第44回情報･システム･利用･技術シンポジウム
論文／報告／インタラクティブ発表応募要領
第44回情報･システム･利用･技術シンポジウムは、建築・都市・環境の各分野を横断する I T の新しい可能性を追求し、議論・交流を促進する場として、2021年12月 9 日(木)・ 1 0 日(金)の二日間、立命館大学 朱雀キャンパス（京都市）＋オンラインのハイブリッド型、新型コロナウィルス等の影響により対面型の実施が困難な場合にはフルオンライン型にて開催します。建築・都市工学の進歩、建築・建設事業の発展、建築設計者・技術者の資質向上に寄与する論文／報告／インタラクティブ発表を下記の要領で募集いたしますので、ふるってご応募ください。
「論文」「報告」「インタラクティブ発表」の 3 つのカテゴリーがあり、プロシーディングスはオンラインで配布します。フォー
マットは 2019 年度より変更しています。また 2018 年より、論文・報告はすべて電子登録・投稿となっています。カラー利用の制約はありません。また、論文・報告・インタラクティブ発表を合わせて、同一発表者での投稿は 2 件までとします。
公式HP(電子投稿サイトへのリンク)：https://aijisa.org/2021/＜論文応募要領＞
１．応募資格筆頭著者は本会の正会員（個人）または準会員であること。
２．論文内容(1) 建築、都市、環境関連をテーマとし、情報システムの分野からアプローチしたオリジナルで学術的、技術的価値の高い内容であり、理論的または実証的な記述による目的、方法、考察、結論などから構成されていること。
(2) 未発表のものとするが、本会大会学術講演会、支部研究発表会などで発表したものは、その限りでない。
３．執筆要領(1) ホームページに執筆の書式を掲載する。
(2) 原稿はA4 判 6 ページとする。本文が和文のときは、要旨は英文とし、その逆も可。
４．日程(1) 提 出：2021年 7 月9日(金)までに、以下の情報［❶論文タイトル、❷全著者(学会会員番号、氏名、所属、国名、Eメー
ルアドレス)、❸連絡先著者、❹カテゴリー（1 つ）、❺投稿部門（論文or報告、キーワード（3 ～ 6 個））、❻パスワード、❼小委員会企画への登録（該当する場合）］を電子投稿サイ
トに入力したうえで、PDFファイルの原稿を投稿する（ 7月 1 日より受付開始）。
(2) 査 読：9 月中旬までに査読結果を報告する。
(3) 最終提出：10月 1 日(金)までに最終原稿（PDFファイル）及び修正内容一覧表を、zipファイルにより1つのファイルにまとめた上で提出する。ファイルサイズは 4 MB以下とする。
(4) 採 否：情報システムシンポジウム論文WGにて決定する。
５．発表要領(1) 発表には、PCプロジェクター等を使用する。
(2) 発表時間は 1 題あたり15～20分を予定。
６．著作権等ならびに電子形態による公開(1) 著作権は著者に属し、本会は編集出版権をもつ。
(2) プログラムやソフトウェアを使用する場合、ならびに他の著作物等を引用・転載する場合は、版権上の問題が生じないよう注意し、必要な場合は著者の責任で処理すること。
(3) 当シンポジウムに発表された論文について、本会および本会が許諾したウェブサイトからの全ページ公開を認めること。
７．注意事項など(1) プロシーディングス掲載ならびに発表にあたっては、情報･システム･利用･技術シンポジウム参加費［資料あり］を支払う必要がある。
(2) 否とされた論文を報告に変更することは可能とする。
＜報告応募要領＞
１．応募資格筆頭著者は本会の正会員（個人）または準会員であること。ただし、海外居住者、留学生が筆頭著者である場合は非会員でもよい。

