ファンドレポート

販売用資料

2021年2月18日

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》

2021年の5G市場の見通しと注目ポイント「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド《愛称：THE 5G》」（以下、当ファンド）の主要投資対象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、2021年の5G（第5世代移動通信システム）市場の見通しと注目ポイントについてご説明します。

Summaｒｙ

より広域なエリアで５Gサービスが利用可能に
デジタル・トランスフォーメーション（以下、DX）需要の急拡大と5G半導体市場の力強い成長

より広域なエリアで５Gサービスが利用可能に
世界的に5G商用化は1年で大きく進展

5Gは2020年春に開始した日本を含め、2020年12月末現在世界59カ国・地域で商用化されており、1年前（34カ国・地域）と比べて世界的に普及が進展しました。コロナ禍で需要が高まった5G通信のインフラ敷設を
喫緊の課題として、今後世界で設備投資が本格化する見通しです。

世界の5G商用化の現況

世界の5G設備投資額予測
今後5年間の8,580億米ドル

5G設備投資額は約89兆円＊1（通信網全体の約8割）

61％

39％

その他
5,270億米ドル
アジア＊2
3,310億米ドル（うち中国）（19％）

1,600億米ドル＊1：2020年12月末現在の為替レートで三井住友トラスト・ア
セットマネジメントが円換算 ＊2：オセアニア地域を含む※上記は2020年から2025年の5年間の5G通信設備投資額におけるGSMA予測値（出所）GSMA Intelligence（携帯通信事業者の業界団体の調査・コンサルティング部門）「The Mobile Economy」のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

2020年12月末現在
世界59カ国・地域
5G商用化済5G商用化予定

140の通信事業者
で５Gサービスを提供※地図は2020年12月中旬時点。商用化は国・地域によりカバーしている範囲が異なります。
（出所）GSA（モバイル通信端末の業界団体）「5G Market Snapshot January 2020 およびNovember 2020」、「LTE & 5G Market Statistics – December 2020」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

1 / 11

2021年は5Gが導入期から普及期へと大きなステージ変化が起こる年
5Gの普及は今後アジアを中心に急速に拡大する見通し


新たな通信需要が増加する一方で、5Gの人口カバー率はまだ低位であることから今後の拡大余地が大きいと考えられます。5Gの進展に合わせて、5G対応端末の普及も加速度的に進む見通しです。

（世界） 5Gの普及見通し


世界でみた5G通信網の人口カバー率は、2020年時点で15％、5G携帯の端末契約数は4％程度しかありま
せんが、2026年には人口カバー率で60％程度、5G携帯端末もこれまでのアジア中心から欧米諸国にも普及が拡大していく見込みです。

世界の５G人口カバー率の推移（％）

世界の５Ｇ携帯端末地域別契約数の推移（2018年～2026年、年次）

80

（億）
70

60
60

（2020年～2026年、年次）

61

60
その他

50

33

40
40

30
20

15

20

19

21

北米
欧州

2

アジア

0

0
18

6

10

2

12

16

27

20

21

22

23

24

25

20

26 （年）

20

21

22

23

24

25

26 （年）

5G携帯端末全体※2020年以降は予測値。アジアはオセアニア地域を含む（出所）エリクソン「Ericsson Mobility Report(November 2020)」のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成（中国） 5Gの普及見通し


2020年の世界の5G人口カバー率や携帯端末契約数の内訳はほぼ中国が占めており、今後も5Gの普及は中国を中心としたアジアがけん引していく見込みです。しかし、中国においても5G基地局の整備は4Gの１割程度に留まっているのが現状で、今後基地局の整備に併せてスマートフォン（以下、スマホ）の出荷台数も加速度的に増加していくと考えます。

