平成29年度産業保健調査研究報告書

騒音性難聴 に関わるすべての人のための第3.2版

令和６年２月
独立行政法人労働者健康安全機構
茨城産業保健総合支援センター
一般社団法人日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
産業・環境保健委員会 編

はじめに －「騒音性難聴に関わるすべての人のための 4＆$」の作成について－
騒音性難聴は未だに治療が困難な疾患である。しかし予防は可能である。
「騒音性難聴に関わるすべての人のための 4＆$」は、平成  年度から平成  年度調査
研究着手までの期間に全国の産業保健総合支援センターに寄せられた騒音性難聴に関する相談や質問を茨城産業保健総合支援センターで整理集計し、独立行政法人労働者健康安全機構平成  年度産業保健調査研究事業（茨城産業保健総合支援センター）として回答をまとめ、それらの回答の科学的な正当性を平成  年度厚生労働省労災疾病臨床研究事業「騒音性難聴による生活の質と労働生産性の低下を防ぐ予防から発症後まで俯瞰したデータ収
集と現場の支援（）」（代表：和田哲郎）の支援を受けて一般社団法人日本耳鼻咽喉科学会（ 年  月  日 一般社団法人日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会と改称、本書では改称後の名称に統一して記述しております）産業・環境保健委員会において審議・作成
し、学会として公認されたものです。
「騒音障害防止のためのガイドライン」（平  基発  号）に対する見直し方針が
令和  年  月  日に示されたことを受けて、本 4 $ も内容を更新し令和  年  月  日に第 版を発刊しました。更に、同ガイドラインがおよそ  年ぶりに改訂された（令和  年 
月  日 基発  第  号）ことを受けて、見直し方針から修正された点を踏まえて、本
4 $ も修正し、第  版を発刊することとなりました。
本 4 $ 作成にあたって、上記の研究事業補助金以外の資金提供はどこからも受けておりません。また、研究代表者及び分担者は、本研究に関する利益相反がないことを所属施設の利益相反委員会に申告し、審査・承認を得ております。

労働基準行政職員、産業保健総合支援センター等の職員のほか、地域産業保健センターの登録産業医、事業場の産業医、産業看護職、衛生管理者の方々に活用していただければ幸いです。
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令和  年  月

一般社団法人日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会産業・環境保健委員会

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目次
１．騒音の影響ならびに騒音性難聴について
Q1-1 騒音の人体への影響を教えてください。
Q1-2 日常生活で聞く音の影響はないのですか。
Q1-3 ヘッドホンやイヤホンの使用で難聴を発症することがありますか。
Q1-4 近くに飛行場があります。ジェット機の騒音は影響あるでしょうか。
Q1-5 騒音性難聴になるとどんな症状が起こりますか。
Q1-6 騒音性難聴発生にエビデンスはありますか。
Q1-7 大企業を中心に騒音対策が進んでいると聞きましたが、具体例を教えてください。
Q1-8 騒音性難聴になりやすい人となりにくい人がいるのですか。
Q1-9 騒音性難聴は対策を取らないと全く聞こえなくなりますか。
Q1-10 既に難聴が起きてしまった場合、どのようにしたらよいですか。

２．関連する耳疾患について
Q2-1 銃火器による難聴も騒音性難聴と同じですか。
Q2-2 騒音性難聴と老人性難聴の違いを教えてください。
Q2-3 耳鳴を訴えるとき、どのように対処すればよいですか。
Q2-4 通常よりも音が極端にうるさいと感じる耳の疾患はありますか。
Q2-5 めまいとの関連を教えてください。
Q2-6 中耳炎で聞こえにくい人は騒音性難聴になりにくいですか。
Q2-7 林業でチェーンソーを使い振動があります。耳を保護するために耳栓と耳覆い イヤーマフ
はどちらが良いですか。
Q2-8 高気圧作業安全衛生規則に基づく健康診断でも鼓膜及び聴力の検査が定められていますが、何を行えばよいのでしょうか。
Q2-9 ムンプス難聴（おたふくかぜによって起こる難聴）で一側難聴の労働者がいます。健耳を守るためには一般の労働者と同じ対応でよいですか。
Q2-10 聴力検査を偽る場合がありますか。

３．作業環境管理（騒音測定および騒音低減策を含む）
Q3-1 騒音の作業環境測定を実施すべき事業所の基準を教えてください。
Q3-2 管理者の設置など、労働衛生管理体制で必要なことを教えてください。
Q3-3 派遣労働者の場合、派遣元と派遣先事業者はそれぞれ何をすればよいですか。
Q3-4 騒音の作業環境測定を実施する場合、どのように測定すればよいですか。
Q3-5 最近研磨装置が導入され騒音が発生するようになりました。耳栓着用と健康診断を行う予定ですが、作業環境測定も必要ですか。

Q3-6 当工場の騒音作業は原則遠隔操作で行い、点検等のため１日に  分程度作業員が立ち入るだけですが、測定が必要でしょうか。
Q3-7 騒音がありますが作業環境測定を行っていません。どうすればよいですか。
Q3-8 $ 測定ではどのように測定ポイントを決めればよいですか。
Q3-9 6 m に満たない狭い部屋は 1 箇所だけ測定すればよいですか。
Q3-10 測定を行う高さは 1.2～1.5 m となっていますが、低すぎないでしょうか。
Q3-11 騒音計の時定数は Slow ではだめですか。
Q3-12 ハンマーによる断続的な騒音があります。衝撃音のある騒音職場では基準が変わりますか。
Q3-13 スマホのアプリで騒音計機能を持ったものがありますが信頼できますか。
Q3-14 測定結果の評価はどのようにすればよいですか。
Q3-15 85 dB(A)以上の作業場があります。耳栓着用の表示しかしていないが、管理区分の表示も必要ですか。
Q3-16 第Ⅱ管理区分のとき、作業環境管理、作業管理をどうしたらよいですか。第Ⅲ管理区分
ではどうですか。
Q3-17 $ 測定は 90 dB(A)未満で第Ⅱ管理区分相当、% 測定だけが 90 dB(A)を越えました。どうすればよいですか。
Q3-18 管理区分ⅡとⅢで異なる標識が必要ですか。
Q3-19 作業環境の改善を行いたい。何をどうしたらよいですか。
Q3-20 搬入部・搬出部に 10 cm 四方の開口部があり閉じることができません。どうすればよいですか。
Q3-21 気吹き（エアーブロー）の音がうるさいので改善したい。
Q3-22 インパクトレンチ作業の音がうるさいので改善したい。
Q3-23 鉄板の作業台の上で行うインパクトレンチを使っています。
Q3-24 大企業では専用の施設に変更して、シャッターで騒音防御するという対策を講じていると聞きましたが、かえって騒音がひどくなりませんか。
Q3-25 騒音レベルがある時間帯だけ 90 dB(A)になってしまいます。どうすればよいですか。
Q3-26 化学物質では第Ⅲ管理区分は第Ⅰ管理区分の管理濃度の  倍となっています。騒音では管理区分が 85 dB(A)と 90 dB(A)で分けられており、整合性はありますか。
Q3-27 外部機関に作業環境測定を依頼する場合、監督官庁に提出できる公的な報告書を作成してもらえますか。

４．作業管理（騒音性難聴防止対策）
Q4-1 騒音作業場があり、騒音を小さくすることができません。対策を教えてください。
Q4-2 耳栓と耳覆い イヤーマフ はどのような製品を選べばよいですか。
Q4-3 職員が耳栓を着用するとコミュニケーションがとりにくいといっているがどのように指導したらよいですか。
Q4-4 建屋内の一部しか 85 dB(A)以上になっていないのですが、耳栓の着用はどのように指導したらよいですか。
Q4-5 グラインダー作業時だけ騒音が発生します。その時だけ耳栓をすればよいですか。
Q4-6 第Ⅲ管理区分では耳栓着用は義務ですか。
Q4-7 音源から離れて作業する労働者にはどのように指導したらよいですか。
Q4-8 難聴があり普段から補聴器を使用している労働者がいます。騒音作業を行うにあたって補聴器の上から耳覆い イヤーマフ を装着して作業をするのは適切ですか。
Q4-9 騒音職場には一週間に数回しか行きませんが、対策は必要ですか。
Q4-10 耳栓・耳覆い イヤーマフ は付けたり外したりしてもよいですか。



５．健康管理①（健康診断と聴力検査）
Q5-1 騒音作業従事者の聴力検査は年に  回ですか、半年に  回必要ですか。
Q5-2 特殊健康診断として行われる定期健康診断の選別聴力検査で所見ありとなった労働者がいます。次にどうしたらよいですか。
Q5-3 聴力検査はどのような人が行うことができますか。
Q5-4 騒音職場を担当しています。いつ聴力検査を行えばよいですか。
Q5-5 1,000 Hz では、30 dB が、4,000 Hz では 40 dB が聞こえればよいのでしょうか。
Q5-6 定期健康診断で 4,000 Hz-25, 30 dB の選別聴力検査は妥当ですか。
Q5-7 半年に  度の定期健康診断は、必ず選別聴力検査をしなければなりませんか。
Q5-8 作業環境測定で第Ⅰ管理区分でした。特殊健康診断として求められる半年ごとの定期健康診断は必要ですか。
Q5-9 聴力検査の結果がマイナスで返ってきました。どういう意味ですか。
Q5-10 選別聴検で所見なしでした。耳鳴の訴えはありますが何もしなくてよいですか。
Q5-11 選別聴力検査で片側だけ所見ありとなりました。どうすればよいですか。
Q5-12 左右とも 250 Hz の聴力だけ低下している労働者が多数います。どうすればよいですか。
Q5-13 騒音健診の実施及び評価はだれに依頼すればよいですか。
Q5-14 健康診断を行いました。この後、何をすればよいですか。
Q5-15 騒音職場を離れた労働者の聴覚管理は、その後何年続ければよいですか。
Q5-16 健診機関に聴力検査を依頼していますが、正確にできているか疑問です。
Q5-17 難聴のふりをする労働者もいるかもしれません。どうすればよいですか。

６．健康管理②（健康診断結果に基づく事後措置）
Q6-1 健康診断で所見ありの労働者が複数います。どうすればよいですか。
Q6-2 騒音特殊健診後の事後措置を教えてください。
Q6-3 労働基準監督署への報告の仕方を教えてください。
Q6-4 聴力に左右差があり該当する健康管理区分が異なる時はどうすればよいですか。
Q6-5 高音域聴力検査で 3,000 Hz や 6,000 Hz を測ったときも 4,000 Hz で判断するのですか。

Q6-6 すでに騒音性難聴と診断されております。進行を防ぐにはどうすればよいですか。
Q6-7 難聴が大分進んでいるようです。どのように対応したらよいですか。

７．労働衛生教育
Q7-1 騒音について従業員教育を実施したい。どうすればよいですか。
Q7-2 職場の衛生管理者が社内で教育を行いたいのですが問題ないでしょうか。
Q7-3 労働衛生教育の実施方法を教えてください。教育機関はありますか。
Q7-4 運送会社では車中にて大音響で音楽を聴く運転手にはどう指導すればよいですか。
Q7-5 イヤホンで交信しながら作業しており、難聴の原因になっているようです。
Q7-6 +] で所見ありです。一般の労働者と同じ指導でよいですか。

８．法令・制度等
Q8-1 騒音性難聴に対する衛生管理者の役割を教えてください。
Q8-2 騒音性難聴に対する産業医の役割を教えてください。
Q8-3 騒音の大きさはどの程度まで許されますか。
Q8-4 ガイドラインの法的拘束力はどの程度ですか。
Q8-5 ガイドラインに記載のない職場も同じような対応が必要ですか。
Q8-6 常勤の騒音作業場の職員だけ健康管理の対象にすればよいですか。
Q8-7 聴力検査で異常がわかっても受診しない本人や職場には罰則はありますか。
Q8-8 騒音のある場所で調査をする予定です。どのくらいの時間であればよいか教えてください。
Q8-9 騒音職場で長時間労働している労働者がいます。どう管理すればよいですか。
Q8-10 3 dB 倍時間のルールは妥当ですか。
Q8-11 選別聴力検査で所見がなければ何もしなくてよいですか。
Q8-12 衝撃音がありますが、持続的な騒音と同じように考えてよいですか。
Q8-13 労働基準監督署の立ち入り検査に備えて、何を実施しておけばよいですか。
Q8-14 騒音性難聴の労災認定はどのようになされますか。
Q8-15 労災保険給付の申請書の書き方を教えてください。
Q8-16 どのような種類の給付が受けられますか。
Q8-17 どのくらいの給付が受けられますか。
Q8-18 等級認定の聴力検査はどのように行うのですか。
Q8-19 難聴はごく軽度ですが耳鳴りが強くて困っています。障害として認められますか。
Q8-20 もともと難聴のあった人も同じように認定されますか。

１．騒音の影響ならびに騒音性難聴について
Q1-1 騒音の人体への影響を教えてください。
A 騒音によって生じる人体への影響は心理的影響、生理機能への影響、聴覚への影響に分けて考えることができます（表 ）。ある人にとっては気にならない程度の音の大きさでも、別のある人にとっては騒音として心理的影響が起こることがあります。
更に音が大きくなると、心理的影響に加えて、自律神経や内分泌系を介して生理機能への影響が生じ、中枢神経の興奮や心血管系への負荷の増大、エネルギー消費の増大などが起こります。それより大きな音は難聴の原因になります。音は外耳道を経由して鼓膜を振動させ、その振動エネルギーが中耳にある小さな骨（耳小骨）を介して内耳（蝸牛）に伝えられます（図  ）。蝸牛には音を感じるための感覚細胞（有毛細胞 図  ）があり、振動を電気的エネルギーに変換して神経に伝えます。しかし、音振動が強すぎると有毛細胞が障害され機能しなくなります。特に、外側に  列に並ぶ
外有毛細胞が障害され、音を感じる働きが低下し、難聴（感音難聴）になります。音が原因で生じる難聴には２種類あります。極めて大きな音によって短時間で起こる急性の難聴（音響外傷あるいは急性音響性難聴）と５～ 年以上の長期間騒音にさらされたことによって起こる慢性の難聴（騒音性難聴）です。騒音性難聴は大きな音に長期間さらされたことによって起こる外有毛細胞障害に伴う慢性の感音難聴です。

表  騒音による身体への影響
騒音の大き

身体への影響

さ G% $ ～

心理的影響



生理機能への影響

気分がイライラ
休息や睡眠の妨害
思考力の低下 等
～

心理的影響


交感神経緊張
心血管系への影響
唾液・胃液の減少 等

～

心理的影響

生理機能への影響

聴覚への影響（難聴）

 音響外傷 急性音響性難聴
 騒音性難聴

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図  耳の構造 参考文献１（日本聴覚医学会編：聴覚検査の実際 第４版，南山堂，）より転載

図  蝸牛の感覚細胞（有毛細胞） 参考文献１（日本聴覚医学会編：聴覚検査の実際 第４版，
南山堂，）より転載
22

Q1-2 日常生活で聞く音の影響はないのですか。
A ある程度以上の大きな音はどのような種類の音であっても難聴を起こす可能性があります。従来、騒音性難聴をきたすような大きな音に長期間さらされるという環境は職業性のものがほとんどでした。
しかし、近年の音響機器の性能ならびに携帯性の向上に伴い、一般の生活の中でも大きな音を以前より手軽に、長い時間聞くことが可能になっています。そのような生活環境では非職業性の騒音
性難聴も起こりえます。音楽など、本人にとって好ましい音を聞く場合であっても、やはり負荷が大きすぎれば難聴を起こす危険はあります。長時間、繰り返し強大音を聞く生活習慣による難聴発症のリスクを、様々な機会を通して啓発していく必要があると考えられます。
また、そのようなケースで、既に入職前から騒音性難聴が始まっている労働者がいる可能性もあり、雇入れ時の気導純音聴力検査や騒音のばく露歴の問診はより一層大切になってくると思われます。
Q1-3 ヘッドホンやイヤホンの使用で難聴を発症することがありますか（Q7-5 参照）。
A 携帯音楽プレーヤーやスマートフォンの普及により、ヘッドホンやイヤホンを使用して大音量で長時間、音楽を聴く人々が増えており、とくに若年齢層の難聴発症のリスクが高まっています。
ヘッドホンやイヤホンで大きな音を長時間聞くことにより起こる難聴をヘッドホン・イヤホン難聴と呼び、騒音性難聴の新たな原因の１つになっています。特に周囲がうるさい場合（電車の中など）
では、周囲の音に負けないように自然と音量を上げてしまうことが多く、危険性が高まります。
世界保健機関 :+2 の調査 によると、世界で  億人の若者が騒音性難聴になる危険にさらされている、また、中高所得国の若者（ 歳から  歳）の約 ％が、携帯音楽プレーヤー等の使用により危険なレベルの音量にさらされている状況であるとされています。
ヘッドホン・イヤホン難聴の聴力低下は軽度からせいぜい中等度までとされています。耳閉感、耳鳴りなどを感じることもありますが、難聴の自覚は乏しいことが多く、知らず知らずのうちに進行する危険性があります。ヘッドホン・イヤホン難聴だけで全く聞こえないレベルになることはほとんどありませんが、たとえ軽度でも生涯の聴こえの問題となり注意が必要です。
ヘッドホン・イヤホン難聴から耳を守るためには、何より大音量にさらされる機会を減らすことが大切です。:+2 と国際電気通信連合（,78）は  年に、安全な音量と聴取時間の上限を、 週間に  時間利用する場合で G%、G% 増加するごとに半分の時間とする（子ども等、より感受性の高い者では G%）と示しました （表 ）。（一社）日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会でも啓発活動を開始しています（KWWSVZZZHDUSKRQHVQDQFKRRUJ）。学童や学生が機器を使用しない、音楽を聴かないという抑制は無理なことであり、正しい使い方を伝えることが重要です。

表  :+2 の推奨基準（文献  から引用、一部改変）
G% 時間モデル（一般成人）
G% $ 
 週間の聴取時間 分

 分

 時間

 時間








3

3

G% 時間モデル（子ども等）
G% $ 
 週間の聴取時間

約  分

約  分
約  時間  分
約  時間
 時間

Q1-4 近くに飛行場があります。ジェット機の騒音は影響あるでしょうか。
A ジェット機のエンジン音は極めて大きく、間近で聴取すれば短時間でも難聴（急性音響性難聴や音響外傷）をきたす音のレベル（ G% $ ～）と言われています。ただし、音圧は距離の  乗に反比例して弱くなりますので、地上で生活している人の耳元でどの位の大きさになっているかは、測定してみないとわかりません。
また、その音がどのくらいの時間続いているかも大切な因子になります。大きさと時間の両者をもとに耳への影響を考えていく必要があります。
さらに、環境基本法では人の健康を保護し、及び生活環境を保全するうえで維持されることが望ましい基準として騒音についても環境基準を定めています。航空機騒音にかかわる環境基準については環境省ホームページ KWWSZZZHQYJRMSNLMXQRWRKWPO を参照してください。

Q1-5 騒音性難聴になるとどんな症状が起こりますか。
A 騒音性難聴の初期変化の特徴は  +] 付近の比較的高い音から難聴（F GLS といいます）
が進行していきます（図 ）。日常会話を構成する音の大部分は聴こえているため、本人が難聴を訴えることはあまりありませんが、一部聴こえない音があるため、聞き違いが増えてきます。
日常会話を構成する音の種類と特徴を図（図 ）に示します。母音は音の大きさが大きく周波数は低めです。有声子音（JGE 等の音）は母音よりも高い周波数で音の大きさは少し弱くなります。無声子音（VNW 等の音）は高い周波数成分で音も小さいので、典型的な騒音性難聴の聴力像ではちょうど聞こえない部分に入ってしまいます。この結果、例えば、佐藤（6DWR）さんと加藤（.DWR）さんを聞き違いしてしまうというようなことが起こりやすくなります。
電子機器の信号音も、以前ほどではありませんが比較的高い音が一般的に使われています。電子
体温計の測定終了音に気づかない場合、高音域の難聴を疑ってみる必要があるでしょう。
耳鳴りもよく見られる症状です（Q2-3 参照）。騒音性難聴に早く気付くためには、定期的な聴力検査が重要ですが、このような症状にも注意しておくとよいと思います。

図 1-3 日常会話を構成する音の種類と特徴
典型的な騒音性難聴の聴力図。
グラフの上が小さな音、下が大きな音〇：右耳、×：左耳。
グラフよりも下が聴こえる範囲。
A：母音、B：有声子音、C：無声子音。
この場合、母音と有声子音はきこえるが、無声子音は聴きとることができない。
     ←低い音      高い音→
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Q1-6 騒音性難聴発生にエビデンスはありますか。それほど大きな音でなくても注意が必要ですか。
A G% $ 未満であれば難聴に至る可能性は極めて低いとされています。
G% $ を許容基準と定める考え方は、日本における騒音障害防止のためのガイドラインのみならず世界的にも主流となっています。米国でも米国労働安全衛生局（2FFXSDWLRQDO 6DIHW\ DQG+HDOWK$GPLQLVWUDWLRQ26+$）の基準は G% $ ですが、それでは ％の騒音性難聴のリスクがあり労働者の聴力を保護できないとして、米国立労働安全衛生研究所（1DWLRQDO ,QVWLWXWH IRU2FFXSDWLRQDO6DIHW\DQG+HDOWK1,26+）では法的強制力はないものの、よりリスクの低い（％とされています）G% $ を基準とすることを提唱しています。
 G% $ 以上  G% $ 未満の場合にどのようにすべきか今のところ結論は出ていません。(8 では、(XURSHDQ'LUHFWLYH(& が騒音ばく露による健康障害防止を目的に制定されており、
上限ばく露対策値 G% $ 、下限ばく露対策値 G% $ と定められています。
オランダは、この基準に従い、世界で最も厳しい基準として騒音許容レベル G% $ を採用しており、G% $ までは障害の起こらないレベル、G% $ を耳栓等で防音保護対策をした労働者に対して許容される上限値として労働者の聴覚を保護しています。G% $ を越えると、それ以上のレベルとほぼ同等の騒音性難聴をきたすというオランダからの報告 もみられます。
ただし、～G% $ の騒音の影響のエビデンスは乏しいので、少なくとも G% $ 以上では難聴のリスクがあるという現在のエビデンスを踏まえて、すべての事業所が騒音許容基準  G% $を遵守し、可能な事業所ではよりよいレベルを目指して作業環境改善に取り組むのが理想的と考えられます（Q8-3 参照）。
Q1-7 大企業を中心に騒音対策が進んでいると聞きましたが、具体例を教えてください。
A 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会産業・環境保健委員会では -5 西日本吹田工場を平成  年に視察 し、以下の対策がとられていることを確認しました。当該事業所は、以前は代表的な騒音職場でしたが、以下に示すような様々な改善によって、近年では騒音性難聴の発生は数年に  人という状況にまで改善していました。
・製品の構造等の変更、ステンレス化などにより、騒音作業そのものを削減
・外注できる部品については製造から購入に切り替え注）
注）ただしこれに伴い、予算や人手などの面で大企業のような対策が難しい中小企業が、むしろ騒音を伴う部品製造業務を請け負う形になっていることが危惧されます。
・騒音が生じる工程はロボット化した専用の施設内（人は立ち入らない）で行う
・ロボット作業場と人の作業空間をシャッターで隔てる
ロボット作業場の騒音 G% $ 、シャッターで仕切られた人の作業空間 G% $  シャッターの防音効果：開いた状態 G% $ 、閉じた状態 G% $ （シャッター近傍の作業者の位置で測定）

Q1-8 騒音性難聴になりやすい人となりにくい人がいるのですか。
A 同じ騒音職場で一緒に働いていても、難聴になる人とならない人がいます。耳に到達する騒音のエネルギーが同じであっても、障害の受け方（受傷性）には個人差があることが知られています。
55しかし、その個人差が何によって生じるのかは未だ解明されておりません。いつも聞いている騒音なのに、ある日突然難聴をきたすような例も報告されており、その時々で同じ人でも障害の受けやすさが変化することも推測されています。いずれにしても、少なくとも G% $ 以上の音の大きさは、長期にわたってばく露されたとき難聴が起こる危険レベルだと考えられ、予防対策が必要です。
受傷性の個人差だけでなく、どれだけきちんと騒音に対する防御策をとったかによっても、難聴になるかならないか大きな差が出てきます。最も一般的な防御策である耳栓も、使い方によって効
果は大きく異なります（Q4-1 参照）。騒音性難聴は予防が可能な疾患です。難聴にならないように、なりにくくなるように、事業者と労働者が協力して予防対策を実行していくことが大切です。

Q1-9 騒音性難聴は対策を取らないと全く聞こえなくなりますか。
A 騒音性難聴の進展は騒音作業就業後 ～ 年の経過で高音域から比較的急激に悪化し、その後の進行は緩やかになるといわれています（図 ）。騒音レベルが大きい時には中音域（～
+]）にも難聴が広がり、より悪化する危険が高くなります。長い経過の中で、このような騒音性難聴が、加齢性難聴を中心としたその他の耳の変化と加わり、日常生活に支障をきたす難聴のレベルにまで進行する恐れがあります。図  騒音レベルの差と騒音性難聴進展経過の差
（日本耳鼻咽喉科学会 騒音性難聴教育スライドより引用）


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
Q1-10 既に難聴が起きてしまった場合、どのようにしたらよいですか。
A まず、騒音性難聴であるかどうか、専門家（耳鼻咽喉科専門医又は日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定騒音性難聴担当医（Q5-2 参照）に診てもらってください。これまでの健康診断の検査結果や騒音ばく露歴がとても重要になりますので、それらの情報を持参し、症状の経過についても詳しく伝えてください。
騒音性難聴と診断が確定した場合、残念ながら治療は困難です。現代の医療ではまだ治すことのできない疾患なのです。更に、騒音性難聴は騒音に曝されている限り進行する恐れがあります。一方、騒音ばく露がなくなればその後は加齢変化以上の難聴進行はありません。
たとえ騒音性難聴発症を予防できなかった労働者でも進行を防ぐ二次予防は十分可能であり、対策の必要性を伝えていただくのがよいと思います。すでに騒音性難聴になってしまった労働者への二次予防対策は、まだ難聴になっていない同じ環境で働く労働者の一次予防（発症予防）にもつながります。騒音性難聴という疾患は、治療は困難ですが予防は可能です。騒音レベルは比較的簡単に測定することができ、健康への影響も聴力測定によってモニターできます。騒音性難聴が原因で、大切な言語コミュニケーションが不自由になる方が少なくなるように、職場全体で取り組んでいくことが重要です。

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２．関連する耳疾患について
Q2-1 銃火器による難聴も騒音性難聴と同じですか。
A 音による聴覚の障害（音響性聴器障害）は原因音の大きさとばく露時間の長さによって、急性と慢性に分けられます。銃火器によるもの は急性音響性聴器障害、騒音性難聴は慢性音響性聴器障害です（表 ）。両者は障害の起こるメカニズムが異なりますので、それぞれ分けて考えるべきです。
何の音が原因で起こった難聴かを判断するためには、いつ、どのような音に、どのくらいの時間
ばく露されたか、その時にどのような症状が生じたかといった強大音へのばく露歴と、雇入れ時、配置替え時、ならびに定期の聴力検査結果が極めて大事ですので、適切に健康管理を行い、聴力の記録を保存しておくようにしてください。

表  音響性聴器障害の分類                                        
音響性聴器障害の分類      負荷音響レベル  原因となる音   ばく露期間  
 急性音響性聴器障害（広義の音響外傷）
  （狭義の）音響外傷     G% $ a   銃火器、爆発など 瞬間的  （その他の）急性音響性難聴 ～G% $  コンサートなど  数分～数時間
 慢性音響性聴器障害  職業性騒音性難聴      G% $ a    職業性騒音    ～ 年以上  非職業性騒音性難聴     不明       音楽など     不明    
Q2-2 騒音性難聴と老人性難聴の違いを教えてください。
A 騒音性難聴は大きな音に長期間ばく露されたために起こる難聴です。老人性難聴（加齢性難聴）
は年齢変化による難聴です。
両者とも内耳の障害で難聴が起こり、感音難聴をきたします。また、騒音職場で長く働いた高齢の労働者では、その割合に差はあるものの、両方の影響による難聴が合併している可能性が考えられます。
典型的な老人性難聴の聴力変化は図 （聴力の年齢変化）   のようです。一方、典型的な騒
音性難聴の難聴進行は図 （騒音性難聴の進展様式 ）のようです。難聴の進行の時間的経過が聴力検査でわかっていれば両者の鑑別が可能ですが、難聴が進行した後の聴力図を見ただけではどちらがどの程度影響した結果なのか判断するのは極めて難しくなり、騒音性難聴の認定基準（表 ）に従って慎重に診断が行われます。定期的な聴力検査を行い、記録を保存しておくことの重要性がわかっていただけると思います。



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図 2-1 日本人の年齢別平均聴力 参考文献 7（日本聴覚医学会編：聴覚検査の実際 第４版，南山堂，）より転載

図 2-2 騒音性難聴の進展様式 参考文献 7（日本聴覚医学会編：聴覚検査の実際 第４版，南山堂，）より転載

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Q2-3 耳鳴を訴えるとき、どのように対処すればよいですか。
A 耳鳴の多くは何らかの耳疾患に伴って生じます。急激に耳鳴を発症した症例では耳鼻咽喉科専門医を受診し、耳の診察並びに聴力評価が必要です。突発性難聴という疾患の場合、早期の治療開始が重要になります。耳鳴の原因となる耳疾患の中には、治療を急ぐべき症例があることに注意してください。耳鳴を放置することなく、適宜、診察や検査をうけ、治療が必要な耳鳴か、心配しな
くてよい耳鳴か専門医に判断してもらってください。
騒音性難聴は、難聴の自覚がない段階で耳鳴によって気づかれることもあります（4 参照）。
耳鳴をきっかけに早い段階で騒音性難聴が確認されれば、その後の進行を防止するための対策をとることができます。耳鳴という症状は、人によっては大変苦痛に感じることも稀ではありません。
耳鳴の苦痛を和らげる音響療法や指示的カウンセリングなどの方法もありますので、耳鼻咽喉科専
門医にご相談ください。
騒音性難聴によって耳鳴が生じた場合、その耳鳴に対して障害認定を受けられる可能性があります（Q8-19 参照）。
Q2-4 通常よりも音が極端にうるさいと感じる耳の疾患はありますか。
A 難聴の中でも内耳が障害されて起こった難聴（内耳性難聴）では、「小さい音は聴こえにくく、その一方で大きい音は逆に響いて聞きにくい」、と感じる「補充現象」が生じることがあります。
内耳が本来持っている、外界の音を適切に調節して増幅する作用が失われたことが原因で、さまざ
まな内耳性難聴に共通してみられる現象です。騒音性難聴もこの内耳性難聴の１つであり、小さな音は聴きにくく逆に大きな音はうるさく感じることが少なくありません。補充現象は過度に心配しすぎることなく、原因となる内耳疾患の診断を受け、それに対する適切な対応をとってください。
ただし、実際の音の大きさに比べて訴えがあまりにも極端な時には、耳疾患のみならず、機能性疾患（耳そのものに病変はなく、症状の原因・経過に心理・社会的要因が影響しているもの）の関与も考慮する必要があります。まず耳鼻咽喉科で耳疾患がみられるかどうか診断を受け、必要に応じて精神神経科などの他の専門の医師にも相談するとよいでしょう。
Q2-5 めまいとの関連を教えてください。
A 内耳は蝸牛、前庭、三半規管から構成され、聴覚の感覚器（蝸牛）であると同時に、平衡覚の感覚器（前庭、三半規管）でもあります。内耳の病変によって、聴覚が障害されれば難聴に、平衡覚が障害されればめまいが生じることになります。両者は非常に関係が深く、難聴とめまいが同時に起こる疾患も少なくありません。
騒音性難聴は内耳の疾患ですが、難聴のみで、一般にめまいは伴いません。一方、騒音性難聴と鑑別が必要な疾患の中にはめまいを伴う難聴疾患も数多く含まれるため、難聴の原因診断の際にはめまいの有無が極めて重要になります。病院を受診するときには、難聴とめまいがそれぞれあったか、もし両方あったのであれば、それぞれの時間経過について正確に伝えるように心がけてください。
Q2-6 中耳炎で聞こえにくい人は騒音性難聴になりにくいですか。
A 慢性中耳炎があると音の伝わりが悪くなるタイプの難聴（伝音難聴）が起こります。通常、聞1010こえの神経の障害（感音難聴）はありません。
一般的に伝音難聴があると騒音のエネルギーが弱められて耳の奥（内耳）に伝えられるので、騒
音性難聴になりにくいと考えられます。
ただし、エネルギーが伝わりにくいことによって逆に影響を受けやすい場合もあります。音も振動も共に物理的なエネルギーという点で共通しています。騒音に振動を伴うような作業では、振動のエネルギーは内耳に直接届き、中耳炎等の伝音難聴のためにエネルギーが外に逃げることができないと、かえって難聴になりやすい場合もあるので注意が必要です。
Q2-7 林業でチェーンソーを使い振動があります。耳を保護するために耳栓と耳覆い イヤーマフ
はどちらが良いですか。
A 林業に使用されるチェーンソーのような振動機械を手に持って作業をする場合、外耳道経由で空気の振動を介して耳に伝えられる気導音（通常の騒音）と、機械の振動が上肢を経由して頭部に伝えられる骨導音（いわゆる振動）の両方のエネルギーが内耳に到達します。
この騒音と振動がともに内耳に負荷されることにより難聴の発生リスクが増大します。また、振動により自律神経の障害が起こることによって内耳を含めた血管が収縮して血行を悪くし，内耳血流量が減少するので騒音による障害を受けやすくなるという説もあります。
耳栓と耳覆いについて、-,6 規格が  年に改定されました（Q4-2 参照）。気導音に対しては両方とも有効ですが、振動を伴う騒音環境下では、気導音として強大音が内耳に伝わるだけでなく、骨導音としても内耳に伝わります。骨導で伝えられたエネルギーは通常であれば中耳 伝音系 を介して一部外へ逃げますが、外耳道を密閉してしまう耳栓はそれを妨げてしまいます（外耳道閉鎖効果）。
耳栓をして気導音が外から入ることを遮音しても、振動として骨導で伝えられたエネルギーは逆に外耳道閉鎖効果により増強されるため、むしろ障害が大きくなることさえ起こりえますので、耳栓と耳覆いのいずれかを選択するとすれば、振動の影響が大きい作業では外耳道を開放したまま使用する耳覆いをより推奨します。

Q2-8 高気圧作業安全衛生規則に基づく健康診断でも鼓膜及び聴力の検査が定められていますが、何を行えばよいのでしょうか。
A 作業環境の圧力変化が耳疾患を起こすあるいは増悪させる可能性があるため本健康診断が行われます。高気圧作業安全衛生規則第  条  では、雇入れ時、配置替え時、および半年ごとの定期に健康診断を実施し、医師の意見を聴取し、高気圧業務健康診断個人票（様式第  号）を作成、年間保存することとなっております。
健康診断項目のうち、耳に関連するものとして、①耳鳴り等の自覚症状又は他覚症状の有無、②
鼓膜所見、③聴力について記載が必要ですので、他の健診項目に加えて、①問診、②耳鏡検査、③
聴力検査を行い、異常があれば耳鼻咽喉科医師による精密検査（例えばティンパノメトリー等）を行うことになります。
上記の健康診断によって、メニエール病、中耳炎、その他耳管狭窄を伴う耳の疾病が認められれば、事業者は医師が必要と認める期間、高気圧業務への就業を禁止しなければならない（同第 条）とされていますので、医師の意見を聴取してください。
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
Q2-9 ムンプス難聴（おたふくかぜによって起こる難聴）で一側難聴の労働者がいます。健耳を守るためには一般の労働者と同じ対応でよいですか。
A ムンプス難聴等による一側聾の場合、残った良聴耳が騒音性難聴になりやすいか否かは明らかにされていません。強大音に対して内耳を保護する働きがある蝸牛遠心性神経を介した受傷性への影響 の可能性は考えられますが、ヒトにおけるこの神経の作用に関してコンセンサスは得られていません。また、騒音障害防止のためのガイドラインにも、一側高度難聴の労働者に対する特別の規定はありません。
ただし、一般論として一側高度難聴者の良聴耳には、より一層の注意が払われることが望ましく、職場における労働衛生教育等で、「耳鳴、耳閉感など何らかの聴覚違和感が良い方の耳に生じたら、放置せずにすぐに耳鼻咽喉科専門医（騒音性難聴担当医）を受診するように」という指示があるとよいと思います。
Q2-10 聴力検査を偽る場合がありますか。
A 難聴がないのに聴力検査で難聴があるように偽ることを詐聴といいます。また、ある程度の難聴がある場合でも、実際以上に重い難聴があるように聴力検査時に装うことを誇大難聴といいます。
騒音性難聴において、労災の認定や補償の問題がかかわってくる場合、そのような聴力を偽ろうとする行動も考えられます。本当に困っている人の助けとなり、労災補償制度を公正に運用していく
ためには正確な聴力の評価が不可欠になります。
健康診断で行われる検査は選別聴力検査も気導純音聴力検査も両方とも本人の応答によって聴力を判定する自覚的聴力検査です。このような検査結果を評価するときには、もしかすると詐聴や誇大難聴が含まれているかもしれないと考え、疑問のある時には他覚的聴力検査が可能な専門的な医療機関を紹介して聴力の評価を行ってください（Q5-17 参照）。

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３．作業環境管理（騒音測定及び騒音低減策を含む）
Q3-1 騒音の作業環境測定を実施すべき事業所の基準を教えてください。労働安全衛生規則（安衛則）第  条 令第  条第  号に環境測定を行うべき騒音作業場として、 作業場と  作業場を規定していますが、これに該当しない場合は測定の義務はないと解釈してよいですか。
A 別表第  は安衛則第  条及び第  条の規定に基づき、 カ月に  回、定期的に、等価騒音レベルを測定することを義務付けられている  種類の屋内作業場を示しています。別表第  について、ガイドライン見直し検討会による案では従来のガイドラインに示されていた  作業場を業
務内容ごとに整理し  作業場に記載を拡大する提案がありましたが、最終的に従来のガイドラインに示されていた  作業場を踏襲することになりました（表 ）。
ただし、それ以外の作業場であっても、騒音レベルが高いと思われる業務を行う場合（つまり等価騒音レベルが G% 以上になる可能性が大きい作業場）には同様の対策を講ずることが望まし
いと記載されており、パブリックコメントに対する回答でも、厚生労働省が関係団体と協力し、幅広くガイドラインを周知していく方針が示されております。
したがって、全ての作業場において騒音が大きい（隣の人との会話が難しい）と感じたら、等
価騒音レベルをまず一度測定してみてください（Q8-4 参照）。
騒音の測定方法は騒音障害防止のためのガイドラインに従って行ってください（Q3-4 参照）。
騒音計には周波数重み付け特性を選ぶ機能がついており、騒音測定の際には A 特性を選択します。これはヒトの耳の感度に合わせた周波数特性ですので騒音の影響をみるのに適しています。
物理的なエネルギーを示す C 特性やその他の周波数特性を選択できる機種もありますが、騒音レ
ベルは A 特性で測ることになっています。
表 3-1 騒音障害防止のためのガイドライン（改訂）（基発 0420 第 2 号 令和 5 年 4 月 20 日）
（別表第１）
１ 鋲打ち機、はつり機、鋳物の型込機等圧縮空気により駆動される機械又は器具を取り扱う業務を行う屋内作
業場
２ ロール機、圧延機等による金属の圧延、伸線、ひずみ取り又は板曲げの業務（液体プレスによるひずみ取り
及び板曲げ並びにダイスによる線引きの業務を除く。）を行う屋内作業場
３ 動力により駆動されるハンマーを用いる金属の鍛造又は成型の業務を行う屋内作業場
４ タンブラーによる金属製品の研磨又は砂落しの業務を行う屋内作業場
５ 動力によりチェーン等を用いてドラム缶を洗浄する業務を行う屋内作業場
６ ドラムバーカーにより、木材を削皮する業務を行う屋内作業場
７ チッパーによりチップする業務を行う屋内作業場
８ 多筒抄紙機により紙をすく業務を行う屋内作業場
（別表第２）
（）インパクトレンチ、ナットランナー、電動ドライバー等を用い、ボルト、ナット等の締め付け、取り外しの業務を行う作業場（）ショットブラストにより金属の研磨の業務を行う作業場

