、環境負荷の少ない原材料や部品の調達を徹底しています。

原材料の調達では「クリーンで安全な原材料・部品調達を基本とした調達基本方針」に基づき、「グリーン調達ガイドライン」を制定し、調達先と環境貢献商品の定義の連携を強めながら環境負荷の少ない原材料や部品、包装材などの調達、環境配慮型用品の購入を推進しています。

企業理念とエコタイヤの開発
環境貢献商品開発の仕組みづくり
環境性能を実現する多様な技術

当社の「グリーン調達ガイドライン」に基づき環境負荷の少ない製品を購入するため、原材料、部品、包装資材などの調達先と協力し、各購入品における環境負荷物質（SOC）の非含有調査を行いました。当社製品に関係する購入品の調査はほぼ完了しています。

すべてのジャンルをエコタイヤに
安全・快適性を高めた商品
お客さまに満足いただくためにブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

環境配慮型事務用品の購入
2008年度の環境配慮型用品の購入比率は87.9％でした。今後も対象

環境配慮型事務用品の購入比率

商品の購入拡大に努めていきます。

環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理

事務用品における環境対応商品の定義
1. エコマークが付与されているもの：（財）日本環境協会の認定商品
2. グリーンマークが付与されているもの：（財）古紙再生促進センターが認定した古紙を原料とした紙製品。
3. グリーン購入法適合商品：グリーン購入法の第6条に定められた特定調達品目、判断基準合致商品
4. GPNデータベース掲載品：グリーン購入ネットワーク（GPN）が運営する「商品選択のための環境データベース」に掲載されている商品
5. 再生材料、代替材料、森林保全、省エネ、詰め替え方式、残芯原料、部材交換、洗濯可能、リサイクル設計、リサイクル促進といった点から文具メーカーなどの環境基準に合致した商品でカタログに表記されているもの。
6. 再生紙：古紙を原料に使用している商品

環境配慮型資材の購入とリサイクル
事務用品以外の工場で使用する備品、消耗品なども、例えば省エネタイプの照明器具や自動販売機を採用するなど環境配慮型製品の購入を推進。また、バッテリーのリユース、潤滑油や記録紙、手袋，ウエス、刃物のリサイクル、製品ケースやカートリッジの分別回収と再使用など3Ｒ
活動も積極的に行っています。

廃棄物の削減工場での廃棄物の削減、木屑による原料への異物混入の防止、さら木パレット廃止達成率に森林保護の観点から原料搬入に使用していた木パレットを廃止し、樹脂パレットなどへ切り替えています。一部を残してほぼ完了しまし
た。

非石化原料を積極的に採用
天然資源使用の拡大のため、脱石油系原料の採用を進めています。
その一環としてタイヤに使用する材料にシリカを積極的に採用しています。2008年度の使用量は、2004年度を100％とした場合、カーボンが110％程度なのに対し、シリカは230％と大幅に増加しています。

カーボンとシリカの使用伸び率（2004年度 ＝ 100）

輸送エネルギーとコストの削減を目的に、海外工場における現地調達率の向上に努めています。
中国の工場では、操業当初の30%程度から現在では64%まで向上し（天然ゴムを含む全原料）、遠距離輸送によって発生するCO2 の削減に貢献しています。また、輸入カーボンの廃材削減のためフレコンからコンテナライナーへの転換を進めています。

横浜ゴムは2006年度から社内基準に則った環境貢献商品の開発を進めています。2008年度は全取扱い商品に占める比率が75％、新規商品中の比率が100％に達しました。事業別ではタイヤ商品の64.8％、MB商品の81.1％がすでに環境貢献商品に切り替わっています。

環境貢献商品の定義
企業理念とエコタイヤの開発

100％環境貢献商品を目指して
横浜ゴムは、2006年度からスタートさせた新中期経営計画「GD100」の基本方針に「良いモノを、安く、タイムリーに」を掲げました。地球温暖化

環境貢献商品開発の仕組みづくり防止に貢献する「良い商品（モノ）」の提供を通じて社会に貢献することは、メーカーの重要な使命と考えています。具体的な目標として、2017

環境性能を実現する多様な技術

年度までにタイヤ、MBすべての商品を環境貢献商品にすることを目指しています。

すべてのジャンルをエコタイヤに
安全・快適性を高めた商品

4つの環境機能で環境貢献商品を定義

お客さまに満足いただくためにすべての商品を環境貢献商品にするための評価基準として、2006年度から横浜ゴム独自の4つの環境機能（地球温暖化防止、資源再生・循
環、省資源、安全・快適性）を定義しています。新たに開発する商品の環境機能は、4項目の平均が5％以上うわ回り、かつ全項目で悪化がな
い商品を環境貢献商品とし、この基準を満たさない商品は新商品化できない仕組みを構築しました。

ブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

4つの環境機能と環境機能指標
環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理

環境機能評価の数値化例

2008年度の環境貢献商品の比率
2006年度から、取扱い商品に占める環境貢献商品比率の集計を開始しました。全取扱い商品に占める比率と新規商品に占める比率を算出しており、2008年度は全取扱い商品に占める比率が75％（2007年度60%）、新規商品に占める比率が100％（同94％）となりました。全取扱い商品に占める比率でフェーズII（2011年度末）中に85％、フェーズIV（2017年末）中に100％を目指して取り組みます。
全取扱い商品に占める環境貢献商品の比率

新規商品に占める環境貢献商品の比率

横浜ゴムは企業理念に「心と技術を込めたモノづくりにより、幸せと豊かさに貢献します」を掲げ、社会環境への貢献やお客様にご満足いただける商品開発を進めています。1998年に発売した乗用車用エコタイ
ヤ「DNA」もこうした考えの下に誕生した商品でした。車の燃費向上に貢献する「DNA」は、環境への関心が高まる中、業界に先駆けて発売した初の環境貢献タイヤです。

環境貢献商品の定義
企業理念とエコタイヤの開発
環境貢献商品開発の仕組みづくり
環境性能を実現する多様な技術
すべてのジャンルをエコタイヤに「DNA」発売以来10余年、継続的に「DNA」シリーズの拡充を図るとともに、環境貢献タイヤ開発の枠を拡大し、現在はスポーツ系タイヤ「ADVAN」やスタッドレスタイヤでも環境性能を実現しています。また、乗用車用だけでなく、2002年にトラック・バス用で初となるエコタイヤ「PROFORCE」シリーズを開発。さらに2007年には一段と環境性能を