２．報告内容(1) 基本的には上記の論文内容に準じるが、事前審査がないので、すべて著者の責任において作成すること。
(2) 論文としての完成度よりも速報性を重視し、斬新なアイデアや手法、価値あるデータやソフトウェアの開発、実用面に貢献する建築技術なども広く積極的に採用する。
３．執筆要領(1) ホームページに執筆の書式を掲載する。
(2) 原稿はA4 判 4 ページとする。要旨は必要としない。
４．日程(1) 申込み：2021年 7 月9日(金)までに、以下の情報［❶報告タイトル、❷全著者（学会会員番号、氏名、所属、国名、Eメール）、❸連絡先著者、❹カテゴリー（1 つ）、❺投稿部門（論文or報告、キーワード（3 ～ 6 個））、❻パスワード、❼小委員会企画への登録（該当する場合）］を電子投稿サイトに入力して、登録する（ 7 月 1 日より受付開始）。
(2) 提 出：10月 1 日(金)までに原稿をPDFファイルで電子投稿サイトに投稿する。ファイルサイズは 4 MB以下とする。
５．発表要領論文に同じ。
６．著作権等ならびに電子形態による公開論文に同じ。
７．注意事項など(1) 内容が商業主義に偏したり、宣伝的色彩の濃いものは、情報システムシンポジウム論文 WGの判断で、採用しないことがある。特に、タイトルに固有の商品名の使用を避けること。
(2) プロシーディングス掲載ならびに発表にあたっては、情報･システム･利用･技術シンポジウム参加費［資料あり］を支払う必要がある。
(3) 報告に提出されたものについては、『日本建築学会論文集』『日本建築学会技術報告集』等に投稿できる。
＜インタラクティブ発表応募要領＞
１．応募資格筆頭著者は本会の正会員（個人）または準会員であること。ただし、海外居住者、留学生が筆頭著者である場合は非会員でもよい。
２．インタラクティブ発表内容(1) 基本的には論文／報告内容に準じるが、事前審査がないので、すべて著者の責任において作成すること。
(2) 斬新なアイデアや手法、価値あるデータやソフトウェアの開発、実用面に貢献する建築技術なども広く積極的に採用する。
３．執筆要領(1) ホームページに執筆の書式を掲載する。
(2) 原稿はA4 判 1 ページまたは 2 ページとする。要旨は必要としない。
４．日程(1) 提 出：10月 1 日(金)までに、以下の情報［❶インタラクテ
ィブ発表タイトル、❷全著者（学会会員番号、氏名、所属、国名、Eメール）、❸連絡先著者、❹カテゴリー（1 つ）、❺キーワード（3 ～ 6 個）、❻パスワード、❼発表形式を電子投稿サイトに入力したうえで、PDFファイルの原稿を投稿する。
ファイルサイズは 4 MB以下とする。
５．発表要領シンポジウムの期間中に、インタラクティブセッションを組織する。発表形式は、以下のいずれかとする。
A. ポスター：発表者はポスター（推奨: A0サイズ）と画びょうを持参して、ポスターを掲示し、対面発表を行う。主催者はポスターを掲示するためのパーティションを準備する。
B. デモ：発表者はノート PC や開発装置等を持参して、デモを実施しながら対面発表を行う。主催者は机と電源（OA タップ）を準備する。
C. ポスター&デモ：A と B の両方を実施する。
６．著作権等ならびに電子形態による公開論文／報告に同じ。
７．注意事項など(1) 内容が商業主義に偏したり、宣伝的色彩の濃いものは、情報システムシンポジウム論文 WGの判断で、採用しないことがある。特に、タイトル、サブタイトルに固有の商品名・組織名の使用を避けること。
(2) プロシーディングス掲載ならびに発表にあたっては、情報･システム･利用･技術シンポジウム参加費［資料あり］を支払う必要がある。
(3) インタラクティブ発表に提出されたものについては、『日本建築学会論文集』『日本建築学会技術報告集』等に投稿できる。
(4) 「B.デモ」「C. ポスター&デモ」において、電源・搬入・設営の都合で大型機器などの一部機器はご使用頂けない場合があります。HMD・センサーなどの小型デバイス・一般販
売されているPCはご使用頂けますが、特殊な機器をご予定の方は予めお問い合わせの上でご投稿ください。
●発表セッションについて登録されるカテゴリー、キーワード、および発表内容からセッションを組織する。各セッションには論文と報告の発表が含まれる。インタラクティブ発表は独立したセッションを組織する。
●論文／報告のカテゴリー①Building Information Modeling（BIM）、Computer Aided
Design（CAD）②Virtual Reality（VR）、Augmented Reality（AR）、MixedReality（MR）、可視化③地理情報システム（GIS）④Artificial Intelligence（AI）、機械学習⑤ビッグデータ、Internet of Things（IoT）⑥パラメトリックデザイン、アルゴリズミックデザイン、ジェ
ネラティブデザイン⑦最適化、性能設計、ライフサイクル⑧対話的、動的な建築⑨デジタルスキャニング、フォトグラメトリ、Structure fromMotion（SfM）、点群⑩デジタルファブリケーション、3Dプリンター⑪ロボティックス、i-Construction⑫モニタリング、センシング、データマイニング⑬解析モデル、シミュレーション⑭人間科学（行動・心理・生理）分野の情報技術応用⑮建築計画・設計分野の情報技術応用⑯建築構造・材料分野の情報技術応用⑰建築環境・設備分野の情報技術応用⑱都市地域計画・地球環境管理分野の情報技術応用⑲構法・施工・生産分野の情報技術と応用⑳建設経済・流通・マネジメント分野の情報と応用㉑スマートシティ㉒建築の情報技術教育と建築教育の情報化㉓情報化社会の建築都市ビジョンと情報倫理㉔建築情報技術の標準・規準・規格化㉕情報インフラ（インターネット、通信）㉖情報機器（コンピュータ、モバイル、ウェラブル）㉗情報・メディア・コミュニケーション㉘ソフトウェア・アルゴリズム㉙データベース（数値・言語・画像・記号）㉚その他