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（）携帯用研削盤、ベルトグラインダー、チッピングハンマー等を用いて金属の表面の研削又は研磨の業務を行う作業場（）動力プレス（油圧プレス及びプレスブレーキを除く。）により、鋼板の曲げ、絞り、せん断等の業務を行う作業場（）シャーにより、鋼板を連続的に切断する業務を行う作業場（）動力により鋼線を切断し、くぎ、ボルト等の連続的な製造の業務を行う作業場（）金属を溶融し、鋳鉄製品、合金製品等の成型の業務を行う作業場（）高圧酸素ガスにより、鋼材の溶断の業務を行う作業場
（）鋼材、金属製品等のロール搬送等の業務を行う作業場
（）乾燥したガラス原料を振動フィーダーで搬送する業務を行う作業場
（）鋼管をスキッド上で検査する業務を行う作業場
（）動力巻取機により、鋼板又は線材を巻き取る業務を行う作業場
（）ハンマーを用いて金属の打撃又は成型の業務を行う作業場
（）圧縮空気を用いて溶融金属を吹き付ける業務を行う作業場
（）ガスバーナーにより金属表面のキズを取る業務を行う作業場
（）丸のこ盤を用いて金属を切断する業務を行う作業場
（）内燃機関の製造工場又は修理工場で、内燃機関の試運転の業務を行う作業場
（）動力により駆動する回転砥石を用いて、のこ歯を目立てする業務を行う作業場
（）衝撃式造形機を用いて砂型を造形する業務を行う作業場（）バイブレーター又はランマーにより締め固めの業務を行う作業場
（）振動式型ばらし機を用いて砂型より鋳物を取り出す業務を行う作業場
（）動力によりガスケットをはく離する業務を行う作業場
（）瓶、ブリキ缶等の製造、充てん、冷却、ラベル表示、洗浄等の業務を行う作業場
（）射出成型機を用いてプラスチックの押し出し又は切断の業務を行う作業場（）プラスチック原料等を動力により混合する業務を行う作業場
（）みそ製造工程において動力機械により大豆の選別の業務を行う作業場
（）ロール機を用いてゴムを練る業務を行う作業場
（）ゴムホースを製造する工程において、ホース内の内糸を編上機により編み上げる業務を行う作業場
（）織機を用いてガラス繊維等原糸を織布する業務を行う作業場
（）ダブルツイスター等高速回転の機械を用いて、ねん糸又は加工糸の製造の業務を行う作業場
（）カップ成型機により、紙カップを成型する業務を行う作業場
（）モノタイプ、キャスター等を用いて、活字の鋳造の業務を行う作業場
（）コルゲータマシンによりダンボール製造の業務を行う作業場
（）動力により、原紙、ダンボール紙等の連続的な折り曲げ又は切断の業務を行う作業場
（）高速輪転機により印刷の業務を行う作業場
（）高圧水により鋼管の検査の業務を行う作業場
（）高圧リムーバを用いて ,&パッケージのバリ取りの業務を行う作業場
（）圧縮空気を吹き付けることにより、物の選別、取り出し、はく離、乾燥等の業務を行う作業場
（）乾燥設備を使用する業務を行う作業場

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（）電気炉、ボイラー又はエアコンプレッサーの運転業務を行う作業場
（）ディーゼルエンジンにより発電の業務を行う作業場
（）多数の機械を集中して使用することにより製造、加工又は搬送の業務を行う作業場
（）岩石又は鉱物を動力により破砕し、又は粉砕する業務を行う作業場
（）振動式スクリーンを用いて、土石をふるい分ける業務を行う作業場
（）裁断機により石材を裁断する業務を行う作業場
（）車両系建設機械を用いて掘削又は積込みの業務を行う坑内の作業場
（）バイブレーター、さく岩機、ブレーカ等手持動力工具を取り扱う業務を行う作業場
（）コンクリートカッタを用いて道路舗装のアスファルト等を切断する業務を行う作業場
（）チェーンソー又は刈払機を用いて立木の伐採、草木の刈払い等の業務を行う作業場
（）丸のこ盤、帯のこ盤等木材加工用機械を用いて木材を切断する業務を行う作業場
（）水圧バーカー又はヘッドバーカーにより、木材を削皮する業務を行う作業場
（）空港の駐機場所において、航空機への指示誘導、給油、荷物の積込み等の業務を行う作業場

Q3-2 管理者の設置など、労働衛生管理体制で必要なことを教えてください。
A 事業者の責務として、騒音障害防止対策の管理者を選任し、ガイドラインに定める事項に取り組ませることが新たに定められました。管理者には衛生管理者や安全衛生推進者等が想定されます
が、見直し検討会の方針にもありますように、ライン管理者や職長等の実務に習熟した者を作業場ごとに選任し、それらを衛生管理者等が統括する体制も検討してみるのが良いと思います。


Q3-3 派遣労働者の場合、派遣元と派遣先事業者はそれぞれ何をすればよいですか。
A 派遣労働者の健康管理は派遣元、就業に伴う具体的な健康管理は派遣先が行うことになっております。つまり、一般健康診断は派遣元、騒音作業を含む有害業務に従事するときの特殊健康診断
は、派遣先が責任を負うことになります。

しかし、全て派遣先に委ねるのではなく、「元方事業者は、関係請負人が本ガイドラインで定める事項を適切に実施できるよう、指導・援助を行うこと」とされており、具体的な関与の例として、使用する機械・工具は、低騒音であるものを選定するように促すこと、労働者に耳栓等の着用を促すこと、教育や健康診断に関する情報提供や受講・受診機会を提供するよう配慮すること等を通じた協力が、派遣元にも求められています。
Q3-4 騒音の作業環境測定を実施する場合、どのように測定すればよいですか。
A 測定は作業が定常的に行われている時間帯に A 測定と B 測定という 2 種類の方法（図 3-1）で行います。A 測定は作業室内の全体の騒音環境を把握するために実施し、B 測定は個人のばく
露状況を把握するために実施するものです。
A 測定では作業場の中で 6ｍの格子点ごとに、床上 1.2ｍ～1.5ｍ間の高さに騒音計を設置して 1箇所につき 10 分間の等価騒音レベルを測定します。設備等があって測定が著しく困難な格子点は測定しなくて構いません（例：図 3-1 の⑤と⑫の間の格子点）（作業環境測定基準（昭和 51 年労働省告示第 46 号）第 4 条）。A 測定の平均値はそれぞれの測定値を算術平均して求めます。ただし、80 dB(A)未満の測定値があればそれは算術平均に含めません。
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B 測定は騒音発生源に近接する場所で作業が行われる場合、その作業者の耳元に相当する位置に騒音計を置き、 分間の等価騒音レベルを測定します。
これまで、手持ち工具等、騒音源が常時移動する場所における作業や屋外作業では労働者の騒音レベルの正確な把握が困難でした。見直しにより、定点測定では騒音レベルの把握が難しい場
合、個人ばく露測定を併用することができるようになりました。屋外の作業場については、個人
ばく露測定の他、使用する工具等に固有の音響パワーレベル等を用いて労働者の位置での騒音レベルを推計することも可能となりました。
測定は  カ月に  度、定期的に行います。設備や作業内容を変更した時にはその都度測定してください。測定箇所は記録しておき、以前の測定結果と比べられるようにしておくと、騒音が変化したときに原因の特定や対策に役立ちます。


図 ：騒音測定の実際（中央労働災害防止協会「厚生労働省ガイドラインに基づく騒音障害防止のために 管理者教育用テキストより）
Q3-5 最近研磨装置が導入され騒音が発生するようになりました。耳栓着用と健康診断を行う予定ですが、作業環境測定も必要ですか。
A 研磨作業ということですので、表  の別表２の（）又は（）の作業に相当すると考えられます。ガイドラインに従って、作業環境測定を実施してください。騒音発生源が最近導入された
機械  箇所ということであれば事業所全体の大掛かりな測定は必要でないかもしれません。まず、その機械で作業する労働者の耳元の位置で B 測定を行い、どの程度の等価騒音レベルになっているか、現状を把握されるとよいと思います。
Q3-6 当工場の騒音作業は原則遠隔操作で行い、点検等のため１日に  分程度作業員が立ち入るだけですが、測定が必要でしょうか。
A ガイドラインでは騒音を発生する作業場を有する事業者の責務として騒音測定をはじめ適切な措置を行うことを定めていますので、作業時間によらず測定してください。

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騒音測定は作業環境測定士が行うという規定はありません（安衛則第  条、第  条）。従って、産業医や衛生管理者などが、騒音計を用いて測定を行って構いません。外部の作業環境測定機関に依頼することも可能です。測定結果は、①測定日時、②測定方法、③測定箇所、④測定条
件、⑤測定結果、⑥評価日時、⑦評価箇所、⑧評価結果、⑨測定および評価を実施した者の氏名、⑩測定および評価の結果に基づいて改善措置を講じたときは、当該措置の概要を記録し、
年間（第Ⅱ管理区分又は第Ⅲ管理区分では５年間保存が望ましい）保存するように定められています。騒音計は等価騒音レベルが測定できるように積分機能の付いた、校正済みの騒音計を用いてください。騒音計等については、最寄りの都道府県産業保健総合支援センター又は地域窓口（各地域産業保健センター）に御相談ください。

Q3-7 騒音がありますが作業環境測定を行っていません。どうすればよいですか。
A 騒音測定は決して難しいものではありません。特定の資格（作業環境測定士等）が必要な測定でもありません。これまで測定したことがないために敷居が高いと感じているのかもしれません
が、労働者の聴力を守り、事業者の管理責任を果たすためにも、騒音測定は極めて重要です。
担当者自身が測定しても、外部機関に依頼してもどちらでも結構です。騒音計等については、
最寄りの都道府県産業保健総合支援センター又は地域窓口（各地域産業保健センター）に御相談ください。

Q3-8 A 測定ではどのように測定ポイントを決めればよいですか。
A A 測定は６ｍ以下の格子点で５カ所以上図るようになっていますが、作業場内の実態がつかめるように測定点を決めてください。その際、機械等が設置されていて作業者が立ち入ることのできない場所は測定しなくてかまいませんので、Q3-4（図 ）のように、図面上で妥当な測定点を定め、その測定箇所を記録に残してください。

Q3-9 6 m に満たない狭い部屋は 1 箇所だけ測定すればよいですか。
A 作業環境測定基準第 4 条の 2 の規定では、「A 測定の測定点は 5 以上とする。ただし、単位作業場所が著しく狭い場合であって、騒音レベルがほぼ均一であることが明らかなときはこの限りでない」と定められています。質問のような作業場所であれば、騒音レベルが均一であることを確認の上、A 測定は 5 に満たない測定箇所でもよいと考えられます。
一方、そのような狭い作業場では音源に近接して作業が行われると思いますので、騒音レベルが最も大きくなると思われる時間に、当該作業が行われる位置において B 測定を行ってください（作業環境測定基準第 4 条の 3）。
Q3-10 測定を行う高さは 1.2～1.5 m となっていますが、低すぎないでしょうか。
A 有機溶剤等では 0.5～1.5 m の高さと規定されていますが、騒音測定では耳の高さを考慮し1.2～1.5 m の範囲で測定するよう定められています（作業環境測定基準（昭和 51 年労働省告示
第 46 号）第 4 条）。世代と共に労働者の平均身長の変化はあるかと思いますが、その差が騒音測定に関して結果に大きく影響するとは考えにくく、従来の規定通りに行うことで問題ないと考えられます。
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Q3-11 騒音計の時定数は Slow ではだめですか。
A 定常的な騒音であれば Fast、Slow のどちらでも構いません。この両者は動特性（時間重み付け特性）といって、騒音計の指針の動く速さを示します。騒音レベルの変化が速い時には Slow の特性ではとらえきれず、実際より小さな値に表示される可能性が考えられます。
衝撃音が入る環境では Fast で衝撃音の強さを目視で確認する必要がありますので、測定には原則として Fast を使用してください。
Q3-12 ハンマーによる断続的な騒音があります。衝撃音のある騒音職場では基準が変わりますか。
A 衝撃音と定常騒音の両方の許容基準を満たす必要があります。衝撃音については、１労働日の衝撃騒音ばく露回数が  回以下なら G%（$）を許容基準とし、それ以上の回数の時は補正を行ってください12)。衝撃騒音の測定にはオシロスコープが必要になる等、やや専門的な測定、評価になる場合がありますので、そのような際には外部の検査機関に依頼されるのが良いと思います。
騒音に変動のある場合、作業時間中の、なるべくその騒音を代表すると思われる時刻、又は騒音に係る問題を生じやすい時刻に騒音測定を実施してください。
Q3-13 スマホのアプリで騒音計機能を持ったものがありますが信頼できますか。
A 実際に  種類以上のアプリがあるようです。校正された騒音計との差は小さいものでも G%
くらい誤差があり、特に騒音の周波数が高くなると誤差が大きくなる傾向があるようです（下記のホームページ参照）。また、スマホのマイクの指向性のために、向ける方向によって値が大きく影響され、周波数の A 特性や時間特性の )DVW が設定できないという問題もあります。このような問題から、事業所の管理区分を判断する騒音測定には適しないといえます。ただし、日々の騒音の相対的な変化を確認するような使い方に限定すれば、手軽でよいかもしれません。
（日本騒音調査 ソーチョー ホームページ おすすめコンテンツ【検証】騒音計アプリでスマホが騒音計に？ 騒音計アプリの精度比較レビュー。おすすめのアプリは？ 参照）
Q3-14 測定結果の評価はどのようにすればよいですか。
A A 測定及び B 測定結果をもとに、いずれも 85 dB(A)未満の場合では第Ⅰ管理区分、いずれかが 85 dB(A)以上で、いずれも 90 dB(A)未満の場合では第Ⅱ管理区分、いずれかが 90 dB(A)以上の場合では第Ⅲ管理区分とします（表 3-2）。

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表 ：作業環境測定結果の評価（騒音障害防止のためのガイドライン）
Ｂ測定
G%(A)以上

G%(A)未満
G%(A)未満
Ａ測定

G%(A)以上

平均値 G%(A)未満
G%(A)以上

G%(A)未満

G%(A)以上

第Ⅰ管理区分

第Ⅱ管理区分

第Ⅲ管理区分

第Ⅱ管理区分

第Ⅱ管理区分

第Ⅲ管理区分

第Ⅲ管理区分

第Ⅲ管理区分

第Ⅲ管理区分

備考：
１「Ａ測定平均値」は、測定値を算術平均して求めること。
２「Ａ測定平均値」の算定には、G% Ａ 未満の測定値は含めないこと。
３ Ａ測定のみを実施した場合は、表中のＢ測定の欄は G%(A)未満の欄を用いて評価を行うこと。

Q3-15 G% $ 以上の作業場があります。耳栓着用の表示しかしていないが、管理区分の表示も必要ですか。
A ガイドラインで、第Ⅱ管理区分以上では当該場所を標識によって明示するよう定められていますので騒音が生じていることを表示してください。
Q3-16 第Ⅱ管理区分のとき、作業環境管理、作業管理をどうしたらよいですか。第Ⅲ管理区分
ではどうですか。
A 管理区分ごとに以下のように定められています。
 第Ⅰ管理区分の場合、作業環境の維持に努める。
 第Ⅱ管理区分の場合、騒音がある場所を標識によって明示する。騒音を減らすための必要な措置（表  参照）を講じ、第Ⅰ管理区分になるよう努める。必要に応じ、作業者に防音保護具を使用させる。
 第Ⅲ管理区分の場合、騒音がある場所を標識によって明示する。騒音を減らすための必要な措置（表  参照）を講じ第Ⅰ又は第Ⅱ管理区分になるよう努める。改善措置を講じたときは再度測定し評価を行う。作業者に防音保護具を使用させる。防音保護具を使用するように見やすい場
所に標識を掲示する。





19

19

表 代表的な騒音低減策（騒音障害防止のためのガイドライン）
分類

方法

１騒音発生源対策 発生源の低騒音化

２伝ぱ経路策

３受音者対策

具体例
低騒音型機械の採用

発生原因の除去

給油、不釣合調整、部品交換など

遮音

防音カバー、ラギング

消音

消音器、吸音ダクト

防振

防振ゴムの取り付け

制振

制振材の装着

運転方法の改善

自動化、配置の変更など

対距離減衰

配置の変更など

遮蔽効果

遮蔽物、防音塀吸音

建屋内部の消音処理

指向性

音源の向きの変更

遮音

防音監視室

作業方法の改善

作業スケジュールの調整、遠隔操作など

耳の保護

耳栓、耳覆い
Q3-17 A 測定は 90 dB(A)未満で第Ⅱ管理区分相当、% 測定だけが 90 dB(A)を越えました。どうすればよいですか。
A 作業環境測定結果の評価（表 ）に従って第Ⅲ管理区分になります。Q3-16 を参考に対策を行ってください。

Q3-18 管理区分ⅡとⅢで異なる標識が必要ですか。
A 騒音作業場の標識について、安衛則第  条の２により、事業者は「当該屋内作業場が強烈な騒音を発する場所であることを労働者が容易に知ることができるよう、標識によって明示する等の措置を講ずる」ことと、同第  条により、「耳栓その他の保護具の使用を命じたときは、当該保護具を使用しなければならない旨を、作業中の労働者が容易に知ることができるよう、見やす
い場所に掲示しなければならない」という規定があります。この規定は第Ⅱから第Ⅲ管理区分までにおいて適応されますが、管理区分が第Ⅱ管理区分又は第Ⅲ管理区分のいずれであるかを分けた表示までは求められておりません。


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20

Q3-19 作業環境の改善を行いたい。何をどうしたらよいですか。
A まず、騒音の発生源を特定してください。主要な原因について、それぞれ表  を参考にして、可能な対策を実施していくことが望まれます。
例えば、小規模事業場では、屋内でインパクトレンチ作業を行う作業者の近くに設置されていたコンプレッサーを屋外に移設して作業環境（騒音）が改善した事例があります。また、図 3DEF のような事例もあります。
対策を講じるに当たっては、最寄りの都道府県産業保健総合支援センター又は地域窓口（各地
域産業保健センター）に御相談ください。なお、労働者数  人未満の小規模事業場の場合、無料
で労働衛生工学専門員等（作業環境測定士又は労働衛生コンサルタント等）の専門家の派遣支援を受けることができます。
図 DEF は労働者数  人未満の事業場の金属の機械加工が行われている作業場所の改善事例です。この作業場所では、ショットブラストが最大の騒音源となっていました。ショットブラ
ストに十分な防火対策を講じ、その出入口にカーテンを設けたところ、入口付近の作業者の位置と出口付近の作業者の位置での騒音が低減しました。作業環境測定結果は、$ 測定結果と % 測定
値とが共に低減し、第Ⅲ管理区分から第Ⅱ管理区分に改善しました。

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21

図 D：ショットブラスト出入口にカーテンを設けたところ、周囲の騒音が低減図 E：入口のカーテン   図 F：出口のカーテン




22

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Q3-20 自動プレス機が騒音源だったので防音材で囲い騒音はある程度低減しました。しかし、搬入部・搬出部に FP 四方の開口部があり閉じることができません。どうすればよいですか。
A 代表的な騒音低減策は表  の通りです。開口部からの音漏れが大きく遮音が不十分なようなら、開口部に可動式の吸音材をあてる方法等が考えられます。
個別対策の効果については、最寄りの都道府県産業保健総合支援センター又は地域窓口（各地域
産業保健センター）に御相談ください。必要な場合、産業保健相談員（労働衛生工学）又は労働衛
生工学専門員等の専門家の派遣支援を受けることができます（4 を参照）。その他、有料ですが労働衛生コンサルタントに相談する方法もあります。専門家から良いアドバイスが得られると思います。

Q3-21 気吹き（エアーブロー）の音がうるさいので改善したい。
A エアーブローは使用中には G% $ を超える騒音が出ることも少なくありません。しかし、機種によっては、低圧力で使えるものやノズルの工夫で騒音を低減させる効果をうたった機種も出ていますので試してみるとよいでしょう。変更前後の騒音レベルを測定しておくことを勧めます。

Q3-22 インパクトレンチ作業の音がうるさいので改善したい。騒音発生源を密閉することはできないが、作業者と発生源との間に遮へい物（ついたてのようなもの）を設けた場合、騒音対策として効果がありますか？
A ついたてのような遮へい物は音の伝搬を低減する効果があります。可能であれば、吸音率の大
きい材質を用い、密閉できなくても、できるだけついたてを高く、開口部を狭くすると効果が高まります。
Q3-23 鉄板の作業台の上でインパクトレンチを使っています。騒音が振動を伴って最もうるさいようです。どうすればよいですか。
A 作業台が鉄板の場合、音の反響や振動も強く伴うことが危惧されます。可能であれば消音や防振効果（表 ）を期待してゴム板を敷くなどの対策が考えられます。振動と騒音がともに加わると難聴を増悪させます（Q2-7 参照）。ゴム板で振動や反響の部分だけでも減少させることができれば意義は大きいと思われます。
個別対策の効果については、最寄りの都道府県産業保健総合支援センター又は地域窓口（各地
域産業保健センター）に御相談ください。必要な場合、産業保健相談員（労働衛生工学）又は労働衛生工学専門員等の専門家の派遣支援を受けることができます（44 を参照）。その他、有料ですが労働衛生コンサルタントに相談する方法もあります。
Q3-24 大企業では専用の施設に変更して、シャッターで騒音防御するという対策を講じていると聞きましたが、かえって騒音がひどくなりませんか。
A 表  に示す騒音対策の中でシャッターは、２．伝ぱ経路策の遮蔽効果を期待したものです。
騒音発生源と作業者の間をシャッターで仕切ることができれば、シャッターの材質にもよりますが、

23

23効果的な騒音低減策の１つになります。勿論、シャッターの内側で作業をしていては何もなりませんので、当該騒音作業が機械化されているなど、その場に作業者が立ち入らずに済むことが必要になります。
Q3-25 騒音レベルがある時間帯だけ G% $ になってしまいます。どうすればよいですか。
A まず、その時間帯に騒音が増加する原因を特定し、騒音自体を低減できるか考えることが第１になります。なお、対策を講じるに当たっては、最寄りの都道府県産業保健総合支援センター又は地域窓口（各地域産業保健センター）に御相談ください。
その時間帯の騒音がどうしても低減できない時には、次に作業管理を行います。その時間帯に現場に立ち入る時間を減らせないか、作業方法、手順などを検討してみるのも良いかもしれません。それも難しい時には、厳重に耳栓等の聴覚保護具で耳を保護しての作業という対策になると思います。
騒音が生じるのは一部の時間帯だけであっても、対策はガイドラインに則って、作業環境管
理、作業管理、健康管理並びに労働衛生教育を行ってください。

Q3-26 化学物質では第Ⅲ管理区分は第Ⅰ管理区分の管理濃度の  倍となっています。騒音では管理区分が G% $ と G% $ で分けられており、整合性はありますか。
A 第Ⅰ管理区分は作業環境管理が適切であると判断される状態、第Ⅱ管理区分は作業環境管理に
なお改善の余地があると判断される状態、第Ⅲ管理区分は作業環境管理が適切でないと判断される状態を意味します。騒音に関しての基準値の根拠は Q8-3 を参照してください。基準は有害因子によってさまざまですので、それぞれの基準に従ってください。

Q3-27 外部機関に作業環境測定を依頼する場合、監督官庁に提出できる公的な報告書を作成してもらえますか。
A 作業環境測定として実施する騒音測定について、事業者が、監督官庁である労働基準監督署から、騒音測定の実施状況の報告を求められることはあり得ますが、労働基準監督署にとっては騒音測定が実施されていることを確認するために報告を求めるのであって、騒音測定結果が必要なわけではありません。したがって、騒音測定結果が監督官庁（労働基準監督署）提出用の報告書として作成されることはありません。
外部機関は、作業環境測定を業として行うため、都道府県労働局に登録しなければなりません。都道府県労働局に問い合わせて登録されている作業環境測定機関を教えてもらうことができます。また、作業環境測定機関が加入する団体として公益社団法人日本作業環境測定協会（作業
環境測定法第  条）があり、日本作業環境測定協会のホームページには会員の作業環境測定機関が載っています。
ただし、騒音に関しては測定者の資格は不要ですので、ガイドラインで定められている測定基準に従って校正された機器を用いて適切に測定・評価を行えば、外部委託は必ずしも必要ではありません。環境に関する法令等に基づく報告や届出については、自治体の環境政策所管部署にお問合せいただく必要があります。



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24

４．作業管理（騒音性難聴防止対策）
Q4-1 騒音作業場があり、騒音を小さくすることができません。対策を教えてください。
A 作業環境管理として騒音自体を小さくできるのが最善ですが、それが難しいようであれば、次に、耳栓や耳覆い イヤーマフ の装着を徹底して耳を保護するか、又は騒音作業に従事する時間を短縮する作業管理を考えます。その際、労働者に対して、耳栓等は正しく装着しないと十分な効果が期待できないこと（図 ）、作業時間を通して使用しないと保護効果が大きく損なわれることを十分教育することが大切です。

図 ：耳栓の正しい装着法
（日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会産業・環境保健委員会作成：騒音性難聴教育用スライドより引用）
反対側の手で耳介を後上方に引っ張り、外耳道を真直ぐにして耳栓を十分深く押し込む。

Q4-2 耳栓と耳覆い イヤーマフ はどのような製品を選べばよいですか。
A 耳栓と耳覆いそれぞれ様々な製品が市場に出ています。-,6 規格が  年に改定され、名称も防音保護具から聴覚保護具へと変更になりました。従来、耳栓（一種、二種）、耳覆いのいずれかの分類しかなく適切な遮音値を持つ聴覚保護具を利用者が選べませんでしたが、この分類が廃止されました。
改正された -,67 では、（第  部 ）遮音値の測定方法ならびに（第  部 ）正し
く装着した時に保護具着用者が聞こえる音の大きさの推定方法が規定されています。推定方法にはオクターブバンド法、ＨＭＬ法、ＳＮＲ法の３つが挙げられており、-,6 規格に対応した保護具には表  のいずれかの形式で遮音性能が表示されることになります。
（この他に、主に米国で用いられている単一の遮音性能ＮＲＲ値を表示している製品もあります。
両者は性能を算出する元の規格が異なりますが、正しく着用した時に、ＳＮＲ値は約 ％の人がこの数値以上の遮音効果が得られる、ＮＲＲ値は約 ％の人がこの数値以上の遮音効果が得られ2525

る値を示しており、同一製品ではＳＮＲの方が ～G% 程度大きな値になるようです。）
これらの数値を用いて、その作業場の騒音に必要十分な遮音性能を持つ保護具を選択すると良いでしょう（例①、②）。それほど大きな騒音ではないのに遮音性能が高すぎる保護具を選択すると、作業中の会話や作業音の確認等が困難になります。結果として、作業者は保護具を使わなくなってしまう恐れがあり、適切ではありません。
作業内容によっては防塵マスクや手袋を併用する場合もあり、どのような形状の耳栓が使いやす
いか、耳栓と耳覆いのどちらが使いやすいかは、人によってあるいは作業場によって異なると思います。労働者  人  人の使いやすさ、作業のしやすさ、装用感、値段等をもとに選んでいただいて構いません。また、特に強大な騒音環境では耳栓と耳覆いの併用も効果が期待されます。

表  聴覚保護具の遮音性能表示例（-,67 による遮音性能より引用一部改変）
D オクターブバンド法
周波数 +]















平均遮音値 G%















E ＨＭＬ法 高域周波遮音値Ｈ＝G%、中域周波遮音値Ｍ＝G%、低域周波遮音値Ｌ＝G%
F ＳＮＲ法 ＳＮＲ＝G%

 615 を用いた装着時に聞こえる音の大きさの推計方法
例①）C 特性で G% の音圧レベルの作業場で、615G% の耳栓を使用した時
作業者の聴こえる音の大きさ（推定値）： G% & －G% G%
例②）C 特性で G% の音圧レベルの作業場で、615G% の耳覆いを使用した時
作業者の聴こえる音の大きさ（推定値）： G% & －G% G%
※この推定値が ～G% の範囲になる聴覚保護具を選択するのが適切です。

Q4-3 職員が耳栓を着用するとコミュニケーションがとりにくいといっているがどのように指導したらよいですか。
A 耳栓の種類によっては、遮音効果の低いものや低周波域の会話音を通しやすい製品（表  参照）もあるので、それを使うことが方法の一つとして考えられます。また、コミュニケーションは必ずしも声だけでとるものではないので、指差し等、音声に頼らないコミュニケーション手段を用いる作業手順も検討してみるとよいと考えられます。
（参考）ノイズキャンセリング技術を応用した耳栓やヘッドホンも開発されてきていますが、騒音性難聴防止を目的としたものではありません。低音の定常的な騒音については一部低減できるかと思いますが、刻々と変動する騒音に対処することは技術的に容易ではなく、コストの問題もありますので、現時点でそのような機器を職場の騒音対策に用いるのは難しいと考えられます。


26

26

Q4-4 建屋内の一部しか  G% $ 以上になっていないのですが、耳栓の着用はどのように指導したらよいですか。
A 建屋内の一部だけが G% $ 以上であっても、そこでだけ耳栓を着用し、頻回に脱着を繰り返しながら作業するのは現実には難しいのではないかと思われます。耳を守るためには、建屋内に入る際に耳栓を着用するよう決めておいた方がよいと考えられます。

Q4-5 グラインダー作業時だけ騒音が発生します。その時だけ耳栓をすればよいですか。
A それ以外の時の騒音レベルが十分低く、騒音が発生する前に作業者全員が耳栓を装着することが可能な作業場であれば、そのような対策もあり得ると考えられます。しかしながら、誰かがグラインダー作業を始める時に周囲で作業している同僚が気づかなかったり、頻回に着脱を繰り返すことが手間になって結局使われなくなったりということが危惧されます。
一部の時間でも耳栓をしないで作業すると耳栓の保護効果は大きく損なわれます（Q4-10 参照）
ので、実行可能な対策を取ってください。
Q4-6 第Ⅲ管理区分では耳栓着用は義務ですか。
A

第Ⅲ管理区分では作業に従事するすべての作業者が耳栓等の防音保護具を使用しなければなりません。これは、安衛則第  条に「事業者は、強烈な騒音を発する場所における業務においては、当該業務に従事する労働者に使用させるために、耳栓その他の保護具を備えなければならない。」とあるように、事業者の義務です。同条第  項には、当該保護具を使用しなければならない旨を見やすい場所に掲示しなければならないことが定められており、表示を行ってください。
着用を嫌がる作業者もいるかもしれませんが、それに対しても労働者に対して労働衛生教育を行うことがガイドラインに定められています。

Q4-7 騒音発生源近くでは G% $ 以上ありますが、作業者の位置では G% $ 程度です。音源から離れて作業する労働者にはどのように指導したらよいですか。
A G% $ 以上の場所では騒音の標識が必要です。どの範囲で騒音が大きいかを把握した上で全体の作業を振り返ってみるとよいでしょう。騒音の大きい場所に作業者が立ち入ることがないか確認し、立ち入らずにすむように作業工程を変更できるか等を確認してください。
より根本的には、音源と作業位置が離れているのであれば、音の伝ぱ経路対策（表 ）として音源を遮蔽する等の対策も可能かもしれませんので、そのような作業環境管理を行うことも考慮してください。
上記のような管理が困難で、やはり作業者が一定時間音源の近くでも作業を行うようであれば、積極的に耳栓等の保護具着用を勧めてください。

Q4-8 難聴があり普段から補聴器を使用している労働者がいます。騒音作業を行うにあたって補聴器の上から耳覆い イヤーマフ を装着して作業をするのは適切ですか。
A 通常、難聴者は騒音下での言葉の聴き取りは低下していますので、たとえ補聴器を使って音が入ってきても騒音作業中の会話聴取は困難と考えられます。一方、補聴器の上から耳覆いを当てる

27

27

ことによって補聴器にハウリングが生じたり、補聴器の調整の状態によっては騒音が予想を超える
大きな音に増幅されて耳に入る危険も否定はできません。有効性が乏しく、安全性に問題がありますのでご質問のような使い方は勧められません。難聴者もそれ以上の進行を防止するために騒音下では耳栓を使う必要があります。当該労働者とよく話をして、騒音作業中には補聴器を使わないことにするのがよいでしょう。
作業中の意思疎通には合図を決めておき身振りで伝える、又はホワイトボード等を用いて筆談するという方法もあります。
Q4-9 騒音職場には一週間に数回しか行きませんが、対策は必要ですか。
A ばく露時間が短ければ、それだけ難聴発症リスクは低下します。ただし、著しい強大音は短時間であっても音響外傷を起こすことがあります（Q2-1 参照）。また、難聴の起こりやすさ（強大音受傷性）には個人差があることが知られていますので、騒音レベルを測定し耳栓を含めて適切な対応をとるようにしてください。
Q4-10 耳栓・耳覆い イヤーマフ は付けたり外したりしてもよいですか。



A 耳栓・耳覆いは、作業時間を通して正しく使う必要があります。
例えば、遮音効果 G% の耳栓を使って等価騒音レベル G% $ の環境で働くとします。就業中、きちんと耳栓を使えば G% $ で安全なレベルになります。しかし、
（未着用率）S＝（未着用時間）÷（全就業時間）
とおくと、以下の式で実質的なばく露騒音レベルが求められます。

𝐿𝐿𝑒𝑒𝑒𝑒 𝐴𝐴 = 10 log(1010 𝑝𝑝 + 108 (1 − 𝑝𝑝))
これを計算すると、僅か ％（ 時間労働で約  分）の未着用率で騒音レベルは G% $ に増加し、％（ 時間労働で  分）の未着用率になると  G% $ となり、明らかに危険なレベルにまで達します。作業時間を通して着用しなければ十分な保護効果は期待できないことがお分かりいただけると思います。耳栓・耳覆いは騒音作業場に入る前に装着することを徹底してください。

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５．健康管理①（健康診断と聴力検査）
Q5-1 騒音作業従事者の聴力検査は年に  回ですか、半年に  回必要ですか。
A 一般健康診断の定期健康診断は安衛則  条に定められているように（表 ）年に  回ですが、特定業務従事者（安衛則第  条：表 ）においては  カ月以内ごとに  回（年に  回）健康診断を行うと定められています（安衛則  条）。表  の⑧に該当する職場は概ね G% $ を超える騒音が発生する職場とされ、その場合、年に  回の健康診断は義務となります。
騒音作業は、じん肺のように個別の法令に基づく特殊健康診断ではなく、「騒音障害防止のためのガイドライン」に基づき行われる行政指導による特殊健康診断の対象業務であり、G% $ 以
上になることが想定される騒音作業に常時従事する労働者に対して、雇入時等健康診断と年に 回の定期健康診断（図 ）が努力義務として定められています。これに関しても同様に遵守することが求められます。

表 ：安衛則第  条に定められる特定業務
① 多量の高熱物体を取り扱う業務及び著しく暑熱な場所における業務
② 多量の低温物体を取り扱う業務及び著しく寒冷な場所における業務
③ ラジウム放射線、エックス線その他の有害放射線にさらされる業務
④ 土石、獣毛等の塵埃又は粉末を著しく飛散する場所における業務
⑤ 異常気圧下における業務
⑥ 削岩機、鋲打機等の使用によって、身体に著しい振動を与える業務
⑦ 重量物の取扱い等重激な業務⑧ ボイラー製造等強烈な騒音を発する場所における業務
⑨ 坑内における業務
⑩ 深夜業を含む業務
⑪ 水銀、砒素、黄りん、弗化水素酸、塩酸、硝酸、硫酸、青酸、苛性アルカリ、石炭酸その他これらに準ずる有害物を取り扱う業務
⑫ 鉛、水銀、クロム、砒素、黄りん、弗化水素、塩素、塩酸、硝酸、亜硫酸、硫酸、一酸化炭
素、二硫化炭素、青酸、ベンゼン、アニリンその他これらに準ずる有害物のガス、蒸気又は粉じんを発散する場所における業務
⑬ 病原体によって汚染のおそれが著しい業務⑭ その他厚生労働大臣が定める業務Q5-2 特殊健康診断として行われる定期健康診断の選別聴力検査で所見ありとなった労働者がいます。次にどうしたらよいですか。
A 図  のように定期健康診断の選別聴力検査で所見があれば、医師の判断を仰いでください。
この際、評価及び健康管理上の指導は、耳科的知識を有する産業医又は耳鼻咽喉科専門医が行うこととされていますが、日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定騒音性難聴担当医が適任です。騒音性難聴担当医は耳鼻咽喉科専門医であり、かつ日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会が開催する講習会を受講

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29

し試験に合格し認定された医師であり、令和  年  月  日現在全国に約  名おります。学会のホームページ（KWWSZZZMLELNDRUMSPHPEHUVQLQWHLVRXRQVRXRQSGI）ならびに巻末資料に掲載されていますので、お近くの担当医を探してみてください。健康診断については、最寄りの都道府県産業保健総合支援センター又は地域窓口（各地域産業保健センター）に御相談ください。
図  健康管理の体系（騒音障害防止のためのガイドラインより）

Q5-3 聴力検査はどのような人が行うことができますか。
A ガイドラインでは、選別聴力検査については、医師のほか、医師の指示のもとに、本検査に習熟した保健師、看護師等が行うことが適当であると記載されています。一方、～+] の聴力検査については、医師のほか、医師の指示のもとに、本検査に習熟した保健師、看護師等が行うこととなっています。
つまり、選別聴力検査では、資格が必須とまでは定められていませんが、本検査に習熟していな

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ければ正しい検査はできませんので、選別聴力検査の担当になる方は公益社団法人全国労働衛生団
体連合会の選別聴力検査研修会、気導純音聴力検査の担当になる方は、一般社団法人日本聴覚医学会の聴力測定技術講習会を受講して学習していただくとよいと思います。

Q5-4 騒音職場を担当しています。いつ聴力検査を行えばよいですか。
A 音響による難聴には、時間とともに回復する部分（一過性閾値上昇：WHPSRUDU\ WKUHVKROGVKLIW776）と回復しない部分（永久的閾値上昇：SHUPDQHQWWKUHVKROGVKLIW376）があります。
健康診断の聴力検査で確認したいのは 376 です。騒音ばく露直後で 776 の影響が加わっている時間帯を避け、検査を行うことが勧められます。
0RQGD\ PRUQLQJ WHVW、つまり週末の休業日に十分耳を休ませて、月曜日の朝の騒音作業始業前に検査を行うのが理想です。不可能な時には、その他の曜日の始業前や昼休憩後等、騒音ばく露の影響をできるだけ避けられる時間に検査を行うとよいでしょう。
Q5-5 +] では G% が、+] では G% が聞こえればよいのでしょうか。以前、+]では G% が聞こえればよいと聞いた記憶があります。
A 表 5-2 をご覧ください。通常の労働者が受ける一般健康診断と騒音作業従事者が受ける特殊健康診断を区別して対応する必要があります。一般健康診断の聴力検査では安衛則第  条の規定により雇入れ時に全員に検査を行うこととなっています。この際には +] で G%、+] もG% が健常聴力の判定に必要となります。一般健康診断対象者のその後の定期検査では、+]で G%、+] は G% で判定します。
一方、騒音作業従事者の特殊健康診断では、ガイドラインの健康診断の体系（図 ）に従い雇
入れ時に気導純音聴力検査を行います。検査周波数は従来、～+] をオクターブごとに測定していました。ガイドラインが改訂され、騒音性難聴の変化が現れやすい +] も測定するように追加されました。近年、若者の間でヘッドホン・イヤホン難聴の危険性が指摘されており（Q13 参照）、騒音職場への就業前に難聴になっている労働者がいる可能性も考えられます。雇入時の正確な聴力の把握は極めて大切です。
その後の定期健康診断では +] で G%、+] は G% で検査を行います。この際、
 G% の検査結果は参考値とし、 G% で所見の有無を判断するようにガイドラインの改訂が行われました。高音域（ +]）の結果で騒音性難聴を判断する基準はこれまでと変更ありません。
従来、+]G% で選別聴力検査（一次検査）を行っていましたが、これだと、すでに初期の騒音性難聴になっている方が所見なしと誤って判断されることがあり、見直しによって選別聴力
検査の感度を高めたことになります。一方、前回の定期検査で所見ありとなった方は選別聴力検査を省略し、最初から気導純音聴力検査（二次検査）を行うように見直しが行われました（図 ）。
騒音性難聴は改善しないのが特徴ですので、一次検査を繰り返す無駄を省くことができると考えられます。二次検査は雇入時と同様に、+] を含む気導純音聴力検査を行います。騒音性難聴とする判断はこれまでと変わりませんが、+] に狭い周波数範囲の変化が生じた労働者も早期に発見できることが期待されます。


