JFMAジャーナル別冊 調査研究部会 特集号

ESG/SDGsとファシリティマネジメント

BIM・FM研究部会

BIMによるファシリティのデジタル情報化とSDGsへの貢献
1．はじめにBIM(Building Information Modeling) が ど の よ う にSDGs を実現できるかを考える。

猪里 孝司（部会長）
大成建設株式会社
設計本部 設計企画部長
認定ファシリティマネジャー

２．「7. エネルギーをみんなにそしてクリーンに」の支援
BIM による建物情報は、3 次元形状情報とともに属性

BIM は「コンピュータ上に作成した主に 3 次元形状情報情報（材料・部材の仕様・性能、仕上げ等）を持つことに加え、室等の名称・面積、材料・部材の仕様・性能、ができる（図表３）。設備機器の仕様や性能、建築材料仕上げ等、建物の属性情報を併せ持つ建物情報モデルをの材質や熱還流率などの情報も属性情報として保持するこ構築するシステム」と説明されている。ここでいうシステムとができる。3 次元形状情報とこれらの属性情報から温熱とは、単なるコンピュータのプログラム等の狭義のシステム

環境のシミュレーションやエネルギー消費のシミュレーショ

ではなく、制度や仕組み、手法などを伴った広義のシステンを行うことができる（図表４）。建物の計画、設計段階

ムと考えていただきたい。BIM 活用とは、計画から解体・で BIM による建物情報が温熱環境やエネルギーシミュレー撤去に至る建物のライフサイクルにわたってデジタル化さションに使われるようになってきた。設計の詳細度が上がれた建物情報を作成、更新、共有し、それを活用することり、具体的な機器や建材が決まるとより正確なシミュレーといえる。（図表１）

ションが可能になる。建物の設計段階で BIM による情報

建物にライフサイクルに関わるさまざまな関係者（発を基にして、さまざまなシミュレーションを行うことで、効注者、ファシリティマネジャー、コンサルタント、設計者、率的な建物を設計することができるとともに、消費するエ施工者、専門工事業者、施設管理者、運用管理者など）

ネルギー量の正確な予測が可能となる。さまざまなシミュがそれぞれの業務で必要な建物情報を共有し、情報を更レーションは BIM が使われる前から行われてきたことであ新、追加することでさまざまな効果があると考えられているが、BIM を活用することで建物を運用している期間でのる。そのことを国土交通省は端的に「いいものが正確で実情に即したシミュレーションが可能となる。

無駄なく、速く 建物にも、データにも価値が」と表現している。
（図表２）
BIM 活用の効果のひとつとして SDGs の実現が挙げら建物の運用段階に入ると実際に使用されたエネルギー量のデータが蓄積される。近年は IoT、DX の掛け声のもと、さまざまなセンサーが比較的安価に提供されるようになり、れる。

これらのセンサーから温度、湿度、照度、気流、人流など

図表 1

図表 2

BIM の活用

BIM 活用の効果

2023 ● JFMA JOURNAL - R691

BIM・FM研究部会

さまざまな情報、詳細なデータを入手することができるよ

フサイクル中には幾度かの大規模修繕や機器の更新が実うになりつつある。設計段階のシミュレーションと運用段階施される。大規模修繕や機器の更新、解体は廃棄物を伴の実績の比較は、まさに PDCA の第一歩である。そこに各う。廃棄物の再利用や処理には、その廃棄物に関する情種センサーからデータを加味することで、現在の運用状況報が不可欠なのは自明である。SDGs の浸透に伴い建材のに即した詳細な分析とシミュレーションが可能となり、次の再利用の要求が増加すると推察されるが、建材や機器のPDCA サイクルが回りだすことになる。これを繰り返すこと適切な再利用には正確な情報は必須である。現在、運用で運用段階の消費エネルギーや CO2 排出量を削減するこされている建物のほとんどは BIM 以前のものなのでデジタとができる。

ル化された建物情報は少ない。デジタル情報があったとし

以上は、建物単体での例であるが、国土交通省が主導ても、他者が情報を再利用できるような形にはなっていな

する 3D 都市モデル整備・活用・オープンデータ化プロジェ

いので、建物情報を効率的に利用することができないといクト（PLATEAU）と連携することで、実際の敷地の中でのう問題がある。BIM によるデジタル化された建物情報が一日射や気流のシミュレーションが可能となり、さらに現実に般化することで、改修や解体時に出される廃棄物の材質や近い状態の PDCA が可能となり、都市や地域レベルでの量を正確に把握することが可能になり、それらの廃棄物を消費エネルギーや CO2 排出量の削減に貢献できるように有効に再利用できるようになる。