論文審査要領
昭和53年 6 月 電子計算機利用懇談会決2004年 6 月 情報システム技術本委員会改正決2018年 5 月 情報システム技術本委員会改正決１．論文審査は電子投稿サイトを通じて行い、審査結果を論文応募者に伝達する。
２．判定
・無条件採用とする場合：第 3 項の基準に照らして妥当なもの。
・条件付採用とする場合：加筆・訂正を必要とするもの。
・不採用とする場合：第 3 項の基準に達しないもの。また募集条件に合致しないもの。
条件付採用の場合はその条件を、不採用の場合はその理由を、著者へのコメントとして具体的に記入する。

３．判定のための評価基準は以下のとおりである。
(1) 一般的内容
1) テーマ・方法等の独創性：新しい概念・方法・適用対象、あるいは既知の方法の適用結果の効果測定・問題提起・改良などを含むものであること。
2) 論文の完結性：一定のテーマについて目的・方法・結果・結論が明記され、一編の論文として完結していること。
3) 将来の発展性：未知の結果の発見、仮説の立証、追試等によって一般性をもち、テーマの将来的な発展に寄与するものであること。
4) 商業主義からの中立性：企業名・商品名・施設名などが濫用されていないこと。
(2) 具体的内容
1) 論旨の妥当性：論理の飛躍がなく論旨の整合がとれていること。論理の展開のための条件（論拠）が客観的に示されていること。
2) 既往研究の照合：既往の関連研究に対する位置づけが適切になされていること。
(3) 表現形式
1) 表題の適切さ：論文内容と一致していること。
2) 説明の適切さ：記述が明快で的確に理解できること。
3) 用語の適切さ：学術用語等、当該分野の用語を用いていること。
4) 文献引用の適切さ：文献が明示され、内容の検証と著作権への配慮が適切になされていること。
４．査読員の決定
論文一編につき 3 名の査読員を、情報システムシンポジウム論文WGにおいて決定する。
５．掲載可否の判定(1) 査読員 3 名の査読結果に基づいて、情報･システム･利用･技術シンポジウム論文集への掲載可否を情報システムシンポ
ジウム論文 WGにおいて決定する。
(2) 掲載可否の判定は原則として以下の要領による。
(A) 査読員 2 名以上が無条件採用の場合：可(B) 査読員 2 名以上が不採用の場合：否(C) 条件付採用の場合は、修正原稿の再提出を指示する。
(D) 再提出原稿の修正の適否の判断は、情報システムシンポジ
ウム論文 WGにおいて行う。
６．異議申し立て不採用の結果は速やかに応募者に報告され、異議のある応募者は発送日から10日以内に、電子投稿サイトを通じて情報システムシンポジウム論文 WGに異議申し立てを行うことができる。情報システムシンポジウム論文 WGは、異議の当否を判断し情報システム技術委員会に報告する。