中国のスマホ端末出荷台数と５Gスマホの市場シェア率中国の基地局整備見通し（万基）（2020年～2023年、年次）

800

（万台）

（2020年1月末～2020年12月末、月次）

5,000

100
5Gスマホの市場シェア率（右軸）

619
600
402

400

4,000

72.2% 80

3,000

60

279

26.8%

177

200

（％）

3G/4G

2,000

40

75
1,000

0
20
（4G）
4G

20
（5G）

21

22

5G

※上記はクレディ・スイス証券予測（出所）クレディ・スイス証券のデータを基に三井住友トラスト・アセット
マネジメント作成

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

5G

20

スマホ端末出荷台数（左軸）23 （年）
0

0
20/1

20/3

20/5

20/7

20/9 20/11（年/月）（出所）中国情報通信研究院（CAICT）のデータを基に三井住友トラスト・
アセットマネジメント作成

2 / 11DX需要の急拡大と5G
5Gの技術によって業績向上が見込める転換点を見据えた銘柄選択が重要

新型コロナウイルス感染拡大を契機に社会のデジタル化が加速し、新常態（ニューノーマル）に対応するDXの需要は急拡大しました。多くの市場参加者が継続的な拡大を想定する中、次に見据えるべきは“５Gを活かしてさらなる成長につなげられるか”であると考えます。

アフターコロナを見据えた銘柄選定


当ファンドはDX関連銘柄に投資するコンセプトを内包しており、コロナ特需に留まらず、これから到来する本格的な5G時代を見据えた通信サービスの関連銘柄に投資します。5G技術の進展で企業を取り巻く環境が大きく変化する中で企業業績が飛躍的に向上する転換点に着目し、さらなる成長が期待できる銘柄を選定します。
5G関連市場の成長のイメージ図
市場規模

社会のDX化が加速

コロナ以降の需要曲線

この転換点を見据えた銘柄選択
新型コロナウイルス
感染拡大

コロナ以前に想定していた需要曲線
5Gサービスの
本格普及

4G

5G

※上記の画像はイメージであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

コロナ以降の転換点を見据えた銘柄選択の事例


今後のDX関連銘柄の選定には、高速・大容量や超低遅延といった５Gを活かしたサービス展開、また参入企業増加を踏まえ差別化された事業展開が期待できるかどうかが重要と考えられます。
高速・大容量

着眼点

文字

＜

超低遅延
動画

着眼点

アクティビジョン・
ブリザード

1人

＜

競合激化
双方向

着眼点

提供者

＜

黒子役

チェグ

バンドワイズ（米国、通信サービス関連）（米国、通信サービス関連）（米国、通信サービス関連）

事業内容

事業内容

事業内容

 主に若年層向けにアニメやゲームなどの動画プラットフォームを展開

 オンラインで主に高校・大学教育向けの学習支援サービスを提供

 ビデオ会議などにおける音声通話サービスなどの機能を提供※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

3 / 11半導体市場の力強い成長
2021年も半導体市場は力強く成長、好循環の連鎖するステージへ

5G普及の進展が、IoT機器や新たなサービス需要を生み出し半導体需要が拡大、インフラ整備をも加速させるという好循環の連鎖するステージへの移行が期待されます。

未曾有の好景気に沸く半導体業界、2021年も高成長が続く見込み

世界の半導体市場は、2020年に携帯端末や基地局など５G関連向けやコロナ禍による外出自粛でデータセ
ンター向けの半導体需要が大幅に拡大、2021年もこの傾向は継続し、市場規模は過去最高を更新する見通しです。
世界の半導体市場規模およびIoT機器数の推移
拡大期（９０年代後半）

成長のけん引役（億米ドル）
6,000

拡大期（2000年代）
 スマホ
 デジタルカメラ

 パソコン 携帯電話 データセンター

 次世代通信機器（億）400

半導体需要はアジア地域を中心に拡大

5,000

300

世界IoT機器数（右軸）

200

4,000
その他地域の半導体市場（左軸）

3,000

100

2,000

0

1,000

-100

アジア地域の半導体市場（左軸）-200
25 （年）

0
99

01

03

05

07

09

11

13

15

17

19

21

23

※アジアの半導体市場はオセアニア地域を含む（日本は除く）。世界の半導体市場は1999年～2021年（年次）、2020年以降は世界半導体市場統計（WSTS）による予測。世界のIoT機器数は2014年～2026年(年次）、2020年以降はエリクソンによる予測（出所）JEITA、エリクソン「Ericsson Mobility Report(November 2020)」のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

水平分業が進む中では高い技術力を有する企業が競争優位性を発揮


半導体は幅広い分野での応用が広がっていることで、目下設計・開発と生産を別の企業が担いそれぞれの強みに特化する水平分業が進んでいます。足元、業界全体で需給ギャップが常態化する中、半導体の覇権を巡り技術開発競争で優位に立つ企業の業績は、今後も堅調に推移することが見込まれます。

