研

究

報

告

編

１

論

文

福岡県保健環境研究所年報第39号, 59－65, 2012

原著
湧水中の溶存態ケイ素濃度と水質、表層地質との関係
石橋 融子・熊谷

博史・田中

義人・松尾

宏*

湧水など134地点（文献値51、現地調査83地点）について、DSi、イオン類などを測定し、DSiと水質、地質の関係を考察した。DSi濃度の高い湧水などは、Ca-HCO3型に該当するものが多かった。また、
pHが酸性側にあるものが多いことがわかった。Caは、CO2が水に溶ける際に生じるH+によって鉱物から溶解したものと考えられる。地質については、表層地質においてケイ酸の溶出しやすさを示すケイ酸溶出ポテンシャル指数とDSi濃度との関係について検討した。採水地点のケイ酸溶出ポテンシャル
指数とDSi濃度との間に相関は見られなかった。しかし、ケイ酸溶出ポテンシャル指数の高い地域またはその付近で採水した湧水などについては、DSi濃度が高いことがわかった。ケイ酸溶出ポテンシ
ャル指数の低い地質で湧出する湧水などでDSi濃度が高い場合、ケイ酸溶出ポテンシャル指数の高い地域の水を含んでいる可能性が示唆された。
［キーワード：溶存態ケイ素、湧水、地質］
１

明海周辺の湧水などに含まれる DSi 濃度などを調査し、はじめに水質と地質について考察したので報告する。

有明海において、大型珪藻の発生によるノリの色落
ちが深刻な問題となって以来、珪藻の発生メカニズムの解明が急務となっている 1,2)。珪藻にとって栄養塩類で２ある窒素及びリンが必須元素であるが、これらについて

２・１ 調査対象地点

は多くの情報がある。さらに、珪藻は、シリカ殻を形成
3-5)方法
九州北部の有明海周辺の湧水（一部地下水または湧出。沿岸

地に近い河川源流を含む）134 地点を対象とした。この域の DSi の供給は主に陸域であることから、陸域におうち、83 地点について採水して分析した。51 地点は文ける DSi の挙動及び海域への流入を把握することは重献値を用いた。

するために溶存態ケイ素（DSi）が必要となる

要なことであり、現在、研究が進められている

6-14)

。筆

者らも有明海に流入する河川などにおいて調査をおこなっている

２・２ 採水方法

15-17)

2009 年 5 月 4 日から 2010 年 1 月 8 日までの間に、83。

陸域における DSi は、河川などを通じて海域へと流地点の湧水などの採水をおこなった。

れ込む。DSi の起源は、主に岩石などの化学的風化作用によるものと考えられている 18)。そのため、地質と密

２・３

6)

分析項目及び方法

接に関係していることが報告されている 。特に、九州

分析項目は、水温、pH、電気伝導率（EC）、DSi、重地方の河川水中には DSi が多く含まれていることが知

炭酸イオン（HCO3）ナトリウムイオン（Na）、カリウ

られている 19)。地質に大きく影響を受ける DSi の起源

ムイオン（K）、カルシウムイオン（Ca）、マグネシウムなどについて論じる場合、人為的影響を受ける河川水

イオン（Mg）、塩化物イオン（Cl）及び硫酸イオン（SO4）15)

である。水温は DO メーター（飯島電子：ID-100）で測よりも、天然における水―岩石相互作用の生成物の一20)を調査して検討する方が、より直接的定した。pH は pH メーター（TOADKK：HM-7J）、ECに説明することができると考えられる。本研究では、有は電気伝導度計（TOADKK：CM-25R）で測定した。DSi

つである湧水濃度は採取した試料を 0.45 μm メンブランフィルター（ADVANTEC：DISMIC25-CS）でろ過しモリブデン青

福岡県保健環境研究所(〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39)*(財)福岡県すこやか健康事業団 環境科学センター

吸光光度法により求めた 21)。HCO3 は硫酸滴定法 22)によ(〒839-0809 久留米市東合川 6-4-23)

り求めた。その他イオン類はイオンクロマトグラフ法（日本 DIONEX：ICS-1100）23)で求めた。

－59－

３

結果

３・１

母などがある。また、火山岩ガラスもケイ酸溶出量が大きい28)。例としてカリ長石及びNa斜長石の分解反応を水質とDSi濃度式(1)及び(2)に示す6)。

表1に水温、pH、EC、DSi濃度及び水質型を示す。水質型は、図1に示すトリリニアダイアグラムの中のキー

2KAlSi3O8+2H2O+CO2→Al2Si2O5(OH)4+K2CO3+4SiO2

ダイアグラムに記す領域 I～V をあてはめた。

2NaAlSi3O8+2H2O+CO2→Al2Si2O5(OH)4+Na2CO3+4SiO2 (2)(1)

領域 I は、Ca-HCO3型またはMg-HCO3型を示す。全

このように、鉱物に水及び二酸化炭素が加わり、さら国の地下水の大半がこの型に入る。石灰岩地帯などの地に気温18)などの環境条件が整うことによって化学的風

27)

下水は典型的にこの型になることが知られている 。領化が促進され、ケイ酸が生成して地下水に溶解し、湧水

域 IIは、Ca-Cl型またはCa-SO4型を示す。温泉水、化石となって地上に出てくるものと考えられる。
今 回 、 特 に DSi 濃 度 の 高 か っ た 検 体 の 多 く は 、水などがこの型に入り、地下水では特殊なものに分類さ27)れる 。本調査ではこの領域に該当するものはなかった。

Ca-HCO3型に該当した。Caを主とする造岩鉱物には、灰領域IIIは、主にNa-Cl型で、海水または海水の影響のあ

長石（CaAl2Si2O8）6, 29)があるが、分解反応式は、式(3)30)

る地下水や温泉水がこの型に入る

27)に示すとおり、ケイ酸を放出しない6)。

。本調査では6件が該当した。領域 IVは、主にNa-HCO3型で、停滞した地

CaAl2Si2O8+3H2O+2CO2→Al2Si2O5(OH)4+Ca(HCO3)2 (3)下水がこの型に入る。これは比較的深い地下水の型であ

ここで、二酸化炭素が水に溶けるときの反応式は、式(4)27)

る 。本調査ではこの領域に該当するものはなかった。

に示すとおりである6)。
CO2+H2O⇔H2CO3⇔H++HCO3-⇔2H++CO32-

領域 V は、I～IVの中間的な型で、河川水、伏流水及
27)

(4)

