アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信
アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）
Cコース毎月決算型（為替ヘッジあり）予想分配金提示型
Dコース毎月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型
追加型投信／海外／株式

販売用資料

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2021年2月｢モーニングスターアワード ファンド オブザ イヤー 2020｣ 受賞のお知らせ「モーニングスターアワード ファンド オブ ザ イヤー 2020」で「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Bコース（為替ヘッジなし）」が「国際株式型 （特定地域） 部門」において『優秀ファンド賞』を受賞したことをお知らせいたします。
当ファンドは、モーニングスターアワード ファンド オブ ザイヤーの4年連続受賞となります。

「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信」の「Bコース（為替ヘッジなし）」は、年二回決算型の投資信託として「Aコース（為替ヘッジあり）」と共に2006年5月に設定されました。
その後、2014年9月16日には毎月決算型・予想分配金提示型の「Cコース（為替ヘッジあり）」と、「Dコース（為替ヘッジなし）」を新設し、お客様の多様なニーズにお応えしています。

優秀ファンド賞
アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信
Bコース（為替ヘッジなし）
国際株式型 （特定地域） 部門
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2020年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。
国際株式型（特定地域） 部門は、2020年12月末において当該部門に属するファンド718本の中から選考されました。

Morningstar Award “Fund of the Year 2020”について
Morningstar Award “Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。

過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。
出所：モーニングスター、アライアンス・バーンスタイン（以下AB）。 アライアンス・バーンスタインは、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。

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当ファンドの分配方針
Aコース／Bコースの場合
原則として、毎決算時（毎年6月15日および12月15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収入および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。

Cコース／Dコースの場合

原則として、毎決算時（毎月15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。

毎計算期末の前営業日の基準価額
11,000円未満
11,000円以上 12,000円未満
12,000円以上 13,000円未満
13,000円以上 14,000円未満
14,000円以上

分配金額（1万口あたり、税引前）基準価額の水準等を勘案して決定
200円
300円
400円
500円

● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
● 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。
※ 毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、 委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
※ 基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
※ 分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。

当ファンドの主な投資リスク
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。

為替変動リスクAコース（為替ヘッジあり）／Cコース（為替ヘッジあり）予想分配金提示型
実質外貨建資産について為替予約取引などを用いて為替変動リスクの低減を図りますが、市況動向等によっては基準価額に影響する可能性があります。また、対象通貨国と日本の金利差によっては、ヘッジ・コストが収益力を低下させる可能性があります。
Bコース（為替ヘッジなし）／Dコース（為替ヘッジなし）予想分配金提示型
実質外貨建資産に対し原則として為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。

信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。

カントリー・リスク
発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。

他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額変動のリスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金ファンドで分配金が支払われるイメージ
ファンドの純資産

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

（計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合）（前期決算日から基準価額が上昇した場合）

10,500円

100円 10,450円
*450円
（③＋④）

10,400円
*500円
（③＋④）

配当等収益
① 20円

分配金

*50円
*500円
（③＋④）

分配金

10,500円

10,550円
期中収益
（①＋②）
50円

（前期決算日から基準価額が下落した場合）100円 10,300円

*80円

*420円
（③＋④）

前期決算日
*分配対象額
500円

当期決算日
分配前

*50円を取崩し

当期決算日
分配後*分配対象額450円

前期決算日*分配対象額500円

当期決算日
分配前

*80円を取崩し

当期決算日
分配後*分配対象額420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

（分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合）（分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合）

普通分配金

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱 いとなります。

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご参照ください。

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当資料のご利用にあたっての留意事項
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当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組み入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当
ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。
登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
当資料は情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した販売用資料です。
当資料は信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料に掲載されている予測、見通し、見解のいずれも実現される保証はありません。当資料の内容は予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

お客様にご負担いただく費用
お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。

直接的にご負担いただく費用
購 入 時 手 数 料 購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.30％（税抜3.00％）を上限とします。）を乗じて得た額とします。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。