なる。（図表５）

３．「12. つくる責任 つかう責任」の支援

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４．
「９．
産業と技術革新の基盤をつくろう」の実現

BIM は建物の長寿命化を実現する。建物が永く使われデジタルツインという考え方がある。これは、現実空間るには、使う目的に合致した空間である必要がある。しかと対を成すものをデジタル空間で構築し、シミュレーションし使う人が建築の専門家である場合は少ない。使う人と設により予測の精度を上げ、よりよい現実空間を実現しようと計する人の間を埋める必要がある。BIM による建物情報は、いうものといえる。現在、私たちが実感しているものは少使う人と設計する人の橋渡しをすることができる。双方のないかもしれないが、今後のシミュレーション技術やコンコミュニケーションを活性化し、お互いの理解を深めるこ

ピュータ能力のさらなる向上によるデジタルツインの高精とで目的に合致した建物を設計することができる。エネル

度化、ロボットや自動化技術の発展による建築生産の高度ギーだけでなく、さまざまなシミュレーションを重ねること化等が、これまでとは異なった現実空間を実現させることで、相互理解の記録とすることができる。また設計意図とは夢物語ではない。そこに至る過程でさまざまな技術革新

BIM による建物情報を連携させることで、建物の構成や部があり、新たな産業が生まれてくることが期待されている。

材、仕上げや機器の意味をより深く理解できるようになり、デジタルツインだけでなく、今まさに社会で起こっているそれが建物を永く使う素地となる。

DX（デジタルトランスフォーメーション）といわれている変永く使われたとしても、その用を終えるとほとんどの建物革に加わるためには、デジタル情報が必須である。可変性は解体され、ライフサイクルを閉じることになる。またライの高い空間や内部・外部の環境に応じて変化する空間が

図表 3

図表 4

BIM による建物情報

JFMA JOURNAL - R6 ● 2023

温熱環境のシミュレーション

BIM・FM研究部会

実現すると、建物が技術革新の場となり、新たな産業の基を取り払い、結果として住み続けられるまちづくりに寄与す盤となる。それを実現させるためには、デジタル化されたることになる。

建物情報が必要不可欠である。BIM は建物情報をデジタル化し、その情報を共有、活用できるようにすることである。
BIM はまさに産業と技術革新の基盤をなすものといえる。

６．最後にデジタル情報はさまざまな面から SDGs を支援している。建物情報をデジタル化しその情報を共有、活用でき５．その他の目標への貢献るようにすることが BIM であると考えると、BIM もさまざ

これまで述べたように計画や予測にはシミュレーションがまな面から SDGs を支援できる。ここで挙げたのはほんの不可欠で、現在ではそれがデジタル情報をもとにコンピュー一例と考えていただきたい。しかし BIM による SDGs 実タ上で行われることが一般的である。

現にはデジタル情報やデジタル技術を受容し、それに即「11. 住み続けられるまちづくりを」を行うためにもさまざした制度や社会システムが必須である。BIM による建物まなシミュレーションは必須であり、そのためにはデジタルのデジタル情報の活用範囲は、社会のデジタル化ととも化された都市や建物の情報が必要である。BIM はその一に広がり続け、SDGs を実現するものと考えている。◀

端を担っている。
デジタル化によりサービスと空間を切り離すことができるようになった。コロナ禍を契機としたリモートワークの普及はそれに拍車をかけ、もっぱらデジタル情報を扱う業務は参考

リモートワークでも十分実施できると考えられるようになっ

・建築分野における BIM の標準ワークフローとその活用方策に関するガイドラインた。これは BIM に関連する業務を担う人たちには朗報であ・建築分野における BIM の標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン

る。BIM に限らずデジタル情報を扱う業務の遂行には必ずしも都市に住まう必要はない。コールセンターが地方や海外に立地しその地域の雇用を創出したように、デジタル情報を扱う業務がさまざまな地域で実施可能となる。建築はある場所に物理的に存在するが、その建築に関わる業務を行うためには必ずしもその建築が存在する場所にいる必（第 1 版）、建築 BIM 推進会議、2020 年（第２版）、建築 BIM 推進会議、2022 年
・「第四の経営基盤」、JFMA、2013 年
・建築産業にとってのSDGs（持続可能な開発目標）－導入のためのガイドライン-11
・SDGs で変わるファシリティマネジメント、JFMA、2021 年
・プレ・デザインの思想、TOTO 出版、2013 年
・「ブリーフ」による建築意図の伝達、JFMA、2015 年
・ファシリティマネジメントのための BIM 活用事例集、JFMA、2022 年

出典

要がなくなる。BIM は建築に関わる業務について、その動

図表１

図表２、５

国土交通省

きを後押しする。BIM が建築に関わる業務の場所の制限

図表３、４

JFMA BIM・FM 研究部会

図表 5

アルゴリズミックデザインラボ

国土交通省が主導する 3D 都市モデル整備・活用・オープンデータ化プロジェクト（PLATEAU）

2023 ● JFMA JOURNAL - R693