び自由地下水などが多くこの型に入る 。本調査では、pHが酸性側にあるものが多かったことから、式(4)によ24件が該当した。

り生じたH+が、岩石を構成する造岩鉱物を溶解し、Ca2+

DSi濃度の高い湧水などは、領域 I のCa-HCO3型に該を水中に放出した6)と考えられる。よって、DSi濃度の当するものが多かった。また、pHが酸性側にあるもの

高い湧水などは、Ca-HCO3型となったと考えられる。

が多く、ECとの関係はみられなかった。
４・２
３・２

DSi濃度と表層地質の関係

DSi濃度の高かった湧水などの採水地点の地質は、必DSi濃度と表層地質地質によって、DSiの溶出しやすさが異なることから、

ずしもケイ酸溶出ポテンシャル指数の高い地質ではな

国土交通省の国土数値情報における表層地質の地質番

く、湧出地などの採水地点の表層地質とDSi濃度に相関号に対してケイ酸溶出ポテンシャル指数が定義されてはないことがわかった。河川と同様にケイ酸溶出ポテン

6, 28)。ケイ酸溶出ポテンシャル指数の値が大きいほシャル指数とDSi濃度との関係を導くためには、地下水

どケイ素が溶出しやすい地質である。この指数を用いての経路を明らかとしなければならないと考えられる。し全国の河川調査結果で算出したところ、ばらつきは大きかし、ケイ酸溶出ポテンシャル指数の高い地域またはそいがケイ酸溶出ポテンシャル指数が大きいほど河川のの付近で採水した湧水などについては、DSi濃度が高い

DSi濃度が高くなる傾向がみられたことが報告されてことがわかった。No.2、66、67、69、117、118、126、いる

6, 28)。本調査でも、DSi 濃度と地質との関係をみる

127、134のように、ケイ酸溶出ポテンシャル指数の低い

ために、DSi濃度とケイ酸溶出ポテンシャル指数を図2

地質で湧出する湧水などでDSi濃度が高い場合、ケイ酸に示した。起伏によってケイ酸溶出ポテンシャル指数が溶出ポテンシャル指数の高い地域の水を含む可能性が変動する地質については、全て中起伏と仮定して決定し示唆された。

いる

た。DSi 濃度がわかるよう、採水地点に、●の大きさ
でDSi 濃度を表した。
図2より、ケイ酸溶出ポテンシャル指数が最も高い8の地質の広がる九州中部でDSi 濃度が高いものが多か

謝辞：本研究の一部は、H24年度環境省環境研究総合推進費（B-1001）により実施されたものであり、ここに謝意をあらわします。

った。
４

考察

４・１

DSi濃度の高い湧水などの水質の特徴

化学的風化によってケイ酸を溶出しやすい造岩鉱物には、正長石（カリ長石）、曹長石（Na斜長石）、黒雲－60－

表 1 採水地点の水質
No.

文献・
現地
1 文献24)
2 文献24)
3 文献24)
4 文献24)
5 文献24)
6 文献24)
7 文献24)
8 文献24)
9 文献24)
10 文献24)
11 文献24)
12 文献24)
13 文献24)
14 文献24)
15 文献25)
16 文献25)
17 文献25)
18 文献25)
19 文献25)
20 文献25)
21 文献25)
22 文献25)
23 文献25)
24 文献25)
25 文献25)
26 文献25)
27 文献25)
28 文献25)
29 現地
30 現地
31 現地
32 現地
33 現地
34 現地
35 現地
36 現地
37 現地
38 現地
39 現地
40 現地
41 現地
42 現地
43 現地
44 現地
45 現地
46 現地
47 現地
48 現地
49 現地
50 現地
51 現地
52 現地
53 現地
54 現地
55 現地
56 現地
57 現地
58 現地
59 現地
60 現地
61 現地
62 現地
63 現地
64 現地
65 現地
66 現地
67 現地

名称

水源

水温

pH

EC

DSi

水質

轟水源
白川水源
菊地水源
池山水源
男池
長小野湧水（水源）長小野湧水（滝）
泉水湧水
川宇田湧水
矢原湧水
尾戸牟礼湧水
中津無礼川（上流）
中津無礼川（下流）
奥畑川
江里神社
宇土出口
熊野神社
下町共同井戸
樋井戸の水
古丁水源
御用御清水
水屋敷
中央公園
白土湖
浜の川湧水
割ん川
轟渓流
轟の湧水
池山水源
菊池川水源 渓谷中流
沢水川水源
宝満山中腹
天神湧水
清水屋の湧水
下名の井側
船小屋
朝妻の清水
長田鉱泉水
杣の里の源水姫御前産水箱谷林道の湧水
甘水谷湧水
不動の瀧
香水池の湧水
釈迦岳湧水
清水湧水
調音の滝
満願寺湧水
昇龍大観音の水
くじらの森の清水場
エグ水古処山林道の湧水
大円寺湧水
清水茶屋の水逆瀬谷薬師の霊水
東福寺の御神水磐井の清水
徳間清水高良林道の水場
勝水基肄城跡の水山ノ神の清水柏木の清水
猪野牟田ダム調査抗調査抗付近湧水
願い水
あいのせ茶屋湧水

湧水
湧水
温泉
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
渓流水
渓流水
渓流水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
渓流水
湧水
渓流水
渓流水
渓流水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
滝
湧水
湧水
湧水
滝
湧水
地下水
湧水
湧水
渓流水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水

－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
－
16.1
13.3
17.7
20.2
18.6
17.2
16.0
－
13.2
17.3
15.1
13.3
18.0
19.3
16.6
22.0
18.5
25.7
14.3
13.0
18.0
16.7
15.8
15.2
18.5
18.4
16.2
15.6
15.9
－
11.0
14.1
15.4
15.4
14.5

7.2
6.8
7.0
6.6
6.0
6.8
6.8
6.7
6.2
6.4
6.6
7.0
7.4
8.0
6.0
6.1
6.0
6.2
6.5
6.3
6.4
5.8
5.9
5.0
6.0
5.8
7.0
7.0
6.6
7.3
7.0
6.6
7.8
7.1
6.3
5.8
6.1
4.8
7.3
7.2
6.8
6.5
7.6
6.3
8.1
7.5
7.9
7.3
7.7
8.2
7.9
7.6
6.3
6.7
7.2
7.5
7.6
7.8
7.9
7.9
7.3
8.0
7.8
7.5
7.8
6.8
6.4

119
207
92
90
270
141
145
164
168
190
164
78
110
84
120
131
112
296
176
141
163
140
175
202
215
309
50
54
81
71
91
69
88
107
156
809
224
164
98
148
90
119
87
72
87
101
111
128
218
138
72
124
155
125
97
112
250
192
133
109
109
100
90
87
133
361
113