信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）

純資産総額に対して年1.727％（税抜年1.57％） の率を乗じて得た額とします。

そ の 他 の費用・手数料●金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等※Aコース、Cコースおよびマザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。
※ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。

※お客様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。

●監査費用／法定書類関係費用／受益権の管理事務に係る費用等※純資産総額に対して年0.1％（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります。かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。

ファンドの主な関係法人
・委託会社
アライアンス・バーンスタイン株式会社 www.alliancebernstein.co.jp（ファンドの運用の指図を行う者）
・投資顧問会社
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー、アライアンス・バーンスタイン・リミテッド、（マザーファンド、Aコース及びCコースの運用の アライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッド、一部の委託先）
アライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド
・受託会社
三井住友信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管及び管理を行う者）■設定・運用はアライアンス・バーンスタイン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第303号【加入協会】一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／日本証券業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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販売会社
販売会社は、受益権の募集・販売の取扱い、一部解約の実行の請求の受付け、収益分配金の再投資ならびに収益分配金、償還金、一部解約金の支払いの取扱い等を行います。

■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは
登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関
登録金融機関金融商品取引業者

関東財務局長 （金商） 第6号
関東財務局長（登金）第633号
近畿財務局長（金商）第370号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
福岡財務支局長（金商）第5号
関東財務局長（金商）第61号
九州財務局長（登金）第1号
関東財務局長(金商)第52号
近畿財務局長（登金）第８号
九州財務局長（登金）第6号
近畿財務局長(登金)第11号
関東財務局長(登金)第593号
東海財務局長（金商）第10号
東北財務局長（登金）第5号
東北財務局長（金商）第37号
関東財務局長（登金）第624号
福岡財務支局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第188号
関東財務局長（登金）第10号
関東財務局長（金商）第108号
中国財務局長（金商）第6号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（登金）第579号
東北財務局長（金商）第36号
中国財務局長（登金）第3号
福岡財務支局長（登金）第11号
近畿財務局長(金商)第24号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第1977号
関東財務局長（金商）第50号
東海財務局長（登金）第10号
東海財務局長（金商）第134号
関東財務局長（金商）第152号
福岡財務支局長（登金）第7号
九州財務局長（登金）第７号
北陸財務局長（登金）第3号
関東財務局長(金商)第165号

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株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号●

株式会社三菱UFJ銀行
三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関登録金融機関関東財務局長（登金）第5号
関東財務局長（登金）第33号●●

三菱UFJモルガン･スタンレー証券
株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第2336号

水戸証券株式会社
株式会社宮崎銀行
むさし証券株式会社
LINE証券株式会社
楽天証券株式会社
株式会社りそな銀行
ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第181号
九州財務局長（登金）第5号
関東財務局長(金商)第105号
関東財務局長(金商)第3144号
関東財務局長（金商）第195号
近畿財務局長(登金)第3号
中国財務局長（金商）第8号

金融商品取引業者名
藍澤證券株式会社
株式会社イオン銀行
池田泉州TT証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
SMBC日興証券株式会社
株式会社SBI証券
FFG証券株式会社
auカブコム証券株式会社
株式会社大分銀行
岡三オンライン証券株式会社
株式会社紀陽銀行
株式会社熊本銀行株式会社滋賀銀行
株式会社埼玉りそな銀行
静銀ティーエム証券株式会社
株式会社七十七銀行
七十七証券株式会社株式会社ジャパンネット銀行
株式会社十八親和銀行
十六TT証券株式会社
株式会社新生銀行
大和証券株式会社
中銀証券株式会社
東海東京証券株式会社
株式会社東京スター銀行
とうほう証券株式会社
株式会社鳥取銀行
株式会社長崎銀行
内藤証券株式会社
株式会社西日本シティ銀行
西日本シティTT証券株式会社
野村證券株式会社
浜銀TT証券株式会社
PWM日本証券株式会社
株式会社百五銀行
百五証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
株式会社福岡銀行
株式会社豊和銀行
株式会社北陸銀行
マネックス証券株式会社※取次会社も含めます。
※販売会社によっては、一部コースのみのお取扱いとなります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融
商品取引業協会

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