論文執筆要項
１．「論文」は A4 版 6 ページで構成する。
上下の余白は 25mm，左右の余白は 20mm。和文は明朝体，英文はローマン体を用いる。
２．タイトル，著者名，所属等，要旨，キーワードは１段組で，本文は 2 段組で記す。
３．次の順により記述する。
①題目：14ポイント，ボールド，中央揃え（副題は10.5ポイント）。
英 語 題 目 主 題 は Headline Capitalization ， 英 語 副 題 はSentence capitalization とする。
• Sentence capitalization: Symposium on computer
technology of information, systems, and application• Headline capitalization: Symposium on Computer
Technology of Information, Systems, and Application②著者名：著者名は日本語，英語の順に 9～10 ポイントの中央揃
えで，日本語の発表者名に○印を付ける。*(合い印)は半角*を上付きにする。英語著者名は Headline Capitalization とする。
③所属等：所属・職位・学位は日本語，英語の順に9～10ポイン
ト，左揃えで記す。日本語の所属等には半角の*と著者名に対応した番号を付ける。英語の所属等は Headline capitalization。
④英文要旨：要旨は，本文が日本語の場合は9～10ポイントの英語で200words 以内で記述する。
⑤キーワード：キーワードは日本語，英語の順で，最大 5 つまでを 9～10 ポイントで中央揃え，それぞれをセミコロンで区切る。
英語のキーワードは Sentence capitalization とし，ピリオドで終わる。
※題目と著者名の間，著者名と所属等の間，所属等と要旨の間および要旨とキーワードの間は 1 行あける。
⑥本文：キーワードの下に2行あけて本文を記す。本文は2段組で，1段の幅は82mm，段組の間は6mm とし，1段にはなるべく25字×48行（文字の大きさ9ポイント相当）入るように設定する。
寸法内であれば，文字数で1文字，行数で1行程度の差があってもよい。1ページ目については，題目等が入るので本文の行数は各自調整すること。本文の各段落の頭は，必ず字下げ（1文字）する。
⑦図について：本文と図の間は１行空け，図は中央揃えにする。
図幅は段の幅82mm 以内または2段分の170mm 以内。図の次行には図番および図題を設け，図番および図題の下は１行空ける。
⑧表について：本文との間に１行空け，表の前行に表番および表題を設ける。表の幅は，段の幅82㎜以内または2段分の170mm以内とし，表の下は１行空ける。
⑨参考文献：6 ページ目の最後には，区切り罫線の後に参考文献を 8 ポイント，行間 11 ポイントで記す。

報告執筆要項
１．原稿は A4 版 4 ページとする。要旨は必要としない。
２．その他の事項は論文と同じである。

電子投稿用原稿作成上の注意
１．ファイル形式
電 子 原 稿 は Adobe Reader で 表 示 お よ び 印 刷 可 能 な PDF（Portable Document Format）ファイルで提出してください。
２．ファイルサイズ（容量）の制限
ファイルサイズは 5MB以下とします。5MBを超えると受け取れません。またファイルは一つとし、圧縮ツールによる圧縮やセキュリティ設定はしないでください。
３．ファイル名についてファイル名は、「受付番号.pdf」とする。
４．作成するアプリケーションと OS原稿を作成するアプリケーションの制限はありません。OSはWindows Vista以上または Macintosh 10.5以上を推奨します。
５．PDFファイルの作成方法
PDFファイルは、原則として Acrobat 7.0以降（または同等品）を 用 い て 作 成 し て く だ さ い 。 Acrobat の 詳 細 に つ い て は 、
http://www.adobe.com/jp/ をご覧ください。
６．使用できるフォントの制限投稿された PDFファイルは Windowsまたは Macintosh上で稼働する DVDに掲載されますので、原稿内に使用するフォントは以下に限定してください。
OSWindows

日本語
MS明朝またはフォント MSゴシック

Macintosh（OS 10.5以上）
MS明朝、MSゴシック、
ヒラギノ

英字
Arial、Century、Helvetica、Symbol、Times、フォント Times New Roman※ どうしても他のフォントを利用したい場合は、PDF作成時にフォントの埋込みを行ってください。

７．使用できる文字
コンピューターの機種により文字化けが発生する可能性がありますので、漢字コードは第二水準以内の文字をお使いください。
特に Windowsをお使いの場合で、人名辞書にある「髙」や「﨑」など第二水準にはない文字がありますので、注意してください。
８．色使い
本文の文字を黒色とするほかは、色使いの制限は特にありません。
９．写真や画像などの解像度写真や画像を含む場合、PDF化することにより、出力品質が劣化することがあります。ファイルサイズ制限内で、PDF化する際のジョブオプションの値を高くして作成してください。
10．印刷の確認作成したPDFファイルは一度プリンターで印刷し、執筆者の意図どおり印刷できていることを確認してください。