水平分業が進む半導体業界
スマホ向け
IoT向け
用途は 通信向け（5G基地局など） （データ処理関連） （ウェラブルなど）
多様化

台湾セミコンダクターの売上高・純利益
データセンター向け（サーバーなど）

車載向け（兆台湾ドル）

2.5

水平分業型

それぞれの工程の強みに特化

開発・設計

クアルコム、エヌビディア（ファブレス）メディアテック など

垂直統合型

2.0

全て自社で行う

1.5

開発・設計

委託
生産
（ファウンドリー）

台湾セミコンダクターなど※上記はイメージ図です。

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

生産（2015年～2025年、年次）

3.0
売上高

予測値

純利益

需要急拡大の恩恵を受け2020年は過去最高を更新

1.0
インテル
など

0.5
0.0
15

17

19

21

23

25
（年）

※2021年以降はBloomberg予測値（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・
アセットマネジメント作成

4 / 11

ご参考

主な5G関連銘柄 ①

マシモ

株価とEPSの推移（米国、IoT機器・装置関連）

（米ドル）

（米ドル）

300

企業概要

6
株価（左軸）

 医療機器メーカー。ウェアラブルタイプの遠隔モニタリ
ング機器「パルスオキシメーター＊」に強みを有し、関連製品が売上の7割程度を占める

200

4
EPS予測値（右軸）

着眼点
 コロナ禍で同社製品を活用した遠隔モニタリングに対する需要増加が見込まれる
 今後は5Gの普及によるウェアラブル端末での送受信可能なデータ量の飛躍的な増加による精度向上も期待される＊患者の血中酸素飽和濃度の計測器

100

2
EPS（右軸）

0
17/12

19/12

21/12

0
23/12
（年/月）

バンドワイズ

株価とEPSの推移（米国、通信サービス関連）

（米ドル）

（米ドル）

250

1.0

企業概要
 ビデオ会議などにおける音声通話サービスなどの機能を提供

株価（左軸）

200

0.8

150

0.6

着眼点
 良質な音声通話用の独自ネットワークが同社の強みであり、TeamsやZoomなど様々な会議システムの音声通話にサービスを提供
 コロナ禍で在宅勤務需要が拡大する中、今後5Gの普及でストレスフリーなテレワーク環境が構築され、会議システムなどの利用機会が一段と高まる見込み

100

EPS予測値
（右軸）

50
0
17/12

EPS（右軸）
19/12

0.4
0.2

0.0
23/12

21/12

（年/月）

JDドットコム

株価とEPSの推移（中国、通信サービス関連）（香港ドル）

（中国元）

500

企業概要
 独自の物流システムを持つ中国の大手eコマース（電子商取引）企業

着眼点
 中国の多くの地域で5Gネットワークが利用可能となることを見据え、無線通信を介してロボットやドローンを活用した新たな配送手法を開発中
 コロナ禍において、さまざま領域でeコマース利用が拡大しており、同社はこうした環境変化の恩恵享受が期待される40040
株価（左軸）

30
20

300
200

10

EPS予測値
（右軸）

100
0
17/12

0
EPS（右軸）※2020年6月に上場

19/12

21/12

-10
23/12
（年/月）

※株価（日次）とEPS（1株当たり利益、年次）の推移は、[マシモ/バンドワイズ]（株価）2017年12月末～2021年1月末（EPS)2017年12月末～2020年12月30
日、EPS予測値：2020年～2023年（年次）、[JDドットコム]（株価）2020年6月17日～2021年1月末（EPS）2017年12月末～2021年1月末、EPS予測値：
2021年～2023年（年次）、EPS予測値は当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