20
26
15
24
25
24
30
31
31
31
31
7.8
7.6
6.4
30
28
28
25
28
28
28
29
29
30
29
34
13
15
27
16
23
7.7
19
6.3
17
46
7.9
9.2
7.0
5.7
13
9.7
9.6
7.8
11
24
7.8
16
15
14
5.6
6.4
10
5.6
5.2
5.8
12
6.7
5.8
8.2
9.9
20
23
19
21
30
34

Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅲ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ

単位 水温：℃、EC：μS/cm、DSi：mg/l
注）No.75は欠番

－61－

文献・
現地
68 現地
69 現地
70 現地
71 現地
72 現地
73 現地
74 現地
76 現地
77 現地
78 現地
79 現地
80 現地
81 現地
82 現地
83 現地
84 現地
85 現地
86 現地
87 現地
88 現地
89 現地
90 現地
91 現地
92 文献26)
93 文献26)
94 文献26)
95 文献26)
96 文献26)
97 文献26)
98 文献26)
99 文献26)
100 文献26)
101 文献26)
102 文献26)
103 文献26)
104 文献26)
105 文献26)106 文献26)
107 文献26)
108 文献26)
109 文献26)
110 文献26)
111 文献26)
112 文献26)
113 文献26)
114 文献26)
115 現地116 現地117 現地118 現地119 現地120 現地
121 現地122 現地123 現地124 現地125 現地126 現地127 現地
128 現地129 現地130 現地131 現地132 現地133 現地134 現地135 現地

No.

名称

水源

水温

pH

EC

DSi

水質

立岩水源
旗返しの水
岳間キャンプ場湧き水
宝満山キャンプ場の水
金の水
普池の窟
仏頂山の水場
東院谷
西院谷（閼伽の井）休堂跡（徳広の井）
三合目の清水
三池山の湧水三池1
三池2
三池3
飛形山頂上の湧水
発心公園
大根地神社の湧水
竹地蔵の霊水秋月中学校裏
古処山水舟
古処山水場
藪の谷の清水
清水井
朝妻の清水
磐井の清水
徳間の清水
勝水
清水湧水
香水池
沼川
金剛水
千石山の水
背振山の水
三瀬峠の水
古湯の水
清めの淵
見返の滝
清水観音滝
金妙水
安福寺の水
鎌倉水
竜門の清水
竜門の清水
国見峠の水
経ヶ岳の水
御前岳湧水
御前岳湧水脇の林道
けやき水源
鏡ヶ池
熱田神宮
麻生釣湧水
龍神の滝
常磐水
清水瀑園
招福の水
きよらトンネル前
北里道路前
黒川ふきじ前
多嘉良の水
子宝の湧水
めぐみ茶屋
天満湧水
桑畑湧水
山の神の清水
妙見様の湧水
名もなき湧水

湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
渓流水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
温泉
湧水
湧水
湧水
地下水
温泉
温泉
温泉
温泉
湧水
湧水
地下水
温泉
温泉
湧水
温泉
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
地下水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
地下水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水
湧水

14.7
16.4
－
13.7
14.3
13.7
14.7
14.9
14.2
15.5
18.7
17.8
18.9
21.9
19.4
17.0
16.6
16.1
21.0
17.0
13.4
13.4
15.4
14.9
18.3
15.8
16.7
12.2
17.3
11.0
12.0
17.0
13.0
12.0
15.0
－
13.0
13.5
11.0
17.0
15.0
15.5
21.2
15.0
14.5
11.0
14.8
12.9
17.8
16.6
26.6
15.2
18.8
20.9
15.5
15.9
15.6
15.8
16.9
17.5
12.9
11.9
13.7
15.5
10.6
13.5
14.6

7.0
7.5
7.6
7.1
7.3
7.0
7.3
7.0
6.1
6.3
7.0
7.5
6.8
6.8
6.7
6.0
7.1
6.4
7.6
7.3
8.0
8.0
7.9
6.7
5.8
7.4
7.8
7.3
6.8
7.1
7.0
6.8
6.8
6.4
6.6
8.6
7.0
7.0
7.0
7.2
6.6
7.0
6.8
6.8
7.0
7.0
7.4
7.5
7.0
6.5
7.2
7.0
7.4
7.0
7.6
6.5
7.1
7.2
7.3
8.1
6.7
5.3
6.9
6.3
7.1
6.7
6.9

74
99
91
60
62
144
52
64
73
69
72
143
267
202
174
40
117
77
149
133
225
187
66
221
233
244
189
113
102
67
68
66
71
56
162
187
86
69
89
146
50
210
78
75
81
59
41
46
140
116
144
40
73
122
70
57
125
100
81
218
61
326
76
217
93
56
177

20
29
13
10
11
5.5
7.4
9.7
8.0
6.8
8.5
11
18
12
13
6.7
10
5.8
9.3
11
3.2
5.3
16
13
6.8
9.7
5.6
6.8
21
6.3
12
13
10
7.2
13
14
9.8
8.6
10
29
11
9.4
16
12
7.8
14
9.9
13
28
33
26
22
24
34
29
20
24
30
32
9.7
31
36
28
35
18
21
38

Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅲ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅲ
Ⅲ
Ⅰ
Ⅲ
Ⅲ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅰ
Ⅴ
Ⅴ
Ⅰ

外枠L
中央線L
10％線L
10％目盛L
外枠R
中央線R
10％線R
10％目盛R
縦横比調整用矢印C
矢印L
矢印R<6.5mg/L
6.5-12.5mg/L
12.5-18mg/L
18-26mg/L
26-50mg/L<6.5mg/L
6.5-12.5mg/L
12.5-18mg/L
18-26mg/L
26-50mg/L<6.5mg/L
6.5-12.5mg/L
12.5-18mg/L
18-26mg/L
26-50mg/L

100%

Ⅱ

Cl+SO4

Ca+Mg

Ⅴ

Ⅰ

Ⅲ

0%
100%

0%

0%
0% 100%

Ⅴ
Na+K

HCO3

Ⅳ

Mg

SO4

100%
0%
100%

100%
Ca

0%

100%
0%

Cl

図 1 トリリニアダイアグラム
図 1 トリリニアダイアグラムによる水質分類

－62－

0%
100%

図 2 ケイ酸溶出ポテンシャル指数と DSi 濃度の関係－63－estuary, Estuaries, 23(2), 188-198, 2000.

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7)学, 学会出版センター, 20-21, 1992, 東京.

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学会誌, 6(3), 254-267, 1993.