31

31

表  各種健康診断における聴力検査


騒音作業従事労働者の特殊健康診断

一般健康診断

雇入時等健康診断

行政指導による健康診断

安衛則第  条

 測定内容      +]G%

 聴力検査以外+] の気導純音聴力検査

+]G%

既往歴、・業務歴の調査



自他覚症状の有無の検査
その他必要とする検査
定期健康診断

行政指導による健康診断

安衛則第  条

 実施時期

半年ごとに  回 歳時 歳時 歳
以降毎年  回

 測定内容+]G%

+]G%

 +]  G%（ G% の値は参考+]G%

値、G% で所見の有無を判断する）
 聴力検査以外

既往歴、・業務歴の調査



自他覚症状の有無の検査
医師が必要と認め      る者の二次検査+] の気導純音聴力検査
その他必要とする検査
なお、これとは別に、学校保健安全法に定める児童、生徒の聴力検査では +]G%、
+]G% を用いています。
Q5-6 定期健康診断で +]G% の選別聴力検査は妥当ですか。
A 正常聴力の定義は平均聴力レベルで G% 未満とされています 。騒音性難聴の健康管理区分
は会話領域、高音域ともに  G% で判断されます（Q6-2 参照）。選別聴力検査は一次検査であり、必要最小限の測定ポイントとして妥当だと考えられます。
これまでの +]G% の選別聴力検査で所見なしと判定された方の中に、+] の聴力レ
ベルが ～ G% の初期の騒音性難聴が含まれていた可能性があり、ガイドライン見直しでは、+]G% で実施することが妥当と考えられました。
Q5-7 半年に  度の定期健康診断は、必ず選別聴力検査をしなければなりませんか。
A 騒音職場において特殊健康診断として行われる定期健康診断は半年に  度、図  の流れに従って行われます。ガイドライン見直しにより、前回検査で所見のあった方は最初から二次検査の気導純音聴力検査を行うこととなりましたので、その際、選別聴力検査は省略可能です（Q5-6 参照）。

Q5-8 作業環境測定で第Ⅰ管理区分でした。特殊健康診断として求められる半年ごとの定期健康診断は必要ですか。
32

32

A 第Ⅰ管理区分の屋内作業場（あるいは G% $ 未満の屋外の作業場）で業務に従事する労働者については、騒音障害防止のためのガイドラインに定める半年に  度の定期健康診断は省略しても差し支えないこととなっています。
ただし、作業機械の固定が緩む等、わずかな変化で気づかないうちに騒音レベルが高まっている
場合もありますので、作業環境の維持に留意してください。
Q5-9 聴力検査の結果がマイナスで返ってきました。どういう意味ですか。
A 純音聴力検査では閾値（聞こえる一番弱い音のレベル）を調べ、聴力が悪いほど聴力レベルは大きな数字になります。それぞれの周波数で健常の人が聞こえる音の大きさを -,6 規格で  G%+/
（ヒアリングレベル）として定義しており検査音が出力されますが、G%+/ よりも小さな音まで聞こえる場合には結果がマイナスの値になります。

Q5-10 選別聴力検査で所見なしでした。耳鳴の訴えはありますが何もしなくてよいですか。
A 騒音職場での健康管理では聴力だけでなく、騒音のばく露歴や自他覚症状の有無を確認することも大切です。選別聴力検査で +] と +] は基準内であっても、ごく初期の騒音性難聴のこともあり、あるいは +]聴力がより強く障害されるケース等もあるので、選別聴力検査
で所見がなくても騒音性難聴がないとはいえません。
耳鳴などの自覚症状が強く、騒音性難聴を疑うようであれば、専門の医療施設で精査が望ましいと考えられます。
Q5-11 選別聴力検査で片側だけ所見ありとなりました。どうすればよいですか。
A 図  の流れに沿って二次検査としての気導純音聴力検査を行ってください。
騒音性難聴では通常左右がほぼ対称な難聴になりますが、発症の初期には左右の聴力に差がみられることもあります。気導純音聴力検査では、選別聴力検査で所見なしであった耳の方にもわずかな聴力低下が認められるかもしれません。
もう一つ考えられるのは騒音以外の難聴が生じている可能性です。耳鼻咽喉科専門医（可能であれば騒音性難聴担当医）（Q5-2 参照）に評価してもらうように指示してください。

Q5-12 左右とも +] の聴力だけ低下している労働者が多数います。どうすればよいですか。
A +] の低音の検査では、周囲に雑音があるとき影響を受けて結果が悪くなりやすいことが知られています。ガイドラインでも +] における検査は省略しても差し支えないとされています。
両側  +] だけの低下は騒音性難聴とは考えなくて結構です。他の難聴疾患を疑うような自他覚
症状がなければ追加検査は不要です。何か気になる症状があれば専門の医療機関にご相談ください。
Q5-13 騒音健診の実施及び評価はだれに依頼すればよいですか。
A 聴力検査の実施については研修を受けた方（Q5-3 参照）が行ってください。健康診断結果の評価について、ガイドラインでは耳科的知識を有する産業医又は耳鼻咽喉科専門医が行うと記載されています。特に日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定騒音性難聴担当医（Q5-2 参照）がこの分野の33

33

専門家であり最適です。騒音健診については、最寄りの都道府県産業保健総合支援センター又は地域窓口（各地域産業保健センター）に御相談ください。

Q5-14 健康診断を行いました。この後、何をすればよいですか。
A ガイドラインに定められた事後措置を行ってください（６．健康管理②参照）。
健康診断の結果は  年間保存するように定められています。ただし、騒音性難聴が少なくとも 
年から  年の長い経過で発症してくることを考慮すると、定められている  年の保存期間では足りないかもしれません。騒音性難聴を正しく診断し、更なる難聴の進行を予防し、起こってしまった難聴に対しては障害が公平に認定されるために、雇入れ時を含むこれまでの聴力の経過は極めて重要な根拠となります。より長期の保存が、労働者にとっても事業所にとっても望ましいと考えられます。
また、健康管理の結果は、遅滞なく所轄労働基準監督署長に報告することと定められています（Q6-3 参照）。

Q5-15 騒音職場を離れた労働者の聴覚管理は、その後何年続ければよいですか。
A 騒音環境から離れれば騒音性難聴はそれ以上進行しないと考えられます。したがって、離職後には特殊健康診断としての事業所における聴覚管理は不要です。ただし、年齢に応じた加齢性難聴の変化が加わるため、本人がかかりつけの耳鼻咽喉科を持ち、その聴力に応じた指示を受けることが望まれます。
Q5-16 健診機関に聴力検査を依頼していますが、正確にできているか疑問です。
A ガイドラインには、検査は検査音の聴取に影響を及ぼさない静かな場所で行うと定められており、通常、応接室等その事業所内で最も静かと考えられる場所で行います。それでも、医療機関内の防音室のような検査環境ではありませんので、健診場所の静寂が保たれるようにできるだけ配慮
してください。正確に検査できていない疑いがあるとき（医師が必要と認めるとき）には、図 の流れに従って二次検査に進んでください。

Q5-17 難聴のふりをする労働者もいるかもしれません。どうすればよいですか。
A 労災が認められる等、検査結果が悪く出ることで何らかの利益が得られる場合、そのようなことも起こりえます （Q2-10 参照）。通常、健康診断で用いられる検査は、検査を受ける人の応答によって判定をする自覚的聴力検査なので検査結果を偽ろうとする人を判断するのは困難です。そのような場合には二次検査において「その他必要とする検査」として専門的な検査 を行うことができます。適切な医療機関（Q5-2 参照）に御紹介ください。

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34



６．健康管理②（健康診断結果に基づく事後措置）

Q6-1 健康診断で所見ありの労働者が複数います。どうすればよいですか。
A 騒音障害防止のためのガイドラインに従って、１つ１つ実施していきます。まず、騒音レベルを測定します（第３章参照）。エリアごとの管理区分を明確化して適切な標識を設置します。騒音を低減させる努力も必要です。産業保健総合支援センターに問い合わせ、専門的な騒音低減のアドバイスを依頼するとよいと考えられます（Q3-19 参照）。
騒音の作業環境が容易に改善できない場合には、次に作業管理を考えます。離れて遠隔操作ができないか、騒音作業の時間を短縮できないか等を考慮し、加えて実効性が高い対策として、耳栓等の聴覚保護具を着用します。耳栓等は第Ⅲ管理区分（G% $ 以上）では全員が就業時間を通して必須です。必ず耳栓等を使うよう見やすい場所に表示を出してください。また、第Ⅱ管理区分（～G% $ ）でも、少なくとも聴力検査で既に所見がみられる者には耳栓等を着用させてください。
一次検査で有所見であれば、必ず二次検査を受けさせてください。難聴の程度および難聴の原因
が騒音によるものかを適切に判断するために、日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定騒音性難聴担当
医（Q5-2 参照）の診察を受けることを勧めます。その結果、必要のある者には作業従事時間の短縮等の必要な措置を講ずることとなっています。

Q6-2 騒音特殊健診後の事後措置を教えてください。
A 聴力レベルに基づく健康管理区分（表 ）に従って措置を行ってください。

表  聴力レベルに基づく健康管理区分
聴力レベル
高音域

区分

会話音域

措置

G% 未満 G% 未満

健常者

一般的聴覚管理

G% 以上要観察者第Ⅱ管理区分に区分された場所又は等価

G% 未満

（前駆期の症状が認め

騒音レベルが 85 dB 以上 90 dB 未満でられる者）

ある場所においても聴覚保護具を使用さG% 以上 G% 未満

要観察者せることその他必要な措置（軽度の聴力低下が認められる者）
G% 以上要管理者

聴覚保護具の使用、騒音作業時間の短（中等度以上の聴力低

縮、配置転換その他必要な措置

下が認められる者）
備考１．高音域の聴力レベルは、4,000 ヘルツ及び 6,000 ヘルツについての聴力レベルのうち、聴力低下がより進行している周波数の値を採用する。
２．会話音域の聴力レベルは、３分法平均聴力レベル（+] の３周波数の聴力レベルの平均）による。

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35

Q6-3 労働基準監督署への報告の仕方を教えてください。
A 健康診断結果は、「指導勧奨による特殊健康診断結果報告書」（表 6-2）を用いて所轄労働基準
監督署に遅滞なく報告します。この際、第一次健康診断欄の受診者数には本ガイドラインに基づく
定期健康診断の受診者数を、有所見者数には二次検査（選別聴力検査を省略した場合を含む。）の有所見者数を記入し、第二次健康診断欄及び健康管理区分欄は空欄とします。
表 6-2 指導勧奨による特殊健康診断結果報告書
http://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei36/dl/18_10.pdf

Q6-4 聴力に左右差があり該当する健康管理区分が異なる時はどうすればよいですか。
A 騒音性難聴の聴力像は原則として左右差のない感音難聴です。ただし、初期の GLS の深さなど
多少の左右の非対称がみられることはありえます。健康管理区分は一人一人の労働者個人に対して定めるものであり、左右で区分が異なる場合には悪い方の区分に分類して措置を行ってください。

Q6-5 高音域聴力検査で +] や +] を測ったときも +] で判断するのですか。
A ガイドライン改訂により、気導純音聴力検査で  +] も測ることになりました。 +]の聴力レベルは  や +] に比べると騒音性難聴の鋭敏な指標にはならないようです。
健康管理区分は表  に従い、高音域は  と +] いずれか悪い方で判定してください。

Q6-6 すでに騒音性難聴と診断されております。進行を防ぐにはどうすればよいですか。
A 既に難聴になっている労働者の場合、進行を防ぐためには健聴な労働者より厳密な措置が必要となります。どうせ聞こえないから耳栓をしなくても同じだと考えるのは間違いです。聴力レベ3636

ルに基づく健康管理区分とそれに対応する措置（表 ）に従って、進行を防ぐための教育・指導を行ってください（Q7-6 参照）。

Q6-7 難聴が大分進んでいるようです。どのように対応したらよいですか。
A ガイドラインの改訂により、高音域聴力の低下（G% 以上）が認められる又は中等度以上の聴力低下（会話領域が G% 以上）が認められるものを要観察者又は要管理者に区分し（表 ）、措置として、聴覚保護具を適切に使用させ騒音ばく露を G% 未満に低減させること、必要に応じ騒音作業に従事する時間の短縮や配置転換等により、騒音ばく露を抑制することが求められています。難聴が大分進んでいると周囲の方が感じる場合、まず正確な聴力評価が必要ですので、耳鼻咽喉科専門医（あるいは騒音性難聴担当医（Q5-2 参照））を受診し、診断ならびに聴力レベルを確認してください。
更なる進行を防ぐためには、聴覚保護具が正しく使用できているか厳重に指導することは勿論ですが、騒音作業時間を減らす対策も考えなければならないかもしれません。ただし、熟練の労働者の場合等、配置換えを本人も望まず、事業所としても代われる人がいないような例もあるかと思います。ケースバイケースの判断にならざるを得ないかもしれませんが、その労働者の聴覚保護と職業継続の両立を支援するために最善の措置がとれるよう、本人、事業所、産業医、主治医等が連携して方針を決めていくことが望まれます。
主治医と産業医の意見に基づき、事業者が就業上の措置を決定するという枠組みの中で、産業医がどのような意見を述べたらよいか迷う場合には、産業保健総合支援センターに御相談くださ
い。





37

37

７．労働衛生教育
Q7-1 騒音について従業員教育を実施したい。どうすればよいですか。
A ガイドライン改訂により、事業者は、常時騒音作業に労働者を従事させようとするときは、当該労働者に対し、騒音の人体に及ぼす影響及び聴覚保護具の使用方法について労働衛生教育を行うこととされています。ポイントを絞った実務的な教育を行ってください。
また、事業者は、作業に従事する労働者の騒音障害防止対策を行う管理者を定め、当該管理者に対し、次の科目について労働衛生教育を行うこととされています。
① 騒音の人体に及ぼす影響② 適正な作業環境の確保と維持管理③ 聴覚保護具の使用及び作業方法の改善④ 関係法令等教育の実施は、騒音についての最新の知識並びに教育技法についての知識及び経験を有するものを講師として、上記の 4 つの科目ごとに表 7-1 に掲げる範囲及び時間で実施すると定められています。なお、工業団地や事業者団体等多数の事業場が、共同で労働者教育を実施する場合は、産業保健総合支援センターから講師を派遣する等の支援が得られることもありますので御相談下さい。
表 ：騒音障害防止対策の管理者に対する労働衛生教育
科目

範囲

時間

教育内容の例１ 騒音の人体に(1) 影響の種類

30 分

・生活や職場での騒音レベルとハイリス

及ぼす影響(2) 聴力障害

ク作業の把握・様々な聴力障害と騒音性難聴の特徴

２ 適正な作業環(1) 騒音の測定と作業境の確保と維持管

環境の評価

理

３ 聴覚保護具の使用及び作業方法の改善

80 分

・等価騒音レベルの考え方
・作業環境測定/個人ばく露測定の実務(2) 騒音発生源対策

・屋外での騒音レベルの推計(3) 騒音伝ぱ経路対策

・低騒音の機械工具、設備(4) 改善事例

・改善事例(1) 聴覚保護具の種類

40 分

及び性能

・聴覚保護具の特性と遮音値
・作業に応じた聴覚保護具の選択(2) 聴覚保護具の使用

・聴覚保護具の正しい装着方法

方法及び管理方法

・聴覚保護具のフィットテスト
・聴覚保護具の維持管理と交換時期(3) 作業方法の改善

・作業時間の短縮
４ 関係法令等

騒音作業に係る労働30 分

衛生関係法令及び本・労働安全衛生規則に規定する措置義務
・ガイドラインの主要事項

ガイドライン3838

Q7-2 職場の衛生管理者が社内で教育を行いたいのですが問題ないでしょうか。事前に講習を受けるなど、教育を行う側の資格は必要ですか。参考資料があれば教えてください。
A 管理者は自らが表 7-1 に示す研修を受け、労働者への教育を行ってください。教育資材等は、
中央労働災害防止協会が中心となって準備をしていますので参考にしてください。参考図書の例として以下のような書籍がありますので使いやすいものを御利用ください。
・青柳幹浩他：騒音障害を防ぐ（作業者用テキスト）．第 2 版、中央労働災害防止協会編、2001.
・藤田周弥：騒音対策．産業医科大学産業医実務研修センター編、使える！健康教育・労働衛生教
育 55 選、（社）日本労務研究会、2016. 
ガイドラインでは労働衛生教育について、「騒音についての最新の知識並びに教育技法についての知識及び経験を有するものを講師として、表 7-1 に示された科目ごとに、指定された範囲及び時間で実施する」とされていますので、特別の資格が求められているわけではありません。職場の担
当者がまだ慣れていないようであれば、産業保健総合支援センターに相談（Q7-1 参照）し、セン
ター主催のセミナー等で最新の知識を学んだ上で、職員に情報を伝達してください。
Q7-3 労働衛生教育の実施方法を教えてください。教育機関はありますか。
A 労働者には、騒音の人体に及ぼす影響及び聴覚保護具の使用方法について教育し、一人一人が聴覚を守るための行動を主体的に取れるように促してください。管理者はその基礎となる詳しい労働衛生教育を受けていますので、その知識を自社の労働者に伝えてください。労働衛生教育については、最寄りの都道府県産業保健総合支援センター又は地域窓口（各地域産業保健センター）に御相談ください（Q7-1 参照）。
また、外部講師に依頼して実施する場合は、一般社団法人日本労働安全衛生コンサルタント会都道府県支部に問い合わせて講師を紹介してもらう方法があります。また、中央労働災害防止協会に講師派遣を依頼することもできます。こちらはいずれも有料になります。
Q7-4 運送会社では車中にて大音響で音楽を聴く運転手にはどう指導すればよいですか。
A 長時間の音へのばく露は、その音が職業性かそうでないかに関わらず、騒音性難聴の原因になります。職員の教育・研修などの際に、長時間・大きな音を聞くことは、例え本人が好んで聴いている音楽であっても難聴の危険があることを伝えてください。勿論、音楽のために周囲の音が聞こえなくなることにより運転中の危険回避が困難になる可能性についても指導していくことが求められます。
なお、運転手個人の嗜好で聞く音楽については業務起因性や業務遂行性が乏しく、難聴になったとしても労働災害と考えることは難しいでしょう。

Q7-5 イヤホンで交信しながら作業しており、難聴の原因になっているようです。
A サービス産業でも、著しい音響環境下で顧客対応等の業務を行う作業場では騒音性難聴の危険があることが指摘されています。このような場合には個人ばく露測定を行い、その労働者の作業環境を評価してください。
イヤホンの使用が必須であるならば、騒音性難聴を防ぐためには音量調節しかありません。最初39

39

は音量が大きいと感じても、やがて慣れてしまいその音量で使い続けてしまう傾向があります。意識的に音量を小さめに保つように指導してください。イヤホンをしていても周囲の音が聞こえる程度の音量に維持することが目安になります。
Q7-6 +] で所見ありです。一般の労働者と同じ指導でよいですか。
A 騒音性難聴の初期変化として 4,000 Hz 付近の dip 型の難聴が生じます。すでに所見ありであれば、当該作業者は少なくとも要観察者に該当し、それに対する措置（Q6-2、表 6-1 参照）が必要です。騒音ばく露を等価騒音レベル 85 dB 未満に抑制すること、作業環境が第２管理区分又は個人ばく露測定結果が 85 dB 以上となる場合には、聴覚保護具を適切に使用させることにより、騒音レベルを 85 dB 未満とすることを措置として実施してください。
更なる騒音ばく露から耳を守り、今後の進行を防ぐために、所見のない労働者よりも厳重な措置を講じる必要があることを当該労働者に教育する必要があります。

40

40

８．法令・制度等
Q8-1 騒音性難聴に対する衛生管理者の役割を教えてください。
A 騒音性難聴は予防が可能です。そして、そのために騒音障害防止対策の管理者の役割はとても重要です。まず、作業環境管理として騒音を測定し、低減に取り組みます。次に作業管理として防音保護具の使用など労働者ができるだけ騒音ばく露を避ける作業の手順を工夫します。健康管理では全員がきちんと健康診断を受け、産業医（50 人未満の事業所では産業保健総合支援センター又は地域窓口（地域産業保健センター）に相談）の判断に基づく事後措置を実行するよう促します。
予防の重要性を理解していない方もいるかもしれませんので、一人一人が自発的に予防に取り組む
ように教育を行う必要があります。騒音障害防止のためのガイドライン並びに本冊子を参考に進めていただければと思います。
このような役割は管理者だけでできるものではなく、事業所が一丸となって取り組まなければできません。事業主の理解を得るように努めてください。また、産業医や産業保健総合支援センター
等の外部の力を積極的に活用して、騒音性難聴を起こさない、又は進行させない職場作りに取り組
んでください。
Q8-2 騒音性難聴に対する産業医の役割を教えてください。
A 騒音性難聴予防のためには実態を把握することと正しい情報の提供が大切になります。まず、騒音測定を担当者に指示してください。次に耳栓の使用や騒音の標識が適切に行われているか確認
してください。特殊健康診断として行われる定期健康診断の結果をみて、必要に応じて気導純音聴力検査等を行い、有所見者に対して事後措置を指示します。騒音性難聴であるか迷う例では耳鼻咽喉科専門医（可能であれば騒音性難聴担当医）へ受診勧奨し、その診断の下で事業主に適切な助言を行ってください。騒音性難聴予防のための教育にも積極的に取り組んでください。主治医と連携していただくと円滑に進めることができると考えられます。なお、騒音性難聴については、最寄りの都道府県産業保健総合支援センター又は地域窓口（各地域産業保健センター）に御相談ください。
Q8-3 騒音の大きさはどの程度まで許されますか。
A 騒音障害防止のためのガイドラインでは、望ましい作業環境（第Ⅰ管理区分）の基準として 85
dB(A)未満を採用しています。この 85 dB(A)という値は、日本産業衛生学会の許容濃度等の勧告（2016 年度）9)において、１日８時間以内のばく露が常習的に 10 年以上続いた場合にも、永久的閾値上昇（Permanent Threshold Shift: PTS）の値が 1 kHz 以下の周波数で 10 dB 以下、2 kHz
で 15 dB 以下、3 kHz 以上の周波数で 20 dB 以下にとどめることが期待できる騒音レベルとして許容基準に定められています（本来、周波数分析を行い、その周波数に応じた値で判断することを原則としていますが、簡便法として A 特性等価騒音レベルを指標にしたときには、85 dB(A)が１
日８時間ばく露での許容騒音レベルになっています。）。ただし、勧告（日本産業衛生学会 2016）にも述べられているように、許容レベルとは安全と危険の明らかな境界線ではなく、このレベルを越えたことのみを理由として騒音性難聴と判断してはならず、逆にこのレベルを超えていないこと
のみを理由として騒音性難聴でないと判断してはいけません。音による難聴の起こりやすさは個人

4141

差が大きいことが知られていますので、許容レベルの意味を理解した上で用いる必要があります。
国際的には 85 dB(A)又は 90 dB(A)を基準としている国がほとんどです。米国を例にとれば米国労働安全衛生局（Occupational Safety and Health Administration: OSHA）の基準は 90 dB(A)です
が、それでは 25％の騒音性難聴のリスクがあり労働者の聴力を保護できないとして、米国立労働安全衛生研究所（National Institute for Occupational Safety and Health: NIOSH）では法的強制力はありませんが、よりリスクの低い（発症リスク 8％とされています）85 dB(A)を基準とすることを提唱18)しています。
Q8-4 ガイドラインの法的拘束力はどの程度ですか。
A 騒音障害防止のためのガイドライン19)（令和 5 年 4 月 20 日 基発 0420 第 2 号）は事業者が守るべき基準として示されたものであり、行政指導の根拠となるものです。ガイドラインで対象としている事業所（表 3-1）の内、別表第１に記載されている作業場は安衛則第 588 条に規定する８
屋内作業場で法令に定められたものです。別表第 2 には、別表第１以外の作業場で、各種の測定結果から等価騒音レベル 85 dB(A)以上になる可能性が大きい作業場として 52 作業場を掲げています。85 dB 以上となる可能性の高いあらゆる作業場において、法令の定めの有無に係らず同等の騒音環境下では同じように騒音性難聴になるリスクがあります。
ガイドラインそのものは法令ではありません（罰則はない）が、労働者の健康を守るため、そして障害が生じたときの責任並びに補償の問題から事業者を守る意味でも、ガイドラインを遵守する
ことが大切です。
Q8-5 ガイドラインに記載のない職場も同じような対応が必要ですか。
A 騒音障害防止のためのガイドラインは、別表第 1 並びに別表第 2 の作業場を掲げています（表3-1）が、あくまでも例示であり、それ以外の作業場であっても、騒音レベルが高いと思われる業務を行う場合には、ガイドラインに基づく騒音障害防止対策と同様の対策が望まれます。作業場の種類によらず等価騒音レベル 85 dB(A)以上になりうるあらゆる作業場で対応してください。
Q8-6 常勤の騒音作業場の職員だけ健康管理の対象にすればよいですか。
A ガイドラインでは、事業者は騒音作業に常時従事する労働者に対し、雇入れ、配置換え、及び6 カ月以内ごとに定期に健康診断を行うと定めています。常時従事するとは、常勤の労働者のほか、「一定期間ごとに継続的に行われる業務であってもそれが定期的に反復される場合」も該当します。
パートやアルバイトといった雇用形態による違いはありません20)。近年の働き方の多様化に対して、適切な対応が求められています。
健康管理の目的は、労働者が常に健康な状態で働けるように、個人の健康管理を進める資料とす
ること、並びに集団としての騒音の影響を調べ、騒音管理を進める資料とすることですので、騒音作業に多少なりとも係る労働者に対しては同様の対応がなされることが望ましいと考えられます。
Q8-7 聴力検査で異常がわかっても受診しない本人や職場には罰則はありますか。
A 騒音障害防止のためのガイドラインは法令ではなく、労働基準局長名で発せられた通達です。
42

42

罰則はありません。ただし、騒音性難聴予防のために極めて重要な内容であり、法的な問題が生じたときにはガイドラインの過去の遵守状況が問われることになります。罰則の有無に拘らず遵守し、かつ労働者にも指導、教育するようにしてください。
Q8-8 騒音のある場所で調査をする予定です。どのくらいの時間であればよいか教えてください。
A 少なくとも 85 dB(A)を超えていれば、その環境に入る前から耳栓の確実な使用を行う必要があります。また、より大きい騒音の場合、3 dB 倍時間のルールがあるので参考にしてください。
（表
8-1：日本産業衛生学会「許容濃度等の勧告（2016 年度）騒音の許容基準」）
具体的には、85 dB(A)の時には 8 時間、88 dB(A)の時には 4 時間、91 dB(A)の時には 2 時間が許容時間になるということです。
表 8-1：日本産業衛生学会「許容濃度等の勧告（2016 年度）騒音の許容基準」から引用一部改変
騒音レベル（A 特性音圧レベル）による許容基準
1 日のばく露時間

許容騒音レベル

1 日のばく露時間

許容騒音レベル

時間-分

dB

時間-分

dB

24-00

80

2-00

91

20-09

81

1-35

92

16-00

82

1-15

93

12-41

83

1-00

94

10-04

84

0-47

95

8-00

85

0-37

96

6-20

86

0-30

97

5-02

87

0-23

98

4-00

88

0-18

99

3-10

89

0-15

100

2-30

90

Q8-9 騒音職場で長時間労働している労働者がいます。どう管理すればよいですか。
A ガイドラインで示されている許容基準 85 dB(A)は１日８時間ばく露を想定したものです。長時間になればばく露される総エネルギーは増加しますので、難聴になる危険性も増加します。この際にも 3 dB 倍時間のルールが目安になり、日本産業衛生学会「聴力保護のための騒音の許容基準」（表 8-1）に参考値として、例えば 12 時間 41 分のばく露時間で 83 dB が許容基準になると示されています。
勿論、長時間労働を削減する努力をしていただくことが大切ですが、騒音ばく露時間が 8 時間を超えると考えられる場合には騒音低減を一層厳格にしていただく必要があります。
Q8-10 3 dB 倍時間のルールは妥当ですか。
A 日本では日本産業衛生学会から「聴力保護のための騒音の許容基準」（Q8-8 参照）が勧告され
4343

ており、そこでは 85 dB(A)／8 時間、3 dB／倍時間の基準が用いられています。騒音レベルは対数で表された数値ですので 3 dB の増加で計算上も約 2 倍のエネルギーとなり、時間を半分にしなければ許容できないというルールは妥当と考えられます。法令で定められたものではありませんが、対策を考える上では一つの指標になります。
Q8-11 選別聴力検査で所見がなければ何もしなくてよいですか。
A 選別聴力検査は 1,000 Hz と 4,000 Hz しか測定しません。騒音性難聴では、6,000 Hz dip 型の聴力像もあるので、4,000 Hz で所見がなくても騒音性難聴がないとはいえません。耳鳴等の自覚症状がある場合等、医師が必要と認める者に対しては図 5-1 に従って二次検査に進むことが定められています。
Q8-12 衝撃音がありますが、持続的な騒音と同じように考えてよいですか。
A 騒音障害防止のためのガイドラインでは衝撃音に対する作業環境管理の基準は示されていません。持続的な騒音に比べて衝撃騒音が聴覚に与える影響はより複雑になります。
日本産業衛生学会の許容濃度等の勧告（2016 年度）では衝撃騒音についてもピーク音圧レベル、持続時間、ばく露回数の許容基準を定義していますが、専門的な測定と評価が必要になりますので、適切な外部機関に許容基準を満たしているかの検査を依頼することを勧めます。著しい衝撃音が懸念される場合は、聴覚保護具を使用させてください。
Q8-13 労働基準監督署の立ち入り検査に備えて、何を実施しておけばよいですか。
A 半年以内に次の 2 点を行っていないようでしたら、（１）作業環境測定による管理区分の確認と（２）特殊健康診断を行ってください。特殊健康診断では、①既往歴の調査、②業務歴の調査、③自覚症状及び他覚症状の有無の検査、④ オージオメータによる 1,000 ヘルツ及び 4,000 ヘル
ツにおける選別聴力検査（1,000 ヘルツについては 30dB、4,000 ヘルツについては 25dB 及び30dB の音圧での検査）が必要になります。詳しくは、図 5-1 並びに騒音障害防止のためのガイド
ラインを参照してください。
Q8-14 騒音性難聴の労災認定はどのようになされますか。
A これまでの業務記録や聴力検査の結果がわかる資料をもって、耳鼻咽喉科を受診してください。
日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定騒音性難聴担当医（Q5-2 参照）の勤務する医療施設がお近くにあれば、その先生に診ていただくのが最善です。騒音ばく露歴、聴力検査結果とその経過、他疾患の除外等を踏まえて、診断が進められます。騒音性難聴の認定基準（昭和 61 年 3 月 18 日基発
第 149 号：表 8-2）が参考となります。
騒音性難聴である可能性が示唆された場合、障害補償給付を請求するときには、担当した耳鼻咽喉科医に労働者災害補償保険障害補償給付支給請求書（様式第 10 号）（図 8-1, 2）に記載してもらい労働基準監督署に提出します。それを基に労働基準監督署が認定の可否を判断しますが、必要に応じて地域の労災病院等への受診命令を受けることがあります。
ただし、労災保険における「傷病が治ったとき」とは、傷病の症状が安定し、医学上一般に認め44

44

られた医療を行ってもその効果が期待できなくなった状態をさし、この状態を労災保険では「治癒」（症状固定）といいます。労災補償障害認定必携21)によれば、「騒音性難聴については、強烈な騒音を発する場所における業務に従事している限り、その症状は漸次進行する傾向が認められるので、等級の認定は、当該労働者が強烈な騒音を発する場所における業務を離れた時に行うこととなる。」と書かれてあります。従って、騒音性難聴における労災補償の決定は退職（あるいは騒音業務を担当しない部署への配置換え）するまで延期されることとなります。
なお、障害補償給付は、傷病が治った日（つまり騒音性難聴においては退職の日）の翌日から 5年を経過すると、時効により請求権が消滅しますので、注意が必要です。
表 8-2 騒音性難聴の認定基準（昭和 61 年 3 月 18 日基発第 149 号）
１．著しい騒音にばく露される業務に長期間引続き従事した後に発生したものであること。
２．次の(1)及び(2)のいずれにも該当する難聴であること。
（１） 鼓膜又は中耳に著変がないこと。
（２） 純音聴力検査の結果が次のとおりであること。
イ オージオグラムにおいて気導値及び骨導値が障害され、気導値と骨導値に明らかな差がないこと。すなわ
ち、感音難聴の特徴を示すこと。
ロ オージオグラムにおいて聴力障害が低音域より 3,000 Hz 以上の高音域において大であること。

３．内耳炎等による難聴でないと判断されるものであること。
解説：著しい騒音に起因した難聴には、騒音性難聴の他に爆発音などの強大音ばく露によって急激に起こる音響外
傷と騒音下に長期間ばく露されていて、ある日突然に高度の難聴が起こる騒音性突発難聴とがある。これらの難聴のうち、本認定基準によって取り扱われるものは騒音性難聴のみである。

１．騒音性難聴の病態
聴力はある一定限度以上の騒音に繰り返しばく露されると次第に障害される。聴力障害は高音域から始まり、一般に初期の段階ではオクターブオージオメトリーにおいてはオージオグラムが C5 dip の型(4,000 Hz 付近に限局した聴力障害)を示す。
 その高音域の聴力障害の進行は騒音ばく露の比較的早い時期において著明で、次第にその障害進行の速度は緩慢となる。さらに聴力障害は、ばく露期間に応じて、より高音域へ、次いで中音域、低音域へと拡がる。
 騒音ばく露によって障害される部位は内耳である。内耳に起こる病的変化の発生機序に関しては必ずしも明らかになってはいないが、蝸牛基底回転におけるラセン器の変性であると考えられている。
 騒音性難聴は、一般に両側性であり、騒音下の作業を離れるとほとんど増悪しない性質を有している。
 なお、認定の対象となる如き騒音性難聴の治療については、現在までのところ、有効な治療法が確立されていな
いため、その治療は必要な療養とは認められない。

２．騒音ばく露（１）本文記の１の「著しい騒音にばく露される業務」とは、作業者の耳の位置における騒音がおおむね 85 dB(A)以上である業務をいう。
（２）本文記の１の「長期間」とは、おおむね５年又はこれを超える期間をいう。

4545

３．聴力検査（１）本文記の２の(2)の「純音聴力検査」は日本聴覚医学会制定の「聴覚検査法(1990)１．標準型オージオメータ
による純音聴力(閾値)レベル測定法」による。
（２）聴力検査は騒音下作業直後を避け、作業前又は作業後１時間程度の安静の後に測定すること。

４．聴力検査結果の評価（１）騒音性難聴のオージオグラムは聴力障害の現れ方が両耳ほぼ同じである。しかし、作業態様等によっては両耳のオージオグラムに差が認められるものもある。
（２）騒音性難聴以外に伝音難聴を合併していると思われる混合難聴で、気導値と骨導値に差があり、骨導値に明らかな障害が認められる場合は、耳鏡検査、側頭骨エックス線撮影による検査、チンパノメトリーを行い、また、
必要に応じて各種の中耳機能検査を行い、それらの結果を認定の際の参考とすること。
（３）騒音性難聴以外の感音難聴を合併していると思われる場合又は機能性難聴が疑われる場合には、必要に応じて、語音聴力検査(日本オージオロジー学会制定の検査法による。)、会話聴取検査(了解度)、内耳機能検査、後迷路
機能検査、他覚的聴力検査又はステンゲル法等を行い、認定の際の参考とすること。

５．本文記の 3 の「等」には次のようなものがある。
（１）メニエール病（２）薬物中毒（３）爆(発)音、頭・頸部外傷等による内耳障害（４）遺伝性・家族性難聴（５）老人性難聴（６）機能性難聴（７）その他騒音性難聴以外の感音難聴

６．その他認定に当たっての参考事項（１）前記２の(1)の 85 dB(A)の基準は通常それ以下の騒音に１日８時間ばく露されても難聴が起こりにくいレベルである。しかし、聴力障害は音の強さ、周波数成分のみならず個人差等種々の条件が関与するので、この基準以下でも発生することがあるので留意すること。
 なお、衝撃音については、１日にばく露される回数及びその性質についても留意すること。
（２）雇入れ時、配置換え時、定期の健康診断の際に測定された検査結果又は離職時に測定された検査結果が有る
場合にはこれを参考とすること。
 また、既往歴(特に聴力障害を生ずる可能性のある疾患について)、兵歴等の有無にも十分留意すること。

Q8-15 労災保険給付の申請書の書き方を教えてください。
A 傷病が治癒（症状固定）したとき、つまり騒音性難聴では騒音業務から離れたときに、職業性の騒音によって生じた聴覚障害に対して支給される障害補償給付支給を請求することになります
ので、様式第  号（図 8-1, 2）を用います。
請求書は、本人並びに事業主が記入します。診断書に医師が所見を記載します。

46

46

様式第10号(表面)労働者災害補償保険
業務災害用
複数業務要因災害用

①

保

管轄

険

番

基 幹 番 号

枝番号氏

生 年 月 日

番

西 暦 年

号

住

所

の

号

種別

請

求

書

申

請

書

名

者

② 年 金 証 書 の 番

給
給

職

種

年

月

日(

負傷又は発病年月日

午

前
後

⑤

治 癒 （症状固定）年 月 日

年

歳)

月
時

⑦

平

均

(あ)どのような場所で(い)どのような作業をしているときに(う)どのような物又は環境に(え)どのような不安全な又は有害な状態があって(お)どのような災害が発生したかを簡明に記載すること

災害の原因及び発生状況

⑧

日
分頃

年

所 属 事 業 場
名称・所在地
⑥

④
(男・女)

フリガナ

働

管 轄 局

支
支

フリガナ

号
労

所掌

働

付
付
金
金
金

③

府 県

労

障
害
補
償
給
複 数 事 業 労 働 者 障 害 給
障
害
特
別
支
給
障
害
特
別
年
障
害
特
別
一
時

月

日

賃

金

円

銭

特別給与の総額(年額)円⑨厚生年金保険等の受給関係

イ

厚 年 等 の 年 金 証 書 の
基礎年金番号・年金コー ド
年

金

障
ハ

当 該 傷 病 に 関
し て 支 給 さ れ る
年 金 の 種 類 等

被保険者資格の取 得 年 月 日

ロ

支

の

種

害
給

さ

類

等

れ

る

年

厚生年金保険法のイ、障害年金国民年金法のイ、障害年金
船員保険法の障害年金

月日

ロ、障害厚生年金
ロ、障害基礎年金

級

年

金

の

級

額

円

支給されることとなった年月日

年

月

日

厚 年 等 の 年 金 証 書 の基 礎 年 金 番 号 ・ 年 金 コ ー ド
所

轄

年

金

事

務

所

等

③の者については、④、⑥から⑧まで並びに⑨の イ 及び ロ に記載したとおりであることを証明します。

年

月

日

事 業 の 名 称

電話(

事業場の所在地〒)――

事業主の氏名(法人その他の団体であるときは、その名称及び代表者の氏名)〔注意〕⑨の イ 及び ロについては、③の者が厚生年金保険の被保険者である場合に限り証明すること。
⑩ 障 害 の 部 位 及 び 状 態
⑫