安全・快適性を高めた商品
お客さまに満足いただくためにブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

高めた新ブランド「ZEN」を発売しました。
環境負荷の全体像
今後も「全てのタイヤをエコタイヤに」をコンセプトに、エコタイヤ開発の先駆者として環境に貢献し、さらにお客さまニーズを満たす商品開発を進めていきます。
環境貢献タイヤ開発の歴史

温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理環境適合設計を審査
横浜ゴムは「製品アセスメントチェックシート」を使用して、新商品の環境適合設計を審査しています。製品アセスメントチェックシートとは、製品の企画段階から生産、そして使用時のCO2 排出量など17項目について点数化したものです。この総合得点での判断を開発開始時と製品量産前に実施し、基準を満たしたタイヤのみ量産化できます。

環境貢献商品の定義
企業理念とエコタイヤの開発
環境貢献商品開発の仕組みづくり

2000年11月、製品アセスメントのチェックをより円滑に業務に反映させるため、製品開発の要領を見直しました。製品開発では企画、試作、量

環境性能を実現する多様な技術

産試作、量産に進む各段階で設計審査が行なわれ、設計品質や量産品の製造品質を審査します。この設計審査の中に製品環境アセスメント

すべてのジャンルをエコタイヤにシートを取り込むことで、スムーズな業務進行が可能となりました。1998年に発売した当社の環境特化型商品「エコタイヤDNA」の新商品を継安全・快適性を高めた商品

続的に市場に送り出せたのも、この運用面の仕組みづくりがあったからこそです。

4つの環境機能を追加
2006年、製品の比較方法をさらに向上させるため、環境性能レーダーチャートという評価方法を追加しました。これは環境機能を４つ（地球温

お客さまに満足いただくためにブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

暖化防止、資源再生・循環、省資源、安全・快適性）に大別し、ベンチマーク（1998年商品）と比較して数値化する方法です。従来商品と比較してその改善度を点数化することで客観性が向上しました。

環境負荷の全体像

現在、4つの指標の平均が5％以上うわ回り、かつ全項目で悪化がない商品を環境貢献商品と定義しています。そして環境貢献商品以外は新

温室効果ガス排出量の削減

商品化できないことをルール化しました。すべての商品を環境貢献商品にすることは非常に高いハードルを課すことになります。例えば、走行物流におけるCO2削減

性能だけを必要とする特殊なスポーツタイヤでも、このルールをクリアしなければならず、開発者にとっては大きなハードルです。単にころがり

廃棄物の削減抵抗を低減するだけではなく、総合ポイントとしてどの項目で環境貢献商品の基準をみたしていくかを、開発コンセプト段階から詳細に検討す

水、大気、土壌への対策

ることが必要となります。 性能シミュレーション技術の発展と材料技術の進歩により、こうした作業が可能となりました。

化学物質の管理

環境性能と走る喜びの両立を目指して
クルマはあくまで人が運転して機能するものです。また、移動の手段としてだけでなく、操縦する楽しみはクルマの大きな魅力のひとつです。タ
イヤは車両の運動性能にも大きな影響を与える部品です。クルマ社会の中で環境に良い商品を提供することは企業の責務ですが、私たちは将来の人とクルマの健全な共存・成長を支えていきたいと考えています。そのため、環境性能を追い求める商品だけでなく、スポーツ性を重視した商品にも環境性能を持たせる、また様々なご要望に対応する商品を提供し続けることにより、お客さまの幸せと豊かさに貢献していきます。
設計審査のレベルアップと環境貢献商品開発への取り組み

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2007年7月に当社のシンボル的環境貢献商品として発売した「DNA dB super E-spec」には、タイヤの環境性能を高めるための様々な最新技術が投入されています。2008年2月発売の「DNA Earth-1」、2009年7月発売の「ADVAN dB」にもこれらの技術が適切に選択、応用されています。

環境貢献商品の定義
企業理念とエコタイヤの開発

天然ゴム＋オレンジオイルで低燃費とグリップを両立

環境貢献商品開発の仕組みづくり

燃費向上のためにころがり抵抗を小さくするほどグリップが弱くなる。横浜ゴムはオレンジオイルをコンパウンドに配合することで、この相反す環境性能を実現する多様な技術

るふたつの性能を高いレベルで両立させました。オレンジオイルはゴムと分子構造が似ており、油やゴムと混ざりやすいのが特徴です。例え

すべてのジャンルをエコタイヤにば、ゴム風船にオレンジの皮の汁をかけると、汁のかかった部分が柔らかくなり、風船は割れてしまいます。オレンジオイルは固く絡み合ったポ

安全・快適性を高めた商品

リマーの隙間に入り込み、ゴムの動きを柔らかくする働きがあるのです。

お客さまに満足いただくためにオレンジオイルを利用することで、天然ゴムをコンパウンドに高配合できるようになりました。天然ゴムは合成ゴムに比べころがり抵抗が小さい

ブランド認知度の向上を目指してものの、熱の発生が小さく十分にグリップを確保できないのが難点です。しかしオレンジオイルの働きで、ゴムが路面の微細な突起にも密着しMB部門の環境貢献商品やすくなり、高いグリップを引き出すことができました。
環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理

原材料の80％に非石油系資源を使用
原材料の多くを非石油系資源に切り替えることで、限りある石油資源への依存度を低減しました。原材料の製造から廃棄まで、タイヤのライフ
サイクル全体でCO2 排出量の削減に配慮しています。

大幅な軽量化を実現する新素材「空気透過抑制フィルム」
タイヤの内側に装着されるインナーライナーに新素材の「空気透過抑制フィルム」を採用し、空気圧の低下を抑制しています。厚さは従来品の約5分の1で、軽量化にも貢献しています。

LCAに基づき走行時のCO2 発生量低減を強化
LCA（ライフサイクルアセスメント）は、商品が生産から廃棄されるまでの各段階で、環境に与える負荷（CO2 発生量）を数値データで把握する手法です。タイヤの場合、使用段階でのCO2 発生量が全ライフサイクルの80〜90％を占めているため、横浜ゴムでは特にころがり抵抗低減による燃費性能の改善を強化しています。

マルチスケールシミュレーションで最適化
マルチスケールシミュレーションは、マクロからナノレベルまで、マルチな視点で評価する技術です。例えば走行中のタイヤ変形を構造というマクロな視点で解析すると同時に、コンパウンド中のカーボンブラック、シリカの変形をミクロな視点で解析することが可能です。こうしたシミュレー
ション技術を駆使することでタイヤ性能の最適化を図ると共に、開発時間の短縮化を進めています。

