愛知大学中日大辞典編纂所『日中語彙研究』第７号（2017）25‒33

辞典史資料による中日大辞典編纂所の歴史 ５

今泉潤太郎

初版の印刷と刊行
本誌第４号に続き初版の印刷と刊行について述べるが、繰り返しになるところはご容赦願いたい。
『中日大辭典』“編者のことば” で鈴木択郎は、1953 年７月「愛知大学長（元東亜同文書院大学長）本間喜一氏から辞典原稿をかえしてもらうよう願出ようと熱心に説かれた。わたしは原稿カード引渡しの際、接収委員鄭振鐸氏に対し「もし事情が許すようになったら、われわれの手でこの辞典を完成させてもらいたい」と口頭ながら申入れてあったことを思い出し、願出て見ることにした」と述べている。また後に「中日大辞典の思い出」（「資料による中日大辞典編纂所の歴史４」（以下「編纂所の歴史４」）資料 4‒3ｅ(2)『日中語彙研究』第４号所載）の中で「これで見るとやはり引渡すのは惜しかったのだと思う。しかし、敗戦は絶対的のものだからあきらめ易かった。また、自分の責任ではなくてこの責任から放免されたわけで、心の奥ではほっとした気持ちもあった」と当時の心境を語っている。鈴木が鄭に述べた言葉は後になるほど重さを持つ。これを根拠として本間はカードの返還を願い出ようと決心した。鈴木の言葉がなければ本間は返還を申請しなかったし、『中日大辭典』もあり得ないのである。本間はなぜ “熱心” だったのか。これにこだわってみたい。
日本の敗戦に伴い中華民国政府に没収された東亜同文書院大学の財産（の― 25 ―

『日中語彙研究』第７号一部）である辞典カードを中華人民共和国政府に対して、元来の所有者である本間（東亜同文書院大学学長）が返還を願い出る。これは、国際法及び日中の国内法からみて如何なることか。法学者である本間は理があると考えた。カード著作権者の鈴木の申し入れとともに、本間は愛知大学長として辞典を完成させる旨を誓約し返還願いを提出したのである。
いかに道理があって願い出ても情況が許さなければ相手にしてもらえない。当時の中国の国内事情や日中関係を本間はどのように見ていたのか。
新中国政府はこの願い出を慎重に扱う。辞典カードの所在を調査し、確認し、熟慮のうえ可否を決める。少なくとも無視や門前払いはしないだろう。
キーマンの鄭振鐸が政府の文化部副部長の要職についているのはラッキーだ。辞典カードは文化財であり所管責任者の鄭の同意があれば返還は円滑に進む。返還願いは同時に郭沫若に対しても行われた。彼は中国学術文化界を代表する人物で知日派として著名である。日本人の心情を理解できる彼ならば助力が期待できる。本間の考えを整理して述べれば以上のようになる。
当時、新中国との国交樹立を願う日本国民の声を反映して日本中国友好協会設立の機運が高まり、その発起人となって積極的に行動した本間の情勢判断に誤りはなかった。協会理事長になった旧知の内山完造のアドバイスもあった。いずれにせよカード返還の願い出は中国の対日外交政策上の判断基準に照らして処理される。カードを返還すれば日本人の対中好感度が上がり、国交回復運動の発展に寄与することになり、ひいては日本政府の中国敵視政策を変更させる上にも有利であると中国側は考えるだろう。事態は本間の見立てどおりに展開した。その後、鄭の手元にあったカードは日本へ返還すべく外交部へ所管が移された。その際に重要な働きをしたのが郭であった
ことは、後に中国人民保衛世界和平委員会主席郭沫若の命令により日本人民にカードが贈呈された（返還された）ことによって裏付けられた。
本間は辞典編纂事業の全体像すなわち辞典編集作業の内容と問題点、原稿完成までの時間と必要人員、予想される経費並びに辞典の印刷と出版、刊行後の問題点について大要を取りまとめた。辞典編集に関しては鈴木の考えをそのまま取り入れ、刊行に関しては著名出版社による出版を予定した。特に― 26 ―