付
す
る
書
の 他 の 資 料類
名

年 金 の 払 渡 し を受
け る こ と を希
年 金 望の 払 す渡 しる を
⑬ 金
機
と 関を
受
こ
け融 る
⑬ 又
希
は
郵
便
局
望
融

す
機

る
金
関
（ 登 録 し て い る 公
又
は
郵
便
局

金 受 取 口 座 を 利
用 し ま す：□ ）

上記により

年

支店等を除く。 )支店等又は郵便局
郵(便貯金銀行の 郵 便 貯 金 銀 行 の
金融機関

添
そ

⑪

(診断書のとおり)

※
名

リ

ガ

月

支
別

別

一

給
年
時

金
金
金

第

便

局

コ

ー

号

ド

称
地

都道
府県

預金通帳の記号番号

第所

在の支給を申請します。

別
特

郵

ナ

名

障
障
障

特

普通・当座
※

フ

本店・本所
出張所
支店・支所

銀
行
・
金
庫
農 協 ・ 漁 協 ・ 信 組

預金通帳の記号番号の支給を請求します。

特金融 機関 店舗 コー ド

称

障
害
補
償
給
付
複 数 事 業 労 働 者 障 害 給 付
害
害
害

既存障害がある場合には
そ の 部 位 及 び 状 態

市郡
区
号

〒
電話(

日

請求人
申請人

の

―
)

―

住所
氏名

労働基準監督署長 殿□本件手続を裏面に記載の社会保険労務士に委託します。
個人番号振込 を 希 望 す る

金 融

機 関

の

名

称

預 金 の 種 類 及 び 口 座 番 号
本店・本所
出張所
支店・支所

銀行・金庫
農協・漁協・信組

普通・当座
口座名義人

第

号


図  様式第  号（表面）（障害補償給付支給請求書）
KWWSVZZZPKOZJRMSFRQWHQWSGI


47

47

労働者災害補償保険

診

断書
障害（補償）等給付請求用

氏

日

年

月

日

負 傷 又 は
発 病 年 月 日年

月日

初 診 年 月 日

年月日

障 害 の 部 位

治ゆ(症状固定)
年
月
日

年

月

日

既

既

傷

名

病

往

生

名

症

年

存

月

障

害

主 な 療 養 内 容
及 び 経 過（図で示すことができるものは図解して下さい。）

障害の状態及びＸ Ｐ 等 の 所 見

労災保険制度のアフターケアの
必
要
性

有
無

有

関節の機能障害の有
無無（有無のいずれかに○をしてください。
なお、アフターケアの対象となるケガや病気は定められており、一定の障害等級などを対象者の要件としています。）（有無のいずれかに○をしてください。
なお、有の場合は裏面の「上下肢等関節角度測定表」に測定結果を記載して下さい。）

－

〒

電話（

）

－

上記のとおり診断します。
所

年

月

日

名

在

地
称

診断担当者
氏
名

（ 裏 面 あ り ）図  診断書（障害補償給付請求用）（様式第  号用）KWWSVZZZPKOZJRMSFRQWHQWSGI


48

48

Q8-16 どのような種類の給付が受けられますか。
A 騒音性難聴に関して受けられるのは障害補償給付だけです。
騒音性難聴は死亡の原因や介護を必要と認められる疾患ではありませんので、遺族補償給付や介護補償給付の対象にはなりません。現在の医療でも改善が見込めない疾患ですので、通院の必要性は認められず、療養補償給付又は休業補償給付も受けられません。
Q8-17 どのくらいの給付が受けられますか。
A 障害等級によって異なります。表  は労働者災害補償保険法施行規則別表第一障害等級表から、騒音性難聴に関連する項目を抜粋したものです。この表をもとに障害等級が決められ、等級が～ 級では障害補償年金が、～ 級では障害補償一時金が給付されます。これらの等級は、それぞれ対応する純音および語音聴力検査結果を基礎として認定します。純音聴力検査における平均聴力レベルの算出は 6 分法を用いてください。つまり、A: 500 Hz の聴力レベル、B: 1,000 Hz の聴力レベル、C: 2,000 Hz の聴力レベル、D: 4,000 Hz の聴力レベルから、以下のとおり計算します。

𝐴𝐴 + 2𝐵𝐵 + 2𝐶𝐶 + 𝐷𝐷
6

Q8-18 等級認定の聴力検査はどのように行うのですか。
A 聴力のわずかな差が補償額の大きな差になりうることに注意が必要です。公平な認定のために
正確な聴力評価が重要です。聴力検査の正確性を高めるために、以下の注意点 16)を遵守します。
・聴力検査の実施時期は、騒音に曝された日以後７日間は行わない。
・障害等級認定のための純音聴力検査は「聴覚検査法（2008）22)」（日本聴覚医学会制定）により、語音聴力検査は「語音聴力検査法（2003）23)」（日本聴覚医学会制定）に従って行う。検査用語音は 57 式、67 式、57-S 式、67-S 式のいずれを用いても差し支えない。
・純音聴力検査は日を変えて 3 回施行し、2 回目と 3 回目の測定値の平均聴力レベルの平均により算出する。2 回目と 3 回目の測定値の平均聴力レベルに 10 dB 以上の差がある場合には、更に検査を重ね、2 回目以降の検査の中で、その差が最も小さい 2 つの平均純音聴力レベル（差は 10 dB 未満とする。）の平均により、障害認定を行う（図 8-3：障害認定必携第 16 版 16)より引用）。
・検査の間隔は 7 日程度あければ足りる。
・語音聴力検査は、検査結果が適正と判断できる場合には 1 回で差支えない。
専門的な検査を追加することによって詐聴あるいは機能性難聴を評価する 12)ことも可能ですので、検査結果に疑いがあるときにはそのような検査ができる医療機関で認定してもらってください。




49

49

表 ：騒音性難聴に関連する等級表 )（参考文献  より引用・改変）

給付の内容

身体障害

検査所見
 分法平均純音聴力レベル（G%）
および語音明瞭度（％）

第  級

当該障害の存する期間  年につき給付基礎日額の 
日分

両耳の聴力を全く失ったもの

・両耳 G% 以上
・両耳 G% 以上
かつ 以下

第  級

同  日分両耳の聴力が耳に接しなければ大声を解することができない程度になったもの

障害
等級

 

第  級  

同  日分 

 耳の聴力を全く失い、他耳の聴力が  センチ
メートル以上の距離では普通の話声を解することができない程度になったもの
両耳の聴力が  センチメートル以上の距離では普通の話声を解することができない程度になったもの
 耳の聴力を全く失い、他耳の聴力が  メートル
以上の距離では普通の話声を解することができない程度になったもの

給付基礎日額第  級

の

両耳の聴力が  メートル以上の距離では普通の話声を解することができない程度になったもの

・両耳 G% 以上
・両耳 G% 以上
かつ 以下

 耳の聴力が耳に接しなければ大声を解することができない程度になり、他耳の聴力が  メート
ル以上の距離では普通の話声を解することが困難である程度になったもの

・１耳 G% 以上
かつ他耳 G% 以上

 耳の聴力を全く失ったもの

・１耳 G% 以上

両耳の聴力が  メートル以上の距離では普通の話声を解することが困難である程度になったもの 耳の聴力が耳に接しなければ大声を解することができない程度になったもの
両耳の聴力が  メートル以上の距離では小声を解することができない程度になったもの 耳の聴力が  センチメートル以上の距離では普通の話声を解することができない程度になったもの
 耳の聴力が  メートル以上の距離では小声を解することができない程度になったもの

・両耳 G% 以上
・両耳 G% 以上
かつ 以下 日分



 

 

第  級 同  日分
 

 

第  級 同  日分
 

 

第  級 同  日分

・両耳 G% 以上
・両耳 G% 以上
かつ 以下
・１耳 G% 以上
かつ他耳 G% 以
上
・両耳 G% 以上
・両耳 G% 以上
かつ 以下
・１耳 G% 以上
かつ他耳 G% 以
上

50

50

・１耳 G% 以上
・両耳 G% 以上
・１耳 G% 以上
・１耳 G% 以上
かつ 以下
・１耳 G% 以上騒音性難聴の場合は 85 dB 以上の騒音にさらされた日以降７日間は聴力検査を行わない。
図 8-3 障害等級の認定 参考文献 16 より引用 一部改変
Q8-19 難聴はごく軽度ですが耳鳴りが強くて困っています。障害として認められますか。
A 騒音性難聴によって離職後も耳鳴がある場合、難聴のレベルとしては認定に達しない場合にも、耳鳴による障害として認定される可能性があります。騒音性難聴と認定されており、耳鳴に係る検査（ピッチ・マッチ検査及びラウドネス・バランス検査）によって著しい耳鳴が常時あると評価できるものについては第  級を、耳鳴の自覚症状がありそれを合理的に説明できる騒音ばく露歴があるものについては第  級を、それぞれ準用することになっています。
Q8-20 もともと難聴のあった人も同じように認定されますか。
A 難聴の原因は騒音によるものだけではありません。その労働者が元来かかっていた耳疾患による難聴や、一部、職業性と関係のない難聴の関与が考えられるときには加重（障害認定必携第 16
版 16)）の考え方に従いその分の減額が考慮されます。

51

51

参考文献
1)

日本聴覚医学会：聴覚検査の実際改訂第 4 版．2-10 頁，南山堂，2017.

2) World Health Organization: New WHO-ITU standard aims to prevent hearing loss among

1.1 billion young people. KWWSVZZZZKRLQWQHZVURRPGHWDLOQHZZKRLWX
VWDQGDUGDLPVWRSUHYHQWKHDULQJORVVDPRQJELOOLRQ\RXQJSHRSOH

3) A WHO-ITU standard: Safe listening, Devices and systems. KWWSVQHZVLWXLQWVDIH

OLVWHQLQJVWDQGDUG
4) NIOSH: Criteria for a recommended standard…occupational noise exposure, revised criteria

1998. https://www.cdc.gov/niosh/nioshtic-2/20000050.html

5) European Directive 2003/10/EC http://eur-lex.europa.eu/legal-

content/EN/TXT/?uri=CELEX:02003L0010-20081211

6) Leensen MCJ, van Duivenbooden JC, Dreschler WA: A retrospective analysis of noise-

induced hearing loss in the Dutch construction industry. Int Arch Occup Environ Health 84:
577-590, 2011.

鈴鹿有子、他：騒音職場の現況．pp39-45、第 22 回日耳鼻産業・環境保健講習会（騒音性難聴の部）講演集．一般社団法人日本耳鼻咽喉科学会、2016.
7)

8)

佐藤恒正．その他、特定条件下における急性音響性難聴、ことに銃火器による急性聴器障害、
pp169-176、志多享、野村恭也編、音響性聴器障害 金原出版 1993.

9)立木孝 他：日本人聴力の加齢変化の研究．Audiology Japan 45, 241-250, 2002.

10)

日本聴覚医学会：聴覚検査の実際改訂第 4 版．17-33 頁，南山堂，2017.

11) Lim HW, et al: Vulnerability to acoustic trauma in the normal hearing ear with

contralateral hearing loss.
12)

Annals Oto Rhinol Laryngol 123, 286-292, 2014.

日本産業衛生学会：許容濃度等の勧告（２０１６年度）．産業衛生学雑誌 58: 181-212, 2016.

13) JIS T 8161-1：聴覚保護具（防音保護具）第 1 部：遮音値の主観的測定方法．

https://kikakurui.com/t8/T8161-1-2020-01.html

14) JIS T 8161-2：聴覚保護具（防音保護具）第 2 部：着用時の実効 A 特性重み付け音圧レベルの推定．https://kikakurui.com/t8/T8161-2-2020-01.html
15)

難聴対策委員会：難聴対策委員会報告―難聴（聴覚障害）の程度分類について―．
$XGLRORJ\-DSDQ

16)

調所廣之、岡本和人．詐聴―その背景と診断―。-2+1617)

和田哲郎、原晃．詐聴、機能性難聴をいかにして見抜くか．診断・治療に必要な耳鼻咽喉科臨床検査―活用の point と pitfall―．MB ENT 179：25-31, 2015．

18)

米国立労働安全衛生研究所ホームページ：
https://www.cdc.gov/niosh/topics/noise/preventhearingloss/hearlosspreventprograms.html
5252

騒音障害防止のためのガイドライン（基発 0420 第 2 号 令和 5 年 4 月 20 日）
https://www.mhlw.go.jp/content/001089239.pdf

19)

20)

厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課：騒音障害防止のためのガイドラインの一部改正
案及び騒音障害防止のためのガイドラインの解説の一部改正案に関する御意見募集の結果について．令和 5 年 4 月 20 日
https://public-comment.e-gov.go.jp/servlet/PcmFileDownload?seqNo=0000252889
部位別障害等級の認定方法．第 2 節 耳（内耳等及び耳介）労災補償 障害認定必携第 16
版．109-124 頁，労災サポートセンター，東京，2016．

21)

22)

日本聴覚医学会：オージオメータによる純音聴力（閾値）レベル測定法（2008）．聴覚検査の実際．177-183 頁，南山堂，東京，2011．
23)

日本聴覚医学会：語音聴覚検査法（2003）．聴覚検査の実際．184-198 頁，南山堂，東京，
2011．

53

53

巻末資料資料１

騒音障害防止のためのガイドラインの改訂について（令和５年４月 20 日付基発 0420 第２号）

資料２

日本耳鼻咽頭科頭頸部外科学会認定騒音性難聴担当医名簿（2022 年７月 31 日現在）
 最新版は一般社団法人日本耳鼻咽頭科頭頸部外科学会のホームページを御覧ください。

資料

1

基発 0420 第２号
令和５年４月 20 日
都道府県労働局長 殿
厚生労働省労働基準局長（ 公 印 省 略 ）騒音障害防止のためのガイドラインの改訂について
職場における騒音については、有害な作業環境の１つとして、健康障害防止のため、労働安全衛生規則（昭和 47 年労働省令第 32 号）の規定により、所定の作業場における作業環境測定の実施、騒音を発する場所の明示、騒音の伝ぱ防止、保護具の備え付け等を義務付けるとともに、平成４年
10 月１日付け基発第 546 号「騒音障害防止のためのガイドラインの策定について」において、事業者が自主的に講ずることが望ましい騒音障害防止対策を体系化した「騒音障害防止のためのガイドライン」（以下「旧ガイドライン」という。）を定め、その定着を図ってきたところである。
しかしながら、騒音障害防止対策は、その取組が進んでいる業種はあるものの、騒音障害防止対策の対象となる作業場において広く浸透しているとは言い難く、更なる対策を進める必要がある。
また、旧ガイドライン策定後における技術の発展や知見の蓄積もあることから、これらも踏まえ、従来からの騒音障害防止対策を見直し、今般、別添のとおり「騒音障害防止のためのガイドライン」
を改訂した。
ついては、関係事業場に対し、あらゆる機会を通じて本ガイドラインの周知を図るとともに、必要に応じて労働災害防止団体等と連携し、騒音障害防止対策の一層の推進に遺憾なきを期されたい。
また、別紙１から４までのとおり関係団体の長あて、別紙５により林野庁長官あてに要請を行ったので申し添える。
なお、平成４年 10 月１日付け基発第 546 号「騒音障害防止のためのガイドラインの策定について」は、本通達をもって廃止する。

57

別添
騒音障害防止のためのガイドライン
１ 目的
本ガイドラインは、労働安全衛生法令に基づく措置を含め、騒音障害防止対策を講ずることにより、騒音作業に従事する労働者の騒音障害を防止することを目的とする。
２ 騒音作業
本ガイドラインの対象とする騒音作業は、別表第１及び別表第２に掲げる作業場
における業務とする。
なお、別表第１及び別表第２に掲げる作業場以外の作業場であっても、騒音レベルが高いと思われる業務を行う場合には、本ガイドラインに基づく騒音障害防止対策と同様の対策を講ずることが望ましい。
３ 事業者の責務
別表第１又は別表第２に掲げる作業場を有する事業者（以下「事業者」という。）
は、当該作業場について、本ガイドラインに基づき適切な措置を講ずることにより、騒音レベルの低減化等に努めるものとする。
４ 機械設備等製造業者の留意事項
機械設備等製造業者は、騒音源となる機械設備等について、設計及び製造段階からの低騒音化に努めるとともに、騒音レベルに関する情報を公表することが望ましい。
５ 労働衛生管理体制⑴ 騒音障害防止対策の管理者の選任
事業者は、衛生管理者、安全衛生推進者等から騒音障害防止対策の管理者（以下「管理者」という。）を選任し、本ガイドラインで定める事項に取り組ませること。
⑵ 元方事業者の責務
建設工事現場等において、元方事業者は、関係請負人が本ガイドラインで定める事項を適切に実施できるよう、指導・援助を行うこと。
６ 作業環境管理⑴ 別表第１に掲げる作業場
ア 事業者は、別紙１「作業環境測定による等価騒音レベルの測定」に基づき、測定、評価、措置及び記録を行うこと。

58

イ 事業者は、測定を６月以内ごとに１回、定期に行うこと。ただし、施設、設備、作業工程又は作業方法を変更した場合は、その都度、測定すること。
⑵ 別表第２に掲げる作業場
ア 屋内作業場（ｱ） 事業者は、別紙１「作業環境測定による等価騒音レベルの測定」に基づ
き、測定、評価、措置及び記録を行うこと。
（ｲ） 騒音源が移動する場合等においては、（ｱ）に代えて、別紙３「個人ばく露測定による等価騒音レベルの測定」に基づき、測定、措置及び記録を行うことができる。
（ｳ） 事業者は、測定を６月以内ごとに１回、定期に行うこと。ただし、第Ⅰ
管理区分に区分されることが継続している場所又は等価騒音レベルが継続的に 85dB 未満である場所については、当該定期に行う測定を省略することができる。
（ｴ） （ｳ）の規定に関わらず、施設、設備、作業工程又は作業方法を変更した
場合は、その都度、測定を行うこと。
イ 坑内の作業場（ｱ） 事業者は、別紙２「定点測定による等価騒音レベルの測定」に基づき、測定、措置及び記録を行うこと。
（ｲ） 騒音源が移動する場合等においては、（ｱ）に代えて、別紙３「個人ばく露測定による等価騒音レベルの測定」に基づき、測定、措置及び記録を行うことができる。
（ｳ） 事業者は、測定を６月以内ごとに１回、定期に行うこと。ただし、等価
騒音レベルが継続的に 85dB 未満である場所については、当該定期に行う測定を省略することができる。
（ｴ） （ｳ）の規定に関わらず、施設、設備、作業工程又は作業方法を変更した
場合は、その都度、測定を行うこと。
ウ 屋外作業場（ｱ） 事業者は、別紙２「定点測定による等価騒音レベルの測定」又は別紙３「個人ばく露測定による等価騒音レベルの測定」に基づき、測定、措置及び記録を行うこと。
（ｲ） 地面の上に騒音源があって、周辺に建物や壁等がない場所については、（ｱ）に代えて、別紙４「等価騒音レベルの推計」に基づき、騒音レベルを推計し、その推計値を測定値とみなして、措置及び記録を行うことができる。
（ｳ） 事業者は、測定を６月以内ごとに１回、定期に行うこと。ただし、等価
騒音レベルが継続的に 85dB 未満である場所については、当該定期に行う測定を省略することができる。
（ｴ） （ｳ）の規定に関わらず、施設、設備、作業工程又は作業方法を変更した
場合は、その都度、測定を行うこと。

59

７ 作業管理⑴ 聴覚保護具の使用
ア 事業者は、聴覚保護具については、日本産業規格（JIS）T8161-1 に規定する試験方法により測定された遮音値を目安に、必要かつ十分な遮音値のものを選定すること。
なお、危険作業等において安全確保のために周囲の音を聞く必要がある場合や会話の必要がある場合は、遮音値が必要以上に大きい聴覚保護具を選定しないよう配慮すること。
イ 事業者は、管理者に、労働者に対し聴覚保護具の正しい使用方法を指導させた上で、目視等により正しく使用されていることを確認すること。
⑵ 作業時間の管理事業者は、作業環境を改善するための措置を講じた結果、第Ⅰ管理区分とならない場合又は等価騒音レベルが 85 ㏈未満とならない場合は、次の表を参考に、労働者が騒音作業に従事する時間の短縮を検討すること。
表 等価騒音レベル（Ａ特性音圧レベル）による許容基準
等価騒音レベ
85
86
87
88
89
90
91
92
ル（dB）
１日のばく露 8 時間 6 時間 5 時間 4 時間 3 時間 2 時間 2 時間 1 時間
00 分 20 分 02 分 00 分 10 分 30 分 00 分 35 分
時間
等価騒音レベ
93
94
95
96
97
98
99
100
ル（dB）
１日のばく露 1 時間 1 時間 0 時間 0 時間 0 時間 0 時間 0 時間 0 時間
15 分 00 分 47 分 37 分 30 分 23 分 18 分 15 分
時間
※ 日本産業衛生学会の「許容濃度等の勧告（2022 年度）」の中の、VI. 騒音の許容基準にある、「表 V1-2. 騒音レベル（A 特性音圧レベル）による許容基準」の一部抜粋
８ 健康管理⑴ 騒音健康診断
ア 雇入時等健康診断
事業者は、騒音作業に常時従事する労働者に対し、その雇入れの際又は当該業務への配置替えの際に、次の項目について、医師による健康診断を行うこと。
① 既往歴の調査② 業務歴の調査③ 自覚症状及び他覚症状の有無の検査④ オージオメータによる 250 ヘルツ、500 ヘルツ、1,000 ヘルツ、2,000 ヘル
ツ、4,000 ヘルツ、6,000 ヘルツ及び 8,000 ヘルツにおける聴力の検査⑤ その他医師が必要と認める検査
イ 定期健康診断

60

事業者は、騒音作業に常時従事する労働者に対し、６月以内ごとに１回、定期に、次の項目について、医師による健康診断を行うこと。ただし、第Ⅰ管理区分に区分されることが継続している場所又は等価騒音レベルが継続的に 85㏈未満である場所において業務に従事する労働者については、省略することができる。
① 既往歴の調査② 業務歴の調査③ 自覚症状及び他覚症状の有無の検査④ オージオメータによる 1,000 ヘルツ及び 4,000 ヘルツにおける選別聴力検査（1,000 ヘルツについては 30dB、4,000 ヘルツについては 25dB 及び 30dBの音圧での検査）事業者は、上記の定期健康診断の結果、30dB の音圧での検査で異常が認められる者その他医師が必要と認める者については、次の項目について、医師による二次検査を行うこと。なお、雇入時等健康診断又は過去の二次検査の結果、前駆期の症状が認められる者及び聴力低下が認められる者については、上記④の選別聴力検査を省略して、二次検査を行うこととして差し支えない。
① オージオメータによる 250 ヘルツ、500 ヘルツ、1,000 ヘルツ、2,000 ヘル
ツ、4,000 ヘルツ、6,000 ヘルツ及び 8,000 ヘルツにおける聴力の検査② その他医師が必要と認める検査⑵ 騒音健康診断結果に基づく事後措置
事業者は、健康診断の結果の評価に基づき、次に掲げる措置を講ずること。
ア 前駆期の症状が認められる者及び軽度の聴力低下が認められる者に対しては、第Ⅱ管理区分に区分された場所又は等価騒音レベルが 85dB 以上 90dB 未満
である場所においても、聴覚保護具を使用させるほか、必要な措置
イ 中等度以上の聴力低下が認められる者に対しては、聴覚保護具を使用させる
ほか、騒音作業に従事する時間の短縮、配置転換その他必要な措置⑶ 騒音健康診断結果の記録及び報告
事業者は、健康診断を実施したときは、その結果を記録し、５年間保存すること。
また、定期健康診断については、実施後遅滞なく、その結果を所轄労働基準監
督署長に報告すること。
９ 労働衛生教育⑴ 管理者に対する労働衛生教育
事業者は、管理者を選任しようとするときは、当該者に対し、次の科目について労働衛生教育を行うこと。
① 騒音の人体に及ぼす影響② 適正な作業環境の確保と維持管理③ 聴覚保護具の使用及び作業方法の改善④ 関係法令等61

⑵ 騒音作業に従事する労働者に対する労働衛生教育
事業者は、騒音作業に労働者を常時従事させようとするときは、当該労働者に対し、次の科目について労働衛生教育を行うこと。ただし、第Ⅰ管理区分に区分されることが継続している場所又は等価騒音レベルが継続的に 85 ㏈未満である
場所において業務に従事する労働者については、当該教育を省略することができる。
① 騒音の人体に及ぼす影響② 聴覚保護具の使用
10 計画の届出事業者は、労働安全衛生法（昭和 47 年法律第 57 号）第 88 条の規定に基づく計画の届出を行う場合において、当該計画が別表第１又は別表第２に掲げる作業場に係るものであるときは、届出に騒音障害防止対策の概要を示す書面又は図面を添付す
ること。

62

（別表第１）（1） 鋲打ち機、はつり機、鋳物の型込機等圧縮空気により駆動される機械又は器具を取り扱う業務を行う屋内作業場（2） ロール機、圧延機等による金属の圧延、伸線、ひずみ取り又は板曲げの業務（液体プレスによるひずみ取り及び板曲げ並びにダイスによる線引きの業務を除く。）を行う屋内作業場（3） 動力により駆動されるハンマーを用いる金属の鍜造又は成型の業務を行う屋
内作業場（4） タンブラーによる金属製品の研磨又は砂落としの業務を行う屋内作業場（5） 動力によりチェーン等を用いてドラム缶を洗浄する業務を行う屋内作業場（6） ドラムバーカーにより、木材を削皮する業務を行う屋内作業場（7） チッパーによりチップする業務を行う屋内作業場（8） 多筒抄紙機により紙をすく業務を行う屋内作業場（別表第２）（1） インパクトレンチ、ナットランナー、電動ドライバー等を用い、ボルト、ナット等の締め付け、取り外しの業務を行う作業場（2） ショットブラストにより金属の研磨の業務を行う作業場（3） 携帯用研削盤、ベルトグラインダー、チッピングハンマー等を用いて金属の表面の研削又は研磨の業務を行う作業場（4） 動力プレス（油圧プレス及びプレスブレーキを除く。）により、鋼板の曲げ、絞り、せん断等の業務を行う作業場（5） シャーにより、鋼板を連続的に切断する業務を行う作業場（6） 動力により鋼線を切断し、くぎ、ボルト等の連続的な製造の業務を行う作業場（7） 金属を溶融し、鋳鉄製品、合金製品等の成型の業務を行う作業場（8） 高圧酸素ガスにより、鋼材の溶断の業務を行う作業場（9） 鋼材、金属製品等のロール搬送等の業務を行う作業場（10） 乾燥したガラス原料を振動フィーダーで搬送する業務を行う作業場（11） 鋼管をスキッド上で検査する業務を行う作業場（12） 動力巻取機により、鋼板又は線材を巻き取る業務を行う作業場（13） ハンマーを用いて金属の打撃又は成型の業務を行う作業場（14） 圧縮空気を用いて溶融金属を吹き付ける業務を行う作業場（15） ガスバーナーにより金属表面のキズを取る業務を行う作業場（16） 丸のこ盤を用いて金属を切断する業務を行う作業場（17） 内燃機関の製造工場又は修理工場で、内燃機関の試運転の業務を行う作業場（18） 動力により駆動する回転砥石を用いて、のこ歯を目立てする業務を行う作業場（19） 衝撃式造形機を用いて砂型を造形する業務を行う作業場（20） バイブレーター又はランマーにより締め固めの業務を行う作業場

63

（21） 振動式型ばらし機を用いて砂型より鋳物を取り出す業務を行う作業場（22） 動力によりガスケットをはく離する業務を行う作業場（23） 瓶、ブリキ缶等の製造、充てん、冷却、ラベル表示、洗浄等の業務を行う作業場（24） 射出成型機を用いてプラスチックの押し出し又は切断の業務を行う作業場（25） プラスチック原料等を動力により混合する業務を行う作業場（26） みそ製造工程において動力機械により大豆の選別の業務を行う作業場（27） ロール機を用いてゴムを練る業務を行う作業場（28） ゴムホースを製造する工程において、ホース内の内糸を編上機により編み上げる業務を行う作業場（29） 織機を用いてガラス繊維等原糸を織布する業務を行う作業場（30） ダブルツイスター等高速回転の機械を用いて、ねん糸又は加工糸の製造の業
務を行う作業場（31） カップ成型機により、紙カップを成型する業務を行う作業場（32） モノタイプ、キャスター等を用いて、活字の鋳造の業務を行う作業場（33） コルゲータマシンによりダンボール製造の業務を行う作業場（34） 動力により、原紙、ダンボール紙等の連続的な折り曲げ又は切断の業務を行う作業場（35） 高速輪転機により印刷の業務を行う作業場（36） 高圧水により鋼管の検査の業務を行う作業場（37） 高圧リムーバを用いて IC パッケージのバリ取りの業務を行う作業場（38） 圧縮空気を吹き付けることにより、物の選別、取り出し、はく離、乾燥等の業務を行う作業場（39） 乾燥設備を使用する業務を行う作業場（40） 電気炉、ボイラー又はエアコンプレッサーの運転業務を行う作業場（41） ディーゼルエンジンにより発電の業務を行う作業場（42） 多数の機械を集中して使用することにより製造、加工又は搬送の業務を行う
作業場（43） 岩石又は鉱物を動力により破砕し、又は粉砕する業務を行う作業場（44） 振動式スクリーンを用いて、土石をふるい分ける業務を行う作業場（45） 裁断機により石材を裁断する業務を行う作業場（46） 車両系建設機械を用いて掘削又は積込みの業務を行う坑内の作業場（47） バイブレーター、さく岩機、ブレーカ等手持動力工具を取り扱う業務を行う
作業場（48） コンクリートカッタを用いて道路舗装のアスファルト等を切断する業務を行う作業場（49） チェーンソー又は刈払機を用いて立木の伐採、草木の刈払い等の業務を行う
作業場（50） 丸のこ盤、帯のこ盤等木材加工用機械を用いて木材を切断する業務を行う作業場

64

（51） 水圧バーカー又はヘッドバーカーにより、木材を削皮する業務を行う作業場（52） 空港の駐機場所において、航空機への指示誘導、給油、荷物の積込み等の業務を行う作業場

65

別紙１
作業環境測定による等価騒音レベルの測定
１ 作業環境測定の方法⑴ 作業環境測定基準（昭和 51 年労働省告示第 46 号）第４条第１号及び第２号に定める方法による等価騒音レベルの測定（以下「Ａ測定」という。
）を行い、騒音源に近接する場所において作業が行われる単位作業場所にあっては、加えて作業
環境測定基準第４条第３号に定める方法による等価騒音レベルの測定（以下別紙
１において「Ｂ測定」という。
）を行うこと。
⑵ 測定は、作業が定常的に行われている時間帯に、１測定点について 10 分間以上
継続して行うこと。
２ 測定結果の評価
事業者は、１による作業環境測定を行った後、単位作業場所ごとに、次の表により、結果の評価を行うこと。
Ｂ測定

Ａ測
定平
均値

85dB 未満

85dB 以上
90dB 未満

90dB 以上

85dB 未満第Ⅰ管理区分

第Ⅱ管理区分

第Ⅲ管理区分

85dB 以上
90dB 未満第Ⅱ管理区分

第Ⅱ管理区分

第Ⅲ管理区分

90dB 以上

第Ⅲ管理区分

第Ⅲ管理区分

第Ⅲ管理区分

備考
１ 「Ａ測定平均値」は、測定値を算術平均して求めること。
２ 「Ａ測定平均値」の算定には、80dB 未満の測定値は含めないこと。
３ Ａ測定のみを実施した場合は、表中のＢ測定の欄は 85dB 未満の欄を用いて評価を行うこと。
３ 評価結果に基づく措置
事業者は、２による評価の結果に基づき、管理区分ごとに、それぞれ次の措置を講ずること。なお、手持動力工具を使用する業務については、第Ⅰ管理区分に区分されることが継続している場所である場合を除き、当該業務に従事する労働者に対し、聴覚保護具を使用させること。
⑴ 第Ⅰ管理区分の場合
当該場所における作業環境の継続的維持に努めること。

66

⑵ 第Ⅱ管理区分の場合
ア 標識によって、当該場所が第Ⅱ管理区分であることを明示する等の措置を講ずること。
イ 施設、設備、作業工程又は作業方法の点検を行い、その結果に基づき、施設又は設備の設置又は整備、作業工程又は作業方法の改善その他の作業環境を改善するため必要な措置を講じ、管理区分が第Ⅰ管理区分となるよう努めること。
ウ 騒音作業に従事する労働者に対し、必要に応じ、聴覚保護具を使用させること。
⑶ 第Ⅲ管理区分の場合
ア 標識によって、当該場所が第Ⅲ管理区分であることを明示する等の措置を講ずること。
イ 施設、設備、作業工程又は作業方法の点検を行い、その結果に基づき、施設又は設備の設置又は整備、作業工程又は作業方法の改善その他の作業環境を改善するため必要な措置を講じ、管理区分が第Ⅰ管理区分又は第Ⅱ管理区分となるよう努めること。
なお、作業環境を改善するための措置を講じたときは、その効果を確認するため、当該場所について、当該措置を講ずる直前に行った作業環境測定と同様の方法で作業環境測定を行い、その結果の評価を行うこと。
ウ 騒音作業に従事する労働者に聴覚保護具を使用させた上で、その使用状況を管理者に確認させるとともに、聴覚保護具の使用について、作業中の労働者が容易に知ることができるよう、見やすい場所に掲示すること。
４ 測定結果等の記録
事業者は、作業環境測定を実施し、測定結果の評価を行ったときは、その都度、次の事項を記録して、これを３年間保存すること。
① 測定日時② 測定方法③ 測定箇所④ 測定条件⑤ 測定結果
⑥ 評価日時⑦ 評価箇所⑧ 評価結果⑨ 測定及び評価を実施した者の氏名⑩ 測定及び評価の結果に基づいて措置を講じたときは、当該措置の概要

67

別紙２
定点測定による等価騒音レベルの測定
１ 定点測定の方法⑴ 騒音源に近接する場所において作業が行われている時間のうち、騒音レベルが最も大きくなると思われる時間に、当該作業が行われる位置において、作業環境測定基準第４条第３号に定める方法による等価騒音レベルの測定（以下別紙２及び４において「定点測定」という。
）を行うこと。
⑵ 測定は、作業が定常的に行われている時間帯に、１測定点について 10 分間以上
継続して行うこと。
２ 測定結果に基づく措置
事業者は、１による定点測定の結果に基づき、次の措置を講ずること。なお、手持動力工具を使用する業務については、等価騒音レベルが継続的に 85dB 未満である場合を除き、当該業務に従事する労働者に対し、聴覚保護具を使用させること。
⑴ 85dB 未満の場合当該場所における作業環境の継続的維持に努めること。
⑵ 85dB 以上 90dB 未満の場合
ア 施設、設備、作業工程又は作業方法の点検を行い、その結果に基づき、施設又は設備の設置又は整備、作業工程又は作業方法の改善その他の作業環境を改善するため必要な措置を講じ、等価騒音レベルが 85dB 未満となるよう努めること。
イ 騒音作業に従事する労働者に対し、必要に応じ、聴覚保護具を使用させること。
⑶ 90dB 以上の場合
ア 施設、設備、作業工程又は作業方法の点検を行い、その結果に基づき、施設又は設備の設置又は整備、作業工程又は作業方法の改善その他の作業環境を改善するため必要な措置を講じ、等価騒音レベルが 85dB 未満となるよう努めること。
なお、作業環境を改善するための措置を講じたときは、その効果を確認するため、当該場所について、当該措置を講ずる直前に行った定点測定と同様の方
法で定点測定を行うこと。
イ 騒音作業に従事する労働者に聴覚保護具を使用させた上で、その使用状況を管理者に確認させるとともに、聴覚保護具の使用について、作業中の労働者が容易に知ることができるよう、当該作業場の見やすい場所に掲示すること。
３ 測定結果等の記録
事業者は、定点測定を実施したときは、その都度、次の事項を記録して、これを３年間保存すること。
① 測定日時

68

②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧

測定方法
測定対象となる騒音作業
測定箇所
測定条件
測定結果
測定を実施した者の氏名
測定結果に基づいて措置を講じたときは、当該措置の概要

69

別紙３
個人ばく露測定による等価騒音レベルの測定
１ 個人ばく露測定の方法⑴ 使用する機器
ア 測定に使用するばく露計は等価騒音レベルを測定できる必要があることから、JIS C1509-1 又は IEC 61252 に規定する精度を満たすものとすること。
イ 場所によっては、防爆性能を有するばく露計を選定して使用する必要があること。
⑵ 測定方法ア 同種の業務を行うグループごとに１台以上のばく露計による測定を行うこと。
イ ばく露計のマイクロホン部分を測定対象者の頭部、首又は肩の近くに装着すること。
ウ 測定者は、測定対象者に、終日又は半日、ばく露計を装着させたままで騒音作業を行わせることにより、騒音作業に従事する時間の等価騒音レベルを測定すること。ただし、２時間ごとに反復継続する作業を行うことが明らかな場合
等、一定時間の測定を行うことで作業時間全体の等価騒音レベルを算定することが可能な場合は、測定の開始から終了までの時間が１時間以上であれば、測定時間を短縮して差し支えない。
エ 測定者は、測定を開始する前に、測定対象者にばく露計が正しく装着されていることを確認すること。測定対象者は、測定中にばく露計が落下したり、マイクロホン部分が作業着等で覆われたりすることがないよう、注意すること。
なお、測定をしている間、測定者の立会いは不要であること。
２ 測定結果に基づく措置
事業者は、１による測定の結果に基づき、次の措置を講ずること。なお、手持動力工具を使用する業務については、等価騒音レベルが継続的に 85dB 未満である場
合を除き、当該業務に従事する労働者に対し、聴覚保護具を使用させること。
⑴ 85dB 未満の場合当該場所における作業環境の継続的維持に努めること。
⑵ 85dB 以上 90dB 未満の場合
ア 施設、設備、作業工程又は作業方法の点検を行い、その結果に基づき、施設又は設備の設置又は整備、作業工程又は作業方法の改善その他の作業環境を改善するため必要な措置を講じ、等価騒音レベルが 85dB 未満となるよう努めること。
イ 騒音作業に従事する労働者に対し、必要に応じ、聴覚保護具を使用させること。
⑶ 90dB 以上の場合

70

ア 施設、設備、作業工程又は作業方法の点検を行い、その結果に基づき、施設又は設備の設置又は整備、作業工程又は作業方法の改善その他の作業環境を改善するため必要な措置を講じ、等価騒音レベルが 85dB 未満となるよう努めること。
なお、作業環境を改善するための措置を講じたときは、その効果を確認するため、当該場所について、当該措置を講ずる直前に行った個人ばく露測定と同様の方法で個人ばく露測定を行うこと。
イ 騒音作業に従事する労働者に聴覚保護具を使用させた上で、その使用状況を管理者に確認させるとともに、聴覚保護具の使用について、作業中の労働者が容易に知ることができるよう、当該作業場の見やすい場所に掲示すること。
３ 測定結果等の記録
事業者は、個人ばく露測定を実施したときは、その都度、次の事項を記録して、これを３年間保存すること。
① 測定日時② 測定方法③ 測定対象となる騒音作業及び対象者④ 測定箇所⑤ 測定条件⑥ 測定結果⑦ 測定を実施した者の氏名⑧ 測定結果に基づいて措置を講じたときは、当該措置の概要