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11) 平田健正, 唐常源, 村田広爾：筑波森林試験地にお20-27, 株式会社実業公報社, 1968, 東京.
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け る 渓 流 水 質 の 長 期 変 動 , 水 工 学 論 文 集 , 39,

事業, 河川におけるケイ酸など無機溶存物質の流215-221, 1995.

出機構に関する研究, 2008.

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ける溶存態有機物の流出特性に関する研究, 環境学, 日本化学会, 学会出版センター, 16-24, 1992,

工学研究論文集, 32, 171-178, 1995.

東京.

13) 原島省：陸水域におけるシリカ欠損と海域生態系の30) 鹿園直建：化学的風化作用による大気からのCO2

変質, 水環境学会誌, 26(10), 621-625, 2006.

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14) D. L. Correll, T. E. Jordan, D. E. Weller: Dissolved

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2002.

silicate dynamics of the Rhode River watershed and－64－

Relationship between Dissolved Silica Concentrationin Flowing Water and the Local Geology
Yuko ISHIBASHI, Hiroshi KUMAGAI, Yoshito TANAKA, and Hiroshi MATSUO*
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu 818-0135, Japan*Environmental Science Center, Fukuoka Foundation for Sound Health,
Higashi-aikawa 6-4-23, Kurume 839-0809, JapanThe relationship between the dissolved silica (DSi) concentration in flowing water and the quality of the local geology bymeasuring DSi, ions, water temperature, pH and electrical conductivity in 134 flowing waters (51 references and 83 sampling
points). The almost flowing waters contained high concentrations of DSi were found to have a Ca-HCO3 type of water quality andlow pH. Ca may dissolve from rock forming minerals in response to H+ produced when CO2 dissolves into water. Moreover, therelationship between DSi concentration and the potential index indicating the ease of SiO2 dissolution on the surface geology wasstudied. No correlation between DSi concentration and the potential index of the sampling points was observed, however, DSiconcentrations in the flowing water on the area of high potential indexes or near the area of high potential indexes were high.
When there was a high DSi concentration in the flowing water on the area of low potential index, the flowing water might containthe water in the area of high potential index.
[Key words; dissolved silicon, flowing water, geology]－65－福岡県保健環境研究所年報第39号, 66－70, 2012

原著
最終処分場関連水の電気伝導度について（Davies式の係数最適化）
池浦太莊・志水信弘・鳥羽峰樹
Davies 式より求めた電気伝導度の計算値を、イオン組成分析の精度管理に利用するため、Davies 式中のイオン活
動度係数 fi を求める式（－logfi＝β×Zi2×I0.5/(1＋I0.5)－α×β×Zi2×I）［I：イオン強度、Zi：イオン i の荷電数］に用いられている係数 α と β の最適化を検討した。
その結果、α＝0.3338×exp(－7.5×I)－0.2076、β＝0.04401×α＋0.3038 と置くと、決定係数は 0.998（n=665、標準誤差＝57.5）、回帰直線の傾きは 1.002 であり、最終処分場関連水の実測値に計算値が良く対応し、イオン組成分析の精度管理に利用出来ることが分かった。
［キーワード：電気伝導度、EC、最終処分場、イオン組成］
１

EC、pH および主要イオンの分析を実施した試料について、はじめに
イオン組成分析は、最終処分場内部の状態把握、事故時

下式で与えられるイオンバランス（R1）により分析値の信の原因特定、汚染範囲の確認などに有用であり、分析値の頼性を評価し、R1 が±5%以内の 665 試料のデータを解析に

精度管理には試料水が電気的に中性であることを利用し用いた。

た陰陽イオンバランスの計算法が広く利用されている。

解析に用いた 665 の試料は、49 施設（安定型処分場 33、しかし、この方法は陰イオンと陽イオンの量が同程度過管理型処分場 9、中間処理施設 2、その他 1、不法投棄 4）不足している場合は、分析値の異常を見いだせないため、で採取され、内訳は、浸出水・浸透水・保有水 212、場内

イオンの総量に関係している電気伝導度（EC）の計算値

観測井戸水 185、放流水 26、河川水 137、周辺井戸水 98、（ECcal）と実測値（ECobs）の比較を、精度管理に併用す

池水 7 である。

ることが望ましい。ところが、最終処分場関連水（最終処
分場の浸透水、浸出水、放流水、およびその周辺の井戸水、

R1＝100×(ΣCCation－ΣCAnion)/( ΣCCation＋ΣCAnion)

河川水など）のようにイオン成分が高濃度に含まれる場合には、各イオン当量と当量導電率との積の和が溶液全体の２・２ 分析方法

ECに等しいとするKohlrauschの法則からのズレが大きく、pH は pH 計（東亜ディケーケー株式会社、HM-5S）、EC

ECcal は精度管理に殆ど利用されていない。著者らは、は電気導電率計（東亜ディケーケー株式会社、CM-40S）

Davies式の係数を非線型最小自乗法により最適化する式を用いて測定した。

（Davies-LSA法）について検討し、Davies-LSA法より求め炭酸イオンおよび重炭酸イオン濃度は、フェノールフタ

たECcalが、最終処分場関連水の精度管理に適用可能である

レイン指示薬およびメチルレッド・ブロムクレゾールグリ

事を先に報告1)した。

ーン混合指示薬を用いた分離滴定法により測定した。

本報告では、Davies-LSA法より得られた知見を元に、陽イオン Na+、NH4+、K+、Mg2+、Ca2+および陰イオン F-、

Davies式の係数を求める新たな式（Davies改良法）を開発

Cl-、NO2-、Br-、NO3-、SO42-、PO43-については、イオンクしたので報告する。

ロマトグラフ装置（DIONEX ICS-1000、DIONEX ICS-1100）を用いて測定した。

２

H+、OH-は pH 値から計算により求め、NH4+は下記の平方法

２・１ 使用データ

衡式により補正した。

本研究は、ECcal を分析結果の精度管理に利用可能か検討するのが目的であり、信頼性の高いデータセットを用い

NH4+ ⇄て議論を進めるため、2010 年 4 月～2012 年 6 月の期間に*福岡県保健環境研究所(〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39)－66－

H+＋NH3

pKa＝0.09018＋2730/(25+273)（水温 25℃）

２・３ 計算方法

３・２

次の 2 式を用いて ECcal を求めた。なお、計算に用いた各イオンの当量導電率を表１に示す。

イオン強度と係数αの関係について

表2より、Davies-LSA法により求める係数αの値は、解析に用いるデータセットのイオン強度が増加すると減少する様に見えるので、下記の5式について最小自乗法による