資料による中日大辞典編纂所の歴史 ５意を用いたのは編集、刊行助成の資金獲得である。本間は理事長兼学長として大学の経営に苦心するなかで辞典編纂事業の概要をまとめた。鈴木は「いいものさえ作っておけば何とかなるという呑気な考えを持って居たものの資金調達の能力はゼロなので、資金調達は一切本間先生にお願いし、お骨折りを願っていたのであった」（前掲「中日大辞典の思い出」）と述べている。言葉どおりに鈴木は “いい” 原稿を仕上げ、本間は辞典として出版したのである。
カードが日本に到着した昭和 29（1954）年９月、本間は大学評議会にカードの返還に至る経過の報告を行うとともに辞典編纂事業の趣旨説明を行い、華日辞典編纂処設置と辞典刊行会暫定規定を提案した。この提案は評議会で可決されて全学の了承が得られた。辞典刊行の趣旨は愛大の前身東亜同文書院大学で中断された華日辞典編纂を引き継いで完成させ、辞典を出版するというものである。財政に責任を持つ評議会としては、大義名分よりも資金面の手当が関心事であったが、本間がその責任を持つというのである。本間学長のリーダーシップによる提案であり、その経営手腕に全幅の信頼を寄せる評議会としては賛成するほかない。
本間は華日辞典編集、出版に関する責任機関として華日辞典刊行会の設置を考えた。辞典編纂は長期に及ぶ困難な作業であり相応の支出を伴い大学財政に影響が及ぶのは必至である。大学の事業として扱うが資金面では別途の手立て即ち外部の助成金、補助金の獲得を講じなくてはなるまい。そのための刊行会である。規定では旧同文書院関係者、日中友好協会理事長など学外者及び学内の本間、鈴木らによって刊行会を組織し、その下に編纂処を置く。刊行会は愛知大学国際問題研究所（所長小岩井浄法経学部長）内に置くとされた。愛知大学で “国際” は “中国” のダミーとして用いられたことは前にも述べたが、開学当時、同研究所を総合的中国研究センターとして位置付ける構想の一端をかいま見ることができる。華日辞典編纂処開設の関連経費も同研究所予算のなかに組み込まれていた。華日辞典刊行会はこの後、自費出版に必要な資金獲得の組織となり、さらに出版後は辞典の継続発行と売上げ収益に関与する組織となっていく。
評議会の審議はもっぱら編集経費をどう手当するかに集中した。編集を始― 27 ―『日中語彙研究』第７号

めるかどうかの段階で本間は出版後を視野に入れて考えていた。愛知大学が作った中国語辞典を国内は勿論、中国や欧米にも広く販売して、その売上げ収益を積み立て愛大と中国との学術交流の基金とする。そのために評議会の直接的関与を避ける含みで辞典刊行会の設置を提案したのである。
評議会で辞典編纂事業にゴーサインがでた。本間、鈴木の華日辞典出版の熱い思いに対し評議会側は辞典原稿の完成までは大学が面倒をみることを約束した。辞典編纂処が発足した昭和30（1955）年の秋、本間は小岩井と学長を交替したが、変わらず辞典編纂処を激励する頼もしい存在であった。