71

別紙４
等価騒音レベルの推計
１ 推計の方法
等価騒音レベルの推計は、対象となる騒音作業ごとに、次の式により行うこと。
音響パワーレベルは、機械等の騒音源が放射する音のエネルギーをレベル表示したものであり、機械等に騒音値として表示されているものを参考にすること。
なお、周囲に建物や壁等がある場合、音の反響の影響から、当該推計値と比較して、騒音レベルが高くなる可能性が大きいことから、等価騒音レベルの把握方法として推計を用いることは適切でないことに留意すること。
Lp＝Lw − 20log

Lp（㏈）：推計値
Lw（㏈）：音響パワーレベルｒ（m）：騒音源からの距離−8２ 推計結果に基づく措置
事業者は、１による推計の結果に基づき、次の措置を講ずること。なお、手持動力工具を使用する業務については、等価騒音レベルが継続的に 85dB 未満である場
合を除き、当該業務に従事する労働者に対し、聴覚保護具を使用させること。
⑴ 85dB 未満の場合当該場所における作業環境の継続的維持に努めること。
⑵ 85dB 以上 90dB 未満の場合
ア 施設、設備、作業工程又は作業方法の点検を行い、その結果に基づき、施設又は設備の設置又は整備、作業工程又は作業方法の改善その他の作業環境を改善するため必要な措置を講じ、等価騒音レベルが 85dB 未満となるよう努めること。
イ 騒音作業に従事する労働者に対し、必要に応じ、聴覚保護具を使用させること。
⑶ 90dB 以上の場合
ア 施設、設備、作業工程又は作業方法の点検を行い、その結果に基づき、施設又は設備の設置又は整備、作業工程又は作業方法の改善その他の作業環境を改善するため必要な措置を講じ、等価騒音レベルが 85dB 未満となるよう努めること。
なお、作業環境を改善するための措置を講じたときは、その効果を確認するため、当該場所について改めて推計又は定点測定若しくは個人ばく露測定を行
うこと。

72

イ 騒音作業に従事する労働者に聴覚保護具を使用させた上で、その使用状況を管理者に確認させるとともに、聴覚保護具の使用について、作業中の労働者が容易に知ることができるよう、当該作業場の見やすい場所に掲示すること。
３ 推計結果等の記録
事業者は、推計を実施したときは、その都度、次の事項を記録して、これを３年間保存すること。
① 推計日時② 推計方法③ 推計対象となる騒音作業④ 推計箇所⑤ 推計条件⑥ 推計結果⑦ 推計を実施した者の氏名⑧ 推計結果に基づいて措置を講じたときは、当該措置の概要

73

騒音障害防止のためのガイドラインの解説
本解説は、「騒音障害防止のためのガイドライン」の趣旨、運用上の留意点及び内容の説明を記したものである。
１ 「２ 騒音作業」について「騒音作業」とは、別表第１及び別表第２に掲げる作業場における業務をいい、騒音を発する機械、工具等を操作する業務に限らず、当該作業場において行われる
その他の業務を含むものである。
別表第１は、労働安全衛生規則（昭和 47 年労働省令第 32 号）第 588 条及び第 590条の規定に基づき、６月以内ごとに１回、定期に、等価騒音レベルを測定することが義務付けられている屋内作業場を掲げたものであり、別表第２は、労働安全衛生
規則上の義務付けはなされていないが、等価騒音レベルが 85dB 以上になる可能性が大きい作業場を掲げたものである。
２ 「５ 労働衛生管理体制」について⑴ 騒音障害防止対策の管理者
騒音障害防止対策の管理者として選任できる者には、衛生管理者、安全衛生推進者のほか、ライン管理者、職長等が含まれる。
⑵ 元方事業者が行う指導・援助
元方事業者が行う「指導・援助」とは、例えば、関係請負人が使用する機械・工具は低騒音なものを選定するよう促す、工事現場において関係請負人へ支給・貸与する設備等の騒音によるばく露を低減するための措置を講ずる、聴覚保護具の使用が求められる関係請負人の労働者に対してその着用を促す、関係請負人に対する教育や健康診断に関する情報提供や受講・受診機会を提供するよう配慮すること等がある。
３ 「６ 作業環境管理」について⑴ 用語
ア 騒音レベル
音は音圧で表すことができ、騒音レベルは、特定の時間 t における、Ａ特性音圧の実効値の２乗を基準の音圧の２乗で除した値の常用対数の 10 倍で、次の式による（JIS Z8731:2019）。
騒音レベルは、デシベル（dB）で表す。

( ) = 10 log( )PA（t）：A 特性音圧の実効値（Pa）
PO：基準の音圧（20μPa）

74

イ 等価騒音レベル
等価騒音レベルは、ある時間Ｔ（t1～t2）について、変動する騒音の騒音レベル
をエネルギー的な平均値として表した量で、次の式による（JIS Z8731:2019）。
等価騒音レベルは、デシベル （dB）で表す。
,= 10 log [

( )

1
−

PA（t）：Ａ特性音圧の瞬時値（Pa）
PO：基準の音圧（20μPa）]

等価騒音レベルの物理的意味は、図１に示すように、時間とともに変動する騒音（LA（t））がある場合、そのレベルを、ある時間（Ｔ＝t2－t1）の範囲内でこれと等しいエネルギーをもつ定常騒音の騒音レベルで表現する（図１の斜線部）ということである。
等価騒音レベルは、一般環境や作業環境における騒音の大きさを表す代表値として広く用いられている。
図１ 等価騒音レベルの意味[dB]
騒音レベル〔dB(A)〕

LA(t)

LAeq

時間

実測時間 Tt1

t2⑵ 等価騒音レベルの測定
ア 等価騒音レベルの測定については、特に測定の実施者を定めていないが、測定結果が対策の基礎となることから、適正に行う必要がある。このため、当該測定は、作業環境測定士や衛生管理者等、事業場における労働衛生管理の実務に直接携わる者に実施させるか、又は作業環境測定機関に委託して実施することが望ましい。
イ 等価騒音レベルは、積分型騒音計を用いれば直接求めることができるが、普通騒音計を用いて、実測時間全体にわたって一定時間間隔⊿t ごとに騒音レベルを測定し、その結果から次の式により求めることもできる。
,

1= 10log [ (10+ 10+ ・・＋10

L , L , L , ・・・L ：騒音レベルの測定値

75)]

ｎ：測定値の総数

ウ 作業環境測定について、Ａ測定は、単位作業場所の平均的な作業環境を調べるのが目的であるので、作業が定常的に行われている時間に行う必要がある。
また、時間の経過に伴う作業環境の状態の変化も同時に調べるために、測定点ごとに測定時刻をずらして行うのが望ましい。
しかし、単位作業場所によっては、平均的な作業環境状態からは予測しにくい大きい騒音にさらされる危険がある。Ｂ測定は、このような場合を想定し、音源に近接する場所において作業が行われる単位作業場所にあっては、その作業が行われる時間のうち、騒音レベルが最も大きくなると思われる時間に、当該作業が行われる位置における等価騒音レベルを測定するものである。
エ 等価騒音レベルの推計で用いる音響パワーレベルは、機械等に貼付されたシールや銘板、カタログ、取扱説明書、ウェブサイト等で表示されていることがある。
また、音響パワーレベルではなく、特定位置における音圧レベルが表示されている場合もある。この場合は、式 Lp＝Lw－20log－８の Lp に音圧レベル
を、r に特定位置までの距離を代入することにより、音響パワーレベル（Lw）の概算値を求めることができる。
オ 「騒音源が移動する場合等」とは、例えば、手持動力工具を使用する場合等が想定される。手持動力工具を使用する業務を行う作業場については、別紙３「個人ばく露測定による等価騒音レベルの測定」に基づき、測定、措置及び記録を行うことが望ましい。
カ 屋外作業場においては、日々作業内容が変わることが考えられるが、「施設、設備、作業工程又は作業方法を変更した場合」とは、例えば、基礎工事から仮設工事に作業工程が移行する場合等、大きな工程の変更があった場合が想定される。また、関係請負人が騒音源となる機器を作業場に持ち込む度に測定を行う必要はなく、騒音源となる機器に着目し、６月以内に他の工事現場等で実施した測定結果又は推計結果がある場合は、当該結果を準用できるものとする。
キ 別表第２に掲げる作業場であって、「第Ⅰ管理区分に区分されることが継続している」及び「等価騒音レベルが継続的に 85dB 未満である」とは、測定の結果、単に第Ⅰ管理区分に区分される又は等価騒音レベルが 85dB を下回るだけ
でなく、毎日の機械等の運転状況や様々な作業状況に照らして、継続して第Ⅰ
管理区分に区分される又は等価騒音レベルが 85dB 未満である可能性が非常に高い場合に限られるものである。
⑶ 結果に基づく措置
ア 施設、設備、作業工程等における騒音発生源対策及び伝ぱ経路対策並びに騒音作業に従事する労働者に対する受音者対策の代表的な方法は表１のとおりである。
なお、
これらの対策を講ずるに当たっては、改善事例を参考にするとともに、労働衛生コンサルタント等の専門家を活用することが望ましい。

76

表１ 代表的な騒音対策の方法
分類

方法

１ 騒音発生源対策 発生源の低騒音化

２ 伝ぱ経路対策

３ 受音者対策具体例
低騒音型機械の採用発生原因の除去

給油、不釣合調整、部品交換
等

遮音

防音カバー、ラギング等の取り付け

消音

消音器、吸音ダクト等の取り付け

防振防振ゴムの取り付け

制振

制振材の装着運転方法の改善

自動化、配置の変更等

距離減衰配置の変更等遮蔽効果

遮蔽物、防音塀等の設置

吸音

建屋内部の消音処理

指向性

音源の向きの変更

遮音

防音監視室の設置作業方法の改善

作業スケジュールの調整、遠
隔操作化等

耳の保護

耳栓、耳覆いの使用

イ 第Ⅱ管理区分又は第Ⅲ管理区分に区分された作業場について、「標識によって、（中略）明示する等」とは、第Ⅱ管理区分又は第Ⅲ管理区分に区分された場所とそれ以外の場所を、区画物に標識を付し、又は床上に白線、黄線等を引くことにより区画することをいう。なお、屋内作業場の入り口等に、騒音レベ
ルの高い屋内作業場である旨を掲示すること等の措置を講ずることでも差し
支えない。
また、
第Ⅱ管理区分及び第Ⅲ管理区分に区分された場所が混在する場合には、これらの場所を区別することなく、ひとつの場所として明示しても差し支えない。
ウ 「手持動力工具」とは可搬型の動力工具を指し、騒音性難聴の新規労災認定者が扱っていた手持動力工具としては、バイブレーター、ブレーカー、グライ
ンダー、チェーンソー、インパクトレンチ、チッパー、電動ドリル、丸のこ等がある。
⑷ 測定結果等の記録
ア 作業環境測定（別紙１「作業環境測定による等価騒音レベルの測定」）
ａ 「② 測定方法」とは、測定器の種類、形式等をいう。
ｂ 「③ 測定箇所」の記録は、測定を行った作業場の見取図に測定箇所を記
入する。

77

ｃ 「④ 測定条件」とは、測定時の作業の内容、稼働していた機械、設備等の名称及びその位置、測定結果に最も影響を与える騒音源の名称及びその位置のほか、マイクロホンの設置高さ、窓などの開閉状態等をいう。
ｄ 「⑤ 測定結果」については、Ａ測定の測定値、その算術平均値及びＢ測定の測定値を記録する。
ｅ 「⑧ 評価結果」については、第Ⅰ管理区分から第Ⅲ管理区分までの各区分のうち、該当する区分を記録する。
イ 定点測定（別紙２「定点測定による等価騒音レベルの測定」）
ａ 「② 測定方法」とは、測定器の種類、形式等をいう。
ｂ 「④ 測定箇所」の記録は、測定を行った作業場の見取図に測定箇所を記入する。
ｃ 「⑤ 測定条件」とは、測定時の作業の内容、稼働していた機械、使用していた工具等の名称及びその位置、測定結果に最も影響を与える騒音源の名称及びその位置のほか、マイクロホンの設置高さ、坑口からの距離等をいう。
ウ 個人ばく露測定（別紙３「個人ばく露測定による等価騒音レベルの測定」）
ａ 「② 測定方法」とは、測定器の種類、形式等をいう。
ｂ 「④ 測定箇所」の記録は、測定を行った作業場の見取図に測定箇所を記入する。
ｃ 「⑤ 測定条件」とは、測定時の作業の内容、周辺の建物や壁等の状況、稼働していた機械、使用していた工具等の名称及びその位置、測定結果に最も影響を与える騒音源の名称及びその位置のほか、測定機器の取付位置等をいう。
エ 推計（別紙４「等価騒音レベルの推計」）「⑤ 推計条件」とは、使用する機械等の名称及び音響パワーレベル、騒音源からの距離及びその計測方法等をいう。
４ 「７ 作業管理」について⑴ 聴覚保護具の使用
聴覚保護具の使用に当たっては、次の点に留意する必要がある。
ア 聴覚保護具は、騒音発生源対策、伝ぱ経路対策等による騒音レベルの低減化を十分に行うことができない場合に、二次的に使用するものであること。
イ 聴覚保護具には耳栓と耳覆い（イヤーマフ）があり、耳栓と耳覆いのどちらが適切であるかは、作業の性質や騒音の特性で決まるが、非常に強烈な騒音に対しては耳栓と耳覆いとの併用が有効であること。
ウ 耳栓を使用する場合、人によって耳の穴の形や大きさが異なるので、その人に適したものを使用すること。
エ 聴覚保護具は、装着の緩みや隙間があると十分な効果が得られないので、正しく使用すること。また、作業中、緩んだ場合には、その都度装着し直すこと。
オ 騒音作業を有する作業場では、会話によるコミュニケーションが阻害される場合が多いが、聴覚保護具の使用はさらにこれを増大させる可能性があるので、

78適切な意思伝達手段を考える必要があること。また、非常の際の警報には音響ではなく、赤色回転灯などを用い二次災害の防止に配慮すること。
⑵ 作業時間の管理
本ガイドラインの表「等価騒音レベル（Ａ特性音圧レベル）による許容基準」
は、日本産業衛生学会の「許容濃度等の勧告（2022 年度）」の中の、VI. 騒音の許容基準にある、「表 V1-2. 騒音レベル（A 特性音圧レベル）による許容基準」に基づくものであり、この基準以下であれば、１日８時間以内のばく露が常習的に 10 年以上続いた場合にも、騒音性永久閾値移動を 1,000 ヘルツ以下の周波数
で 10dB 以下、2,000 ヘルツで 15dB 以下、3,000 ヘルツ以上の周波数で 20dB 以下にとどめることが期待できるとされる。このため、85dB 以上の騒音へのばく露時間は、同表に示された時間数よりも可能な限り短くすることが求められる。
なお、「１日のばく露時間」の算出は以下によって行う。
① 1 日のばく露が連続的に行われる場合には、同表の「等価騒音レベル」に対応する「１日のばく露時間」を用いること。
② 1 日のばく露が断続的に行われる場合には、騒音の実効休止時間を除いた１
日のばく露時間の合計を、連続ばく露の場合と等価なばく露時間とみなして、同表の「等価騒音レベル」に対応する「１日のばく露時間」を用いること。なお、実効休止時間とは騒音レベルが 80dB 未満にとどまっている時間をいう。
５ 「８ 健康管理」について⑴ 騒音健康診断の目的
騒音健康診断の目的は、以下の２つに大別できる。
① 騒音作業に従事する労働者の聴力の程度、変化、耳鳴り等の症状及び騒音ばく露状況を調べ、個人の聴覚管理を進める資料とすること。
② 集団としての騒音の影響を調べ、騒音管理を進める資料とすること。
⑵ 健康管理の体系
健康管理の体系は、図２のとおりである。

79

図２ 健康管理の体系
騒音作業に常時従事する労働者

雇入時等健康診断（雇入れ時・配置替え時）○既往歴・業務歴の調査○自他覚症状の有無の検査○オージオメータによる気導純音
聴力検査○その他医師が必要と認める検査○30dB の音圧での検査で異常異常なしが見られた者○その他医師が必要と認める者

定期健康診断（６月以内ごとに１回）○既往歴・業務歴の調査

二次検査○自他覚症状の有無の検査○オージオメータによる気導純音○オージオメータによる選別聴

聴力検査

力検査

○その他医師が必要と認める検査

雇入時等健康診断又は過去の二次検査の結果・前駆期の症状が認められた者・聴力低下が認められた者
は省略して二次検査が可能

有所見者

異常なし

事後措置

⑶ 騒音健康診断の種類
ア 雇入時等健康診断
騒音作業に常時従事する労働者を新たに雇い入れ、又は当該業務へ配置転換するとき（以下「雇入れ時等」という。
）に実施する聴力検査の検査結果は、将来にわたる聴覚管理の基準として活用されることから極めて重要な意味を持つものである。このため、雇入時等健康診断においては、定期健康診断の選別聴力検査に代えて、250 ヘルツから 8,000 ヘルツまでの聴力の検査を行うこととしたものである。
したがって、雇入れ時等以前に、既に中耳炎後遺症、頭頸部外傷後遺症、メニエール病、耳器毒（耳に悪影響を及ぼす毒物）の使用、突発性難聴等で聴力が低下している者、あるいは過去に騒音作業に従事してすでに騒音性難聴を示している者、日常生活においてヘッドホン等による音楽鑑賞を行うことにより80聴力障害の兆候を示す者については、周波数ごとの正確な聴力を把握することが特に重要となる。
イ 定期健康診断
騒音作業に従事する労働者の聴力の経時的変化を調べ、個人及び集団としての騒音の影響をいち早く知り、聴覚管理の基礎資料とするとともに、作業環境
管理及び作業管理に反映させることが重要である。聴力低下のごく初期段階を把握するため、4,000 ヘルツにおける検査の音圧を、40dB から 25dB 及び 30dBに変更した。
本ガイドラインに基づく定期健康診断は６月以内ごとに１回、定期に行うことが原則であるが、労働安全衛生規則第 44 条又は第 45 条の規定に基づく定期
健康診断が６月以内に行われた場合（オージオメータを使用して、1,000 ヘル
ツについては 30dB、4,000 ヘルツについては 25dB 及び 30dB の音圧での選別聴力検査が行われた場合に限る。
）には、これを本ガイドラインに基づく定期健康診断（ただし、オージオメータによる 1,000 ヘルツ及び 4,000 ヘルツにおける選別聴力検査の項目に限る。
）とみなして差し支えない。
ウ 離職時等健康診断
離職時又は騒音作業以外の作業への配置転換時（以下「離職時等」という。
）の聴力の程度を把握するため、離職時等の前６月以内に本ガイドラインに基づく定期健康診断を行っていない場合には、同じ項目の検査を行うことが望ましい。
⑷ 検査の方法
ア 既往症・業務歴の調査及び自他覚症状の有無の検査
聴力検査を実施する前に、あらかじめ騒音のばく露歴、特に現在の騒音作業の内容、騒音レベル及び作業時間について調査するとともに、耳栓、耳覆い等の聴覚保護具の使用状況も把握しておく。さらに、現在の自覚症状として、耳鳴り、難聴の有無あるいは最近の疾患などについて問視診により把握する。
イ 250 ヘルツ、500 ヘルツ、1,000 ヘルツ、2,000 ヘルツ、4,000 ヘルツ、6,000
ヘルツ及び 8,000 ヘルツにおける聴力の検査
オージオメータによる気導純音聴力レベル測定法による。
なお、250 ヘルツにおける検査は省略しても差し支えない。
ウ 1,000 ヘルツ及び 4,000 ヘルツにおける選別聴力検査
検査音の聴取に影響を及ぼさない静かな場所で行う。
エ 二次検査騒音作業終了後、半日以上が経過した後に実施する。
⑸ 聴力検査の担当者
ア 250 ヘルツ、500 ヘルツ、1,000 ヘルツ、2,000 ヘルツ、4,000 ヘルツ、6,000
ヘルツ及び 8,000 ヘルツにおける聴力の検査については、医師のほか、医師の指示のもとに、本検査に習熟した保健師、看護師、言語聴覚士等が行う。
イ 選別聴力検査については、医師のほか、医師の指示のもとに、本検査に習熟した保健師、看護師、言語聴覚士等が行うことが適当である。

81

⑹ 健康診断結果の評価
ア 評価及び健康管理上の指導は、耳科的知識を有する産業医又は耳鼻咽喉科専門医が行う。評価を行うに当たっては、異常の有無を判断し、異常がある場合には、それが作業環境の騒音によるものか否か、障害がどの程度か、障害の進行が著明であるかどうか等を判断する。
なお、耳科学と産業医学の両方の専門的知識を有する医師として、日本耳鼻
咽喉科頭頸部外科学会が騒音性難聴担当医を認定している。
イ 250 ヘルツ、500 ヘルツ、1,000 ヘルツ、2,000 ヘルツ、4,000 ヘルツ、6,000
ヘルツ及び 8,000 ヘルツにおける聴力の検査を行った場合には、会話音域の聴き取り能力の程度を把握するため、次の式により３分法平均聴力レベルを求めて記載しておく。
３分法平均聴力レベル＝（Ａ＋Ｂ＋Ｃ）×１／３
Ａ：500 ヘルツの聴力レベル
Ｂ：1,000 ヘルツの聴力レベル
Ｃ：2,000 ヘルツの聴力レベル⑺ 健康診断結果に基づく事後措置
健康診断結果に基づく事後措置は、聴力検査の結果から表２に示す措置を講ずることを基本とするが、この際、耳科的既往歴、騒音業務歴、現在の騒音作業の内容、聴覚保護具の使用状況、自他覚症状等を参考にするとともに、さらに、生理的加齢変化、すなわち加齢性難聴の影響を考慮する必要がある。
表２ 聴力レベルに基づく管理区分
聴力レベル
区分
措置
高音域
会話音域
30dB 未満
30dB 未満
健常者
一般的聴覚管理
30dB 以上
要観察者
第Ⅱ管理区分に区50dB 未満（前駆期の症状が 分された場所又は認められる者）
等価騒音レベルが85dB 以上 90dB 未
50dB 以上
40dB 未満要観察者（軽度の聴力低下 満である場所におが認められる者） いても聴覚保護具を使用させること
その他必要な措置
40dB 以上
要管理者
聴覚保護具の使（中等度以上の聴 用、騒音作業時間
力低下が認められ の短縮、配置転換る者）
その他必要な措置
備考
１ 高音域の聴力レベルは、4,000 ヘルツ及び 6,000 ヘルツについての聴力レベルのうち、聴力低下がより進行している周波数の値を採用する。

82

２ 会話音域の聴力レベルは、３分法平均聴力レベルによる。

⑻ 健康診断結果の報告
健康診断の結果報告については、「指導勧奨による特殊健康診断結果報告書様式」を用いる。
本報告書の第一次健康診断欄の受診者数には本ガイドラインに基づく定期健康診断の受診者数を、有所見者数には二次検査（選別聴力検査を省略した場合を含む。）の有所見者数を記入し、第二次健康診断欄及び健康管理区分欄は空欄とする。
６ 「９ 労働衛生教育」について⑴ 管理者に対する労働衛生教育
ア 教育の講師は、既に選任されている管理者、労働衛生コンサルタント等、騒音についての知識並びに騒音対策の実務についての知識及び経験を有する者とする。
イ 教育は、本ガイドラインに示された科目ごとに、表３に掲げる範囲及び時間
で実施する。
表３ 騒音障害防止対策の管理者に対する労働衛生教育
科目

範囲

時間

１ 騒音の人体に及 ⑴ 影響の種類
ぼす影響⑵ 聴力障害30 分

２ 適正な作業環境 ⑴ 騒音の測定と作業環境の評価の確保と維持管理 ⑵ 騒音発生源対策⑶ 騒音伝ぱ経路対策⑷ 改善事例

80 分

40 分
３ 聴覚保護具の使 ⑴ 聴覚保護具の種類及び性能
用及び作業方法の ⑵ 聴覚保護具の使用方法及び管理方法⑶ 作業方法の改善
改善
４ 関係法令等

騒音作業に係る労働衛生関係法令及び本 30 分
ガイドライン（計３時間）⑵ 騒音作業に常時従事する労働者に対する労働衛生教育
ア 教育の講師は、当該作業場の管理者、衛生管理者、安全衛生推進者、ライン
管理者、職長等、騒音についての知識を有する者とする。
イ 科目のうち、「騒音の人体に及ぼす影響」の範囲は、影響の種類、聴力障害、「聴覚保護具の使用」の範囲は、聴覚保護具の種類及び性能、聴覚保護具の使用方法及び管理方法とする。
ウ 時間は表３の該当科目の時間を目安とするが、短縮しても差し支えない。