乗用車用タイヤはもちろん、トラック・バス用タイヤ、ライトトラック用タイヤ、スタッドレスタイヤ、レーシングタイヤなど、あらゆるジャンルをエコタイヤにすることをめざしています。
環境貢献商品の定義
企業理念とエコタイヤの開発

乗用車用タイヤ
DNA dB super E-spec

DNA Earth-1

環境貢献商品開発の仕組みづくり

2007年7月発売。「オレンジオイル」「空気透過抑制フィルム」を採2008年2月発売。オレンジオイル配合コンパウンドなどで従来品

環境性能を実現する多様な技術用。また原材料の80%に非石油系資源を使用した環境性能を追及し（DNA ECOS）に比べころがり抵抗を21%低減することに成功しまし

たタイヤです。2009年より北米・欧州でも発売予定。

た。

LCA: 走行距離当り（gCO2 /Km/本) 8.452

LCA: 走行距離当り（gCO2 /Km/本) 8.782

すべてのジャンルをエコタイヤに
安全・快適性を高めた商品
お客さまに満足いただくためにブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理

ADVAN NEOVA (AD08)

W.drive

2009年2月発売。スポーツ性能を大幅に高めながら環境性能にも配2007年9月、欧州向けに発売したウインタータイヤ。従来品（A.V.S

慮した新世代ピュアスポーツタイヤです。

WINTER）に比べ、ころがり抵抗を7％低減しました。

LCA: 走行距離当り（gCO2 /Km/本) 8.990

LCA: 走行距離当り（gCO2 /Km/本) 8.655

ADVAN dB
2009年7月発売。トップレベルの静粛性とハイレベルな環境性能を持ったプレミアムタイヤです。
LCA: 走行距離当り（gCO2 /Km/本) 8.850

ADVAN dB専用非対称パターン
dBパターンをさらに進化。最大150個のブロック（75ピッチ）により、静粛性を一段と向上させた。また、タイヤのイン側、アウト側でそれぞれ最適設計を施し、高い操縦安定性を両立させました。

ADVAN dB専用プロファイル
しっかり感、乗心地、ころがり抵抗の低減をハイレベルでバランスさせました。

ADVAN dB専用ナノパワーゴム
しなやかで、高強度を持つ新コンパウンドの採用により、高いウェットグリップところがり抵抗の削減を実現しました。

トラック・バス用タイヤ

アイスガード iG30
2008年9月発売。ヨコハマ・スタッドレスタイヤ史上最高の氷上性能に加え、耐摩耗性や経年劣化の抑制など優れた環境性能を発揮します。
LCA: 走行距離当り（gCO2 /Km/本) 8.910

ライトトラック用タイヤ

ZEN 702ZE
2007年4月発売。ケーシング長寿命化による更生タイヤへの再利
用、トレッド長寿命化による耐摩耗性向上、ころがり抵抗低減による燃費性能の向上を図りました。
LCA: 走行距離当り（gCO2 /Km/本) 271.3

PROFORCE STUDLESS SY01V
2007年9月発売。業務用のため主として摩耗寿命の改善を進めています。
LCA: 走行距離当り（gCO2 /Km/本) 6.063

レーシングタイヤ

非石油系資源比率を高めたレーシングタイヤを開発。2008年7月、北海道で開催された「十勝24時間レース」で実戦使用しました。

ランフラットタイヤ
ランフラットタイヤは、パンクなどで空気が抜けた状態でも一定距離を走行できるタイヤです。サイドウォールに硬くて強いゴム補強材やリムはずれを防止する高剛性ビードワイヤーなどを採用しています。

環境貢献商品の定義
企業理念とエコタイヤの開発

タイヤ断面図のイメージ

環境貢献商品開発の仕組みづくり
環境性能を実現する多様な技術
すべてのジャンルをエコタイヤに
安全・快適性を高めた商品
お客さまに満足いただくためにブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減
ADVAN Sport Z・P・S

iceGUARD iG20 Z・P・S

空気圧モニタリングシステム

物流におけるCO2削減
廃棄物の削減トラック・バス用タイヤ向け空気圧モニタリングシステム「HiTES」を開発しています。タイヤ内にセンサーを設置し、そこから発信する電波データ

水、大気、土壌への対策を受信し、運転席で表示する仕組みになっています。

化学物質の管理

車両挙動感知システム「Gセンサー」「Gセンサー」は直接タイヤ（ホイール）にセンサーを取り付けるため、より早く横滑りを感知することができます。

お客さまの声をお聞きするためにタイヤは製品の使用中に消耗し、やがて製品寿命によって交換が必要となります。開発の段階で摩耗テストや摩耗時の性能変化を評価していますが、多種多様の使用条件をすべて網羅することは非常に困難です。そのため、顧客満足度の調査はその商品だけではなく、新商品の開発に重要な情報となります。従来から発売後のお客さまの評価をその都度、情報として入手できる仕組みはありましたが、総合的に商品の顧客満足度を判断する仕組みにはなっていませんでした。そこで当社では2000年10月からCS(顧客満足度)フォロー会議を開始しました。

環境貢献商品の定義
企業理念とエコタイヤの開発
環境貢献商品開発の仕組みづくり
環境性能を実現する多様な技術関係部門が一体となってCS向上をめざす

すべてのジャンルをエコタイヤに商品の上市後、サービス部門、品質保証部、製品企画部門が分担して情報を集め、各地から入手した摩耗品の評価を実施し、データとして蓄

安全・快適性を高めた商品積します。通常の設計業務ではクレーム情報などマイナスポイントが大きく取り扱われますが、この段階では悪い情報のみではなく、お店でのお客さまに満足いただくために評判などの定性的な情報から実際に摩耗したタイヤの評価結果まで、総合的に課題を抽出するよう心がけています。様々な部門のメンバーがブランド認知度の向上を目指して

自分たちの足で集めた情報を持ち寄るCSフォロー会議を通して、企画開発部門だけではなく、全社で「より良い商品を作り続ける」という意識

MB部門の環境貢献商品が向上しています。
環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理

「ADVAN」を国内外で積極展開「ADVAN」は1978年の誕生以来、日本を中心にスポーツパフォーマンス特化型商品として高い評価を得てきました。2005年からはこの国内モータースポーツ一色だったコンセプトを一新し、“高性能なADVAN”を広く世界に向けて発信することで、ヨコハマのブランド価値と認知度をグローバルに向上させる「ADVAN戦略」を展開しています。この活動は単なるブランド戦略ではなく、ヨコハマの成長戦略として進めています。
ADVANのイメージを高めるための2つの戦略は、プレミアムカーへの新車装着活動とトップレベルの世界的モータースポーツへのタイヤ供給です。