辞典を大学の自己出版で行うことは初めから決めていたわけではない。鈴木の念頭にあった出版社は三省堂であった。東亜同文書院時代にさかのぼるが、鈴木は上海の同社から華日辞典の出版について打診を受けたことがあったので、内心いささか期待するところもあった。原稿完成の目処がつき早速三省堂へ話をもっていったところ、同社はすでに熊野正平（一橋大学教授）と契約して中国語辞典の編集を進行中であると知らされた。鈴木は心中複雑な思いをもったに違いない。本間は安部能成からの紹介で岩波書店に相談したところ、「岩波も小さい薄い中国語の辞書を出していたので、別の大型辞典を出すことに難色を示した」（前掲「中日大辞典の思い出」中の本間の言葉。
「編纂所の歴史４」資料 4­3ｃ(13) 所載）。本間が期待していたのは平凡社であった。本間は以前華日辞典カード返還に関して下中弥三郎社長と話す機会があった。調査費までは出せないが将来出版する際は相談に応じようと好意的であった同氏の言葉をたよりに、辞典出版の話を持ち込んだ。残念ながらすでに同氏の没後のことで、新社長は全く関心を示さず本間にとり不本意な結果となった。他の出版社との交渉は特になかったようで、早々と出版社に見切りをつけ「自己出版しなくてはならん」（同前本間の言葉）となったのである。編集が長引いたため出版社への打診が遅れたことも否定できない。
予定の倍の年月を費やしたことについて、鈴木は辞典の “編者のことば” で詳しく説明している。責めは編集側に求められるが、この時期に中国の言語面に於ける急激な変革がもたらした影響をまともに受けた故でもある。
中国で民国時代から始まった国語改革運動が新中国政府主導のもとで全面― 28 ―

資料による中日大辞典編纂所の歴史 ５的に展開され、その成果が発表されている時期に愛大の辞典編纂は進行した。例えば簡化漢字、異体字、標準語音、標点符号などなど、凡そ辞書作成の前提となる重要事項が次々と方案として制定された。ゆえに愛大の辞典編集はこれら成果を取り込む形で進行せざるを得なかった。一つの課題の処理に没頭するなかでさらに次の課題の処理が重なり、時間を食う面倒な作業となる。これらの総作業量は予想外の膨大なものであり、原稿完成時期を大幅に遅らせた。その反面、内容が充実し質の良い辞書となったのもまた事実である。
外部資金の導入では文部省をはじめ大手新聞社への編集助成の申請を積極的に行った。文部省の科研費（機関対象）の申請には内山雅夫があたり提出書類作りに苦労したが、かなりの額が獲得できた。朝日新聞社から用語辞典出版の名目で助成を受けたものの学内事情によって辞典編纂処の手から離れ、平成元（1989）年に国際問題研究所から『中国政経用語辞典』として出版された。
助成を得るため本間（華日辞典刊行会）が考えたのは、各企業から辞典の注文を受け予約金を前納してもらい、辞典出版後に各企業の名義で辞典を中国側へ寄贈するという案であった。この提案は新聞社、企業の賛同を得て多数の予約注文がとれた。愛大が作る辞典を買って中国側へプレゼントする、企業側の損は明白であるようだが、なぜか受け入れられた。中国の商慣習で“買一送一”、一つ買ってくれたら一つおまけをあげる、というのがある。本間の案では逆に辞典を買ったら中国にあげるのである。本間の熱意に応え損得抜きで愛大を支援するとはいえ、多数の辞典を購入する企業にとっては相当の出費である。多少の利はあると考えて予約したのかもしれぬ。
日本は当時米国に追随して中国敵視政策、対中禁輸政策を実施して中国とは断交中であった。これに対し中国は米国に追随しない国、友好的と認めた企業との間で貿易を行う政策をとり、春秋２回、広州貿易会を大々的に開催した。日本の大企業は中国との直接の取引を避けダミーの友好商社を通じて商売するという姑息な手段をとった。三菱商事は明和通商、三井物産は第一通商の名で別会社を作り交易会に参加した。また新聞、放送など報道分野は― 29 ―『日中語彙研究』第７号