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ご参考

主な5G関連銘柄 ②

コルボ

株価とEPSの推移（米国、通信インフラ関連）
（米ドル）

（米ドル）

200

12

企業概要
 通信用半導体やパワーアンプ、フィルタなどに強みを有する半導体メーカー

150

 高周波通信に対応した通信用半導体は、５Gスマホや基地局、WiFi、自動車、航空機などに幅広く搭載

100

着眼点

株価（左軸）

9
EPS予測値（右軸）50 従来のシリコンベースではなく、高周波数帯の通信と親和性があるガリウムをベースとした化合物半導体の開発において他社対比で先行、今後の需要増加に期待

3
EPS（右軸）017/12

台湾セミコンダクター（TSMC）（台湾、IoT機器・装置関連）

6

0
19/12

21/12

（年/月）

株価とEPSの推移（台湾ドル）（台湾ドル）

800

40

企業概要
 半導体受託生産の世界的企業で、半導体メーカーがデザインした半導体の生産を受託する役割を担う。半導体の回路線幅の微細化技術は世界トップクラス

400

着眼点
 「5ナノメートル」回路幅の極微細半導体の量産化で先行し、さらに微細な「3ナノメートル」の開発にも着手

3020EPS予測値
（右軸）

200

10
EPS（右軸） iPhone12のプロセッサには「５ナノ半導体」が使われており、同社が生産を受託。単価が高い極微細半導体の需要増加は同社業績の成長ドライバーになると予想
ご参考

株価（左軸）

600

0
17/12

19/12

21/12

0
23/12
（年/月）

回路線幅の微細化が半導体の性能向上のカギ

 半導体チップに書き込む回路の線幅が小さくなるほど、トランジスタの搭載量を増やせて半導体の性能が向上するため、「微細化」が技術革新のカギとなっている
 半導体の開発・設計分野では米国が高い技術を維持するものの、生産技術では台湾や韓国が大きくリードする状況

回路線幅（狭いほど性能向上） 14
TSMC

量産

サムスン電子インテル※上記はイメージ図です。

10

量産
量産

7

5

3
量産予定

量産予定

21年3ナノの試験生産開始、24年2ナノ量産予定
22年3ナノ量産予定
7ナノの生産が遅延中、23年に量産予定

量産予定

コア技術

2ナノメートル

先進技術※株価（日次）とEPS（年次）の推移は、2017年12月末～2021年1月末、2021年～2023年のEPS予測値は、当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）※コア技術：既に実績のある技術であり、相対的に確実性の高い領域、先進技術：新しい技術であり革新的である一方、導入の初期段階にある領域（出所）各種資料、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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当ファンドのポートフォリオマネジャー

YAN TAW BOON

次世代通信関連株式戦略
ポートフォリオマネジャー
アジア株式リサーチ部門の責任者

 サウサンプトン大学卒業（電子工学専攻）、エディンバラ大学修士（シス
テムレベル統合専攻）
 卒業後、中国、英国において、ファーウェイ、ブロードコム、ケイデンス、アームに在籍した後、クレディ・スイスにて株式リサーチのアソシエイト

ヤンタウ・ブーン 2013年ニューバーガー・バーマン入社後は、アジア株式リサーチ部門の責任者、グローバル株式調査部門シニア・リサーチ・アナリストとして、アジア地域（除く日本）のテクノロジー、メディア、通信を担当

IT業界を渡り歩いた異色な経歴が放つ独自の着眼点
ヤンタウ・ブーンは、香港を拠点とする当ファンドのポートフォリ
オマネジャーです。英国のアームや中国のファーウェイで半導体技術者としての勤務経験があり、資産運用業界の中では異色の経歴を持っています。
半導体業界のリサーチは、高度な専門性とトレンドの分析力が企業の優劣を見極める上で重要になってきます。ブーンは複数の半導体企業での実務経験によって、業界の技術動向やサプライチェーンに対する深い知見や業界ネットワークが培われ、そこが確信度の高い銘柄選定をする上で大きな力になっています。

短期的な動きに惑わされない、
長期を見据えた
投資の実践在籍したIT企業での経験や人脈を活用した確信度の高い銘柄の発掘ニューヨーク、
香港、日本の各拠点の運用チームが緊密に連携

また、企業の開示資料など目に見える数字だけでなく、実際に企業に足を運んで得られる情報も重要視しています。グローバル
株式調査部門では、1,000社以上の企業に対し年間約1,500回
もの経営者とのミーティングを行っており、そこで得た有益な情報をニューヨーク、香港、日本の各拠点の運用チームで緊密に連携し、有望銘柄の選定に役立てています。
（出所）ニューバーガー・バーマン

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

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THE 5Gの基準価額および純資産総額の推移（2021年1月末現在）（2017年12月15日（設定日）～2021年1月末、日次）