環境貢献商品の定義
企業理念とエコタイヤの開発
環境貢献商品開発の仕組みづくり
環境性能を実現する多様な技術
すべてのジャンルをエコタイヤにプレミアムカーへの新車装着では、すでにメルセデス・ベンツ、アウディ、ポルシェをはじめとする海外プレミアムカーへの認証を取得しています。また、モータースポーツでも2006から世界最高峰のツーリングカーレース「FIA世界ツーリングカー選手権（FIA WTCC）」にコントロールタイ
ヤを供給しています。このたびFIA（国際自動車連盟）の求める要求性能を高いレベルで満たしていることが評価され、2012年までの供給が決定しました。今後も当社の「世界戦略ブランド」として活躍の場を拡大していきます。

安全・快適性を高めた商品
お客さまに満足いただくためにブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

こうした世界戦略展開は、圧倒的なパフォーマンスを発揮する商品なくしては実現しません。そこで横浜ゴムは商品拡充も加速化しており、
2009年7月に「DNA dB」シリーズで培ったハイレベルな静粛性と「ADVAN」の“しっかり感”を両立した最高峰コンフォートタイヤ「ADVAN dB」を発売しました。これまでに発売してきたハイパワーサルーン向け「ADVAN Sport」、プレミアムSUV向け「ADVAN S.T.」、ストリートスポーツタイヤ「ADVAN NEOVA AD08」、競技用スポーツタイヤ「ADVAN A050」に加え、さらに充実したラインアップを完成しています。

環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減

さらに当社の環境貢献活動である「ecoMOTION」の世界展開を目的に、2009年度から環境貢献商品のフラッグシップである「DNA dB Super Espec」の海外販売を開始します。日本では2007年から販売しています。

廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理MBはマルチプルビジネスの略で、多様化し拡大する事業の意味を込めた名称です。大きくホース・配管（高圧ホース、金属継ぎ手など）、接着剤（建築用、自動車用など）、工業資材（コンベヤベルト、免震ゴムなど）、航空部品の4つの分野に分かれており、幅広い産業向けに多様な商
環境貢献商品の定義品を開発しています。

企業理念とエコタイヤの開発

地球温暖化防止環境貢献商品開発の仕組みづくり
環境性能を実現する多様な技術

高流速STSホース
安全・短時間に海上での石油積み換えが可能な船舶間輸送ホースです。

すべてのジャンルをエコタイヤに
安全・快適性を高めた商品
お客さまに満足いただくためにブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
STSホース

難燃コンベヤベルト
高熱のコークスなどを運搬しても燃えにくく、鉱山火災による噴煙発生を防止します。

難燃ベルト

太陽光発電パネル向けシール材
次世代のエネルギー源として注目される太陽光発電向けに、発電パネルと外枠のエッジ封止に使用されます。

太陽光発電パネルの表（左）と裏

航空機用化粧室ユニット−CO 2 削減に貢献
CO2 削減に貢献する最新型の化粧室ユニット純正品に比べ10％、重量にして100kg軽量化に成功したレトロフィット(補用品）化粧室ユニットを開発、同製品を据え付けたアメリカ

化学物質の管理ン航空のボーイング757が、今年1月から就航しています。軽量化によるCO2 削減効果
は、1機当たり成田−米国間フライトで年間約1.4トンと換算されます。同製品は軽量化のほか、室内空間の拡大、照明の改善で、ゆとりと快適性の改善も図っています。今後アメリカン航空に約500基を納入する予定です。

アメリカン航空ボーイング757に採用されたレトロフィット(補用品）化粧室ユニット

資源循環・再生非塩素カバーホース（エコファインレックス）
焼却処理してもダイオキシンが発生しない高圧ホースです。

e-can−全出荷数の52％を回収
マテリアルリサイクルが可能な建築用シーリング材の容器です。e-canは2005年から全国（沖縄県を除く）で無償回収を行っているポリプロピレン製容器。回収後に再生ペレット化され、合成木材などにリサイクルされています。従来、容器にはブリキ缶を用いていました
が、産業廃棄物増加の要因になるため、マテリアルリサイクル可能なe-canに切り替えました。現在、e-can全出荷数の内、52％を回収・再利用しています。
e-canの出荷数と回収率

3価クロムメッキ金属継ぎ手
高圧ホース向け金属継ぎ手のメッキ方法を、発ガン性の恐れがある6価クロムから、危険性のない3価クロムに変更しました。

6価クロムメッキ（上）と3価クロムメッキ（下）の金属継ぎ手

省資源
複層ガラス用シーリング材
住宅やビルの冷暖房効果を高める複層ガラス向けシーリング材で、ガラスとサッシの接着に用いられ複層ガラス内の気密を保持します。

複数ガラス

屋上用防水アーバンルーフ
比重を軽くすることで軽量化し（同一容量の場合）持ち運びを楽にしました。

アーバンルーフ

省エネ型コンベヤベルト「エコテックス」−消費電力を削減
ローラー乗り越え時の抵抗が少なく、コンベヤ稼動時の消費電力が削減できるベルトです。コンベヤベルトは、ベルトがローラーを乗り越える際の抵抗が全抵抗の約6割を占めています。「ECOTEX」は、高弾性のカバーゴムを採用し、ローラー乗り越え時の抵抗を大幅に削減することに成功しました。納入先実績として、ベルト交換前に比べて平均28.6％の電力削減効果を上げた例もあります。
納入実績例
納入先

電力削減効果セメントメーカー

ベルト仕様

ST-1400 900×5.0mm×5.0mm

水平機長

7,741m

揚程▲140.4m（下り）

搬送物（量）

石灰石（1,500トン/毎時）

ベルト速度

200m/毎分

設備動力

300kW×2台（ヘッド、テール1台）

コンベヤベルト「エコテックス」

安全・快適性リール巻ホース
石油基地で使用される糸巻き式の荷役用ホース。スペースをとらず、傷がつきにくいメリットがあります。

リール巻きホース

曝気（ばっき）システム向けホース
ダムや湖の底に設置され空気を噴出させて貯水を攪拌してアオコなどの発生を防止する曝気システム向けホース。錘を必要としない自沈型です。