厳しい当局の管制下にあり、外国の報道機関が取材のため自由に入国することは不可能であった。入国を許可された場合でも取材活動は極端に制約を受けるのが常であった。新聞社は記者の派遣枠の獲得を巡っては中国側にさまざま働きかけていた。さまざまな制約のもとで各企業は中国と友好関係をつくるための努力を惜しまなかった。
本間の案は当時の情況に見合った、まさに時機を得たものであった。日中友好の精神で返還された原稿カードをもとに愛大が編纂し我社が賛助して出版された『中日大辭典』を中国に贈呈することができ喜ばしい。この辞典が日中の学術、文化交流の促進に大いに役立つことを願う。表向きはこうであり、内実は日本側は各社が中国へ辞典をプレゼントできる。中国側も一千数百冊の中日辞典を無償で入手できる。何より大学側は念願の辞典を出版できるのである。三者は三様の利益を得ることになる。
小岩井学長の没後、本間は再び学長に戻った。昭和 38（1963）年初、北アルプスの薬師岳で冬山合宿中の山岳部員が遭難した事故の責任をとり本間は学長を辞した。その後、名誉学長となってからも引き続き刊行会の役員として活動する。おりから愛知大学創立20周記念事業の項目に辞典出版が取り上げられ、印刷費不足が生じた場合は大学が一定額の融通をする内意が示された。これで本間は辞典刊行会の自己出版に踏み切った。
辞典の出版にあたり最初から本間、鈴木の良き相談相手となったのは株式会社大安社長の小林実弥（同文書院40期）である。小林は中華人民共和国成立後に新中国の文物、出版物を専門に扱う書店を東京で立ち上げ、昭和30（1955）年には同文書院同期の大山茂を専務に迎え業績をのばして神田神保町に進出した。ダイレクトメールによる書籍販売に力を入れ、月刊の書籍カタログ『大安』は中国専門家の寄稿や中国学術界のニュースなどを毎号掲載し珍重された。全国の大学、大学生協への書籍持ち込み販売に力をいれたので、地方の大学の教員、学生は手に取って中国書を見たり、中国の出版情報を得ることができた。各研究機関、官公庁、新聞社、商社などへ売り込み着実に業績をあげ、この業界屈指の専門書店となった。小林は開業するや愛大を尋ね、国際問題研究所の要望する新中国の書籍や定期刊行物の提供をはじ― 30 ―

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め、大学図書館への中国書籍の納入に実績をあげた。華日辞典編纂処開設後はさらに関係が深まった。
小林、大山は同文書院に入学し鈴木に師事して以来の昵懇であったが、特に辞典編纂が始まってから一段と密接な関係をもつことになる。辞書編集の参考文献のなかにはカタログに入っていないものも多かったが大安は注文によく応じてくれ、また中国における辞書編纂の情報をいち早く知らせてくれる力強い存在であった。小林は辞典出版の相談相手となり刊行助成の募金で奔走する本間に協力した。自費出版に決定後、辞典刊行会は正式に大安と出版契約を結んだ。昭和 40（1965）年に入り辞典刊行趣意書が愛知大学中日大辞典刊行会名で公表されたが、所在地は株式会社大安内となっている。これ以降は株式会社大安が印刷、出版、販売など一切を取り仕切ることとなった。
印刷は大日本印刷株式会社、凸版印刷株式会社、図書印刷株式会社の三社から見積書をとった。いずれも日本を代表する印刷会社であり技術面は信頼できる。当時は活版印刷の時代で、印刷は活字を組んで版をつくり、この組版を原版として印刷する。
『中日大辭典』では辞典本文の中国語は中国の正体字とされる簡体字を用いて表記され、さらに親字には簡体字の他に繁体字、異体字が併記される。当時、日本の印刷会社で数千もの簡体字の活字を揃えているところはなかった。したがって印刷会社側は通常の印刷費のほかに簡体字活字母型を作製する費用が要る。完成原稿カードの数から推測して辞典本文だけで２千頁近くなるが、漢字索引、日本語索引、付録などを含めて２千頁以内とし、初刷を１万冊、増刷も予定する。以上を条件とした場合の印刷費、製本費は膨大になると予想された。三社が提示した見積もり金額は平均数千万円程度で上下の幅にかなり差があるが、これは簡体字作製費の多少によるものである。大安の粘り強い値引き交渉によって簡体字活字母型作製の経費を会社が持つという破格の条件で図書印刷と印刷契約が結ばれた。
印刷、製本には２年程度を予定した。沼津に在る図書印刷原町工場で印刷が始まったのは昭和40年春先である。完成原稿カードが工場に渡り、刷り上がってきたゲラを校正して工場へ戻す。簡体字の活字作製が進むにつれ校― 31 ―『日中語彙研究』第７号