83

資料
日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

騒音性難聴担当医名簿

2022.7.31
氏

名

郵便番号

北海道 愛宕 義浩

064-0915

43名

安部 裕介

065-0031 札幌市東区北31条東16丁目1-2

飯塚さとし

001-0925 札幌市北区新川5条1丁目1番1号

石井 秀幸

085-8533 釧路市中園町13-23

釧路労災病院0154-22-7191

石川 忠孝

080-0015 帯広市西五条南24丁目18番地

いしかわ耳鼻咽喉科クリニッ
ク

0155-24-1717

稲村 直哉

060-8604 札幌市中央区北11条西13 丁目1番1号

市立札幌病院011-726-2211

上村 明寛

040-8577 函館市中島町7番21号

共愛会病院

0138-51-2111

大橋 正實

007-0840 札幌市東区北40条東1丁目

耳鼻咽喉科麻生病院

011-731-4133

札幌

柏村 正明

札幌市東区北24条東21丁目5-1
065-0024
ｸﾞﾘｰﾝﾒﾃﾞｨｶﾙﾓｰﾙ1F

かしわむら耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ 011-785-2421

札幌

川浪

068-0030 岩見沢市10条西4丁目1-1

かわなみ耳鼻咽喉科0126-32-3387

岩見沢

工藤 仁美

061-1373 恵庭市恵み野西2丁目2-16 恵の野ﾋﾞﾙ2階

恵の野耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0123-36-1000

札幌東

熊井 惠美

070-0030 旭川市宮下通9丁目 たまﾒﾃﾞｨｶﾙﾋﾞﾙ3F

くまいクリニック

0166-24-8733

旭川郷充

札幌市西区発寒7条12丁目3-46
063-0827
発寒クリニックビル 2F

ごう耳鼻咽喉科クリニック

011-669-4133

小西 正訓

060-8570 札幌市中央区南1条西14丁目

中村記念病院011-231-8555

佐久間信行

057-0007 浦河郡浦河町東町ちのみ３丁目１番８号

北海道浦河保健所

0146-22-3071

櫻田 理佳

002-8072 札幌市北区 あいの里２条 ５丁目

北海道医療大学病院

011-778-7575

佐々木卓也

001-0925 札幌市北区新川5条1丁目1-1

医療法人暖和会 新川駅前み011-700-3070
んなの耳鼻咽喉科

佐藤 信清

042-0941 函館市深堀町26-2

佐藤耳鼻咽喉科医院

志藤 文明

053-0006 苫小牧市新中野町3-9-8

新谷 朋子

060-0061

鈴木 敏夫

貢

所在地
札幌市中央区南15条西19丁目1-7
緑新興産ビル2Ｆ

施設名

電話番号

あたご耳鼻咽喉科

011-552-3387

あべ耳鼻咽喉科アレルギー科
011-785-5533
クリニック
新川駅前みんなの耳鼻咽喉
011-700-3070
科

1005名
ｾﾝﾀｰ名

札幌
札幌

釧路

滝川

札幌

札幌東

0138-51-7850

函館

札幌

苫小牧耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0144-34-4133

苫小牧

日高

とも耳鼻科クリニック

011-616-2000

札幌

047-0036 小樽市長橋2-17-16

おたるイアクリニック

0134-33-0301

小樽

南後志

高橋 国広

061-1443 恵庭市栄恵町126

高橋耳鼻咽喉科

0123-34-3387

札幌

札幌東

武市 紀人

札幌市北区篠路2条4丁目
002-8022
メディコア篠路2Ｆ

しのろ耳鼻咽喉科クリニック

011-773-3387

札幌

竹澤 裕之

080-2469 帯広市西19条南3丁目35-4

たけざわ耳鼻咽喉科0155-41-2001

帯広

千田 英二

札幌市西区宮の沢1条1丁目1-3
063-0051
宮の沢1条ビル3Ｆ

ちだ耳鼻咽喉科

011-669-3387

札幌

寺島 邦男

078-8214 旭川市4条通19丁目右１号

寺島耳鼻咽喉科医院

0166-33-6051

旭川

中島

061-1448 恵庭市相生町133番地

なかじま耳鼻科クリニック

0123-39-3387

永沼 久夫

003-8510 札幌市白石区菊水4条1丁目9-22

勤医協札幌病院

011-811-2246

札幌中村

078-8353 旭川市東光13-2-1-22

なかむら耳鼻咽喉科医院

0166-33-3387

旭川

044-0004 虻田郡倶知安町北4条東1丁目2番地

倶知安厚生病院

0136-22-1141

坂東 伸幸

080-0833 帯広市稲田町基線7-5

北斗病院 耳鼻咽喉科・頭頚0155-48-8000
部外科

帯広

北南 和彦

085-0052 釧路市中園町13-23

釧路労災病院0154-22-7191

釧路

間口 四郎

061-3251 石狩市花川南8条1丁目2-7

石狩湾耳鼻科0133-75-1187

札幌

村田 保博

007-0840 札幌市東区北40条東1-1-7

耳鼻咽喉科麻生病院

011-731-4133

札幌山川

080-0011 帯広市西1条南12丁目-10

帯広耳鼻咽喉科

0155-22-1928

帯広

山口 治浩

049-0122 北斗市東浜2丁目14-14

治耳鼻咽喉科医院

0138-74-4133

函館

山﨑 徳和

041-0806 函館市美原1丁目17-20

やまざき耳鼻咽喉科

0138-83-8718

山下 恵司

041-8680 函館市港町1-10-1

市立函館病院0138-43-2000

山本 哲夫

005-0003 札幌市南区澄川3条2丁目4-15

やまもと耳鼻咽喉科011-831-9885

吉田 瑞生

060-8543 札幌市中央区南1条西16丁目

札幌医科大学011-611-2111

吉村

築

晃

早川 博樹

聡

理

札幌市中央区南1条西16丁目1-246
ANNEレーベンビル2F2

札幌

060-8604 札幌市中央区北11条西13丁目1

市立札幌病院011-726-2211

札幌

依田 明治

007-0840 札幌市東区北40条東1丁目

耳鼻咽喉科麻生病院

011-731-4133

札幌

渡邉 一正

066-8550 千歳市北光2丁目1番1号

市立千歳市民病院

0123-24-3000

青森

秋田 二朗

036-8274 弘前市南城西2-5-12

あきた耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0172-32-2332

東青

弘前・黒石

五所川原

11名

秋田三和興

036-8155 弘前市中野2-1-15

よしだ耳鼻科・小児科

0172-33-2306

東青

八戸

五所川原

85
1

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

小笠原 眞

034-0091 十和田市西十一番町22-11

とわだ耳鼻いんこう科医院

0176-25-3341

十和田・三沢鎌田 重輝

036-0541 黒石市北美町1-70

黒石市国保黒石病院

0172-52-2121

弘前・黒石

北村 剛一

031-0802 八戸市小中野3丁目1番30

医療法人 北村耳鼻咽喉科医
0178-22-2551
院

佐々木 亮

036-8563 弘前市本町53

弘前大学医学部附属病院

0172-33-5111

佐々木 一葉

034-0031 十和田市東三番町10-70

十和田第一病院

0176-22-5511

高畑 淳子

036-8563 弘前市本町53

弘前大学医学部附属病院

0172-33-5111

弘前・黒石

南場 淳司

036-8084 青森県弘前市高田5丁目2-3

なんば耳鼻咽喉科

0172-55-8749

弘前・黒石

円山 宏洋

030-0919 青森市はまなす2-6-11

八重田医院

017-726-1188

東青

宮腰 靖始

035-8601 むつ市小川町1-2-8

むつ総合病院0175-22-2111

むつ
盛岡

弘前・黒石

岩手

石川

健

020-0015 盛岡市本町通1-12-10

いしかわ耳鼻咽喉科めまいク
019-626-4187
リニック

9名

岩間

充

027-0061 宮古市西町2-2-3

岩間耳鼻咽喉科医院

0193-63-4100

宮古

大河 由佳

028-3695 紫波郡矢巾町医大通2-1-1

岩手医科大学019-613-7111

盛岡

亀井 昌代

028-3695 紫波郡矢巾町医大通2-1-1

岩手医科大学019-613-7111

盛岡

小林有美子

028-3695 紫波郡矢巾町医大通2-1-1

岩手医科大学019-613-7111

盛岡

樋口 明文

023-0033 奥州市水沢不断町11

耳鼻咽喉科樋口医院

0197-23-2034

一ノ関

花巻

堀

晃

026-0021 釜石市只越町2-5-24

堀耳鼻咽喉科眼科医院

0193-22-1005

釜石・遠野

気仙

堀

亨

026-0021 釜石市只越町2-5-24

堀耳鼻咽喉科眼科医院

0193-22-1005

釜石・遠野

気仙

水川 敦裕

024-0071 北上市上江釣子15地割213

みずかわ耳鼻咽喉科医院

0197-72-6760

花巻

宮城

大石 哲也

980-8574 仙台市青葉区星陵町1-1

東北大学

022-717-7304

16名

大山 健二

981-8563 仙台市青葉区台原4-3-21

東北労災病院022-275-1111

織田 潔

981-8563 仙台市青葉区台原4-3-21

東北労災病院022-275-1111

川瀬 哲明

980-8574 仙台市青葉区星陵町1-1

東北大学大学院医工学研究科

022-717-7303

神林 潤一

981-0952 仙台市青葉区中山4-25-22

神林耳鼻咽喉科医院

022-277-2377

佐藤 輝幸

983-8536 仙台市宮城野区福室1丁目15番1号

東北医科薬科大学病院

022-290-8850

佐藤 美栄子981-1107 仙台市太白区東中田4-5-5

中田公園前クリニック

022-241-5555

東海林 史

983-8512 仙台市宮城野区福室1-12-1

東北医科薬科大学病院

022-259-1221

鈴木 淳

980-8574 仙台市青葉区星陵町1-1

東北大学病院022-717-7304

髙梨 芳崇

984-0042 仙台市若林区大和町3-1-19

大和耳鼻咽喉科医院

022-239-8508

高橋 薫

981-0954 仙台市青葉区川平3-41-16

川平耳鼻咽喉科クリニック

022-344-8033

武田 広誠

982-0012 仙台市太白区長町南1-1-8

たけだ耳鼻咽喉科

022-746-8733

かくだ西川耳鼻咽喉科クリニッ
022-797-9393
ク
長町南めまい耳鼻咽喉科クリ
022-290-1227
ニック

塩釜

仙南

塩釜地区
仙南

西川 仁

981-1242 名取市高舘吉田字前沖211番地4

宮﨑 浩充

982-0012 仙台市太白区長町南4丁目22-1-1

山﨑 宗治

983-8512 仙台市宮城野区福室1-12-1

東北医科薬科大学病院

022-259-1221

六郷 正暁

986-0826 石巻市鋳銭場5-35

六郷耳鼻咽喉科

0225-22-5012

石巻

秋田

浅野 義一

015-0802 由利本荘市表尾崎町17-4

浅野耳鼻咽喉科医院

0184-22-5883

由利本荘

9名

坂本 賢生

016-0851 能代市緑町５－２２

JCHO秋田病院

0185-52-3271

能代山本

東 紘一郎

010-0201 潟上市天王字上江川47

藤原記念病院0188-78-3131

秋田市

平野 敏一

014-0325 仙北市角館町東勝楽丁17

大野医院0187-53-2066

大曲仙北

蒔苗 公利

017-0846 大館市盤木町１７－８

耳鼻咽喉科まきなえクリニック 0186-42-3341

大館

籾山 淳子

019-0502 横手市十文字町西原二番町1-4

阿部耳鼻咽喉科医院

0182-42-3341

横手市湯沢
市雄勝郡

山﨑 一春

010-0001 秋田市中通3-4-10

山崎耳鼻咽喉科医院

018-834-3010

秋田市

山崎 義春

010-0001 秋田市中通3-4-10

山崎耳鼻咽喉科医院

018-834-3010

秋田市

山田 昌次

015-0051 由利本荘市川口字家後38

由利組合総合病院

0184-27-1200

由利本荘

山形

市毛 明彦

992-8502 米沢市相生町6-36

米沢市立病院0238-22-2450

置賜

7名

大竹 祐輔

990-2443 山形市南三番町7-18

おおたけ医院023-633-2571

山形

鈴木 八郎

990-0813 山形市檜町2-6-19

檜町鈴木耳鼻咽喉科023-681-3387

山形

86
2

二戸・久慈

石巻

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

鈴木

豊

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

998-8501 酒田市あきほ町30

日本海総合病院

0234-26-2001

古川 孝俊

996-0025 新庄市若葉町12-55

山形県立新庄病院

0233-22-5525

本田

997-0044 鶴岡市新海町13-24

本田耳鼻咽喉科医院

0235-25-1133

鶴岡

横田 雅司

990-2323 山形市桜田東2-10-40

横田耳鼻咽喉科医院

023-629-8585

山形

福島

大石 剛資

973-8403 いわき市内郷綴町川原田122

おおいし耳鼻咽喉科0246-45-3387

いわき

13名

大河内幸男

960-8117 福島市入江町11-31

福島赤十字病院

024-534-6101

福島

大槻 好史

963-8053 郡山市八山田西1-93

医療法人おおつき耳鼻咽喉科
024-990-2033
クリニック

福島

尾股 丈夫

961-0972 白河市立石143-1

尾股耳鼻咽喉科医院

0248-23-1333

白河

鹿野 真人

960-8026 福島市大町6-1

大原綜合病院024-526-0330

福島

熊谷 陽子

960-0612 伊達市保原町宮下75-2

熊谷耳鼻咽喉科医院

024-576-3435

福島

黒田 令子

960-1295 福島市光が丘1

福島県立医科大学

024-547-1325

福島

佐藤 勇

963-4312 田村市船引町船引字堰田82-18

さとう耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0247-81-1333

郡山

谷 亜希子

969-1133 本宮市本宮南町裡149

谷病院

0243-33-2721

郡山

鶴岡 美果

963-8501 郡山市大町2-1-16

星総合病院

024-923-3711

郡山

仲江川 雄太960-1295 福島市光が丘1

福島県立医科大学

024-547-1325

馬場 陽子

969-1404 二本松市油井字福岡441-2

ばばｸﾘﾆｯｸ

0243-24-7122

福島

深谷 浩大

971-8124 いわき市小名浜住吉字搦23-1

ふかや耳鼻咽喉科

0246-58-1187

いわき

茨城

青柳 安典

310-0903 水戸市堀町字新田940-1

わたり耳鼻咽喉科クリニック

029-350-2550 太田

30名

安達 忠治

310-0851 水戸市千波町233-3

安達耳鼻咽喉科医院

029-241-2022

新井 雅之

310-0021 水戸市南町3-2-51

新井耳鼻咽喉科医院

029-221-3664 水戸

茨城県西

伊東 善哉

315-0052 かすみがうら市下稲吉2633-172

伊東ｸﾘﾆｯｸ

0299-59-1187

土浦

常総

上前泊 功

305-8575 つくば市天王台1-1-1

筑波大学

029-853-3147

古河

茨城県北

宇佐神正海

311-3116 東茨城郡茨城町長岡3652-306

宇佐神クリニック029-219-0033

水戸

大久保 英樹300-0412 稲敷郡美浦村大字宮地596

美浦中央病院029-885-3551

茨城県北

茨城県南

片山 雄二

300-0331 稲敷郡阿見町阿見2670-1

かたやま耳鼻咽喉科029-887-3349

土浦

茨城県南

国広 美紀

305-0035 つくば市松代4-8-1

まつしろ耳鼻咽喉科クリニック 029-897-3310

常総貞安

319-1112 那珂郡東海村大字村松2081-2

村立東海病院029-282-2188

水戸

305-8505 つくば市千現2-1-1

JAXA筑波宇宙センター「医学」

050-3362-6220

土浦

瀬成田雅光

311-3193 東茨城郡茨城町桜の郷280

水戸医療ｾﾝﾀｰ

029-240-7711

水戸瀬端

308-0031 筑西市丙219

瀬端耳鼻咽喉科医院

0296-25-3387

茨城県西

髙根 智之

310-0026 水戸市泉町3-7-1

髙根耳鼻咽喉科医院

029-221-2215

水戸

高橋 和彦

301-0042 龍ヶ崎市長山7-7-2

北竜台耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0297-95-3387

茨城県南

学

令

嶋田 和人

宏

酒田

水戸

高橋 邦明

023-0053 奥州市水沢大手町3丁目1番地

奥州市総合水沢病院

0197-25-3833

茨城県西

田渕 経司

305-8575 つくば市天王台1-1-1

筑波大学

029-853-3147

鹿行辻

300-0341 稲敷郡阿見町うずら野4-27-5

つじ耳鼻咽喉科クリニック

029-801-3387

土浦

310-0851 水戸市千波町2599-1

とびた耳鼻咽喉科029-241-4133

古河

中馬越 真理子 270-0034 松戸市新松戸2-115-1 松本ビル5F

こばやし耳鼻咽喉科047-374-6066

中村 和隆

305-0816 つくば市学園の森２－３９－２

耳鼻咽喉科 学園の森クリ
ニック029-855-4133

西村 文吾

309-1793 笠間市鯉渕6528

茨城県立中央病院

0296-77-1121

太田

根本 祥子

313-0123 常陸太田市久米町200

根本医院

029-476-2255

土浦

原

晃

305-8575 つくば市天王台1-1-1

筑波大学

029-853-3153

土浦

広瀬 由紀

305-8575 つくば市天王台1-1-1

筑波大学

029-853-3147

常総

古橋 靖夫

304-0023 下妻市大串120-2

古橋耳鼻咽喉科医院

0296-45-0777

茨城県西

村下 秀和

341-0037 埼玉県三郷市高州1-181-2

むらした耳鼻咽喉科048-948-3387

茨城県南

柳澤 晴子

300-0012 土浦市神立東2-27-8

日立製作所土浦診療健診センタ

029-831-5830

茨城県北

和田 哲郎

305-8575 つくば市天王台1-1-1

筑波大学

029-853-3147

古河

茂希

飛田 忠道

87
3

太田

鹿行

鹿行

水戸

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

渡利 昭彦

301-0836 龍ヶ崎市寺後3582-2

渡利耳鼻咽喉科医院

0297-62-4133

栃木

岩瀬 朗子

321-2351 日光市塩野室町107-3

いわせ歯科口腔外科耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0288-32-7311

11名

栫

博幸

321-0914 宇都宮市下桑島町1159-4

みずほの耳鼻咽喉科028-657-7722

金子達

320-0041 宇都宮市松原2-3-14

金子耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

028-622-8480

宇都宮

329-1232 塩谷郡高根沢町光陽台4-2-12

越井ｸﾘﾆｯｸ

028-680-1133

塩谷・南那須後藤 一貴

321-3226 宇都宮市ゆいの杜7-9-1

ごとう みみ・はな・のど クリ
ニック028-678-8733

佐藤圭

321-3531 芳賀郡茂木町茂木1160-5

さとう耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0285-64-3341

島田均

329-4309 栃木市岩舟町畳岡534-1

しまだｸﾘﾆｯｸ耳鼻咽喉科

0282-55-1500

長友 孝文

329-0431 下野市薬師寺3311-1

自治医科大学0285-58-7381

中村 昭彦

328-0071 栃木市大町22-58

なかむら耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0282-25-5141

上都賀

西野

329-0498 下野市薬師寺33311-1

自治医科大学0285-58-7381

真岡

藤本 泰幸

329-0434 下野市祇園1-6-10

耳鼻咽喉科ふじもとｸﾘﾆｯｸ

0285-44-3322

宇都宮

井上 貴洋

377-0005 渋川市有馬町140-4

いのうえ耳鼻咽喉科医院

0279-30-1133

伊勢崎佐波

越井 健司

群馬
12名

宏

頌彦 真賢

372-0034 伊勢崎市ひろせ町4084-6

広瀬耳鼻咽喉科医院

東毛太田

高崎

前橋

吾妻

利根沼田

伊勢崎佐波

東毛館林邑
楽

371-0034 前橋市昭和町3-39-22

群馬大学

0272-31-7221

医療法人 川島医院

0279-22-2421

桑原 幹夫

371-8511 前橋市昭和町3-39-22

群馬大学

027-220-7111

佐川鉄太郎

372-0043 伊勢崎市緑町5-3

佐川医院

0270-25-0557

さくら耳鼻咽喉科

桐生

伊勢崎佐波

377-0008 渋川市渋川1770

379-2313 みどり市笠懸町鹿2566-12

安佐

0270-21-7333

鎌田 英男

努

栃木

東毛館林 邑
楽

川島 理

櫻井

常総

0277-76-1133

伊勢崎佐波

桐生

東毛太田
東毛館林 邑楽
東毛館林 邑楽

設楽 直也

372-0041 伊勢崎市平和町25-30

日精堂設楽耳鼻咽喉科医院

0270-25-0909

伊勢崎佐波

前橋

多賀谷泰弘

372-0812 伊勢崎市連取町1691

多賀谷耳鼻咽喉科医院

0270-21-3387

伊勢崎佐波

東毛館林邑
楽

東毛太田

二宮

371-0014 前橋市朝日町3-21-36

前橋赤十字病院

027-224-4585

前橋

高崎

藤岡多野

370-2316 富岡市富岡1048

医療法人細谷医院

0274-62-0388
027-326-8733

高崎

藤岡多野

利根沼田

洋

細谷 睦
吉見 富夫

370-0821 高崎市新紺屋町1

吉見耳鼻咽喉科医院

埼玉

穐吉 亮平

343-8555 越谷市南越谷2-1-50

獨協医科大学埼玉医療ｾﾝﾀｰ 048-965-1111

春日部

38名

池園 哲郎

350-0495 入間郡毛呂山町毛呂本郷38

埼玉医科大学病院

049-276-1253

川越

石川浩太郎

359-8555 所沢市並木4-1

国立障害者ﾘﾊﾞﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝｾﾝ
ﾀｰ病院

04-2995-3100

伊藤菜穂子

351-0034 朝霞市西原2-4-17 ジェミニビル1F

伊藤耳鼻科クリニック

048-486-0087

井上 庸夫

343-0025 越谷市大沢3-9-24

井上耳鼻咽喉科

048-979-4300

井上 良江

343-0025 越谷市大沢3-9-24

井上耳鼻咽喉科

048-979-4300

大木 雅文

350-8550 川越市鴨田辻道町1981

埼玉医科大学総合医療セン
ター049-228-3685

大前由紀雄

350-1317 狭山市水野49-19

大生水野クリニック

04-2957-1141

大森 英生

351-0115 和光市新倉1-2-67 和光市駅前ﾋﾞﾙ3F

大森耳鼻咽喉科医院

048-467-3314

小川

358-0054 入間市野田435-1

小川耳鼻咽喉科気管食道科
医院

04-2932-3344

小川 郁男

350-2203 鶴ヶ島市上広谷8-15

鶴ヶ島耳鼻咽喉科診療所

049-286-3387

奥331-0064 さいたま市西区佐知川228-6

おくクリニック

048-623-3387

336-0926 さいたま市緑区東浦和3-13-11

片野耳鼻咽喉科

048-874-7110

金沢 弘美

330-8503 さいたま市大宮区天沼町1-847

自治医科大学さいたま医療セ
048-647-2111
ンター

佐内 明子

351-0006 朝霞市仲町1-2-32 あさかｸﾘﾆｯｸﾓｰﾙ2F

さない耳鼻科ｸﾘﾆｯｸ

048-450-3710

塩澤 晃人

さいたま市南区沼影1-22-6 武蔵浦和メデイカ
336-0027
ルビル3F

しおざわ耳鼻咽喉科048-862-3387

関根 康寛

330-8503 さいたま市大宮区天沼町1-847

自治医科大学附属さいたま医048-647-2111
療センター

瀧端 早紀

359-1151 所沢市若狭2-1671

西埼玉中央病院04-2948-1111

武石 容子

330-0845 さいたま市大宮区仲町1-89

耳鼻咽喉科市川医院

048-641-0464

竹村 栄毅

343-0828 越谷市レイクタウン6-1-10

ﾚｲｸﾀｳﾝたけの子耳鼻咽喉科 048-990-3387

田中

350-8550 川越市鴨田1981

埼玉医科大学総合医療ｾﾝﾀｰ 049-228-3685

川越

343-8555 越谷市南越谷2-1-50

獨協医科大学埼玉医療ｾﾝﾀｰ 048-965-1111

春日部

明

雄介

片野 宏明

是

田中 康広

88
4

大宮

大宮

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

冨岡 亮太

338-0837 さいたま市桜区田島4-35-17

中村 真美子331-0804

畑 仁美

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

医療法人社団 松弘会 三愛
048-866-1717
病院

さいたま市北区土呂町2-12-20 コスモスクエア
なかむら耳鼻咽喉科クリニック 048-663-3387
3F
鶴ヶ島市富士見1-2-1 ﾜｶﾊﾞｳｫｰｸ2階ﾒﾃﾞｨｶﾙﾓｰ
よしなみ耳鼻科クリニック
049-279-3387
350-2201ﾙ内馬塲 完仁

355-0062 東松山市西本宿1986

高坂耳鼻咽喉科医院

0493-35-5410

原睦子

362-8588 上尾市柏座1-10-10

上尾中央総合病院

048-773-1111

深谷 和正

355-0072 東松山市石橋1816-9

深谷耳鼻咽喉科クリニック

0493-24-3387

星田 茂

346-8530 久喜市上早見418-1

社会医療法人社団 埼玉巨樹
0480-26-0033の会 新久喜総合病院

細田兵之助

357-0024 飯能市緑町18-12

細田耳鼻咽喉科医院

042-972-1441

丸山 敬史

368-0033 秩父市野坂町1-20-31

丸山耳鼻咽喉科医院

0494-25-3341
048-474-8733

川越

所沢

351-0022 朝霞市東弁財1-5-18 カロータ2F

朝霞台駅前みなみ耳鼻咽喉
科

三宅 孝功

332-0012 川口市本町4-4-16 ﾘﾋﾞｵｱｸｼｽﾌﾟﾚｲｽ302

三宅耳鼻咽喉科048-224-3341

山口晋太郎

344-8588 春日部市中央6-7-1

春日部市立医療センター

048-735-1261

山本 大喜

331-0054 さいたま市西区島根299-1

さいたま市民医療センター

048-626-0011

大宮

吉住

364-0023 北本市緑4-154

福音診療所

048-592-2862

大宮

吉田 尚弘

330-8503 さいたま市大宮区天沼町1-847

自治医科大学附属さいたま医048-647-2111
療センター

大宮

渡邊 一夫

330-0081 さいたま市中央区新都心4-7 林ﾋﾞﾙ1Ｆ

けやき耳鼻咽喉科クリニック

048-851-1333

与野

千葉

浅野

287-0002 佐原市北3-12-13

浅野耳鼻咽喉科医院

0478-55-1133

印旛香取

33名

阿彦 智明

270-1176 我孫子市柴崎台1-18-5

あひこ耳鼻咽喉科医院

04-7184-5833

石毛 俊行

284-0005 四街道市四街道1551-25

いしげ耳鼻咽喉科医院

043-424-7306

伊藤 宏文

274-0824 船橋市前原東4-13-3

いとう耳鼻咽喉科

047-473-8733

太田

263-0031 千葉市稲毛区稲毛東4-2-2

太田耳鼻咽喉科医院

043-304-5352

岡 愛子

286-0124 成田市畑ケ田852

国際医療福祉大学成田病院

0476-35-5600

岡本 秀彦

286-8686 成田市公津の杜 4-3

国際医療福祉大学

0476-20-7701

折原 廣己

266-0005 千葉市緑区誉田町2-2307

おりはら耳鼻咽喉科043-300-3387

金井 健吾

286-0124 成田市畑ケ田852

国際医療福祉大学成田病院

0476-35-5600

工藤 典代

262-0033

小林 憲明

277-0852 柏市旭町7-1-5

佐久間龍良

南

和彦

登

尚

豊

千葉市花見川区幕張本郷2-36-21ワンダーラン
アリス耳鼻咽喉科
ド2A

印旛香取

千葉市

千葉市

043-350-3387

千葉市

豊四季台耳鼻咽喉科

04-7199-5511

東葛北部

276-0023 八千代市勝田台1-7-1 京成ｻﾝｺｰﾎﾟD202

佐久間耳鼻咽喉科医院

0474-85-1805

船橋

渋谷真理子

260-0042 千葉市中央区椿森4-1-2

千葉医療センター

043-251-5311

杉田 佳信

297-0023 茂原市千代田町2-8

杉田耳鼻咽喉科医院

0475-22-2443

山武長生夷隅

鈴木 晴彦

275-0006 習志野市泉町3-1-5

すずき耳鼻咽喉科

047-455-4133

船橋

角南 滋子

275-0016 習志野市津田沼5-5-25

習志野第一病院047-454-1511

市原

関田 恭子

260-8670 千葉市中央区亥鼻1-8-1

千葉大学

043-226-2137

丹野 美穂

290-0512 市原市鶴舞575

千葉県循環器病センター

0436-88-3111

鶴岡 三佳子298-0223 夷隅郡大多喜町上原786

大多喜病院

0470-82-2714

内藤 準哉

288-0815 銚子市三崎町2-2609-1

たむら記念病院0479-25-1611

中村 彰男

272-0034 市川市市川1-3-18 明治生命市川ﾋﾞﾙ1F

中村耳鼻咽喉科医院

047-322-2301

中村 寧

270-0111 流山市江戸川台東2-314

中村耳鼻咽喉科クリニック

04-7178-3387

野口 佳裕

286-0124 成田市畑ケ田852

国際医療福祉大学成田病院

0476-35-5600

馬場 俊吉

292-0812 木更津市矢部4490-5

アクアリハビリテーション病院 0438-53-8800

印旛香取

日野

289-1115 八街市八街ほ215-3

日野耳鼻咽喉科医院

043-440-6450

印旛香取

前田 恭世

276-8524 八千代市大和田新田477-96

東京女子医科大学

047-450-6000

前田陽一郎

261-0004 千葉市美浜区高洲1-16-12 横山ビル1F

まえだ耳鼻咽喉科

043-238-1133

宮尾源二郎

275-0016 習志野市津田沼1-21-31

宮尾耳鼻咽喉科047-475-3387

宮嶋 啓輔

273-0107 鎌ヶ谷市新鎌ヶ谷1-18-5 ﾃﾞｨｱ・ｳﾞｪﾙｼﾞｭ2F

新鎌ヶ谷耳鼻咽喉科047-441-3387

船橋

村川 康子

277-0882 柏市柏の葉3-1-34

ｸﾘﾆｯｸ柏の葉

04-7132-8881

東葛北部

剛

89
5

船橋

千葉市

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

東京

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

吉田 友英

285-8741 佐倉市下志津564-1

東邦大学医療ｾﾝﾀｰ佐倉病院 043-462-8811

印旛香取

吉田 泰行

284-0027 四街道市栗山906-1

栗山中央病院043-421-0007

印旛香取

吉田 隆一

270-2225 松戸市東松戸3-1-2 ﾐﾘｭﾌﾞﾗﾝｼｪ1Ｂ

よしだ耳鼻咽喉科

047-330-8733

新井 寧子

164-0002

中野区上高田2-9-11

新井五行堂医院

03-3387-0893
045-633-1984

122名 生井 明浩

222-0801

横浜市 神奈川区六角橋1-6-14-3F

はくらく耳鼻咽喉科・アレル
ギー科クリニック石井 正則

162-0821

新宿区津久戸町5-1

JCHO東京メディカルセンター 03-3269-8111

石黒

144-0035

大田区南蒲田2-19-2

JCHO東京蒲田医療センター

彩03-3738-8221

泉 優里

107-0052

港区赤坂1-8-1

医療法人社団 赤坂虎の門ク
03-3583-8080
リニック

一瀬 晴子

140-0005

品川区広町2-1-19

JR東日本健康保険センター

03-3771-7573

猪03-5701-3387

忠彦

152-0031

目黒区中根2-12-1 K&Kﾋﾞﾙ2F

いの耳鼻咽喉科井上 彰子

143-8541

大田区大森西6-11-1

東邦大学医療センター大森病03-3762-4151
院

岩井 久幸

174-0075

板橋区桜川3-23 ｺﾓﾃﾞｨｲｲﾀﾞ2F

いわい耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

岩崎 朱見

103-0013

中央区日本橋人形町2-35-5DJK人形町ﾋﾞﾙ3F

岩村

183-8524

府中市武蔵台2-8-29

均

人形町耳鼻咽喉科めまいｸﾘ
ﾆｯｸ
東京都立多摩総合医療センター
よつや耳鼻咽喉科

東京産業保健総合支援センター

都南03-5399-1133
03-3527-2501
0423-23-5111

岩村 美生

160-0004 新宿区四谷1-3 ビル2F

植草 康浩

103-0025

中央区日本橋茅場町2-8-10 碧山ビル3F

03-6380-4633

上杉 恵介

178-0064

練馬区南大泉4-48-7

宇田川友克

105-8461

港区西新橋3-25-8

東京慈恵会医科大学

03-3433-1111

歌橋 弘哉

194-0013

町田市原町田4-2-2-2F

うたはし耳鼻咽喉科042-705-7654

大津有二郎

183-0056

府中市寿町1-1-3 三ツ木寿町ﾋﾞﾙ6階

府中駅前耳鼻科042-367-4025

大塚 健司

204-0022 清瀬市松山1-40-21

大塚耳鼻咽喉科医院

042-492-0287

大場 俊彦

104-0045

中央区築地1-13-11

慶友銀座ｸﾘﾆｯｸ

03-3542-3387

岡坂 健司

116-0001

荒川区 町屋3-9-12 町屋ビル2階201 3階301

まちや耳鼻咽喉科クリニック

03-3800-1133

岡部 英子

142-0062

品川区小山2-8-16

岡部耳鼻咽喉科医院

03-3782-2060

岡本 康秀

108-0073

港区三田1-4-17

済生会中央病院03-3451-8211

奥野敬一郎

158-0082

世田谷区等々力3-5-2 ｴﾌﾋﾞﾙ2階

おくの耳鼻咽喉科

03-5758-3311

奥野 妙子

101-0024

千代田区神田和泉町1

三井記念病院

03-3862-9111

奥野 秀次

165-0032

中野区鷺宮3-20-10-103

鷺ノ宮耳鼻咽喉科

03-5327-4187

日本橋茅場町耳鼻咽喉科・ア03-3669-2085
レルギー科医社)恵瑛会 上杉耳鼻咽喉
03-5978-2676
科医院

小幡 葉子

144-0051

大田区西蒲田4-30-19

おばた整形外科耳鼻咽喉科ｸ03-5700-0788
ﾘﾆｯｸ

笠木 寛美

169-0075

新宿区高田馬場1-32-14 ＵＫビル3階

高田馬場耳鼻咽喉科

03-5291-8841

香取 公明

190-0023

立川市柴崎町2-1-6 ｴﾙﾀﾜｰﾀﾁ6F

かとり耳鼻咽喉科

042-526-3387

門脇 誠一

116-8567

荒川区西尾久2-1-10

東京女子医科大学東医療ｾﾝ
03-3810-1111
ﾀｰ

加納 章子

113-0033

文京区本郷3-1-3

順天堂大学附属順天堂病院

03-3813-3111

加納 有二

116-0001

荒川区町屋2-2-21 第3小田ビル2F

かのう耳鼻咽喉科

03-3894-3387

足立･荒川

042-674-1133

八王子

河合

真

192-0364

八王子市南大沢2-2 ﾊﾟｵﾚ5F

医療法人社団かわい耳鼻咽
喉科

菅家

稔

177-0044

練馬区上石神井3-4-11

菅家耳鼻咽喉科03-3594-8733

国立病院機構東京医療セン
ター

03-3411-0111

神崎晶

152-8902

目黒区東が丘2-5-1

菊地さおり

115-0053

北区赤羽台4-17-56

菊地仁

173-0023

板橋区大山町9-6

木田渉

183-8524

府中市武蔵台2-8-29

東京北医療センター
03-5963-3311
医療法人社団 千秋双葉会 おおやま耳鼻咽喉科・アレル03-3972-3387
ギー科
都立多摩総合医療センター
042-323-5111

工藤 葉子

145-0062

大田区北千束1-50-17 相川ﾋﾞﾙ101

くどう耳鼻咽喉科

03-5726-3387

熊川 孝三

107-0052

港区赤坂1-8-1 赤坂インターシティＡＩＲ B1

赤坂虎の門クリニック

03-3583-8080

栗山 純一

114-0023

北区滝野川1-37-12

栗山耳鼻咽喉科医院

03-3910-4367

小河原 剛

183-0055

府中市府中町1-6-2 三和第二ﾋﾞﾙ1F

あおぞら耳鼻咽喉科042-354-8733

小関 芳宏

150-0001

渋谷区神宮前6-1-5

神宮前耳鼻科ｸﾘﾆｯｸ

03-3400-3022

小林 一女

142-8666

品川区旗の台1-5-8

昭和大学病院

03-3784-8563

90
6

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号
03-3823-2101

近藤 律男

113-8677

文京区本駒込3-18-22

がん・感染症センター都立駒
込病院

齊藤 達矢

272-0111

市川市 妙典4-2-12

妙典さいとう耳鼻咽喉科

047-390-3387

酒井 陽子

152-0002

目黒区目黒本町6-1-2 友愛ﾋﾞﾙ3F

むさしこやま耳鼻咽喉科

03-6452-3066
03-3504-1641

佐久間文子

105-0003

港区西新橋1-2-9 日比谷ｾﾝﾄﾗﾙﾋﾞﾙ2F

公益財団法人日産厚生会診
療所

佐々木優子

213-0011

川崎市高津区久本1-2-5

もぎたて耳鼻咽喉科044-865-4187

島田 理恵

170-0011

豊島区池袋本町1-45-16

田村医院

03-3971-4922

清水 俊行

124-0024

葛飾区新小岩2-9-14

医療法人社団 眞洋会 新小
03-5662-8301
岩ゆり医院

白幡 裕子

124-0024

葛飾区新小岩1-40-8

新小岩耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

03-3651-8733

杉内 智子

152-0035

目黒区自由が丘2-7-4

自由が丘杉内医院

03-5726-8241

鈴木 春男

133-0061

江戸川区篠崎町4-3-5（開業）

03-3676-1150

関良武

136-0074

江東区東砂7-19-13 ﾍﾞﾙｺﾓﾝ南砂302

せき耳鼻咽喉科医院

03-5653-0555

髙野 信也

278-8501

野田市横内29-1

小張総合病院04-7124-6666

髙松眞奈美

336-0027

さいたま市南区沼影1-10-1-2F

たかまつ耳鼻咽喉科048-845-1133

瀧口洋一郎

169-0075

新宿区高田馬場1-32-14 ＵＫビル3階

高田馬場耳鼻咽喉科

03-5291-8841

竹内 直信

108-0023

港区芝浦3-19-19 オー・アイ・芝浦2F

田町芝浦耳鼻咽喉科

03-5418-8733

田﨑 京子

113-8421

文京区本郷2-1-1

順天堂大学病院

03-3813-3111

田村篤

154-8532

世田谷区池尻1-2-24

自衛隊中央病院03-3411-0151

中条 恭子

104-8560

中央区明石町9-1

聖路加国際病院

03-3541-5151

角田 篤信

177-0033

練馬区高野台3-1-10

順天堂大学附属練馬病院

03-5923-3111

鐵田 晃久

158-0081

世田谷区深沢5-23-19 ｽｸﾞﾛﾋﾞﾙ1F

テツダ耳鼻咽喉科

03-3704-2157

世田谷区上北沢3-29-22

上北沢耳鼻咽喉科

03-6379-8705
03-5875-1161

時田 江里香 156-0057
鳥居 直子

132-0035

江戸川区平井3-23-18

医療法人社団 だいだい 平
井すばるクリニック

内藤 丈士

101-0054

千代田区神田錦町3-16-3

内藤耳鼻咽喉科医院

03-3291-3422

内藤 理恵

183-0042

府中市武蔵台2-6-1

都立神経病院042-323-5110

永井 賀子

153-8581

目黒区三田1-11-7

厚生中央病院

03-3713-2141

中井川弘毅

124-0001

葛飾区小菅4-10-6 下井ビル1F

綾瀬耳鼻咽喉科医院

03-5680-1133

中川 悠子

188-0011

西東京市田無町4-29-8

耳鼻咽喉科ヒロクリニック

042-463-8711

永田美也子

176-0001

練馬区練馬1-27-7

ながたｸﾘﾆｯｸ03-5912-1187

中村 裕子

212-0027

川崎市幸区新塚越201

よしかわ耳鼻咽喉科044-520-3311

鳴戸 理佐

141-0022

品川区東五反田5-28-10 五反田第二花谷ビル
五反田なると耳鼻咽喉科
7F03-6432-5644

西山 信宏

160-0023

新宿区西新宿6-7-1

東京医科大学03-3342-6111

丹羽 洋二

270-2261

松戸市常盤平5-11-17

丹羽耳鼻咽喉科医院

047-387-1373
042-625-3394

根岸 正之

193-0803

八王子市楢原町1483-12

医療法人社団根岸耳鼻咽喉科気管食道科医院

畑裕子

140-8522

品川区東大井6-3-22

東京品川病院

03-3764-0511

波多野 篤

156-0056

世田谷区八幡山1-11-4

はたのクリニック03-3302-8443
03-3838-4333
03-3925-3387

花澤 秀行

125-0061

葛飾区亀有3-26-1 リリオ館6F

医療法人 リリオみみはなのどクリニック林 振堂

178-0065

練馬区西大泉5-2-5

林耳鼻咽喉科医院

原 稔

101-0063

千代田区神田淡路町2-25

医療法人財団 神尾記念病院 03-3253-3351

原口美穂子

151-0073

渋谷区笹塚2-10-4Y笹塚かビル2階

陣内耳鼻咽喉科クリニック

03-3770-6635

春山 琢男

279-0021

浦安市富岡2-1-1

順天堂大学浦安病院

047-353-3111

平井 良治

101-0021

千代田区外神田5-2-3 アソルティ末広町1階

末広町ヒライ耳鼻咽喉科

03-3836-3387

平山 方俊

155-0032

世田谷区代沢3-12-23

ひらやまｸﾘﾆｯｸ耳鼻咽喉科

03-5779-1835

弘重 哉子

157-0067

世田谷区喜多見8-19-14喜多見ﾌｫｰﾗﾑⅡ4F

耳鼻咽喉科弘重クリニック

03-5494-6565

廣瀬壯

181-0001

三鷹市井の頭2-1-17 石伊ビル弐202

三鷹台ヒルズクリニック

0422-76-7722

藤野 睦子

146-8531

大田区池上6-1-19

池上総合病院

03-3752-3151

藤本 千里

113-8655

文京区本郷7-3-1

東京大学医学部耳鼻咽喉科

03-5800-8665

91
7

ｾﾝﾀｰ名

多摩東部

東部地域産業保健センター

八王子

東京城北

東京中央

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

古屋 英彦

140-0014

品川区大井2-12-1

耳鼻咽喉科・ｱﾚﾙｷﾞｰ科・気管03-3776-4192
食道科 古屋医院

星野 志織

162-8655

新宿区戸山1-21-1

国立国際医療研究ｾﾝﾀｰ病院 03-3202-7181

堀切 教平

113-8655

文京区本郷7-3-1

東京大学医学部附属病院

03-3815-5411

本村 朋子

160-8582

新宿区信濃町35

慶應義塾大学病院

03-5363-3827

槇 大輔

192-0032

八王子市石川町1838

東海大学八王子病院

042-639-1111

松田 絵美

143-0015

文京区千駄木1-1-5 マチノマ大森3F

マチノマ耳鼻咽喉科大森03-5763-5173

松田 雄大

103-0013

中央区日本橋人形町2-2-3 アライヴ人形町2階 人形町まつだ耳鼻咽喉科

03-6264-9762

松延

毅

113-8603

文京区千駄木1-1-5

日本医科大学付属病院

03-3822-2131

松本 恭子

101-0063

千代田区神田淡路町2-25

神尾記念病院

03-3253-3351

三浦康士郎

101-0063 千代田区神田淡路町2-25

神尾記念病院

03-3253-3351

三浦 怜央

173-8610 板橋区大谷口上町30-1

日本大学医学部附属板橋病院03-3972-8111

三澤

105-8470 港区虎ノ門2-2-2

虎の門病院

03-3588-1111

三谷 美樹

140-0015 品川区西大井4-11-7

さくらクリニック03-3774-3597

都川 知之

146-0094

大田区東矢口1-16-21

都川耳鼻咽喉科03-3730-6918

宮崎日出海

168-0063

杉並区和泉3-4-7 永福町駅前クリニックモール 耳鼻咽喉科・小児耳鼻咽喉科
03-3322-1110
宮崎クリニック2F

宮地麻美子

157-0061

世田谷区北烏山2-14-20

久我山病院

03-3309-1111

三輪 正人

112-0012

文京区大塚1-5-18

はりまざかクリニック

03-6304-1510

向井 康朗

114-0031

北区十条仲原1-4-12

向井医院

03-3907-3387

森田 一郎

358-0054

昭島市田中町562-8 昭島昭和第1ビル北館1階 昭島駅前耳鼻咽喉科

042-519-4387

諸星 咲子

184-0003

小金井市緑町1-6-53 うさぎﾋﾞﾙ

もろほしｸﾘﾆｯｸ

042-387-3104

八木 昌人

102-8798

千代田区富士見2-14-23

東京逓信病院

03-5214-7111

八島 隆敏

140-0013

品川区南大井6-28-12 ヒューリック大森ビル5F 大森耳鼻咽喉科

建

.