1) Davies-LSA 法
20.5

計算を行い収束状況を検討した。
0.5

2－logfi＝β×Zi ×I /(1＋I )－α×β×Zi ×I
ECcal＝Σλ0i×fi×Ci

表2

α、β：最小自乗法により求める係数

イオン強度範囲

ｎαβ0.0≦ I <0.0025

42

12.93700.93270.0≦ I <0.0030

57

9.2401

0.66380.0≦ I <0.0035

70

5.8876

0.50600.0≦ I <0.004

88

4.51990.46520.0≦ I <0.0050

110

3.16410.41450.0≦ I <0.0075

159

1.94070.3950fi：イオン i の活動度係数0.0≦ I <0.01

219

3.24820.4461Zi：イオン i の荷電数0.0≦ I <0.02368-0.27020.29950.0≦ I <0.03483

0.44290.3304

I：イオン強度（I＝1/2ΣCi×Zi ）0.0≦ I <0.04

556-0.09380.3024

λ0i：無限希釈における当量導電率0.0≦ I <0.05

593-0.08150.30290.0≦ I <0.06635

0.20980.32080.0≦ I <0.08652

0.00470.3067

当量導電率0.0≦ I <0.10

658-0.06870.3014

2) Davies 改良法－logfi＝β×Zi2×I0.5/(1＋I0.5)－α×β×Zi2×I
ECcal＝Σλ0i×fi×Ci
α ＝ 0.3338×exp(－7.5×I)－0.2076
β＝0.04401×α＋0.3038

Ci：イオン濃度
2

表１
陽イオン
H

+

Na

当量導電率（10-4Sm2eq-1, 25℃）

当量導電率
349.81

+
+

50.1

陰イオン
-

198.3

0.0≦ I <0.3665

-0.1800

0.29062-

69.3

0.005≦ I <0.01

109

4.53410.5522

-

OH

CO3

73.56

HCO3

44.5

0.01≦I<0.02

149-0.8147

0.2791

+

73.5

F

-

55.4

0.02≦I<0.03

115

1.0406

0.3761

Mg2+

53.05

Cl-

76.35

0.03≦I<0.05

110-0.05350.3059

Ca2+

59.5

NO2-

71.8

0.05≦I<0.3

72-0.24120.2805

Br-

78.1

NO3-

71.46

NH4
K

SO4

2-

80.02

3-

69

PO4

1.0

β
0.9
β = 0.0440135 α + 0.3037541
R2 = 0.9705052

0.8３イオン強度範囲による係数α、βの変化

結果および考察0.7

３・１ Davies-LSA法の係数αとβについて
イオン強度の範囲を変えてDavies-LSA法により係数α、β0.6を求めたところ、表2の結果を得た。使用したデータのイ

0.5

オン強度範囲が大きくなるに従ってα、βともに小さくなり、

0.4

両者の数値の動きには図１に示すとおり相関関係が認め0.3られるので回帰分析を試みたところ、
β＝0.0440135×α＋0.3037541（R2＝0.971、n=20）0.2を得た。この結果より、βはαの１次式に置き換える事が可能で、αはイオン強度に応じて変化することが推測された。

－67－

-2.0

0.0

2.0

4.0

6.0

8.0

10.0

図1

αおよびβの散布図

12.0

α

14.0

① α ＝ a／I ＋ b

25,000② α ＝ a×I ＋ b③ α ＝ exp(－a×I) ＋ b

ECCal = 1.002 ECObs - 0.768

20,000R2 = 0.998④ α ＝ a×exp(－I) ＋ c

その結果、①式57.69、②式57.61、③式57.59、④式57.58

15,000

ECCal（ μS/cm）⑤ α ＝ a×exp(－b×I) ＋ c

10,000の標準誤差を得た。また、①～④式はいずれも数回の繰返
計算で速やかに収束したが、⑤式については収束状況が良
5,000

くなく、今回使用したデータセットでは、a、b、cの3変数を速やかに収束させるのに必要な情報が不足していると判断された。①～④式で得られた標準誤差にそれ程大きな

0
0

5000

10000

図3

を示しているため、⑤式の係数bを定数として最小自乗法

15000

20000

ECObs（μS/cm）

差はないものの、③④式が①②式より若干良好な標準偏差25000

Davies改良法による計算値と実測値の比較の計算を実行し標準誤差の変化を検討したところ、係数bの値が7.5付近で標準誤差が最も小さくなる（図2）ことが600分かった。なお、b＝7.5における係数a、係数cの収束値は、
500

a＝0.3338、c＝－0.2076であった。

400

ECCal（ μS/cm）

57.56

標準誤差

57.55

300

57.54
200

57.53
100

57.52
0
0

57.51
3

4

5

6

7

8

9

10

11

200

300

400

500

600

ECObs（ μS/cm）

図3-1

b

図2

100

12

ECが600 μS/cmまでの拡大図

係数bの値と標準誤差の関係
2,000

３・３

Davies改良法によるECcalとECobsの対応
1,750

Davies改良法より求めたECcalとECobsの散布図を図3に示す。ECcalとECobsの決定係数は0.998（標準誤差＝57.52）と果を得た。
陸水モニタリング手引き書2)では、ECが30 μS/cm超の試

1,500

ECCal（ μS/cm）

良好であり、回帰直線の傾きも1.002と極めて１に近い結料では、下式により求めたR2が±9%を超えた時、再分析や

1,250

1,000

標準試料での確認、検量線の検討などの適切な対応が必要としている。そこで、Davies改良法により求めたECcalを用

750

いてR2による検定を試みた。
500
500

750

R2＝100×(ECcal－ECobs)/( ECcal＋ECobs)
図3-2
その結果、図4の度数分布図に示す通り、2試料が－9%未満で2試料が9%を超えていた。

－68－

1000

1250

ECObs（ μS/cm）

1500

1750

EC範囲500～2000 μS/cmの拡大図

2000

文献
6,500

1) 池浦太莊, 志水信弘：最終処分場関連水の電気伝導度に5,5002) (財)日本環境衛生センター 酸性雨研究センター, 環境

ついて, 全国環境研会誌, 37(2), 64-69, 2011.

ECCal（ μS/cm）

省地球環境局：陸水モニタリング手引き書（初版）, 67,
2005.