20,00010,000（億円）

設定来騰落率17,920円+79.2％

8,000

純資産総額

6,856億円

基準価額
16,000

基準価額（円、左軸）
12,0006,000

期間別騰落率コロナショック以降

下落局面
8,000

4,000

回復局面

設定来

（2020年2月21日～ （2020年3月17日＊ （2017年12月15日～
2021年1月末）
2020年3月17日＊） ～2021年1月末）（ご参考）世界株式（左軸）

96.7%
79.2%

4,000

58.6%

2,000

29.0%
純資産総額（右軸）
0
17/12

0
18/6

18/12

19/6

19/12

20/6

20/12
（年/月）

※資料作成時点では、分配実績はありません。基準価額は信託報酬控除後です。
※世界株式は、MSCIオールカントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で当ファンドのベンチマークではありません。また、設定日を10,000として指数化しています。
（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）-29.8% -32.3%

当ファンド（ご参考）世界株式＊コロナショック以降のTHE
12 5G基準価額の最安値を3基準としています。

※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

優秀ファンド賞

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》
モーニングスター“Fund of the Year 20２０” 国際株式型（グローバル） 部門

優秀ファンド賞を受賞しました！
２年連続受賞

この度、当社が設定・運用する投資信託「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》」（以下、当ファンド）が、投資信託の運用評価機関
であるモーニングスター社の“Fund of the Year 2020”国際株式型（グローバル） 部門において優秀ファンド賞を受賞しました。同部門での受賞は2年連続となります。
当ファンドは、世界の次世代通信関連企業＊の株式を主要投資対象とし、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
今回の受賞を励みとして、投資家の皆様のライフプラン・資産形成に役立
つ運用商品のご提供ならびに運用パフォーマンスの向上に努力してまいります。今後とも当ファンドならびに当社投資信託をご愛顧いただきますよう、よろしくお願い申し上げます。
＊当ファンドにおいて「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいいます。

◆Morningstar Award “Fund of the Year 2019”“Fund of the Year 2020”について
Morningstar Award “Fund of the Year 2019”“Fund of the Year 20２０”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2019年、2020年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニン
グスターが判断したものです。国際株式型（グローバル） 部門は、2019年12月末において当該部門に属するファンド546本、2020年12月末において当該部門に属するファンド579本の中から選考されました。

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

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次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》
ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算
期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
お申込みメモ
信

託

決

期
算

間 2017年12月15日（設定日）から2028年1月7日までとします。
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、毎決算時に分配金額を決定します。分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。

収

益

分

配 ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日
課

税

関

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））

信 託 財 産 留保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％程度（税抜1.74％程度）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.188％（税抜1.08％））に（ 信 託 報 酬 ） 当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％程度）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。

そ の 他 の 費 用 ・ 監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。これらの費手
数
料 用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については、次ページ以降の【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

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【販売会社一覧】
加入協会
商号等

登録番号

日本証券
業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

株式会社足利銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第43号○

株式会社イオン銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第6号○

株式会社大分銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第１号○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第3号○

おかやま信用金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第19号○

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第7号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号〇

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号〇

株式会社四国銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第３号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第６号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品
取引業協会
取引業協会

○
○

○

〇

○

株式会社ジャパンネット銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社常陽銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第16号○

株式会社第三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号〇

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第14号〇

株式会社筑邦銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○○○

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第10号〇

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第19号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社広島銀行 ＊1

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○○

株式会社北海道銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号○○

株式会社三重銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第11号○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号○

株式会社三菱UFJ銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号〇

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号○

藍澤證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第6号○○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号○○

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号○

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

〇

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

FFG証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第191号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第169号○

岡地証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第5号○

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号

○

○

〇

○

〇

○
○

〇

＊1 ネット専用のお取り扱いとなります。
※上記は2021年２月１2日現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

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【販売会社一覧】
加入協会
商号等

登録番号

日本証券
業協会

木村証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第6号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第65号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第21号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第37号○

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

株式会社証券ジャパン ＊2

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第170号〇

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第5号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○とちぎんTT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品
取引業協会
取引業協会

○

○

○

南都まほろば証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第25号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

ほくほくTT証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号〇〇

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号

○

○

○

○

○
○

○

○

○

＊2 新規の買付けを停止しております。
※上記は2021年２月１2日現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

【 ご留意事項 】●当資料はニューバーガー・バーマンの情報を基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入い
ただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
●当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

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