東京中央

港地域産業保健センター

03-6410-8633

矢部 健介

173-8610

板橋区大谷口上町30-1

日本大学医学部附属板橋病
院

矢部多加夫

107-0062

港区南青山5-10-19-5F

やべ耳鼻咽喉科表参道03-3409-3387

山川 卓也

107-0062

港区南青山3-3-16 ハレアカラ南青山

南青山みみのクリニック

03-5772-6450

山口 展正

167-0042

杉並区西荻北3-19-10

山口内科耳鼻咽喉科

03-3301-8714

03-3972-8111

山﨑 竜一

133-0051

江戸川区北小岩6-9-6

医療法人社団 山﨑耳鼻咽喉
03-3658-0636
科診療所

山田智佳子

166-0001

杉並区阿佐ヶ谷北1-4-6ｺﾙﾇｲｴ北阿佐ヶ谷1F

あさがや耳鼻咽喉科

03-3338-4133

湯浅 貴文

102-0085

千代田区六番町3-1 協和ビル3F

六番町耳鼻咽喉科

03-3222-4133

横井 尚子

103-0027

中央区日本橋2-1-10 柳屋ビルB1

上田診療所

03-3271-2775

横森 恵夏

142-8666

品川区旗の台1-5-8

昭和大学

03-3784-8563

吉見健二郎

116-0003

荒川区南千住8-4-5-102

汐入耳鼻咽喉科03-3802-8733

若林 聡子

ｾﾝﾀｰ名

大田

177-0034

練馬区富士見台2-34-4

富士見台診療所

03-3998-4322

神奈川 愛甲 健

239-0842

横須賀市長沢3-3-10

倉田耳鼻咽喉科

0468-48-8741

57名

朝比奈紀彦

227-0062

横浜市青葉区青葉台1-13-5

朝比奈耳鼻咽喉科医院

045-981-3322

横浜北

飯田 政弘

259-1193

伊勢原市下糟屋143

東海大学附属病院

0463-93-1121

県央

飯田祐起子

142-0062

東京都品川区小山2-8-16

岡部耳鼻咽喉科医院

03-5323-0252

池田 このみ243-8588

厚木市水引1-16-36

厚木市立病院046-221-1570

池間 陽子

235-0016

横浜市磯子区磯子3-13

磯子耳鼻咽喉科クリニック

045-750-4187

生駒亮

236-0037

横浜市金沢区六浦東1-21-1

横浜南共済病院045-628-6100

平塚

出井 教雄

232-0067

横浜市南区弘明寺町134 GMビル1F

いでい耳鼻咽喉科医院

045-715-4133

横浜西

猪 健志

252-5188

相模原市緑区橋本台4-3-1

相模原協同病院042-761-6020

井上 周一

232-0064

横浜市南区別所3-8-3 ｸﾘﾆｯｸﾋﾞﾙ

井上耳鼻咽喉科

045-716-1133

江口

哲

233-0013

横浜市港南区丸山台2-3-11

江口耳鼻咽喉科医院

045-845-5666

榎本 治幸

253-0024

茅ヶ崎市平和町13-7

えのもと耳鼻咽喉科0467-85-0332

大上麻由里

253-0106

高座郡寒川町宮山193

寒川神社寒川病院

0467-75-0632

92
8

横浜西

湘南

三浦半島

横浜南

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

大田 隆之

224-0041

大橋 校

236-0031

大平 真也

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

横浜市都築区仲町台1-2-28ﾖｺﾊﾏﾊﾟﾚｽ202

おおた耳鼻咽喉科

045-942-3387

横浜市金沢区六浦4-17-28

大橋耳鼻咽喉科医院

045-781-9543

247-8533

鎌倉市岡本1370-1

医療法人 沖縄徳洲会 湘南
0467-46-1717
鎌倉総合病院岡田 智幸

216-8511

川崎市宮前区菅生2-16-1

聖マリアンナ医科大学

044-977-8111

岡本 和人

184-0003

小金井市緑町1-6-53 うさぎビル

もろほしクリニック

042-385-3341

荻原 敦子

252-0344

相模原市南区小淵16-6-11K'Sﾋﾞﾙ３階

おぎはら耳鼻咽喉科042-750-3387

沖久衛

240-0013

横浜市保土ヶ谷区帷子町2-49-2

保土ヶ谷耳鼻咽喉科045-332-5090

尾谷 良博

245-0063

横浜市戸塚区原宿4-15-7 粟田ビル２Ｆ

おたに耳鼻咽喉科

045-852-7087

河野 敏朗

245-8560

横浜市戸塚区汲沢町56

西横浜国際総合病院

045-871-8855

平塚

横浜南

横浜北

川崎北

横浜西

横浜西

横浜西

北村 達也

223-0062

横浜市港北区日吉本町1-17-3 ｽｳｪﾙﾃﾋﾞﾙ1F

普通部通りみみ・はな・のどク
045-624-8185
リニック

小勝 敏幸

231-0066

横浜市中区日ノ出町1-200 日ノ出サクアス207

日ノ出町耳鼻咽喉科クリニック 045-261-3387

平塚

後藤 享也

211-8666

川崎市中原区下沼部1753

日本電気玉川事業場玉川健
康管理センター044-435-1022

川崎北

小松崎 靖

230-0051

横浜市鶴見区鶴見中央1-26-3

井澤耳鼻咽喉科医院

045-502-1380

鶴見

小森

学

216-8511

川崎市宮前区菅生2-16-1

聖マリアンナ医科大学

044-977-8111

斉藤彰

257-0043

秦野市栄町5-4

斉藤医院

0463-81-0538

酒井 亜希子245-0062

横浜市戸塚区汲沢町56

西横浜国際総合病院

045-871-8855

笹野 恭之

216-8511

川崎市宮前区菅生2-16-1

聖マリアンナ医科大学

044-977-8111

三瓶 由美

242-0005

大和市西鶴間1-19-8

泉の森クリニック046-271-7070

杉尾雄一郎

211-8510

川崎市中原区木月住吉町1-1

関東労災病院044-411-3131

曽 由布

平塚

川崎北

211-8510

川崎市中原区木月住吉町1-1

関東労災病院044-411-3131

郷234-0054

横浜市港南区港南台4-7-29

港南台耳鼻咽喉科

0465-34-3175

横浜北

高畑 喜延

246-0022

横浜市瀬谷区三ツ境1

高畑耳鼻咽喉科医院

045-391-5000

横浜西

武田 啓介

258-0019

足柄上郡大井町金子1375

武田耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0465-83-7733

県西地区

田辺 輝彦

244-0003

横浜市戸塚区戸塚町6005-1 フローリッシュテラ
戸塚耳鼻咽喉科クリニックス１階

045-865-0088

土田 吉史

254-0063

平塚市諏訪町25-25

土田医院

0463-31-0576

平塚

寺崎 雅子

250-8558

小田原市久野46

小田原市立病院

0465-34-3175

県西地区

中川 千尋

247-0005

横浜市栄区桂町132-2

横浜栄共済病院

045-891-2171

横浜西

野島 雄介

236-0004

横浜市金沢区3-9

横浜市立大学045-787-2800

俵道淳

242-0024

大和市福田１９６５－２

ひょうどう耳鼻咽喉科

046-279-5333

平山裕

215-0004

川崎市麻生区万福寺６－７－２メデイカルモリノ
ひらやま耳鼻咽喉科クリニック 044-955-3349
ビル

川崎南

松井 和夫

240-8521

横浜市保土ヶ谷区岩井町215

聖隷横浜病院045-715-3111

横浜西

松山 祐子

252-0825

藤沢市獺郷188

御所見総合クリニック

0466-47-0543

宮澤 昌行

224-8503

横浜市都筑区茅ケ崎中央35-1

昭和大学横浜市北部病院

045-949-7000

茂木立 学

213-0011

川崎市高津区久本1-2-5、関口第一ﾋﾞﾙ401

もぎたて耳鼻咽喉科044-865-4187

望月 幸子

242-0007

大和市中央林間4-20-4

望月耳鼻咽喉科046-271-3387

森 牧子

254-8502

平塚市追分9-11

平塚共済病院0463-32-1950

矢吹健一郎

239-0842

横須賀市長沢3-3-10

倉田耳鼻咽喉科

046-848-8741

三浦半島

山崎

高橋

県西地区

川崎北

健

252-0804

藤沢市湘南台1-12-1 6F

山崎耳鼻咽喉科

0466-46-1033

湘南

山田 良宣

216-0033

川崎市宮前区宮崎2-10-2 第2隆祥ビル3階

さくら坂やまだ耳鼻咽喉科

044-888-8800

横浜北

弓削

勇

250-0872

小田原市中里72-1

ゆげ耳鼻咽喉科

0465-27-3325

県西地区

吉川 琢磨

212-0027

川崎市幸区新塚越201 ﾘﾙｴ新川崎3F

よしかわ耳鼻咽喉科044-520-3311

川崎南

吉原 重光

223-0052

横浜市港北区綱島東2-8-4

吉原耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

045-531-4187

横浜北

米本 正明

222-0013

横浜市港北区錦が丘16-16 YKﾋﾞﾙ3Ｆ

よねもと耳鼻咽喉科045-434-3347

横浜北

和田 昂

236-0004

横浜市金沢区福浦3-9

横浜市立大学045-787-2800

新潟

五十嵐良和

943-0896 上越市大字飯2538-2

おひさま耳鼻咽喉科025-546-7114

上越

17名

泉

951-8510 新潟市中央区旭町通1-757

新潟大学

025-227-2306

新潟

修司

93
9

川崎南

湘南

県央

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

所在地

施設名

電話番号

今井美知子

950-0088 新潟市中央区万代町1-2-14

万代シティ耳鼻科025-247-1880

新潟

大滝

一

950-0932 新潟市中央区長潟3-1-17

大滝耳鼻科ｸﾘﾆｯｸ

025-287-1831

新潟

沖田

渉

943-0833 上越市大町4-4-12

耳鼻咽喉科おきた医院

025-522-3711

上越

小野 茂樹

959-2644 胎内市大川町15-10

小野耳鼻科医院

0254-44-3387

川名 正博

950-0891 新潟市東区上木戸1-2-15

川名ｸﾘﾆｯｸ

025-279-0030

新潟

佐藤

新潟

斎

郵便番号

騒音性難聴担当医名簿

ｾﾝﾀｰ名

951-8068 新潟市中央区上大川前通6番町1212-1

本町ふるまち耳鼻科

025-210-8520

佐藤 弥生

950-2002 新潟市西区青山5-10-25

さとう耳鼻科クリニック

025-267-8733

佐藤雄一郎

951-8580 新潟市中央区浜浦町1-8

日本歯科大学新潟生命歯学部

025-267-1500

新潟

篠田 秀夫

955-0823 三条市東本成寺21-38

篠田耳鼻咽喉科医院

0256-33-5875

三条関

957-0061 新発田市住吉町4-20-2

関耳鼻科ｸﾘﾆｯｸ

0254-20-5225

新発田

土屋乃理子

聡

955-0055 三条市塚野目5-1-62

厚生連三条総合病院

0256-32-1131

三条

野々村直文

940-0026 長岡市石内1-1-1

野々村医院

0258-32-8733

長岡

藤﨑 俊之

955-0082 三条市西裏館1-8-8

藤崎医院

0256-32-1753

三条

森田 由香

951-8510 新潟市中央区旭町通1-757

新潟大学

025-227-2306

新潟
新潟

渡邉 一道

953-0041 新潟市西蒲区巻甲2513

耳鼻咽喉科渡辺医院

0256-72-8833

富山

阿河 光治

939-8076 富山市太郎丸西町1-13-6

医療法人社団城南会富山城
南温泉病院

076-491-3366

12名

赤荻 勝一

930-0859 富山市牛島本町2-1-58

富山赤十字病院076-433-2222

富山

加納

晃

937-0041 魚津市吉島1-4-23

加納耳鼻咽喉科

0765-23-1633

魚津

加納

滋

930-0061 富山市一番町4-18

加納耳鼻咽喉科076-495-8733

富山

木村 寛

931-0194 富山市杉谷2630

富山大学附属病院

076-434-2281

一

930-0827 富山市上飯野13-18

黒田耳鼻咽喉科076-452-9287

富山

渋谷 和郎

930-0138 富山市呉羽町2417-8

耳鼻咽喉科しぶたに医院

076-436-3387

富山

長崎 正男

939-0287 射水市赤井40-5

ながさきｸﾘﾆｯｸ

0766-52-8800

高岡

藤坂実千郎

930-0194 富山市杉谷2630

富山大学医学部

076-434-7368

富山

堀

933-0023 高岡市末広町13-15

高の宮病院

0766-22-0282

高岡

真鍋 恭弘

939-0243 射水郡大門町下若89-10

真生会富山病院

0766-52-2156

高岡

山本

憲

934-0053 射水市朴木20

射水市民病院

0766-82-8100

高岡

石川

石丸

正

920-0845 金沢市瓢箪町2-13

ひょうたん町耳鼻咽喉科医院 076-231-1958

石川中央

14名

上出 文博

923-0806 小松市小寺町乙139-3

上出耳鼻咽喉科医院

0761-24-3387

小松能美

木下 裕子

920-0265 河北郡内灘町大学1-1

金沢医科大学076-286-2211

石川中央

熊井 理美

920-0293 河北郡内灘町大学1-1

金沢医科大学076-286-3511

石川中央

小林 英士

920-8641 金沢市宝町13-1

金沢大学附属病院

076-265-2413

石川中央

小森

黒田

正人

920-0911 金沢市橋場町3-9

小森耳鼻咽喉科医院

076-221-5027

石川中央

塚谷 才明

貴

924-8588 白山市倉光3-8

公立松任石川中央病院

076-275-2222

石川中央

土定 建夫

923-0965 小松市串町丙101-1

串耳鼻咽喉医院0761-43-3433

小松能美

長山 郁生

920-0348 金沢市松村1-7 ﾌﾞﾗｻﾞｰﾊｲﾂ

長山耳鼻科医院

076-266-3387

石川中央

堀口 章子

923-0945 小松市末広町238

堀口歯科耳鼻いんこう科医院 0761-21-2207

加賀江沼

宮澤

徹

920-0811 金沢市小坂町中83

金沢医科大学076-286-2211

石川中央

八尾

亨

920-0265 河北郡内灘町大学1-1

医療法人社団浅ノ川 浅ノ川
総合病院

076-252-2101

石川中央

山田健太郎

929-0323 河北郡津幡町津幡ロ5-10

山田耳鼻咽喉科医院

076-288-2084

中能登

渡辺

921-8815 石川郡野々市町本町4-9-12

渡辺耳鼻咽喉科076-246-3331

石川中央

宏

福井

斉藤 武久

910-0016 福井市大宮2-27-22

さいとう耳鼻咽喉科クリニック 0776-61-8407

福井

5名

坪川 俊仁

910-0854 福井市御幸2-20-25

坪川耳鼻咽喉科医院

0766-21-7373

福井

長谷川博紀

918-8503 福井市和田中町舟橋7-1

福井県済生会病院

0776-23-1111

福井

本多 徳行

910-0303 坂井市丸岡町猪爪2-207

本多耳鼻科ｸﾘﾆｯｸ

0776-68-1233

福井

松本 順雄

913-0016 坂井市三国町三国東5-2-3

まつもと耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0776-81-8733

94
10

嶺南

南越、奥越

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

山梨

黄

淳一

400-0832 甲府市増坪町366

市立甲府病院055-244-1111

中北

峡東

5名

白倉 真人

405-0024 山梨市歌田319-5

白倉耳鼻咽喉科医院

0553-23-3339

中北

峡東

中澤

400-0035 甲府市飯田2-3-9

なかざわ耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

055-233-8744

中北

峡南

森山 元大

400-8506 甲府市 富士見1-1-1

山梨県立中央病院

055-253-7111

中北

峡東

山内 祥生

400-0115 甲斐市竜王町篠原68-7

山内耳鼻咽喉科医院

055-279-3339

中北

峡南

長野

有賀あや子

390-0825 松本市並柳２−１４−１８

ひまわりクリニック耳鼻咽喉科 0263-87-6565

松本

13名

出浦美智恵

386-1325 上田市中野29-2

共和会塩田病院

0268-38-2221

上小

窪田 志功

392-0022 諏訪市高島1-31-3

くぼた耳鼻咽喉科医院

0266-57-1187

小林 克彦

390-0851 松本市島内3427-19

小林耳鼻咽喉科医院

0263-47-8733

松本

佐藤 圭司

399-0014 松本市平田東3-4-8

佐藤耳鼻咽喉科医院

0263-58-3341

松本

高木 範男

974-8232 いわき市錦町落合1-1

呉羽総合病院0246-63-2181

工

390-8621 松本市旭3-1-1

信州大学

0263-37-2666

松本

中島 淳治

395-0002 飯田市上郷飯沼779

かみさと耳鼻咽喉科医院

0265-52-3933

飯伊地区

平林

398-0004 大町市常磐5897-27

平林耳鼻咽喉科医院

0261-26-3030

安曇野・大北福岡 久邦

381-0025 長野市北長池1601-1

ふくおか耳鼻咽喉科めまいｸﾘ
026-217-3387
ﾆｯｸ

長野

宮下 浩一

380-0803 長野市三輪3-20-5

清成会宮下医院

長野矢野 卓也

381-1231 長野市松代町松代183

ＪＡ長野厚生連長野松代総合026-278-2031
病院

我妻 道生

392-8510 諏訪市湖岸通り5-11-50

諏訪赤十字病院

0266−52−6111

岐阜

青木 光広

503-0015 大垣市林町6-85-1

大垣徳洲会病院0584-77-6110

16名

秋田 茂樹

500-8237 岐阜市切通5-6-3

秋田耳鼻咽喉科医院

058-249-7033

稲川俊太郎

503-0885 大垣市本町1-46

稲川耳鼻咽喉科

0584-75-3387

大井 益一

503-0535 海津市南濃町松山182

大井耳鼻咽喉科

0584-56-2511

西濃

大野 通敏

500-8167 岐阜市東金宝町2-12-6

松岡整形外科・内科 リハビリ
058-266-6888
テーション

岐阜

大橋 伸一

506-0054 高山市岡本町2-75-5

おおはし耳鼻咽喉科

0577-32-8733

飛騨

風戸亜以子

508-0031 中津川市宮前町1108-1

かぜと耳鼻咽喉科

0573-62-3200

白戸 弘道

500-8513 岐阜市鹿島町7-1

岐阜市民病院068-251-1101

岐阜辻本

500-8212 岐阜市日野南3-5-15

服部耳鼻咽喉科

058-248-3387

岐阜

徳山 玉美

501-0222 本巣郡穂積町別府726-5

ほづみ耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

058-327-2622

岐阜

平松

勉

穣

源

茂

隆

026-241-3387

諏訪広域

501-2105 山県市高富2452

ひらまつ耳鼻咽喉科

0581-22-0288

岐阜

藤垣早友里

502-0006 岐阜市粟野西3-79-1

藤垣クリニック耳鼻咽喉科

058-237-6100

岐阜

水田 啓介

491-0201 一宮市奥町字下口西89-1

一宮西病院

0586-61-0037

一宮

宮田 英雄

503-0015 大垣市林町1-85-1

大垣徳洲会病院0584-77-6110

一宮

村井 道典

503-0836 大垣市大井2-44-2

むらいクリニック0584-77-3838

柳田 正巳

500-8717 岐阜市野一色4-6-1

岐阜県総合医療ｾﾝﾀｰ

058-246-1111

岐阜

053-422-7800

浜松

055-933-3311

沼津・御殿場静岡県予防医学協会浜松健診センター付属診療所
わかばやし耳鼻咽喉科クリ
ニック

静岡

浅井 美洋

434-8533 浜松市東区下石田町951

34名

淺野 理恵

410-0832 沼津市御幸町5-26

石垣433-8119 浜松市中区高丘北1-31-20

石垣耳鼻咽喉科医院

053-420-1187

浜松

石崎 久義

439-0031 菊川市加茂686-1

石崎耳鼻咽喉科

0537-37-3387

中東遠

伊藤 靖郎

420-0038 静岡市葵区梅屋町1-7

伊藤医院耳鼻咽喉科054-253-0033

静岡市

植田

洋

432-8018 浜松市中区蜆塚3-1-7

植田耳鼻咽喉科医院

053-450-0800

浜松

植田

宏

424-0806 静岡市清水区辻1-3-26

植田耳鼻咽喉科医院

054-365-5283

清庵

臼倉 洋子

421-0111 静岡市駿河区丸子新田536

おさだ耳鼻科054-256-4000

静岡市

内田

413-0018 熱海市上宿町4-1

内田耳鼻咽喉科

0557-81-3313

三島・伊豆

遠藤 志織

422-8527 静岡市駿河区小鹿1-1-1

静岡済生会総合病院

054-285-6171

浜松

岡西 紀彦

427-0105 島田市南原85-1

おかにし内科クリニック

0547-38-7211

志太榛原

小野 智裕

436-0086 掛川市宮脇2-11-8

おの耳鼻咽喉科

0537-21-3311

中東遠

清

實

95
11

峡南

峡南、郡内

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

加藤 高志

422-8006 静岡市駿河区曲金6丁目10-14-2F

東静岡耳鼻科054-289-1112

喜夛 淳哉

431-3125 浜松市東区半田山1-20-1

浜松医科大学053-435-2111

静岡市

木谷 芳晴

420-8527 静岡市葵区北安東4-27-1

静岡県立総合病院

054-247-6111

児玉實

410-0047 沼津市庄栄町10-17

こだま耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

055-926-1333

沼津・御殿場近藤 玄樹

436-0086 掛川市宮脇2-11-8

おの耳鼻咽喉科

0537-21-3311

浜松

新村 大地

431-3192 浜松市東区半田山1-20-1

浜松医科大学053-435-2604

鈴木悟

432-8002 浜松市中区富塚町2018-3

さなる耳鼻咽喉科

053-473-9122

浜松

高木

明

420-0881 静岡市葵区北安東4-27-1

静岡県立総合病院

054-247-6111

静岡市

瀧澤 義徳

431-3192 浜松市東区半田山1-20-1

浜松医科大学053-435-2252

浜松

中川 雅文

413-0012 熱海市東海岸町13−1

国際医療福祉大学熱海病院

0557-81-9171

中西啓

431-3192 浜松市東区半田山1-20-1

浜松医科大学053-435-2252

浜松

中根麻里絵

422-8033 静岡市駿河区登呂4-13-9

静岡ENTクリニック

054-281-3387

静岡市

中安 一孝

431-3192 浜松市東区半田山1-20-1

浜松医科大学053-435-2252

浜松

濵田 登

430-0929 浜松市中区中央1-1-1

遠州病院

053-453-1111

原田 竜彦

413-0012 熱海市東海岸町13-1

国際医療福祉大学熱海病院

0557-81-9171

伴 昭宏

430-8558 浜松市中区住吉2-12-12

社会福祉法人聖隷福祉事業
団 総合病院聖隷浜松病院

053-474-2232

馬越 智浩

424-0829 静岡市清水区巴町14-12

耳鼻咽喉科まこし医院

054-353-6388

三澤 由幾

431-3192 浜松市東区半田山1-20-1

浜松医科大学053-435-2252

山口 裕貴

436-8555 掛川市菖蒲ヶ池1-1

中東遠総合医療センター

0537-21-5555

山田 智史

431-3192 浜松市東区半田山1-20-1

浜松医科大学053-435-2111

山田 大貴

431-3192 浜松市東区半田山1-20-1

浜松医科大学053-435-2252

浜松

大和谷 崇

434-0033 浜松市浜北区西美薗45-3

やまとだに耳鼻咽喉科

053-581-1133

浜松

愛知

井上 雄太

442-0851 豊川市野口町西野30-1

耳鼻咽喉科 井上医院

0533-89-3387

47名

岩田 知之

507-8522 多治見市前畑町5-161

岐阜県立多治見病院

0572-22-5311

江﨑 伸一

467-8601 名古屋市瑞穂区瑞穂町川澄1

名古屋市立大学

052-853-8256

大竹 宏直

448-0857 愛知県刈谷市大手町１丁目４１大竹耳鼻咽喉科・睡眠クリニッ
0566-23-3341
ク

刈谷

大橋

卓

446−0007 安城市東栄町4−7−23

新安城耳鼻科クリニック

0566-96-1500

刈谷

大山 俊廣

478-0064 名古屋市南区白水町9

新知多台耳鼻咽喉科0562-54-2700

知多

岡崎由利子

466-8560 名古屋市昭和区鶴舞町65

名古屋大学

052-741-2111

豊田・加茂

加藤 貴重

471-0064 愛知県豊田市梅坪町6-3

かとう耳鼻咽喉科クリニック

0566−37−3387

豊田・加茂

加藤 通太

479-0866 常滑市大野町9-130

加藤耳鼻咽喉科

0569-42-0007

知多

亀島

茂

456-0034 名古屋市熱田区伝馬2-27-12

亀島耳鼻咽喉科医院

052-683-4187

名古屋南西

車

哲成

瀬戸

三島・伊豆

清庵

春日井・小牧454-8502 愛知郡長久手町岩作雁又21

愛知医科大学052-652-7711

榊原 類

466-8550 名古屋市昭和区鶴舞町65

名古屋大学

052-744-2323

佐藤 栄祐

461-0001 名古屋東区泉1-16-3

さとう栄耳鼻咽喉科052-972-6536

下野真理子

474-8511 大府市森岡町源吾35

独立行政法人 国立長寿医療0562-46-2311
研究センター

須賀 研治

485-8520 小牧市常普請1-20

小牧市民病院0568-76-4131

杉浦 彩子

470-0343 豊田市浄水町南平86-2

豊田浄水こころのクリニック

0565-42-8607

鈴木 賢二

511-0838 桑名市和泉8-264-3

医療法人尚徳会 ヨナハ総合
0594-23-2415
病院

鈴木 宏和

475-0817 半田市東洋町2-29

長寿医療センター

0569-22-9881

知多

鈴木 元彦

467-8601 名古屋市瑞穂区瑞穂町川澄1

名古屋市立大学病院

052-853-8256

名古屋東

鈴木 洋平

468−0015 名古屋市天白区原4-802

ずずきクリニック耳鼻咽喉科

052-806-3317

名古屋東

角谷 昌昭

470-2204 知多郡阿久比町宮津字宮天神24-1

耳鼻咽喉科すみやｸﾘﾆｯｸ

0569-49-3154

知多

竹内 晋平

475-0842 半田市郷中町2丁目30番地２

たけうち耳鼻咽喉科0569-21-1133

知多

竹本 直樹

467-8602 名古屋市瑞穂区瑞穂町川澄1

名古屋市立大学

052-851-5511

田中 宏明

445-8510 西尾市熊味町上泡原6

西尾市民病院0563-56-3171

96
12

名古屋南西

春日井・小牧西尾

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

棚橋

淳

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

458-0824 名古屋市緑区鳴海町有松裏7-54

耳鼻咽喉科棚橋医院

052-621-8318

名古屋東

冨永 光雄

475-8599 半田市東洋町2-29

半田市立半田病院

0569-22-9881

知多

永井 裕之

501-6062 羽島郡笠松町田代185-1

松波総合病院058-388-0111

中下 陽介

494-0007 一宮市小信中島字東鵯平81-1

楓みみはなのどクリニック

058-663-3787

中村 好克

486-0837 春日井市春見町43

中村耳鼻咽喉科

0568-89-4187

春日井・小牧波多野芳美

440-0067 豊橋市上地町20-3

医療法人 ハタノ耳鼻咽喉科 0532-63-8733

服部 寛一

468-0045 名古屋市点白区野並2-440 野並ﾋﾞﾙ2F

はっとり耳鼻咽喉科052-899-3314

名古屋東

坂野 立幸

448-0011 刈谷市築地町1-10-2

ばんの耳鼻咽喉科

0566-22-0888

刈谷

菱田

454-0803 名古屋市中川区豊成町1-2-114 豊成団地内

ひしだ耳鼻咽喉科

052-352-6264

名古屋南西

藤竹 英機

444-0011 岡崎市欠町地蔵前４−１

ふじ耳鼻咽喉科クリニック

0564-65−3336

岡崎

古田亜紀子

444-0840 愛知県岡崎市戸崎町屋敷１８

ふるた耳鼻咽喉科

0564-55-6688

岡崎

古橋

512-0911 三重県四日市市生桑町菰池458-1

みたき総合病院059-330-6000

星野 通隆

470-1207 愛知県豊田市鴛鴨町向山173-1

星野耳鼻咽喉科クリニック

0565-27-1133

豊田加茂

前田 宗伯

483-8082 江南市高屋町本郷161

まえだ耳鼻咽喉科

0587-51-3233

一宮

正木 道熹

473-0913 豊田市竹元町荒子15

医療法人 純正会 名豊病院 0565-51-3000

宮崎 貴志

447-0065 碧南市久沓町4-64-1

しんかわ耳鼻咽喉科クリニッ
ク

0566-42-8733

村上 信五

464-8547 名古屋市千種区若水1-2-23

名古屋市立東部医療ｾﾝﾀｰ

052-721-7171

名古屋東

森本 京子

471-8513 豊田市平和町1丁目1

トヨタ記念病院0565-28-0100

豊田・加茂

安江

穂

496-8537 愛知県津島市橘町3丁目73

津島市民病院0567-28-5053

海部津島

山中 俊平

454-8502 名古屋市中川区松年町4-66

名古屋掖済会病院

052-652-7711

山本 遥子

471-8513 豊田市平和町1-1

トヨタ記念病院0565-28-0100

名古屋南西

吉田 憲司

441-1302 新城市富永新栄１−１

よしだ耳鼻咽喉科

0536-24-0200

東三河

渡辺 祐介

471-0014 豊田市東山町2-3-6

渡辺耳鼻咽喉科

0565-89-1187

豊田加茂

三重

稲上 憲一

510-0303 津市河芸町東千里111-1

稲上耳鼻咽喉科・気管食道科 059-244-2222

津

4名

平田 圭甫

511-0009 桑名市桑名628-8

桑名耳鼻咽喉科

0594-24-9870

桑名

増田佐和子

514-0125 津市大里窪田町357

国立病院機構三重病院

059-232-2531

津森

513-0802 鈴鹿市飯野寺家町830

森耳鼻咽喉科0593-82-0548

四日市

登

篤

正博

豊田・加茂

滋賀

小川富美雄

522-0010 彦根市駅東町15-1 近江鉄道ﾋﾞﾙ1Ｆ

おがわ耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0749-22-8799

彦根

10名

駒田 一朗

525-0050 草津市南草津2丁目7-22

耳鼻咽喉科こまクリニック

077-596-3344

大津

坂口 博史

523-0032 近江八幡市白鳥町48-7

耳鼻咽喉科坂口クリニック

0748-36-3341

清水 志乃

520-2192 大津市瀬田月輪町

滋賀医科大学077-548-2111

大津

瀬野 悟史

525-0023 草津市平井1丁目19-6

せの耳鼻咽喉科

077-563-8741

大津

田中 和成

520-0861 大津市石山寺3-15-38

たなか耳鼻咽喉科

077-534-3920

大津

中山

潤

520-2192 大津市瀬田月輪町

滋賀医科大学077-548-2264

大津

那須 準子

520-3026 栗東市下鈎864-1

栗東なす耳鼻咽喉科077-554-8714

大津

藤田 文香

520-3233 湖南市柑子袋590-1

ふじた医院

0748-72-8777

近江八幡

矢沢代四郎

520-2141 大津市大江3-24－15

矢沢耳鼻咽喉科医院

077-544-3110

大津0771-22-8797

京都阿部

621-0804 亀岡市追分町馬場通9-9 ﾔﾏｸﾞﾁSSﾋﾞﾙ3F

阿部耳鼻咽喉科医院

30名

井上 麻美

登

617-0842 長岡京市花山2-28-1

井上クリニック耳鼻咽喉科・ア075-959-1187
レルギー科

京都上

内田 真哉

602-8026 京都市上京釜座通丸太町上ル春帯町355-5

京都第二赤十字病院

075-231-5171

京都中部

大嶋 章裕

611-0042 宇治市小倉町神楽田10-5

大嶋耳鼻咽喉科医院

0774-20-1234

京都南

大野 恒久

615-0014 京都府右京区西院巽町40-3 西院やちビル1階 西院駅前おおの耳鼻咽喉科

075-315-1187

京都上

大前

606-8395 京都市左京区丸太町通川端東入東丸太町34

耳鼻咽喉科大前医院

075-771-2942

京都上

大山 孜郎

612-0029 京都市伏見区深草西浦町6-53-1

医療法人 大山医院

075-645-0330

京都南

加藤 尚美

京都市下京区大宮通花屋町上る堀之上町541
600-8361
番地

耳鼻咽喉科 加藤医院

075-351-9281

京都下

児嶋 圭介

606-0833 京都市左京区下鴨前萩町5-9

児嶋耳鼻咽喉科075-724-1187

隆

97
13

京都中部

伊賀

伊賀

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

小宮 精一

606-8103 京都市左京区高野西開町55-2 藤田ﾋﾞﾙ2階

小宮耳鼻咽喉科075-721-8670

京都上

斉藤 敦志

617-8617 長岡京市下海印寺下内田101

京都済生会病院075-955-0111

丹後

佐藤 宏昭

616-8147 京都市右京区太秦土本町2-1

京都民医連中央病院

075-861-2220

鈴木 敏弘

京都市右京区太秦下刑部町170ﾌﾟﾚｻﾝｽﾛｼﾞｪ太616-8104
秦天神川駅前1階

すずき耳鼻咽喉科医院

075-811-4133

田中 寛

627-8555 京丹後市峰山町杉谷158-1

丹後中央病院0772-62-0791

谷村 史子

610-0313 京田辺市三山木田中34

谷村医院

0774-62-0221

冨井美奈子

602-8566 京都市上京区河原町通広小路上ル梶井町 465 京都府立医科大学

075-251-5603

中村 高志

602-8566 京都市上京区河原町通広小路上る梶井町465

京都府立医科大学

075-251-5111

京都上

西村 京子

617-0823 長岡京市長岡2-1-41

天神西村ｸﾘﾆｯｸ

075-958-3387

京都下

西村 泰彦

617-0823 長岡京市長岡2-1-41

天神西村ｸﾘﾆｯｸ

075-958-3387

京都下

二之湯 弦

602-8566 京都市上京区河原町通広小路上る梶井町465

京都府立医科大学

075-251-5603

京都上

信原 健二

627-0005 京丹後市峰山町新町321

のぶはらクリニック

0772-60-2726

花満 雅一

617-0002 向日市寺戸町初田19-3 Ｋ＆Ｃプラザ2Ｆ

はなみつ耳鼻咽喉科075-934-8879

日向 美知

603-8833 京都市北区大宮東総門口町21

日向耳鼻咽喉科医院

075-491-8733

広村 弥生

611-0002 宇治市木幡陣ノ内55

グリーン耳鼻咽喉科クリニック 0774-31-8733

堀江 理恵

604-8798 京都市中京区六角新町西入西六角町109

京都逓信病院075-241-7158

村上 匡孝

610-0351 京田辺市大住ヶ丘4-6-6

医療法人 村上クリニック

0774-64-8888

京都南

本河 一郎

625-0036 舞鶴市字浜758

耳鼻咽喉科本河医院0773-63-8733

舞鶴

安野 博樹

604-8183 京都市中京区高倉通姉小路下ル東片町621

医療法人耳鼻咽喉科安野医院075-255-3975

山本聡

605-0981 京都市東山区本町15-749

京都第一赤十字病院

075-561-1121

吉澤亮

606-8507 京都市左京区聖護院川原町54

京都大学

075-751-3343

大阪

青木

基

534-0024 大阪市都島区東野田町2-2-21

青木医院

06-6351-7155

大阪中央

73名

浅井 英世

558-0011 大阪市住吉区苅田5-16-6

浅井耳鼻咽喉科

06-6696-3363

大阪南

天野かおり

579-8056 東大阪市若草町1-6

若草第一病院0729-88-1409

東大阪

伊東 真人

559-0011 大阪市住之江区北加賀屋2-12-6 ﾄｱﾉﾋﾞﾙ２階

いとう耳鼻咽喉科

06-7504-6745

大阪南

乾569-8686 高槻市大学町2-7

大阪医科薬科大学病院

072-683-1221

茨木

573-1010 枚方市新町2-5-1

関西医科大学附属病院

072-804-0101

北大阪

崇樹

岩井 大

京都上

京都南

京都下

京都下

岩野

正

561-0851 豊中市服部元町1-10-19

岩野耳鼻咽喉科ｻｰｼﾞｾﾝﾀｰ

06-6862-2910

淀川

上川

学

574-0002 大東市錦町10-3

上川耳鼻咽喉科医院

072-876-0672

東大阪

上塚

学

564-8567 吹田市岸部新町5-7

市立吹田市民病院

06-6387-3311

堺

593-8324 堺市西区 鳳東町2-162-4 エスタ鳳1F

医療法人善美会 うえむら耳
鼻咽喉科

072-273-8733

羽曳野宇都宮 敏生536-0001 大阪市城東区古市1-3-25

済生会野江病院06-6932-0401

大阪中央

岡坂 利章

618-0014 大阪府三島郡島本町水無瀬1-18-13-2F

みなせ耳鼻咽喉科

075-963-2287

茨木

小川 佳伸

561-0832 豊中市庄内西町5-1-77-2Ｆ

おがわ耳鼻咽喉科

06-6333-3319

淀川

柿本 晋吾

536-0004 大阪市城東区今福西3-8-22

柿本耳鼻咽喉科

06-6936-7033

大阪中央

加藤 伸一

591-8034 堺市北区百舌鳥陵南町2-627

加藤耳鼻咽喉科医院

0722-77-8605

堺

川上 理郎

583-0872 羽曳野市はびきの2-8-1

春秋会城山病院072-958-1000

羽曳野

川﨑 英子

536-0007 大阪市城東区成育2-12-18

かわさき耳鼻咽喉科

06-6180-2400

大阪中央

菊岡 祐介

569-0801 高槻市大学町2-7

大阪医科薬科大学病院

0726-83-1221

茨木

岸本

550-0015 大阪市西区南堀江4-16-16 ｲｲﾀﾞﾋﾞﾙ3 2F

耳鼻咽喉科岸本医院

06-6533-1881

大阪西

北野 睦三

594-0073 和泉市和気町4-5-1

和泉市立総合医療センター

0725-41-1331

羽曳野

楠木

植村

剛

勝

534-0014 大阪市都島区都島北通1-3-18 ｴｲﾄﾋﾞﾙ1F

中村耳鼻咽喉科

06-6925-7833

天満

久保 武志

誠

554-0022 大阪市此花区春日出中2-17-7 １F

くぼ耳鼻咽喉科クリニック

06-6131-5588

西野田

久門 正義

575-0063 四条畷市清滝369-37

耳鼻咽喉科くもん医院

072-877-3387

北大阪

後藤 孝和

559-0012 大阪市住之江区東加賀屋1-18-18

南大阪病院

06-6685-0221

大阪南

543-0044 大阪市天王寺区国分町19-4 3F（医）後藤耳鼻咽喉科 寺田町
06-6775-7060
院

後藤 淑子

98
14

大阪中央

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

小林 正明

543-0052 大阪市天王寺区大道4-10-4 たつみビル2F

小林耳鼻咽喉科

06-6779-8239

大阪中央

酒井 豊彦

547-0041 大阪市平野区平野北1-10-37

酒井耳鼻咽喉科

06-6792-8733

大阪南

坂口麻理子

590-0015 堺市堺区南田出井町4-1-36

さかい社の杜クリニック

072-221-8733

堺

坂下 哲史

547-0033 大阪市平野区平野西1-2-1-1F

さかした耳鼻咽喉科

06-6710-4187

大阪南

坂田 正行

534-0021 大阪市都島区都島本通2-13-22

大阪市立総合医療センター

06-6929-1221

天満

硲田 猛真

598-8577 泉佐野市りんくう往来北2-23

りんくう医療センター

072-469-3111

岸和田

薩摩 好彦

555-0021 大阪市西淀川区歌島2-4-1

よしひこｸﾘﾆｯｸ耳鼻咽喉科

06-6477-6668

淀川芝埜

532-0003 大阪市淀川区宮原1-6-10

大阪回生病院06-6393-6234

淀川

清水 康太郎565-0871 吹田市山田丘1

大阪大学医学部附属病院

06-6877-5111

茨木

下條 信次

536-0007 大阪市城東区成育2-1-15

下條耳鼻咽喉科医院

06-6932-8711

大阪中央

杉田 侑己

573-1010 枚方市新町2-5-1

関西医科大学附属病院

072-804-0101

天満

須永 壮一

564-0001 吹田市岸辺北2-1-26 吹田千里ガーデンビル1F

耳鼻咽喉科すながｸﾘﾆｯｸ

06-6310-8711

茨木

須波 浩之

河内長野市喜多町193-1
586-0033
喜多町メディカルモール

すなみ耳鼻咽喉科クリニック

0721-62-8711

羽曳野

髙田 洋平

570-8507 守口市 文園町 10-15

関西医大総合医療センター

06-6992-1001

北大阪

髙山 靖史

574-0036 大東市末広町12-11 ﾒｿﾞﾝﾄﾞｼｮｺﾗ101

たかやま耳鼻咽喉科072-889-1787

北大阪

竹山

590-0103 堺市南区深阪南114

竹山耳鼻咽喉科072-239-3341

堺

田渕 恵子

572-0825 寝屋川市萱島南町15-10

たぶち耳鼻咽喉科医院

072-824-6187

北大阪

辻 恒治郎

569-1041 高槻市奈佐原2-11-21 あぶ山ｽｸｳｪｱ1F

つじ耳鼻咽喉科

072-697-7666

茨木

土井 勝美

589-8511 大阪狭山市大野東377-2

近畿大学

072-366-0221

大阪西

遠山 祐司

534-0012 大阪市都島区御幸町1-9-1とおやま耳鼻咽喉科

06-6923-4187

天満

中濱 千晶

533-0024 大阪市東淀川区柴島1-7-50

淀川キリスト教病院

0120-364-489

淀川

中原

598-8577 泉佐野市りんくう往来北2-23

りんくう医療センター

072-469-3111

岸和田

中山 堯之

596-0006 岸和田市春木若松町5-7(医)春山会中山耳鼻咽喉科・072-422-3777
気管食道科

岸和田

西田 尚司

580-0021 松原市高見の里3丁目12-22

西田耳鼻咽喉科072-338-3341

羽曳野

西村 将人

542-0012 大阪市中央区谷町6-1-14 谷町大治ﾋﾞﾙ6Fにしむら耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

06-6761-0265

大阪中央

根来

篤

599-0211 阪南市鳥取中249-1

ねごろ耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

072-471-3387

岸和田

野井

理

560-0084 豊中市新千里南町3-1-14 ﾅｶﾆｼﾋﾞﾙ301号

野井耳鼻咽喉科

06-6873-4133

淀川

萩森 伸一

569-8686 高槻市大学町2-7

大阪医科薬科大学病院

072-683-1221

茨木

塙

彰

豊

啓

力哉

530-0054 大阪市北区南森町2-1-23 藤原ﾋﾞﾙ3F301

塙耳鼻咽喉科06-6364-3387

天満

馬場 謙治

559-0024 大阪市住之江区新北島3-8-54 ｼｷﾂﾋﾞﾙ2F

馬場耳鼻咽喉科

06-6686-3387

大阪南

濱田 聡子

572-8551 寝屋川市香里本通町8-45

関西医科大学香里病院

072-832-5321

北大阪

日高 浩史

578-1191 枚方市新町2-3-1

関西医科大学附属病院

072-804-0101

北大阪

福井 英人

551-0032 大阪市大正区北村3-4-5

大阪府済生会泉尾病院

06-6552-0091

大阪西

藤澤 琢郎

573-1010 枚方市新町2-5-1

関西医科大学附属病院

072-804-0101

北大阪

古田

大阪市淀川区三国本町3-37-35
532-0005
ヴュｰル阪急三国405

ふるた耳鼻咽喉科

06-6150-3387

淀川

細野 研二

531-0041 大阪市北区天神橋7丁目6-3

ほその耳鼻咽喉科

06-4800-8733

大阪西

松代 直樹

543-8345 大阪市天王寺区北山町10-31

大阪警察病院06-6771-6051

大阪中央

三代 康雄

534-0021 大阪市都島区都島本通2-13-22

大阪市立総合医療センター

06-6929-1221

天満

水上健之亮

542-0067 大阪市中央区松屋町3-29

水上クリニック

06-6768-5858

大阪中央

三谷 彰俊

573-1010 枚方市新町2-5-2

関西医科大学附属病院

072-804-0101

北大阪

宗田 由紀

618-0011 大阪府三島郡島本町広瀬5-4-5

大村耳鼻咽喉科

075-963-2080

茨木

村田 清高

589-8511 大阪狭山市大野東377-2

近畿大学

072-366-0221

堺

森本 浩一

574-0026 大東市住道2-7-15

森本耳鼻咽喉科

072-872-3387

北大阪

森脇 計博

大阪市平野区喜連西4-7-33 インペリアルカー
547-0026
森脇耳鼻咽喉科
サ1Ｆ

06-6700-6400

大阪南

矢野 純也

580-0024 松原市東新町3-5-17-114

やの耳鼻咽喉科072-339-3387

羽曳野

山下 大介

598-0007 泉佐野市上町3-9-6

やました耳鼻咽喉科クリニック 072-462-3341

岸和田

浩

99
15

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

ｾﾝﾀｰ名

渡邉 大樹

570-8540 守口市外島町5-5

渡邉 寛康

593-8327

兵庫

赤埴 詩朗

660-8511 尼崎市稲葉荘3-1-69

関西労災病院

06-6416-1221

87名

芦名 真也

654-0022 神戸市須磨区大黒町2-1-11 ﾌｪﾆｯｸｽﾋﾞﾙ3F

芦名耳鼻咽喉科医院

078-733-0250

神戸市

石黒佳代子

652-0863 神戸市兵庫区和田宮通6-1-34

三菱神戸病院078-671-7705

神戸市

市川 博康

679-5301 佐用郡佐用町佐用1111

佐用共立病院0790-82-2321

稲守 徹

654-0151 神戸市須磨区北落合2-1-10

医療法人広至会 稲守耳鼻咽078-794-3387
喉科医院

神戸市

井之口 豪

650-0017 神戸市中央区楠町7-5-2

神戸大学

078-382-6021

神戸市

魚住 真樹

672-8051 姫路市飾磨区清水181番地さくらビル1階

うおずみ耳鼻咽喉科079-231-1133

姫路

魚本雄二郎

653-0854 神戸市長田区平和台町2-1-25

魚本耳鼻咽喉科

078-641-1187

大津 雅秀

650-0047 神戸市中央区港島南町1-6-7

兵庫県立こども病院

078-945-7300

神戸市

岡 しおり

651-0092 神戸市中央区生田町1-4-1 ｼｮﾀﾞﾘ21 6F

耳鼻咽喉科岡クリニック

078-230-1123

神戸市

小川 晃弘

670-0801 姫路市仁豊野650

姫路聖マリア病院

0792-65-5111

姫路沖田

656-0026 洲本市栄町1-3-27 TOPビル5階

沖田耳鼻咽喉科

0799-25-4187

淡路

越智 尚樹

654-0048 神戸市須磨区衣掛町3-1-14

新須磨病院

078-735-0001

香山智佳子

656−0012 洲本市宇山3−1−20

河田

665-0816 宝塚市平井1-4-18 ミキビル1F

純

桂松下記念病院

電話番号

堺市西区 鳳中町3-62-305 オオトリツインビル2
おおとり渡邉耳鼻咽喉科
階

06-6992-1231

北大阪

072-266-0157

堺

香山医院（耳鼻咽喉科、形成
0799−24−1133
美容外科）
耳鼻咽喉科・皮膚科・形成外0797-82-2400
科 かわたクリニック

尼崎

相生

神戸市
淡路

瓦井 博子

671-1143 姫路市大津区天満1817

瓦井耳鼻咽喉科医院

079-230-1187

姫路

北中幸一郎

660-0893 尼崎市西難波町6-10-1

北中耳鼻咽喉科

06-6401-7026

尼崎

北山 勇人

656-2311 淡路市久留麻1867

東浦平成病院

0799-74-0503

淡路

金

651-0073 神戸市中央区脇浜海岸通2-2-3 ｹｰｽﾞﾃﾞﾝｷ3F

きむ耳鼻咽喉科

078-242-3387

神戸市

675-0062 加古川市 加古川町美乃利 450-1

黒田耳鼻咽喉科日岡医院

079-456-8080

加古川

黒田 浩之

654-0155 神戸市須磨区西落合3-1-1

国立病院機構 神戸医療セン
078-791-0111
ター

神戸市

古閑 次夫

654-0143 神戸市須磨区菅の台3-13-6

古閑耳鼻咽喉科

078-791-1221

神戸市

小島 俊己

673-0403 三木市末広1-1-62

こじま耳鼻咽喉科

0794-83-8350

加古川

078-611-8733

神戸市

0794-84-2211

加古川

078-911-8800

加古川

泰秀

黒田 一慶

小西 保伯
齊藤 優子
佐伯 暢生
佐伯 優子

神戸市長田区大橋町6-1-1-215アスタプラザウ
653-0037
のぞみ耳鼻咽喉科
エスト2F
介護老人保健施設セントクリ
673-0505 三木市志染町細目28-26
ストファーズホーム
明石市東仲ノ町10-18 みなとビル明石東仲ノ町
673-0886
さえき耳鼻咽喉科
2F
明石市東仲ノ町10-18 みなとビル明石東仲ノ町
673-0886
さえき耳鼻咽喉科
2F