正ゲラの処理も早くなる。並行して本文最終部分と付録の編集を完了させる。校正は４校までとし、５校は清刷りである。出稿予定表が作られ、これに依って原稿カードは拼音の ABC 順に一定量が定期的に工場へ渡された。

工場から出てきたゲラの校正と戻しが進むにつれ問題もでてきた。印刷されて初めて判明した問題もあり、なかには執筆基準の訂正に及ぶものもあった。再校は夏期休暇を利用して学外から専門家を招き一挙に完了させた。
簡体字の作製は簡単ではない。十数センチ四方の和紙に墨書された簡体字が活字母型作製用の原稿であり、縮小して原版を作る。このため一時期、原町工場への出張校正を重ねた。簡体字のうち簡化偏旁を伴うものは日本の明朝体活字をそのまま使用した。この分まで含めて新活字を作れば時間も金額も到底間に合わぬ。また宀の起筆が「ヽ」となるように、簡体字は細部において明朝体と相違するが、これにも目をつぶった。
『中日大辭典』が全ての簡体字を採用したのは、コンピュータ印刷になった増訂第２版以後である。
初校ゲラを見て通常の辞書の組み方では到底２千頁内で収まりきらぬ分量であることが判明した。そのため本文１行あたりの字数を増やしたり、行末の文字を下の行の余白に追い込んだりした。その結果、総頁数は抑えたが、頁あたりの文字数は増え、小さい活字で印刷された紙面がさらに見づらいものとなった。また漢字索引は見出字に該当頁のノンブルを付けるだけであるが、日本語索引は見出字、見出語と例文中の日本語から中国語を引くことができる方式にした。２万に近い日本語に本文中の該当頁のノンブルと行を示すａbｃ（５行ごとに付された a 〜 n の記号）を付ける作業は容易ではない。
多数の学生の手作業で本文ノンブルが確定した段階で一挙に行った。第２版のコンピュータ印刷による索引と比べても遜色ない出来である。
印刷、製本は予定を大幅に越えた。昭和42（1967）年末、“過去何回かにわたる発行期日の延期” を詫びて “これ以上遅延することは絶対にございません” と愛知大学中日大辞典刊行会、図書印刷株式会社、株式会社大安の連名で予約者に陳謝する結果となった。遅れが生じた原因の一つに文化大革命に関連する語彙を急遽取り込んだことがある。印刷開始後１年半、校正作業が最終段階に入りかかる昭和 41（1966）年夏、中国で文化大革命が始まり多― 32 ―

資料による中日大辞典編纂所の歴史 ５

数の新語が出版物に溢れ出た。これに対する知的要求の高まりに応えて鈴木は新語の収録に踏み切った。刊行の遅れが懸念されるなかでの決断であったが、本間は鈴木をあくまで支持した。索引はすでに仕上がっているため、検索ノンブルを変えない前提で新語の取捨と語釈の字数に意を用いた。多数の文革関連語彙が収録され辞典の評価を一層高める結果となったが、刊行の遅延を招いたのは誠に遺憾であった。昭和 42年 11月に鈴木はようやく辞典巻頭の「編者のことば」を書き上げる余裕を得た。12 月本間は発行の遅れを予約者に陳謝するとともに『中日大辭典』の刊行を告げた。発売は翌年２月となった。

資料『日中語彙研究』第４号所載「資料による中日大辞典編纂所の歴史４」に掲載済み。

今泉潤太郎

Imaizumi Juntaro

愛知大学名誉教授― 33 ―

専門：中国語学