4,500

3,500

2,500

1,500
1500

2500

図3-3

3500

4500

ECObs（ μS/cm）

5500

6500

EC範囲1500～7000μS/cmの拡大図

250Frequency

200

150

100
-9<R2：2試料
R2>9：2試料50-13＜R2≦-12-12＜R2≦-11-11＜R2≦-10-10＜R2≦-9-9＜R2≦-8-8＜R2≦-7-7＜R2≦-6-6＜R2≦-5-5＜R2≦-4-4＜R2≦-3-3＜R2≦-2-2＜R2≦-1-1＜R2≦0
0＜R2≦１1＜R2≦22＜R2≦3
3＜R2≦4
4＜R2≦5
5＜R2≦6
6＜R2≦7
7＜R2≦8
8＜R2≦99＜R2≦10
10＜R2≦11
11＜R2≦120

R2 （％）

図4
４R2の度数分布図

まとめ
日常の分析で得られる主要イオン濃度から求めるEC計

算値を、分析値の品質管理に使用できないか検討したところ、Davies式の係数を最適化したDavies改良法が、決定係
数0.998（n=665）、回帰直線の傾き1.002、標準誤差57.52と良好な結果を示し、最終処分場関連水の精度管理に利用可能であることが分かった。なお、Davies-LSA法の標準誤差は57.80であり、Davies改良法が若干ではあるが良好な結果を示した。

－69－

（英文要旨）Electrical Conductivity of Water Related to Final Disposal Site
(Coefficient Optimization of the Davies Equation)
Taso IKEURA, Nobuhiro SHIMIZU, and Mineki TOBA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
To use the electrical conductivity calculated by the Davies equation to manage the accuracy of the results of ion composition
analysis, optimization of the α and β coefficients was examined.
－logfi＝β×Zi2×I0.5/(1＋I0.5)－α×β×Zi2×I( I : ionic strength、Zi : charge number of ion species i )As a result, we obtained α = 0.3338 × exp (－7.5 × I)－0.2076, and β = 0.04401 × α +0.3038. In addition, the coefficient ofdetermination was found to be 0.998 (n = 665, standard error = 57.5), and the slope of the regression line was 1.002. The
calculated values corresponded well to the measured values of water-related final disposal sites, indicating that use of thecalculated value of the electrical conductivity to manage the accuracy of the ionic composition is possible.
[Key words ; electrical conductivity, final disposal site, EC, ion]－70－

福岡県保健環境研究所年報第39号, 71－75, 2012

短報
地理情報システムによる環境情報データベースの構築
新谷俊二・高尾佳子・片岡恭一郎・櫻井利彦・須田隆一・
大藤佐和子・松尾宏*1・松本源生・小野塚大介*2・千々和勝己
福岡県保健環境研究所に蓄積された環境関連及び行政統計データ等を整理し、有効に活用することを目的として地理情報システム（GIS）とデータベース（DB）を組み合わせたデータ連携システムの構築を行った。基盤となるGISとDBサーバには、オープンソースソフトウェアである、Quantum GIS（QGIS）及びPostgreSQLをそれぞれ使用した。GISとDBの組み合わせにより、位置情報によりデータ管理を行うことができ、種々のデータの連携解析が可能となる。解析により視覚化されたデータは、
インターネットでの情報提供にも有効であると考えられる。このような付加的なデータ解析及び情報公開の方法については、今後さらに検討する。
［キーワード：環境データベース、地理情報システム］
１

はじめには、データが持つ位置情報のみに着目して整理した。地方

福岡県保健環境研究所には、保健分野及び環境分野の研究所の性格から、保有するデータの空間的尺度である位

様々な調査研究データが多年にわたって蓄積されている。

置属性は、その自治体（本研究では、福岡県）の領域にほ

これらのデータはそれぞれの分野において活用されていぼ限定される。そこで位置属性をインデックスとするイン

るものの、両分野を横断しての連携解析の試みはあまり行

ターフェースとして、GIS の利用が有効と考えた。データ

われていない。このような連携を行うためには、両分野のを GIS 上に載せることができれば、各種のデータを空間的

データを統一的に整理し、異分野の研究者にもデータの閲な配置から併せて同一画面上で表示し、必要に応じて閲覧覧が容易に行えるシステムが求められる。我々は、種々のし、解析のための入り口とすることができる。データ解析

データの管理や解析を、統一的で実用的な閲覧性及び操作については、GIS ソフトウェアの基本機能や拡張機能を利性で行うことが可能なシステムの構築を目的として本研用し、不足する機能については、DB サーバを経由してデ究を実施し、まず、環境分野の蓄積データを順次 DB 化しータをさらに高機能な解析ソフト等に出力することによ基盤システムを検討した。

り拡張することを基本構成として検討した。システムは、
所内研究者が DB をそれぞれ閲覧し、解析を行えるように、

２

方法

所内 LAN 上に接続された PC と DB サーバより構成した。

２・１ 基盤システムの検討

利用者は、所内 LAN に接続可能な PC 上に GIS 環境を構構築する環境情報データベースは、将来的に保健分野等

築して DB サーバを利用するシステムとした。

の異分野のデータも取り込んで、それらの連携解析が可能となる拡張性を持つ必要がある。まず、多量のデータを扱

２・２ 構築環境

うためには、高機能な DB サーバが必須となる。さらに、（１）ハードウェア及びソフトウェア環境

DB 化されたデータは、その属性として、異なる時間的（測本システムでは、GIS 稼働用の PC として、PC 互換機

定された時期及び期間）と空間的（測定場所及びその範囲）（CPU:Intel Pentium4-3GHz、RAM:3GB、OS:Windows XP

尺度をそれぞれ持つ。このため、個々のデータに複数の時Pro）を使用した。また、DB サーバには、研究所の共用

間的、空間的スケールを付加することを検討したが、まずDB サーバ（CPU：Intel Xeon、OS:Windows Server 2003）を想定したが、構築段階では、所内 LAN 上の PC 互換機

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野39）*1 (財)福岡県すこやか健康事業団 環境科学センター（CPU:Intel Celeron-1.8GHz、RAM:3GB、OS:FreeBSD）及び GIS 稼働のためのローカルの PC 互換機にも DB サーバ(〒839-0809 久留米市東合川 6-4-23)を構築し、複数の OS 上での動作を検証した。DB サーバ*2 福岡県保健医療介護部保健衛生課

は、これら任意の PC 上に、ライセンスの制約なく環境を（〒812-0045

福岡市博多区東公園 7-7）－71－

構築可能なオープンソースソフトウェアを使用すること化される。また、人口、土地利用面積、市町村統計情報なとした。オープンソースで広く利用されている DB サーバ

ど、点ではなく面で与えられるデータソースも多く存在すが複数存在するが、本システムでは地理空間情報を扱うたる。面の境界が独自の形状の場合には、それを GIS 上でポめの機能拡張（PostGIS）が容易に行える PostgreSQL1)を使

リゴンの事物として作成し登録する（既存の地図表示に重用することとした。GIS ソフトウェアとしては、国内ではねて、新規の Shape ファイルレイヤを追加し、編集モード