曝気システム向け自沈ホース

建築用シーリング材UH-01B
仕上げ塗材への非汚染性・付着性に優れ、中低層以下のコンクリート、スレート、ALCなどの目地に使用されます。

超高圧油圧用カップリング
ホースとの取り外しの際、液だれのない高性能カップリングです。

超高圧油圧用カップリング

ハイウェイジョイント「YS-II」−騒音レベルの低減
道路の継ぎ目に設置されるジョイント。ジョイントゴムの表面デザインをタイヤパターン設計技術の応用により、車両通過時の騒音を低減します。
ジョイント部の伸縮溝（主溝）を波形形状とし、タイヤが主溝に直角に当たらないようにしました。また、主溝と副溝の配列を不等ピッチとし（騒音レベル分散のためタイヤトレッドパターンに用いられる技術）、伸縮装置内部に積層ゴムを用い桁下への騒音低下を図りました。これらの技術によって、既存の道路ジョイントに比べ、乗用車通過時で2〜5dB、トラック通過時で3〜7dBの低騒音化を実現しました。

伸縮溝を波形形状とし、主溝と副溝の配置をタイヤのトレッドパターンに似せた「YS-II型」のジョイント部分

事業活動が環境に与える負荷の全体像を把握し、その上で生産エネルギーの効率的利用、省エネやリサイクル活動、物流効率の改善など環境負荷を低減する様々な施策に取り組んでいます。
環境貢献商品の定義
企業理念とエコタイヤの開発
環境貢献商品開発の仕組みづくり
環境性能を実現する多様な技術
すべてのジャンルをエコタイヤに
安全・快適性を高めた商品
お客さまに満足いただくためにブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理地球温暖化対策を最重要課題のひとつに据え、専門委員会を設けてコージェネレーションシステム（CGS）の導入、クリーンエネルギーへの転
換、徹底的な省エネ活動などを展開しています。
環境貢献商品の定義

3年連続で京都議定書の日本削減目標をクリア

企業理念とエコタイヤの開発

2008年度国内横浜ゴムグループの温室効果ガス排出量は、基準年比13.4％削減(2007年度比5.4％削減)※2となり、3年連続で京都議定書の環境貢献商品開発の仕組みづくり

日本削減目標を上回りました。また、当社の削減目標である「2010年度までに基準年比12％削減」を2年前倒しで達成しました。削減対策とし環境性能を実現する多様な技術て進めてきたCO2排出量の少ない燃料への転換と主力タイヤ工場に導入したCGSが主な要因です。このほかに三重工場の加硫設備での保温

すべてのジャンルをエコタイヤに材の内製化（13,000枚以上）、高効率照明への変更（生産事業所全体で7割）、ポンプ類のインバータ化、社内ブラックイルミネーション※3などに安全・快適性を高めた商品

よる省エネ活動に加え、景気低迷に伴う減産が影響しました。2009年度は減産分を考慮し、行動目標の12％にさらに6％上乗せした18％削減

お客さまに満足いただくためにを目指します。

ブランド認知度の向上を目指して

なお、国内生産事業所全体の2008年度の温室効果ガス排出量の原単位は、基準年比15.9％削減となりましたが、減産の影響を受け前年度比MB部門の環境貢献商品

では2.8％悪化しました。2009年度は減産に対応した原単位の改善を図るため、抜本的な改善対策を進めます。
国内横浜ゴムグループの総温室効果ガス排出量と原単位

2008年度の温室効果ガス排出量の内訳

環境負荷の全体像

排出量（千トン-CO2 ）構成比

エネルギー起源のCO2

336

98.96

物流におけるCO2削減

非エネルギー起源のCO2

3.3

0.96

廃棄物の削減

CH4

0.06

0.02

水、大気、土壌への対策

N2O

0.2

0.06

化学物質の管理

HFC

0

0

PFC

0.003

0.001

SF6

0

0

温室効果ガスの種類※1： 基準年：1990年を原則としていますが、京都議定書に準じてHFC、PFC、SF61995年としています。
※2： 温室効果ガス排出量の算定方法は、環境省・経済産業省発行の「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル」に準拠しています。なお、タイヤ産業
におけるCGSの熱電併用は効果が著しく高く、この設備による改善が大部分を占めます。CGSを適正に評価した温室効果ガス排出量算定方法（日本ゴム工業会ガイドブック案）を用いると、今回の13.4％削減は約27％削減となります。このため、本算定方式の採用を業界と共に提案していきます。
※3： 使用電力量の削減と従業員のワーク・ライフ・バランスの推進を目的として、決められた退社時間に一斉消灯を行う活動。昨年夏に本社からスター
トし、現在は全社活動として拡大しています。電力使用量で年間35万kwh（約1000世帯の1カ月分の電力使用量に相当）、CO2 排出量で年間160トンの削減を見込んでいます。

3年連続で日本コージュネレーションセンター賞を受賞
2009年3月、タイヤ生産拠点である新城工場が「第7回日本コージェネレーションセンター賞の産業部門で、昨年の三重工場に続き2年連続となる会長賞を受賞しました。同賞は最も優れたCGSの導入事例に対して贈られます。これにより同センター賞の受賞は2007年の三島工場以来、3年連続になりました。
2007年5月

三島工場

環境保全奨励賞

2008年5月

三重工場

会長賞

2009年3月

新城工場

会長賞

表彰状を手にする新城工場のスタッフ

国内外グループ会社の温室効果ガス排出量を算出
2008年度の国内外グループ会社全体の温室効果ガス排出量は573千トン-CO2でした。

省エネでさらなるエネルギー原単位の改善を目指す
2008年度の国内生産事業所全体のエネルギー原単位（e/t）は、2007

国内生産事業所エネルギー使用量と原単位

年度比1％改善を目標に取り組みましたが、減産の影響を受け1.8％（1990年を100とした指数）

悪化しました。2009年度は減産に対応した改善を図るため、省エネ活

温室効果ガス排出量の削減

動のさらなる強化に加え、再生可能エネルギーの導入など抜本的な改善対策を進めます。
※ e/tの「e」はエネルギー使用量。「t」は生産量（横浜ゴムの場合は庫入れ
換算ゴム量）