078-911-8800

加古川

阪上 雅史

663-8501 西宮市武庫川町1-1

兵庫医科大学0798-45-6493

西宮

坂本 邦彦

666-0016 川西市中央町6-3 ｾﾝﾄｶﾜﾆｼﾋﾞﾙ1F

坂本耳鼻咽喉科

072-758-0965

伊丹

佐古田一穂

663-8204 西宮市高松町5-39 なでしこビル4Ｆ

さこだ耳鼻咽喉科

0798-69-3003

西宮

明石市旭が丘21番23号 クリニックステーション
673-0002
西明石 2-C
西宮市甲陽園本庄町9-13 フルール甲陽園駅
662-0015
前1F

さわだ耳鼻咽喉科・アレル
ギー科
みみ・はな・のど しのみやク
リニック

078-945-6661

伊丹

0798-73-8733

西宮

柴田 敏章

651-1145 神戸市北区惣山町2-1-1

JCHO神戸中央病院

078-594-2211

神戸市

下屋 聡子

658-0042 神戸市兵庫区東山町3-3-1

川崎病院

078-511-3131

神戸市

執行 昭男

657-0065 神戸市灘区宮山町3-3-1 六甲駅前ビル

執行耳鼻咽喉科医院

078-881-6266

神戸市

執行 良彦

神戸市西区井吹台東町1-1-1 西神南ｾﾝﾀｰﾋﾞﾙ
651-2242
執行耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ3F

078-992-8719

神戸市

鈴木 克司

660-0063 尼崎市大庄北4-18-1

鈴木耳鼻咽喉科医院

06-6412-3314

尼崎

瀬尾

律

660-0881 尼崎市昭和通7-236

瀬尾耳鼻咽喉科

06-6411-3387

尼崎

瀬尾

達

660-0052 尼崎市七松町1-2-1-302フェスタ立花北館3F

瀬尾ｸﾘﾆｯｸ

06-6415-3387

尼崎

澤田 直樹
四ノ宮 隆

高島 荘二

651-1132 神戸市北区南五葉1-2-28サンロイヤル清水2F

高島耳鼻咽喉科

078-594-1660

神戸市

髙橋 將範

653-0004 神戸市長田区四番町7-6-3

医療法人社団 高橋耳鼻咽喉078-575-1966
科医院

神戸市

髙原 哲夫

651-1111

耳鼻咽喉科髙原クリニック

078-594-6313

神戸市

武木田誠一

671-1543 揖保郡太子町沖代162-1

たけきだ耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ079-275-1133

神戸市

竹田 和正

651-1302 神戸市北区藤原台中町5-1-1

済生会兵庫県病院

078-987-2222

神戸市

神戸市北区鈴蘭台北町1-9-1 ベルスト鈴蘭台
2F

100
16

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

武田 直広

郵便番号

所在地

神戸市須磨区横尾1-17-202ワコーレ妙法寺駅
654-0131
前ウイックスシティ2F
神戸市須磨区横尾1-17-202ワコーレ妙法寺駅
654-0131
前ウイックスシティ2F

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

武田耳鼻咽喉科

078-743-1424

神戸市

武田耳鼻咽喉科

078-743-1424

神戸市

675-0123 加古川市別府町朝日町36-16

谷耳鼻咽喉科医院

079-435-2752

加古川

谷口 紀子

664-0882 伊丹市鈴原町9-388

谷口耳鼻咽喉科医院

0727-79-4851

伊丹

垂井 康之

神戸市北区道場町日下部1664番アネックスビル
垂井耳鼻咽喉科医院
651-1505201

078-939-7801

神戸市

辻本 俊弥

658-0072 神戸市東灘区岡本1-6-12 有本ﾋﾞﾙ2階

078-414-3387

神戸市

栗花落昌和

652-0042 神戸市兵庫区東山町1-12-23 ｳｴｽﾄﾊﾟｰｸﾋﾞﾙ2F ツユ耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

078-574-5887

神戸市

鶴迫 裕一

669-5321 豊岡市日高町土居170-1

つるさこ耳鼻咽喉科0796-42-5800

但馬

寺本 典代

669-2151 丹波篠山市今田町今田8-2

寺本耳鼻咽喉科医院

079-506-9307

伊丹

土井 清司

神戸市灘区友田町3-2-12ツカサメディカルビル
657-0035
どい耳鼻咽喉科
3F

078-842-1187

神戸市

中川

671-1254 姫路市網干区余子浜字網干川582

中川耳鼻咽喉科079-274-3387

姫路

中林まゆみ

656-0455 南あわじ市神代国衛1680-1

中林病院

0799-42-6200

神戸市

中村

賢

670-0917 姫路市忍町85 油井ビル1F

中村耳鼻咽喉科医院

079-224-2666

姫路

西脇

至

651-2131 神戸市西区持子2-12

西脇耳鼻咽喉科医院

078-927-5055

神戸市

野澤 眞司

661-0976 尼崎市潮江1-3-43 緑遊メディカルタウン2F

尼崎駅前耳鼻咽喉科のざわク
06-6496-4187
リニック

尼崎

箱崎 聖史

651-2103 神戸市西区学園西町1-13 学園都市駅ﾋﾞﾙ3F

箱崎耳鼻咽喉科

078-791-1133

神戸市

長谷川英夫

671-1153 姫路市広畑区高浜町1-119 ｸﾘｰﾝﾋﾟｱ広畑1F

長谷川耳鼻咽喉科

079-236-0303

姫路

濱本由記子

674-0067 明石市大久保町大久保町597-10

浜本整形外科 耳鼻咽喉科

078-935-5011

加古川

春名 威範

670-0801 姫路市仁豊野650

姫路聖マリア病院

079-265-5111

姫路

平林 まり

明石市大久保町大窪445-1平林クリニックビル２
平林耳鼻咽喉科クリニック
674-0051
Ｆ

078-934-4133

加古川

福嶋 宗久

660-0064 尼崎市稲葉荘3-1-69

関西労災病院

06-6416-1221

尼崎

福武 知重

663-8113 西宮市甲子園口2-25-34

耳鼻咽喉科福武医院

0798-66-1817

西宮

藤岡 孝典

666-0142 川西市清和台東3-1-8ｶﾞｰﾃﾞﾝﾓｰﾙ清和台2F

耳鼻いんこう科ふじおかｸﾘﾆｯ
072-799-8733
ｸ

伊丹

藤木 暢也

神戸市東灘区田中町1-11-20 KOMATSU
658-0081
GREEN BUILDING 2F

耳鼻咽喉科藤木クリニック

078-412-3387

神戸市

藤村 英一

669-1322 三田市すずかけ台2-3-1 えるむプラザ302

藤村耳鼻咽喉科医院

079-565-5977

伊丹

干谷 安彦

670-0836 姫路市神屋町4-1

ほしたにクリニック

079-222-3387

細見 慶和

651-0053 神戸市中央区籠池通4-1-23

神戸労災病院078-231-5901

神戸市

前田 秀明

660-0883 尼崎市神田北通1-5 E&Eビル2F

前田耳鼻咽喉科医院

06-6411-6788

尼崎

武田 典子
谷

前田

眞琴

巖

仁

つじもと耳鼻咽喉科

657-0838 神戸市灘区王子町1-1-14 前納ﾋﾞﾙ1F

前田耳鼻咽喉科医院

078-801-3033

神戸市

増田 哲也

651-1112 神戸市北区鈴蘭台東町4-4-9

増田耳鼻咽喉科医院

078-594-1187

神戸市

増田 基子

663-8241 西宮市津門大塚町3-22

増田耳鼻咽喉科

0798-36-8733

西宮

松本 憲明

672-8043 姫路市飾磨区上野田1-7

松本耳鼻咽喉科079-235-4133

姫路

宮本 篤志

651-0097 神戸市中央区布引町4-3-6ﾏｲﾌｧｰﾚ神戸2Ｆ

宮本耳鼻咽喉科

078-252-1515

神戸市

村田 潤子

661-0981 尼崎市猪名寺３-５-１５号２階

むらた耳鼻咽喉科クリニック

06-6424-4133

尼崎

毛利 光宏

673-0553 三木市志染町東自由が丘1-820-1

毛利耳鼻咽喉科0794-89-8200

加古川

森

662-0812 西宮市甲東園1-6-27

森耳鼻咽喉科医院

078-681-6111

西宮

森崎 嘉章

679-4105 たつの市神岡町西鳥井95

森崎耳鼻咽喉科医院

0791-65-0018

姫路

森本 宰充

662-0084 西宮市樋之池町22-2

梅岡耳鼻咽喉科クリニック

0798-70-3341

西宮

安井 理絵

675-8611 加古川市加古川町本町439

加古川中央市民病院

079-451-5500

加古川

矢田 恒雄

658-0072 神戸市東灘区岡本2-8-6 ﾀﾞｲﾔｶﾞｰﾃﾞﾝ岡本

矢田耳鼻咽喉科

078-413-8733

神戸市

柳沢 光宗

661-0953 尼崎市東園田町5-59-1 ハイム高木131

回生耳鼻咽喉科医院

06-6498-2890

尼崎

柳沢 俊学

661-0953 尼崎市東園田町5-59-1 ハイム高木131

回生耳鼻咽喉科医院

06-6498-2890

尼崎

山本 沙織

670-8520 姫路市本町68

姫路医療センター

079-225-3211

姫路

奈良

上野 慶太

639-0225 香芝市瓦口2315 香芝木材壱番館1階

うえの耳鼻咽喉科クリニック

0745-71-1187

葛城

10名

太田 和博

636-0081 北葛城郡河合町星和台1-9-6

太田耳鼻咽喉科

0745-33-3433

葛城

大橋 一博

630-8122 奈良市三条本町1-85

大橋耳鼻咽喉科0742-35-6860

北和

裕司

101
17

南和

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

大山 寛毅

634-8522 橿原市四条町840

奈良県立医科大学

0744-22-3051

北野 公一

634-8522 橿原市四条町840

奈良県立医科大学

0744-29-8887

城田 志保

630-8305 奈良市東紀寺町1-50-1

市立奈良病院0742-24-1251

成尾 一彦

630-8581 奈良市七条西町2-897-5

奈良県総合医療センター

0742-46-6001

西村 忠己

634-8522 橿原市四条町840

奈良県立医科大学

0744-22-3051

張田 雅之

632-0016 天理市川原城町111-1

張田耳鼻咽喉科0743-63-4976

山下 哲範

634-8522 橿原市四条町840

奈良県立医科大学

0744-22-3051

和歌山 池田 浩己

641-0055 和歌山市和歌川町9-39

池田耳鼻いんこう科院

073-446-1487

14名

池田 頼彦

640-8343 和歌山市吉田588

耳鼻咽喉科池田ｸﾘﾆｯｸ

073-431-5963

大谷真喜子

641-8510 和歌山市紀三井寺811-1

和歌山県立医科大学

073-441-0651

奥 雅哉

649-6205 岩出市森277-1

おく耳鼻咽喉科0736-69-1733

金子 富美恵641-8510 和歌山市紀三井寺811-1

和歌山県立医科大学

073-447-2300

河野 正充

641-8509 和歌山市紀三井寺811-1

和歌山県立医科大学

073-441-0651

斉藤 匡人

642-0023 和歌山県海南市重根837-7

さいとうクリニック

073-485-3387

嶽

良博

ｾﾝﾀｰ名

桜井

桜井
和歌山市・海南
和歌山市・海南
和歌山市・海南

和歌山市・海南
和歌山市・海南640-8333 和歌山市蔵小路15-1だけｸﾘﾆｯｸ

073-402-4351

武田 早織

641-8510 和歌山市紀三井寺811-1

和歌山県立医科大学

073-447-2300

玉川 俊次

641-8509 和歌山市紀三井寺811-1

和歌山県立医科大学

073-441-0650

西村 一成

640-8558 和歌山市小松原通4-20

日本赤十字社和歌山医療セ
ンター

073-422-4171

林

648-0073 和歌山県橋本市市脇1丁目1-2

林耳鼻咽喉科0736-33-2955

伊都・那賀

山内 一真

648-8053 和歌山県橋本市しらさぎ台12-13

しらさぎ台クリニック
山内耳鼻咽喉科0736-26-4151

伊都・那賀

横山 道明

640-8505 和歌山市木ノ本93-1

和歌山労災病院073-451-3181

和歌山市・海
南

鳥取

麻木 俊宏

680-8517 鳥取市尚徳町117

鳥取赤十字病院

0857-24-8111

鳥取県東部

15名

阿部 博章

683-0011 米子市福市2276-1

阿部ｸﾘﾆｯｸ

0859-39-7000

鳥取県西部

荒川 圭三

683-0802 米子市東福原6-12-43

荒川耳鼻咽喉科0859-33-8300

鳥取県西部

岩下 香代子680-8550 鳥取市湖山町南4-101

鳥取大学

0857-31-5065

鳥取県東部

榎本 卓朗

690-8509 松江市乃白町32-1

松江市立病院0852-60-8000

鳥取県西部

小田 直治

684-8555 境港市米川町44

鳥取県済生会境港総合病院

0859-42-3161

鳥取県西部

門脇 敬一

683-0841 米子市上後藤3-5-1

養和病院

0859-29-5351

鳥取県西部

柴田伊十児

680-0862 鳥取市雲山233-5

しばた耳鼻咽喉科

0857-23-1155

鳥取県東部

杉原 三郎

683-8605 米子市皆生新田1-8-1

山陰労災病院0859-33-8181

鳥取県西部

竹内 裕一

680-0004 鳥取市覚寺211-17

たけうち耳鼻いんこう科

0857-50-0311

鳥取県東部

中村 陽祐

683-8503 米子市西町36−1

鳥取大学

0859-38-6627

鳥取県西部

橋本 好充

682-0804 倉吉市東昭和町150

鳥取県立厚生病院

0858-22-8181

鳥取県中部

藤田 和寿

680-0017 鳥取市尚徳町117

鳥取赤十字病院

0857-24-8111

鳥取県東部

三宅 成智

683-8605 米子市皆生新田1-8-1

山陰労災病院0859-33-8181

鳥取県西部

矢間 敬章

683-8504 米子市西町36−1

鳥取大学

0859-38-6627

鳥取県西部

0853-30-0333

出雲

泰弘

にしこおり
耳鼻咽喉科クリニック
医療法人石原会古林耳鼻咽
喉科医院

島根
1名

錦織 朋之

693-0012 出雲市大津新崎町2-23

岡山

石原 久司

711-0906 倉敷市児島下の町7-4-9

086-472-3217

岡山

21名

大崎勝一郎

700-0851 岡山市北区七日市西町5-25(自宅）

086-222-6188

岡山岡

702-8025 岡山市南区浦安西町21-31

岡耳鼻咽喉科医院

086-262-8552

岡山

711-0936 倉敷市児島柳田町598-2

小河原耳鼻咽喉科

086-470-6600

佐藤 晶

702-8055 岡山市南区築港緑町1-10-25

独立行政法人労働者健康福祉機構 岡山労災病院

086-262-0131

武田 恒雄

714-0083 笠岡市二番町7-9

武田耳鼻咽喉科医院

0865-63-3387

井笠・浅口

竹本 琢司

713-8102 倉敷市玉島750-1

プライムホスピタル玉島

086-526-5511

倉敷

田中 浩喜

707-0025 美作市栄町75-1

河田医院

0868-72-0510

津山

中川 文夫

701-4276 瀬戸内市長船町服部522-1

中川耳鼻咽喉科0869-26-8700

岡山

茂

小河原悠哉

102
18

南和

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

中村

毅

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

701-1352 岡山市北区小山52-2

なかむら耳鼻咽喉科086-287-7455

岡山

新津 純子

719-0243 岡山県浅口市鴨方町鴨方1645-1にいつクリニック0865-45-9211

井笠・浅口

野山 和廉

700-8511 岡山市北区伊福町1-17-18

岡山済生会総合病院

086-252-2211

岡山

濵本 真一

701-0192 倉敷市松島577

川崎医科大学086-462-1111

倉敷

兵 行義

701-0192 倉敷市松島577

川崎医科大学086-462-1111

福島 邦博

701-0304 岡山県都窪郡早島町早島1475－2

早島クリニック

086-482-3387

岡山

福島 久毅

710-0834 倉敷市笹沖163-12

ふくしまクリニック 耳鼻咽喉科・皮膚科

086-421-5678

倉敷

藤本 政明

702-8005 岡山市中区江崎83-1

藤本耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

086-274-4133

岡山

守屋 真示

710-0047 倉敷市大島353-32

もりや耳鼻咽喉科

086-427-8733

倉敷

結縁 晃治

700-0913 岡山市北区大供3-1-18 KBS会館3階

ゆうえん医院086-803-2567

岡山

與田 茂利

702-8027 岡山市南区芳泉2－17－23

よだクリニック

086-245-1187

岡山頼実

705-0021 備前市西片上159

頼実耳鼻咽喉科医院

0869-64-2771

東備

哲

広島

上田 敏之

737-0141 呉市広大新開1-2-4

上田耳鼻咽喉科医院

0823-71-0126

呉

17名

宇高

毅

720-0825 福山市沖野上町3-4-13

堀病院

084-926-3387

福山

柿

音高

732-0811 広島市南区段原1-3-11

啓愛ｸﾘﾆｯｸ

082-262-8077

広島

佐藤 孝至

720－0042 福山市御船町1－11－11

佐藤耳鼻咽喉科084-921-1678

福山

鮫島 克佳

728-8502 三次市東酒屋町10531

市立三次中央病院

0824-65-0101

杉本 一郎

730-0042 広島市中区国泰寺町2-4-2

杉本クリニック

082-241-4187

広島

髙橋 宏幸

737-8505 呉市西中央2-3-28

呉共済病院

0823-22-2111

呉

竹内

亘

721-0907 福山市春日町7-14-26

竹内耳鼻咽喉科0849-40-4666

福山

永澤

昌

728-0023 三次市東酒屋町531

市立三次中央病院

0824-65-0101

三次

723-0017 三原市港町1-6-9

医療法人社団永沢耳鼻咽喉科

0848-62-4860

三原

平木 信明

720-0825 福山市沖野上町3-4-13 第2講崎ビル2階

堀病院

084-926-3387

福山

福島 典之

734-8530 広島市南区宇品神田1-5-54

県立広島病院082-254-1818

広島

堀内 譲治

720-0067 福山市西町2-5-6

西町ｸﾘﾆｯｸ耳鼻咽喉科

084-927-3322

福山

宮國 泰明

730-0847 広島市中区舟入南4-5-3

宮國耳鼻咽喉科クリニック

082-292-3800

広島

薮田 良三

733-0843 広島市西区井口鈴が台3-5-20

薮田耳鼻咽喉科082-277-6463

広島

吉田 充裕

720-0825 福山市沖野上町3-4-13

堀病院

084-926-3387

渡部

広島市安佐南区東原1-1-2 ｼｰﾌﾞﾘｰｽﾞ東原7番 わたなべ耳鼻咽喉科・ｱﾚﾙ731-0112
館4F
ｷﾞｰ科

永澤

容

082-850-0131

広島北

山口

今手 祐二

745-0801 周南市久米3201-2 MEDIﾋﾞﾙ2F

いまて耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0834-34-4133

徳山

11名

緒方 正彦

753-0066 山口市泉町8-23

おがた耳鼻咽喉科眼科0839-34-3800

山口

奥田

剛

755-0151 宇部市西岐波750

宇部興産中央病院

0836-51-9221

宇部

金谷浩一郎

753-0089 山口市亀山町5-8

耳鼻咽喉科かめやまｸﾘﾆｯｸ

083-901-5550

山口

兼定 啓子

753-0221 山口市大字大内矢田北6丁目19-17

耳鼻咽喉科ののはなｸﾘﾆｯｸ

083-941-1133

山口

小林 優子

740-0017 岩国市今津町3-1-34

小林耳鼻咽喉科医院

0827-21-2718

岩国

菅原 一真

755-8505 宇部市南小串1-1-1

山口大学

0836-22-2281

宇部

橋本

755-8505 宇部市南小串1-1-1

山口大学

0836-22-2281

宇部

長谷川朋美

757-0001 山陽小野田市大字厚狭458-13

はせがわ耳鼻クリニック

0836-71-1187

小野田

日吉 正明

747-0812 防府市鋳物師町11-8

ひよしｸﾘﾆｯｸ0835-27-3387

防府堀

758-0041 萩市江向417-5

堀耳鼻咽喉科医院

0838-22-4133

萩

浩

誠

哲二

徳島

阿部 律子

776-0020 吉野川市鴨島町西麻植字麻植市138の17

6名

宇高 二良

779-3233 名西郡石井町石井635-29

宇高耳鼻咽喉科医院

088-675-0750

徳島

佐藤

豪

770-8503 徳島市蔵本町3-18-15

徳島大学

088-633-7169

徳島

雫 治彦

770-8539 徳島市 蔵本町1-10-3

徳島県立中央病院

088-631-7151

徳島

田村 公一

770-0812 徳島市北常三島町2-34

徳島市民病院088-622-5121

徳島

千田いづみ

770-0812 徳島市北常三島町2-34

徳島市民病院088-622-5121

103
19

防府

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

騒音性難聴担当医名簿

所在地

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

香川

稲本 隆平

761-8084 高松市一宮町字荒1530−1

いなもと耳鼻咽喉科087-880-3341 小豆島

9名

小林 隆一

761-2307 綾歌郡綾川町小野甲566

このはなクリニック

087-876-8711 坂出・綾歌髙島 誓子

769-1613 観音寺市大野原町花稲818-1

香川井下病院0875-52-2215

三豊・観音寺田坂 周治

760-0068 高松市松島町1-14-23

田坂耳鼻咽喉科医院

087-861-8204

高松

藤澤 成人

761-8051 高松市西春日町1111-1

みねやまクリニック

087-865-3387

高松

増田 博範

761-0704 木田郡三木町下高岡1385-1

増田耳鼻咽喉科医院

087-891-3387

高松

宮下 武憲

761-0793 木田郡三木町池戸1750-1

香川大学 耳鼻咽喉科

087-891-2214

高松宮武

761-8014 高松市香西南町512-1

宮武耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

087-882-8881

高松

宏

宮部 和徳

761-0301 高松市林町478-1

みやべ耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

087-889-1133

高松

愛媛

有友

790-0826 松山市文京町1

松山赤十字病院089-924-1111

松山

10名

佐藤 英光

791-0204 東温市志津川1560-1

さとう耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

089-990-1133

松山

鈴木

徹

794-0027 今治市南大門町2-2-3

鈴木耳鼻咽喉科0898-23-0532

今治

高岡 佳弘

790-0923 松山市北久米町477-14

高岡耳鼻咽喉科089-970-1133

松山

高木 恭也

799-0411 四国中央市下柏町681-1

高木耳鼻咽喉科0896-23-2355

伊予三島

田所 広文

792-0022 新居浜市徳常町9-26

田所耳鼻咽喉科

0897-32-9471

新居浜

辻田 達朗

791-0101 松山市溝辺町甲388-1

辻田耳鼻咽喉科089-977-9060

松山

福井 康二

791-8006 松山市安城寺町523-1

福井耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

089-978-1055

松山

松本

790-0911 松山市桑原1-4-48

松本耳鼻咽喉科医院

089-947-8887

松山

宏

康

宮本 佳人

792-8586 新居浜市北新町1-5

積善会 十全総合病院

0897-33-1818

新居浜

高知

東

祐史

780-0901 高知市上町2-2-16

アズマ耳鼻咽喉科・アレル
ギー科

088-825-0707

高知

12名

伊藤 広明

783-8505 南国市岡豊町小蓮

高知大学

088-866-5811

奥谷 文乃

783-8505 南国市岡豊町小蓮

高知大学

088-880-2560

甲藤 洋一

781-0253 高知市瀬戸南町2-3-2

かっとう耳鼻科088-848-1510

小林 泰輔

783-8505 南国市岡豊町小蓮

高知大学

088-880-2393

庄野 仁志

780-0062 高知市新本町2-13-51

日本赤十字社高知県支部 高088-822-1201
知赤十字病院

関 博之

781-1101 土佐市高岡町甲1867

土佐市民病院088-852-2151

田島 和幸

780-8008 高知市潮新町2-11-5

たしま耳鼻咽喉科

088-834-4187

楯780-8535 高知市大膳町37

細木病院

088-822-7211

福岡
44名

敬蔵

永野 稔明

780-0901 高知市上町5-2-14

永野耳鼻咽喉科・アレルギー088-872-2388
科医院

弘瀬かほり

783-8505 南国市岡豊町小蓮

高知大学

088-880-2393

山﨑 正幸

781-8104 高知市高須2-17-28

山﨑耳鼻咽喉科088-882-6540

麻生 裕明

805-8534 北九州市八幡東区西本町4-18-1

北九州市立八幡病院

093-662-6565

安倍 大輔

857-0879 佐世保市島地町10-17

国家公務員共済組合連合会
0956-22-5136（総）佐世保共済病院
医療法人（社）聖恵会 福岡聖092-942-6181
恵病院

高知

高知

北九州西
北九州西

石井 祐司

811-3105 古賀市鹿部482

因幡812-0854 福岡市博多区東月隈4-2-5

いなば耳鼻咽喉科

092-580-8733

福岡中央

大庭美智子

820-0053 飯塚市伊岐須298-10

大庭耳鼻咽喉科医院

0948-29-0006

飯塚

金川 英寿

819-0025 福岡市西区石丸2-40-26

坂口耳鼻咽喉科

092-894-1115

河口倫太郎

807-8556 北九州市八幡西区医生ケ丘1-1

産業医科大学093-603-1611

北村 拓朗

807-8555 北九州市八幡西区医生ヶ丘1-1

産業医科大学093-691-7448

工藤 香児

811-3209 福津市日蒔野5-14-1メディカルプレイス福津

耳鼻咽喉科工藤こうじクリニッ
0940-34-9077
ク

小宗 静男

849-1311 佐賀県鹿島市大字高津原4306

祐愛会織田病院0954-63-3275

坂田 美子

839-0801 久留米市宮ノ陣4-28-10

アルカディアクリニック

0942-33-8877

佐藤 祐司

807-0856 北九州市八幡西区八枝3-12-2

さとう耳鼻咽喉科医院

093-695-0871

北九州西

塩盛 輝夫

803-0831 北九州市小倉北区日明2-9-3

しおもりクリニック

093-581-3387

小倉

柴田 美雅

807-8555 北九州市八幡西区医生ヶ丘1-1

産業医科大学093-691-7448

北九州西

清水

841-0061 鳥栖市轟木町1523-6

今村病院

0942-82-5550

久留米

剛

隆

104
20

北九州西
福岡東

小倉

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

白石

剛

5名

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

804-0073 北九州市戸畑区明治町3-19

しらいし耳鼻咽喉科クリニック 093-863-8741

北九州西

新里 祐一

814-8525 福岡市早良区西新1-1-35

福岡記念病院092-821-4731

福岡中央

鈴木 智陽

812-8582 福岡市東区馬出3-1-1

九州大学

092-642-5668

鈴木 秀明

807-8555 北九州市八幡西区医生ヶ丘1-1

産業医科大学093-691-7448

北九州西

髙岩 一貴

815-8555 福岡市南区大楠3-1-1

福岡赤十字病院

0570-03-1211

福岡南

田畑 貴久

816-0864 春日市須玖北4-5

医療法人 徳洲会 福岡徳洲
092-573-6622
会病院

富田 恵理

812-0011 福岡市博多区博多駅前2-1-1 朝日ﾋﾞﾙ4F

朝日ｸﾘﾆｯｸ富田耳鼻咽喉科

鳥居 理子

092-441-9746

福岡中央

802-0002 北九州市小倉北区京町1-2-24 小倉新興ﾋﾞﾙ1F 鳥居耳鼻咽喉科医院

093-511-1405

小倉

中川 尚志

812-8582 福岡市東区馬出3-1-1

九州大学

092-642-5668

福岡東

永谷 群司

802-8517 北九州市小倉北区東城野町1-1

北九州総合病院

093-921-0560

小倉

092-801-0411

西 憲祐

814-0913 福岡市早良区田村2-15-1

福岡歯科大学医科歯科総合
病院

西 総一郎

814-0031 福岡市早良区南庄2-13-12

西耳鼻咽喉科医院

092-846-1377

福岡中央

西園正寿男

814-0113 福岡市城南区田島3-19-5にしぞの耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

092-834-0002

福岡中央

橋田 光一

811-4173 宗像市栄町1-7

あおやぎ耳鼻科医院

0940-33-7417

福岡東

樋口

811-4235 福岡県遠賀郡岡垣町公園通り1-1-19

ひぐち耳鼻咽喉科

093-281-3341

北九州西

福與 和正

819-1116 糸島市前原中央2-13-25

フクヨ耳鼻咽喉科医院

092-324-1133

福岡中央

藤村 和伸

802-0974 北九州市小倉南区徳力4-23-30

ふじむら耳鼻咽喉科093-383-3387

小倉

藤村 武之

818-0104 太宰府市通古賀2-3-16

藤村医院耳鼻咽喉科092-918-3387

福岡中央

寳地 信介

812-0892 福岡市博多区東那珂3-2-30

ほうち耳鼻咽喉科

092-292-7741

福岡中央

増野 賢二

803-8543 北九州市小倉北区大手町15-1

健和会 大手町病院

093-592-5511

宮嶋 義巳

820-0072 飯塚市南尾400-1

宮嶋耳鼻咽喉科

0948-28-3347

宮地 英彰

830-0003 久留米市東櫛原町450-1

はかたみち耳鼻咽喉科

0942-38-0801

村上 一索

814-0180 福岡市城南区七隈7-45-1

福岡大学病院092-801-1011

村塚 幸穂

811-2314 粕屋郡粕屋町若宮2-6-1

むらつか耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

092-939-3570

福岡東森

805-0017 北九州市八幡東区山王1-17-5

もり耳鼻咽喉科・皮膚科

093-616-8751

北九州西

哲

貴稔

久留米

矢野 玄

819-0006 福岡市西区姪浜駅南2-1-34

矢野耳鼻咽喉科

092-883-3859

吉田 和秀

806-0045 北九州市八幡西区竹末2-2-1

耳鼻咽喉科よしだｸﾘﾆｯｸ

093-622-8787

北九州西

若杉 哲郎

807-8555 北九州市八幡西区医生ヶ丘1-1

産業医科大学093-691-7448

北九州西

渡邉
佐賀

所在地

騒音性難聴担当医名簿

宏

814-0153 福岡市城南区樋井川3-5-11

たしろ代謝内科クリニック

092-287-3861

北九州西843-0001 武雄市朝日町大字甘久1308 ﾒﾘｰﾗﾝﾄﾞ武雄内

くさの耳鼻咽喉科

0954-23-3333

杵藤

樋口 仁美

849-1411 嬉野市塩田町大字馬場下甲1

医療法人 陽明会 樋口病院 09546-6-2022

丸田弾

847-0303 唐津市呼子町呼子4182-1

丸田耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0955-51-1661

唐津東松浦

丸田 英之

847-0303 唐津市呼子町呼子4182-1

丸田耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

0955-51-1661

唐津東松浦

草野謙一郎

森川 郁郎

840-0853 佐賀市長瀬町5-18

医療法人 慶仁会 森川耳鼻0952-24-6051
咽喉科

長崎

今里

858-0914 佐世保市川下町444-1

今里耳鼻咽喉科医院

0956-48-7711

6名

梅木 寛

856-0834 大村市玖島1-50-27

ひろ耳鼻咽喉科

0957-47-8725

金子 賢一

852-8501 長崎市坂本1-7-1

長崎大学病院095-819-7349

長崎

小室

850-0057 長崎市大黒町11-18 MIYASHITAﾋﾞﾙ2F

コムロ耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

095-825-3377

長崎

畑地 憲輔

850-0954 長崎市新戸町3-26-3

はたち耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

095-878-3387

長崎

久永 将史

843-0393 嬉野市嬉野町大字下宿甲4279-3

嬉野医療センター

0954-43-1120

圭

哲

佐賀

熊本

浅井 栄敏

861-8520 熊本市東区長嶺南2-1-1

熊本赤十字病院

096-384-2111 熊本

11名

伊藤 恵子

861-8034 熊本市東区八反田3-20-1

西日本病院

096-380-1111

小川 晋太郎

869-0503 宇城市松橋町きらら2-2-15

松橋耳鼻咽喉科・内科クリニッ
0964-33-4133
ク

君付 隆

862-0976 熊本市中央区九品寺5-7-12

鳥谷医院

096-371-9660

齋藤 陽元

860-8556 熊本市中央区本荘1-1-1

熊本大学

096-373-5255

坂田 淳一

861-3101 上益城郡嘉島町鯰1834-1

さかた耳鼻咽喉科

096-237-4133

105
21

熊本

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定

氏

名

郵便番号

所在地

騒音性難聴担当医名簿

施設名

電話番号

ｾﾝﾀｰ名

副島 邦彦

861-1102 合志市須屋2526-1

副島耳鼻咽喉科クリニック

096-249-1777

熊本

友永 和宏

868-0037 人吉市南泉田町120

豊永耳鼻咽喉科医院

0966-22-2031

人吉・球磨

野原 理

862-0902 熊本市東区東本町15-1

自衛隊熊本病院

096-368-5111

増田 聖子

866-8533 八代市竹原町1670

熊本労災病院0965-33-4151

松吉 秀武

869-0503 宇城市松橋町きらら2-2-15

松橋耳鼻咽喉科・内科ｸﾘﾆｯｸ 0964-33-4133

大分

池邉 英司

877-0012 日田市淡窓1-2-52-2

いけべ耳鼻咽喉科医院

0973-28-8733

8名

重見 英男

874-0836 別府市東荘園2-1

耳鼻咽喉科しげみ医院

0977-27-3387

末永

宮崎
5名

智

熊本

870-0918 大分市日吉町18-10

すえなが耳鼻咽喉科097-594-3387

藤居荘二郎

870-0161 大分市明野東2-33-14

明野耳鼻咽喉科医院

097-553-3365

大分県中部

分藤 準一

870-0848 大分市賀来北2-3-5

ぶんどう耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

097-549-5587

大分県中部

堀

文彦

870-0942 大分市大字羽田112-1

堀耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

097-504-7703

森山 正臣

870-0839 大分市 金池南 2-11-18

堀耳鼻咽喉科クリニック

097-504-7703

渡辺 哲生

879-5593 由布市挟間町医大ヶ丘1-1

大分大学

097-586-6910

安達裕一郎

880-0905 宮崎市中村西1-3-9

安達耳鼻咽喉科医院

0985-51-3388

宮崎中部

0986-23-4111

都城西都

独立行政法人国立病院機構
都城病院
たかなべ耳鼻咽喉科クリニッ
ク

大分県中部

外山 勝浩

885-0014 都城市祝吉町5033-1

鳥原 康治

884-0006 児湯郡高鍋町大字上江8127

中島 崇博

885-0015 都城市千町5273-1

いわよし耳鼻咽喉科クリニック 0986-36-5555

宮永

880-0824 宮崎市大島西田2128-2

宮永ENTｸﾘﾆｯｸ

0985-31-1133

宮崎中部

敏

0983-32-8733

鹿児島 朝隈真一郎

892-0843 鹿児島市千日町9-9 朝隈ﾋﾞﾙ2F

朝隈耳鼻咽喉科医院

099-222-1871

鹿児島

17名

伊東 祐久

890-0034 鹿児島市田上1-23-10

耳鼻咽喉科田上ｸﾘﾆｯｸ

099-258-4133

鹿児島

宇佐美 龍太894-0001 奄美市名瀬大字大熊字中畑266-49

奄美駐屯地医務室

0997-54-1060

大島郡

内薗 明裕

895-0211 薩摩川内市高城町1945-1

せんだい耳鼻咽喉科0996-20-3311

北薩

大野 文夫

899-5431 姶良市西餠田578-2

耳鼻咽喉科おおのクリニック

0995-64-5533

姶良・伊佐

清田 隆二

899-2506 日置郡伊集院町清藤2006-8

清田耳鼻咽喉科099-273-1333

鹿児島

河野 もと子890-0026 鹿児島市原良2-11-3

医療法人紀 はらら耳鼻咽喉099-813-8733
科クリニック鹿児島

鮫島 篤史

891-0143 鹿児島市和田1-30-14

鮫島クリニック

099-267-6515

鹿児島

原口 兼明

899-4332 霧島市国分中央1-21-31

原口耳鼻咽喉科

0995-46-3333

姶良・伊佐

廣田 常治

893-0013 鹿屋市札元2-3808-1

ひろた耳鼻咽喉科

0994-42-4133

鹿屋・肝属廣田 里香子

893-0013 鹿屋市札元2-3808-1

ひろた耳鼻咽喉科

0994-42-4133

鹿屋・肝属

牧瀬 高穂

890-0062 鹿児島市与次郎1-13-1

鹿児島厚生連病院

099-252-2228

鹿児島

宮之原郁代

890-8520 鹿児島市桜ヶ丘8-35-1

鹿児島大学

099-275-5410

鹿児島

村野 健三

890-0008 鹿児島市伊敷3-5-16

耳鼻咽喉科村野ｸﾘﾆｯｸ

099-229-3318

鹿児島

山本 賢之

895-0051 川内市東開聞町7-13

山本耳鼻咽喉科

0996-23-7161

北薩

山本

誠

891-0114 鹿児島市小松原2-36-5

山本耳鼻咽喉科099-268-5115

鹿児島

吉次 政彦

892-0875 鹿児島市川上町2571-1

吉耳鼻咽喉科ｱﾚﾙｷﾞｰ科

099-295-7123

鹿児島

沖縄

宇良 政治

902-0061

那覇市古島2-6-5

宇良耳鼻咽喉科ｸﾘﾆｯｸ

098-871-4276

那覇

5名

鈴木 幹男

903-0215

中頭郡西原町字上原207

琉球大学

098-895-1181

那覇

仲地 紀之

900-0012

那覇市泊2-6-3

仲地耳鼻咽喉科医院

098-862-8175

那覇

仲程 一博

907-0002

石垣市真栄里97-4

南西耳鼻咽喉科医院

0980-83-0001

八重山

宮城 裕二

904-2155

沖縄市美原4-1-15 2F

みさと耳鼻科098-939-8733

沖縄中部

22
106

北薩

南薩

あとがき
「騒音性難聴に関わるすべての人のための 4＆$第  版」は、一般社団法人日本耳鼻咽喉科
頭頸部外科学会産業・環境保健委員会の協力の下、平成  年度厚生労働省労災疾病臨床研究事業（）及び独立行政法人労働者健康安全機構平成  年度産業保健調査研究事
業により、平成  年  月に作成された。
その後、平成  年  月に産業保健調査研究検討委員会の評価・審査を受け、修正を加え、「騒音性難聴に関わるすべての人のための 4＆$第  版」が作成された。
令和  年  月  日に騒音障害防止のためのガイドライン見直し方針案が公表され、今後のガイドライン改定を見据えて、「騒音性難聴に関わるすべての人のための 4＆$ 第  版」が作成され、令和  年  月  日の同ガイドラインの改訂を踏まえて一部修正し、「騒音性難聴に関わるすべての人のための 4＆$第  版」としてまとめられた。
本 4 $ は一般社団法人日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会学術委員会の評価を経て、学会の公認を得ている。
本 4＆$ は必要に応じて今後改訂が行われる。

独立行政法人労働者健康安全機構 茨城産業保健総合支援センター〒－ 茨城県水戸市南町  丁目  番  号水戸 )) センタービル  階℡：－－ )$;：－－
HPDLO：PLWR#LEDUDNLVMRKDVJRMS
ホームページ：KWWSVZZZLEDUDNLVMRKDVJRMS 