ArcGIS が広く使用されているが、安価にシステムを構築からにおいて、事物の座標を入力することにより作成できするため、オープンソースソフトウェアを使用することとる）必要があり、作成した事物には任意のデータを結合しし、Quantum GIS（QGIS）2)3)及び GRASS4)等を検討したが、て新たなマップとすることができる。線データの場合も同本システムでは、標準で多くのマップ形式に対応している様である。多量の事物の作成が必要な場合、この作業は容などの優位性がある QGIS を主として利用した。

易ではないが、統計データに多くみられる標準地域メッシ（２）DB化の方法

ュや行政区画で分割されたデータについては、既存のベク研究所が保有する DB 化すべきデータをリストアップし、タマップを利用し、データを結合することで目的が達成さ

順次 DB 化を行った。DB 化にあたっては、時間的空間的れる。使用するベクタマップの形式は複数あるが、ArcGIS

属性が異なるデータ間を、いかにして連携させるかが課題で使用されている Shape 形式のベクタマップを標準形式となるが、GIS を基盤システムとして DB のインターフェとした。作成したベクタマップは、PostGIS のツールースとすると、位置情報を付加することで、ほぼその目的（shp2pgsql 等）を用いて、Shape 形式のままで PostgreSQLが達せられるため、位置情報を重視し時間的尺度の付加はに DB として取り込んだ。これらのデータは、地理空間情

今後の検討とした。また、GIS で扱える地図データは、点、報が付加されている他は、通常の DB と全く同様に扱うこ

線及び面の単位で構成されるベクタマップと、ピクセルのとができる。

集合で構成されるラスタマップの２種類がある。本研究で（４）ラスタマップの作成

は、数値として扱いやすいベクタマップを DB 化の対象とGIS 上では、ベクタ形式の地図データが DB 化やデータしたが、画像データについても、ラスタマップとして、解析に適しているが、過去の報告書の資料地図やある種のGIS で利用できる形式とした。これらのデータに付加する

数値地図等、ベクタ化されたデータが存在しないものもあ

位置情報に使用する測地系は複数存在し、異なる測地系でる。ベクタ化には労力が必要なため今後の課題とし、これ位置情報を与えると、相互に変換が必要となる。本研究でらの画像については、ビットマップ化し必要領域を切り取

は、標準とする測地系を世界測地系 1984（WGS84）とし、った上、緯度経度情報を画像に付加し、GeoTiff 形式のラ

他の測地系で位置情報が与えられたデータについては、座

スタマップとして整備した。ラスタマップについては、本標変換ツール（日本測地系からの変換では、国土地理院公システムでは DB に格納することが難しいため、所内 LAN

開の TKY2JGD 等）により変換後 GIS に取り込んだ。

上の共有フォルダまたはローカル PC 上に保管し、それら（３）ベクタマップの作成のインデックスを DB 上で管理することとした。

データを GIS 上で取り扱うためには、個々のデータが位（５）基盤地図情報の利用

置情報を持つことが必須である。県内の大気測定局、水質

県及び出先機関が独自に蓄積した測定データの他、国の測定地点、特定事業場等、位置情報が点で与えられるデー

機関等の事業として、インターネット上に使用条件付きでタについては、緯度経度を付加した上でベクタマップに変公開されているマップデータが存在する。これらのデータ換した。緯度経度情報については、元データに世界座標系には、政府が行っている国勢調査等の統計情報 6)や、国土で与えられている場合はそれを使用するが、多くの場合、地理院の基盤地図情報 7)及び国土交通省国土政策局の国与えられている位置情報は住所のみであり、住所から緯度土数値情報 8)等の基本情報がマップ化されて提供されて経度に変換する作業が必要となる。住所から地図を検索し、いる。これらは、GIS で解析や表示を行う際に必要に応じ目的の場所の緯度経度を手動で拾うことにより可能であて利用する。

5)

るが、Google が公開している Geocoding API を利用して一括で処理することができる。前処理として住所表記を統３

環境情報データベース

一し、Geocoding を使用して緯度経度を得る。住所表記の県及び研究所が持つ環境関連の測定データ、行政データ

違いや誤りにより、正しい緯度経度が得られない場合は、及び保健情報の一部について、位置情報を付加した DB 化

やはり地図表示を利用した位置特定が必要となる。緯度経を行い、環境情報データベースとした。

度情報を付加したデータは、QGIS のプラグイン（デリミ

３・１ データベース

ットテキストレイヤの追加）により、容易にベクタマップ－72－

DB 化したデータの主なものを表 1 にあげる。

表1取り、植生の大分類で色分けしたものを図 4 に示す。抽出

環境情報データベースの DB

名称

内容

種類

したマップデータから、さらにメッシュごとに、その内部

PRTR 排出量

PRTR 届出データ

点

領域の植生分類の面積を出力しアライグマの発見数との大気特定事業場

届出事業場情報点

関係を見たが、必ずしも樹木群落との相関は高くなく、二水質特定事業場

届出事業場情報点

廃棄物処分場

届出事業場情報点

廃棄物処理事業者

届出事業場情報点

希少植物群落

調査データ

ポリゴン（メッシュ）

植生図

県内植生分布図

ポリゴンるとともに、メッシュ内の植生モザイク性との関係解析な

外来生物目撃情報

アライグマ目撃情報

ポリゴン（メッシュ）

ども行う予定である。

大気常時監視測定局

位置情報

点

大気汚染常時監視データ

年度別年間集計値

点

地下水測定結果

測定データ

点

市町村別結核罹患率

統計データ

ポリゴン（行政区画）

市町村別 CO2 排出量

統計データ

ポリゴン（行政区画）

市町村別バイオマス量

統計データ

ポリゴン（行政区画）

福岡県数値地図 9)10)11)

地形図

ラスタ

次草原、耕作地、落葉広葉樹林（太平洋型）との間に正の、植林地との間に負の相関がわずかに見られたが、サンプル数が少なく明確ではなかった。今後、サンプル数を蓄積す

４

今後の課題
本研究では、各種データの位置情報に重点を置き、GIS

その他、必要に応じて、公開されている基盤地図情報等

をインターフェースとして用いてDBを操作するシステムとしたが、この方法では、もうひとつのデータ属性である
時間的尺度をうまく扱えていない。今後は、DB化していないデータのDB化をさらに進めるとともに、時間的尺度を付加し、年代での管理や経年変化からの閲覧等が可能なを利用する。