現場での省エネ活動強化を目的に情報を共有化
省エネ活動を一層推進するため、現場での省エネ活動の強化を進めています。その一環としてタイヤ・MB省エネ分科会および担当者会議を定期的に開催し、情報の共有化を図っています。特に省エネ活動の「見える化」を進めており、そのためにエネルギーの改善項目を記載するブ
ルーシートとエネルギーの悪化項目を記載するレッドシートを活用しています。この2つのシートをデータベース化し、全部門に対して省エネアイ
テムの水平展開を行っています。
蛍光灯の改善（省エネ項目）

排気ファン増設（増エネ項目）

地球温暖化防止｢国民運動」へ参加
国の地球温暖化防止「国民運動」（愛称：チ−ム・マイナス6％）に参加しています。チームの一員として、6月の環境月間と2月の省エネ月間に社長メッセージを掲載しているほか、夏場のクールビズ、冬場のウォ−ムビズの全社展開を図っています。また「CO2削減/ライトダウンキャン
ペーン」に4年連続で参加しており、2009年は本社、生産事業所、タイヤ販売会社、直営タイヤ販売店を合わせ、全759拠点が参加しました（2008年よりは19拠点拡大）。

地球温暖化対策委員会に設置された物流分科会の下、全社統合集計システムを構築し、CO2排出量の削減とエネルギー効率の改善を図っています。
環境貢献商品の定義

3年間でエネルギー効率が4.1％改善、CO2 排出量は12.1％削減

企業理念とエコタイヤの開発

当社は、特定荷主に該当したことにより、製品・半製品・産業廃棄物など法律で定める所有権の範囲において、CO2排出量およびエネルギー

環境貢献商品開発の仕組みづくり

使用量などを管理できる全社統合の集計システムを構築し、削減対策を行っています。2008年度はエネルギー消費原単位で2007年度比1％

環境性能を実現する多様な技術改善を目標としましたが、0.6％改善にとどまりました。景気低迷（販売量減少）に伴い、目標は未達成となりましたが、2006年度からの累計ですべてのジャンルをエコタイヤには4.1％改善しています。CO2排出量は2007年度比2,900トンの削減となり、2006年度から3,400トン削減しました。

安全・快適性を高めた商品

2008年度のCO2 排出量割合

物流における環境データの推移
2006年度

2007年度

2008年度

総輸送量（百万トンキロ）

231.9

235.8

213.3

CO2 排出量（トン）

28,20027,70024,800エネルギー効率（kl/百万トンキロ）

45.62

44.03

43.77

お客さまに満足いただくためにブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理

2008年度に行った主な取り組み
モーダルシフトの拡大
タイヤ部門では、国内の特定地域（札幌、福岡、仙台）への商品輸送でフェリー便利用を2.8％（全体の59.8％）拡大しました。MB部門ではJR便
利用を4％（同11％）拡大しました。

横持ち配送の削減
タイヤ部門では、工場間横持ち配送を1,599件削減しました。

工場から販売会社営業所への直送拡大
タイヤ部門では工場から販売会社の営業所直送（DC中抜き配送）を1,668件拡大しました。

ホース配管事業における工場間輸送の効率化
MB部門ではミルクラン方式により、トラック運行台数を年間40台削減しました。

産業廃棄物輸送量の削減
タイヤ・MB生産環境部会と連携をとり、輸送量を2007年度比16.2％削減しました。

2009年度の取り組み
2009年度はモーダルシフトの拡大、直送輸送の拡大、積載率の向上、産業廃棄物輸送量などの削減対策を行います。

2006年度から廃棄物埋立処分量をゼロにする完全ゼロエミッションを継続しています。また、国内全8生産拠点中、5拠点で2年前倒しで産業廃棄物の100％再資源化を達成しました。
環境貢献商品の定義
企業理念とエコタイヤの開発

2007年度比14％削減
発生量は18,899トンで2007年度に比べ14％削減 廃棄物発生量と原単位※1

2008年度の廃棄物

環境貢献商品開発の仕組みづくり

しましたが、目標の16,506トン削減に対しては14％オーバーとなり、

環境性能を実現する多様な技術

GD100のフェーズⅠ目標(1996年度比35％削減)を達成できませんでし

すべてのジャンルをエコタイヤにた。フェーズII（2009年度〜2011年度）ではフェーズⅠの目標に再挑戦

安全・快適性を高めた商品することを最優先に考え、加えて2009年度から今後の各年度の生産

お客さまに満足いただくために計画に基づき工場ごとの発生量原単位目標を新たに設定し、目標管

ブランド認知度の向上を目指して理していきます。

MB部門の環境貢献商品※1 廃棄物の定義：通常の生産活動に伴い発生する不要物で産業廃棄物、一般廃棄物、有価物の全てを含む。

環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減

廃棄物の処理フロー(2008年度)

物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理※1 2008年度は廃棄物削減の目標管理対象物以外に設備などの廃却に伴い、1,726トンの廃棄物が発生しました。

産業廃棄物100％再資源化を5生産拠点で達成
2008年度の再資源化率は99.9％で年間目標の99.7％をクリアしまし

廃棄物の再資源化率た。また、国内全8生産拠点の内、平塚製造所、三重工場、茨城工場、平塚東工場、長野工場の5生産拠点で計画より2年前倒しで100％再資源化※2を実現しました。2010年度末までに「国内全生産拠点で100％再資源化達成」に向け、2009年度は残りの3拠点で早期達成を促進していきます。
※2 100％再資源化の定義：最終処分量（=直接埋立量＋有効利用を伴わない焼却処分量）をゼロにすること。

国内外グループ会社の生産拠点でゼロエミッション活動を展開中
横浜ゴム本体は2006年3月以降、国内全8生産事業所で完全ゼロエミッション※3を継続しています。国内グループ生産拠点では、2009年度
末までにゼロエミッション達成、2011年度末までに完全ゼロエミッション達成を目指します。海外グループ生産拠点は、フェーズII（2009年度〜2011年度）期間内の早期に主要工場（杭州横浜輪胎、ヨコハマタイ
ヤマニュファクチャリング・タイ）でのゼロエミッション※4を達成させ、順次他の海外工場へ展開して、2011年度末までに完全ゼロエミッション
達成を目指します。
※3 完全ゼロエミッションの定義：直接埋立処分量をゼロにすること。
※4 ゼロエミッションの定義：直接埋立処分量を廃棄物発生量の1％未満に海外（タイ）の工場でゼロエミッション活動のヒヤリングを行っている様子すること。

廃棄物処理委託先の監査を継続的に実施
不法投棄などの未然防止を図るため、2008年度も国内生産拠点の全ての処理委託先(102件)について監査を実施しました。2009年度からは国内グループ会社の生産拠点の処理委託先まで拡大して定期的な監査を実施していきます。

PCB廃棄物の適正管理
2008年度は新たに10台のPCB含有機器が使用済み廃棄物となり、全社で合計200台ののPCB廃棄物を適正管理、保管しています。処理開始
可能の連絡を受け次第、法令に基づく処理委託の手続きを行い、順次処理していきます。

水、大気、土壌への影響を最小限にとどめるため、様々な対策をとっています。
環境貢献商品の定義

水使用量は削減、原単位は減産により悪化
2008年度は、水使用量原単位で2007年度比1％改善を目標に活動を水使用量と原単位

企業理念とエコタイヤの開発

展開しましたが、6.1％悪化となりました。水漏れ対策の強化および節

環境貢献商品開発の仕組みづくり

水コマの取付、啓発活動での節水対策を行い、総使用量では2007年

環境性能を実現する多様な技術度より307千m 削減しましたが、原単位では約10％の減産分を吸収ですべてのジャンルをエコタイヤにきませんでした。2009年度は、減産分を考慮した総量管理で7,760千

安全・快適性を高めた商品

m3を目標に活動を展開します。

お客さまに満足いただくために

3

ブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

環境負荷の全体像※ 原単位算定式＝水使用量／生産量※ 対象範囲＝国内生産事業所

温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水質管理の強化水、大気、土壌への対策

規制値を順守する上で自主管理値を設定し管理の強化を図っています。そのため、2008年度からは新たに水質悪化のレベルに応じて、「環境

化学物質の管理事故」「環境重大ヒヤリ」「環境ヒヤリ」の 定義を定め、運用を開始しました。自主管理値を超えた場合は「環境重大ヒヤリ」と位置づけ、是正措
置を行 うよう取り決めています。2008年度は三重工場NO.1排水の定期水質測定（8月5日実施）において、工場排水PH計センサーの劣化などにより、 伊勢市の公害防止協定値を超過しましたが、速やかに伊勢市へ連絡して対応し、協定値違反にはなりませんでした。なお、2008年度に規制値および自主管理値を超過したのはこの2回だけです。

BODとCODは法規制をクリア
BOD、CODは濃度管理を実施しており、法規制に対して十分なレベル

BOD、CODの排出負荷量と排水量で順守しています。しかし、BODおよびCOD負荷量は個別濃度の若干の増加により2007年度より増加しました。
※ BODは生物化学的酸素消費（要求）量。CODは化学的酸素消費（要求）量。BODは河川、CODは海や湖水の水質汚染を測る指標で値が高いほど汚染が大きいことになる。

※ 対象範囲＝国内生産事業所

大気管理の強化
規制値を順守する上で、自主管理値を設定し管理の強化を図っています。2008年度より水質管理同様、悪化のレベルに応じて「環境事故」「環境重大ヒヤリ」「環境ヒヤリ」の定義を定め、運用を開始しました。2008年度は2件の自主管理値の超過がありましたが、法規制値および協定値
は全てクリアしています。

NOxとSOxは法規制をクリア
NOxおよびSOxは排出濃度で管理しており、法規制値は順守しています。2008年度のNOx排出量および原単位は、2007年度に比べ若干減
少しました。SOx排出量および生産高原単位は若干増加しましたが、SOx排出量は2006年度以降、燃料転換（重油からガス）を行った結果、大幅な削減を実現しています。
※ NOxは窒素酸化物。SOxは硫黄酸化物。
※ 原単位算定式＝排出量／生産量

NOx、SOx排出量と原単位

※ 原単位算定式＝排出量／生産量※ 対象範囲＝国内生産事業所

ダイオキシン類への対策
廃棄物焼却炉のある三重工場では年に1回定期的に濃度を測定しています。2008年度も規制値をクリアしました。
三重工場ダイオキシン類測定データ(2008年度)
規制値

2008年度実績値

排ガス（ng-TEQ/m3Ｎ）

項目

10

0.0000014

排水（pg-TEQ/L）

100.00072

焼却残渣（ng-TEQ/g）

30

飛灰（ng-TEQ/g）

3

0

臭気の低減
2008年度は臭気に関して6件の苦情がありました。法規制値は順守していますが、臭気は感覚公害であるため、設備の改善で対応する抜本的対策を進めていきます。その一環として三重工場では2008年12月にディップ臭を発生する設備を停止しました。これにより臭気に関する苦情は大幅に減少しました。

土壌汚染への対応
2006年度までに国内７生産拠点に設置した観測用浅井戸の水質検査を毎年定期的に実施しています（長野工場は水脈位置が深いため直接
土壌分析を実施）。2008年度も土壌汚染対策法の規制物質に関わる基準をクリアしました。また、過去に地下水の塩素系有機溶剤濃度が基準を上回った平塚製造所では、現在も曝気浄化処理を継続中で、地下水中の濃度は環境基準をクリアしています。

化学物質の規制が世界的に高まる中、化学物質管理委員会が中心となって、国内外グループ会社も含めた管理体制の強化を進めています。

REACH規制への対応

環境貢献商品の定義

2005年に発足した化学物質管理委員会の中に、部門横断的なREACH分科会を組織して取り組みを進めています。昨年12月に当社製品（接企業理念とエコタイヤの開発

着剤）の予備登録を完了しました。現在、EU当局から公表された高懸念物質（SVHC）や要認可候補物質の社内製品中への含有確認調査を終

環境貢献商品開発の仕組みづくり

了し、要認可候補物質のDEHP（フタル酸ジニエチルヘキシル）、BBP（フタル酸ブチルベンジル）について代替品の検討を開始しました。

環境性能を実現する多様な技術

また、サプライチェーンを通じて、物質や調剤を製造または輸入する調達先に対してREACH規制で要求されている登録の意向調査を実施し、現在、調査結果に基づいて個々の原材料ごとに対応しています。さらに調達先に対してDEHP、BBPなどの要認可候補物質だけでなく、高懸念物質（SVHC）として公開された15物質の含有調査の実施を開始しました。

すべてのジャンルをエコタイヤに
安全・快適性を高めた商品
お客さまに満足いただくためにブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

重金属（ELV）指令への対応
鉛、六価クロム、カドミウム、水銀の4化学物質（SOC）の全廃に向け、調達先と協業してこれら重金属を含まない原材料や副資材、部品の採用を進めてきました。2008年度は2007年度からの継続により、約4,500点の銘柄について4物質の非含有データ保証を完了しました。

環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減
物流におけるCO2削減

化学物質管理体制の整備
国内外の化学物質規制への網羅的な対応と、部門横断的な化学物

廃棄物の削減MS-InCの概念図

質管理体制を進め、2007年7月から購入品（原材料・副資材・部品）情

化学物質の管理報の全社共通管理方法および購入品情報の一元管理の仕組み作りに着手し、管理の枠組みが完成しました。一元管理で得られたデータを現在運用している化学物質データ社内一元管理システム「MS-InC（エムエス・インク）」に追加し、データベースの充実を図っています。

グローバルな化学物質管理体制を構築するために
海外生産拠点におけるSOC非含有保証体制の整備（SOC非含有エビデンスデータの整備とMS-InC展開）を進めています。また、要領・基準などの英文版を導入し、国内の化学物質管理手法を現地の実情を考慮しつつ運用しています。これにより、当社の重点管理物質の管理・教育の実施、禁止・制限物質の管理、調達先へのSOC管理の要請と有害物質非含有データの入手、MS−IｎCでのデータベース運用などが可能となりました。

VOCsの削減
排出量の上位を占める揮発性有機溶剤（VOCs）の削減に取り組み、

VOCs排出量と生産高原単位

2008年度は全社目標を上回る前年度比10％減を達成しました。今後はGD100のフェーズⅡ(2009年〜2011年度)の削減目標を2000年度比55％削減から60％削減へ上方修正して取り組みます。また、今まで大気へ排出していたVOCsの一部を回収することにより、排出量の削減をさらに推進します。

※ 原単位算定式＝排出量／生産量※ PRTR対象外のゴム揮発油を含む※ 集計範囲を見直し数値を変更しました。

PRTR対象化学物質の削減

水、大気、土壌への対策

2008年度のPRTR対象化学物質の排出量および移動量の合計は76.5

トルエン排出量と生産高原単位

トンで2000年度比79％減少しました。特に大気排出量の大半を占めていたトルエンは2000年度比92％削減しました。
※ PRTR＝化学物質排出移動量届出制度。有害性のある化学物質の発生
源と排出量を把握し、公表する制度。

※ 原単位算定式＝排出量／生産量

環境会計によって活動を定量的に把握することで、効率的かつ効果的な環境保全を継続して進めています2008年度は、年度目標として掲げていた「新規商品に占める環境貢献商品比率100%」を達成しました。この結果研究開発コストは、投資が前

環境貢献商品の定義

年同期比10.2倍の5億6,4006万円、費用は同4.1倍の66億9,000万円と大幅に増加しました。

企業理念とエコタイヤの開発
単位：百万円

環境保全コスト

2007年度

主な取組内容事業エリア内コスト

環境性能を実現する多様な技術

2008年度

すべてのジャンルをエコタイヤに

投資

費用

投資

費用

241

1,624

212

1,398

公害防止コスト

脱臭装置、防塵装置、環境対策費用など

84

349

34

379

地球環境保全コスト

コージェネレーション設備投資、省エネルギー活動費など

103

94

175

73

資源循環コスト

廃棄物分別、処理費用など

54

1,181

3

945

上下流コスト

環境物品などの提供、環境負荷低減のためのコスト

3

76

1

49

管理活動コスト

環境マネジメントシステム維持・運用費用、環境･社会報
告書作成、環境管理人件費など

46

667

55

863

研究開発コスト

環境負荷低減のための研究・開発コスト

6

1,636

56

6,690

社会活動コスト

環境面における環境貢献活動

0

16

0

29

0

0

0

0

296

4,019

324

9,029

小計
合計

4,315

9,353

対象： 横浜ゴム国内生産事業所、対象期間：2008年4月〜2009年3月。
* 環境省の「環境会計ガイドライン（2005年度版）」、日本ゴム工業の「環境会計」ガイドライン（2003年版）に準拠しました。
* 研究開発コストは、環境負荷軽減に向けた開発及び環境貢献商品開発費用。
* 人件費は、環境保全活動に取り組んだ工数を算出して計上しました。
* 環境損傷コストは0です。原価償却費用は計上していません。

経済効果としては、廃棄物リサイクルによる収益、省エネルギーやリサイクル品使用による費用削減により15億4.100万円の効果を上げました。一方、環境保全効果は、CO2 の削減量としては基準年比較マイナス13.4％とすることができました。

経済効果
単位：百万円
2007年度

主な取組内容収益

事業活動で生じた廃棄物リサイクルなどで得られた収益
省エネルギーによる費用削減

費用削減

リサイクル品使用による費用削減

合計

2008年
度

189

199

1,398

729

540

613

2,127

1,541

環境保全効果
効果の分類

対前年比削減量

参照ページ

温室効果ガス排出量（千トン-CO2 ）20

温室効果ガス排出量の削減

VOCs排出量(トン）531

化学物質の管理

完全ゼロエミッション継続（国内8事業所）

廃棄物埋立量(トン）

国内5生産事業所で100％再資源化達成

廃棄物発生量(トン）3,192

グループ会社の環境会計
分類

単位：百万円
2007年度
投資

2008年度費用

投資費用

事業エリア内コスト

4

57

0

29

管理活動コスト、社会活動コスト

0

6

0

26

合計

67

55

安全・快適性を高めた商品
お客さまに満足いただくためにブランド認知度の向上を目指してMB部門の環境貢献商品

環境負荷の全体像
温室効果ガス排出量の削減

環境損傷コスト

効果の分類

環境貢献商品開発の仕組みづくり

廃棄物の削減物流におけるCO2削減
廃棄物の削減水、大気、土壌への対策
化学物質の管理対象範囲：ヨコハマタイヤ東日本リトレッド（株）、山陽リトレッド（株）、協機工業

環境効率は、環境負荷を抑えていかに効率的に事業活動を行っているかを見る指標です。環境負荷を分母に売上高を分子とし、指数が大きいほど改善が進んでいることを示します。横浜ゴムは下の3つの重要課題を環境効率指標にしています。2008年度の温室効果ガスの指標は168で前年度と同様ですが、これは景気後退で売上高が減少したためで、絶対値では20,000トン削減しました。VOCsと再資源化の指標は、共に前年度から大幅に改善しました。

*1 「売上高／温室効果ガス排出量」：基準年（2000年度）を100とした指数。
*2 「売上高／VOCs排出量」：基準年（2000年度）を100とした指数。
*3 「売上高／廃棄物最終処分量」：基準年（2000年度）を100とした指数。