システムの検討が必要である。また、データの解析機能については、GISの機能のみでなく、R等の統計解析ソフト

３・２ 解析事例
福岡県環境部自然環境課では、平成 17 年度の外来生物法施行以降、県内市町村及び環境省から報告された特定外来生物アライグマの目撃情報を集計している 12)。これらのデータを 3 次メッシュと結合してベクタマップとして DB化した後、基盤地図情報等とともに解析を行った結果を応ウェアと連携して、より高度な解析が行えるシステムの構築を目指す。さらなる応用面として、様々な地域情報を総合した複合マップの作成14)、県内の市町村ごとの属性情報
から環境総合指標を作成すること、防災地図のためのDB作成等が考えられる。

用事例として示す。アライグマは北米を原産とする外来動物であるが、現在では日本各地に野生化し繁殖しているこ５とが確認されおり、生態系への影響や農作物等への食害が懸念されている。元データには、アライグマが発見された
市町村名、発見地の 3 次メッシュコード、年月日及び発見時の状況等が記載されており、位置情報を利用し、そのま
ま 3 次メッシュベクタマップと結合して Shape ファイル化した。平成 17 年度から 23 年度までの発見地点と報告数を、図１に示す。同様に、発見地点を 3 次メッシュ人口とともまとめ
研究所の蓄積データを中心として、GISで取り扱える形

式に変換してDBに格納し、種々のデータを統一的に閲覧し解析を行うためにシステムの構築を行った。このシステ
ムにより、基盤地図情報等と連携してデータ解析を行うことが可能である。今後はこの手法によりDB化をさらに進めながら、時間的尺度の付加及びより高度な解析ソフトウ
ェアとの連携について検討を行う。

に図 2 に、3 次メッシュ土地利用図に基づく森林面積率とともに図 3 に示す。図 1～3 で示されるように、アライグ
マは人口の大きいメッシュ内では報告が少なく、森林面積率の大きなメッシュやその周辺での発見報告がほとんどであった。したがって、アライグマの主な生息地は市街地にはなく、森林地域にあることが推測される。また、発見報告数の多いメッシュは、農村集落やキャンプ場の周辺地域等であった。このように、アライグマの目撃件数とともに人口や森林面積率などの情報を重ね合わせて視覚化す
ることによって、県土レベルでの大まかな生息地の把握が可能と考えられる。詳細を見るため、植生図マップデータ
13)をアライグマ報告地図と重ね合わせて、交差領域を切り
図1

－73－

県内のアライグマ発見報告数12)

文献1) The PostgreSQL Global Development Group Offical Site
(http://www.postgresql.org/about/)．
2) Quantum GIS Project Official Site （http://www.qgis.org/）.
3) The Open Source Geospatial Foundation Official Site
(http:// http://www.osgeo.org/)
4) M.Neteler,H.Mitasova著,上村哲士訳：オープンソースGIS
グラスアプローチ第３版日本語版，開発社，2009年．
5) Geocoding Official Site (http://www.geocoding.jp/)．
6) 政府統計の総合窓口（http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/）
7) 国土交通省国土地理院，基盤地図情報サイト（http://www.gsi.go.jp/kiban/）．
8) 国土交通省国土政策局国土情報課, 国土数値情報(http:図2

アライグマ発見地点12)とメッシュ人口6)//nlftp.mlit.go.jp/ksj/)．
9) 国土地理院：数値地図25000（地図画像）福岡，（財）
日本地図センター，平成16年．
10) 国土地理院：数値地図25000（地図画像）熊本，（財）
日本地図センター，平成16年．
11) 国土地理院：数値地図25000（地図画像）中津，（財）
日本地図センター，平成17年．
12) 福岡県環境部自然環境課：特定外来生物アライグマの県内分布（http://www.pref.fukuoka.lg.jp/c02/araigumakennaibunpu.html，平成24年2月．
13) 環境省自然環境局：自然環境保全基礎調査植生調査，
生物多様性センター，2005-2009年．
14) 九州産業大学大学院学術フロンティア景観研究センタ
ー：GIS（地理情報システム）による福岡都市圏の景観
生態学図の作成とその利用，平成19年．

図3

図4

12)

8)

アライグマ発見地点 と森林面積率

アライグマ発見地点12)と植生図13)－74－

Construction of environmental information database using a geographic information system
Shunji NIIYA, Yoshiko TAKAO, Kyoichiro KATAOKA, Toshihiko SAKURAI, Ryuichi SUDA, Sawako
OUTOU, Hiroshi MATSUO*1 Gensei MATSUMOTO, Daisuke ONOZUKA*2, and Katsumi CHIJIWA
Fukuoka Institute of Health and Environmetnal Sciences, Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan*1 Environmental Science Center, Fukuoka Foundation for Sound Health,
Higashi-aikawa 6-4-23, Kurume 839-0809, Japan*2 Department of Public Health and Medical Affairs, Division of Public Health, Higashikouen 7-7,
Hakata-ku, Fukuoka 812-0045, Japan
Database (DB) compilation and design were conducted to promote effective utilization of health, environmental, andadministrative statistics data accumulated by our institute. The fundamental system was developed using an open-source
geographic information system (GIS) and DB server. In this study, Quantum GIS (QGIS) and PostgreSQL were used as theprimary GIS software and DB server, respectively. These data elements were stored in the database as a vector map by adding
location information. The combination of GIS and DB enabled linkage of the different fields. The visualized data will be useful for
providing information via the internet; thus, additional data analysis and determination of how to make data available to the publicshould be considered in future studies.
[Key words; environment database, geographic information system (GIS)]－75－

福岡県保健環境研究所年報第39号, 76－80, 2012

短報
患者及び浴場施設検体から複数血清群のLegionella pneumophila が分離された事例について
市原祥子・江藤良樹・濱﨑光宏・村上光一・竹中重幸・堀川和美・
荒牧明世＊1・前川純子＊2
浴槽内で溺水し、レジオネラ肺炎を発症した患者の喀痰 1 検体と、当該患者が利用した浴場施設
検体 3 検体について、レジオネラ属菌の検査を実施した。その結果、喀痰からは血清群（以下、SG）
1 と 6 が、浴場施設検体からは SG 1、3、5、6 及び型別不能の Legionella pneumophila が分離された。また、浴場施設検体中のレジオネラ属菌数は、3,900 － 13,800 CFU/100 mL であった。さらに、
パルスフィールドゲル電気泳動による分子疫学的解析の結果、患者由来株と浴場施設由来株の遺伝子型は、各血清群で一致した。また、sequence-based typing でも、血清群 1 では sequence type（ST）
1212、血清群 6 では ST 537 を示し、両由来株は互いに一致した。これらの結果から、患者由来株と浴場施設由来株は、同一菌株あるいは相互に関係する菌株である可能性が高いと考えられた。本事
例は、浴場施設検体のみならず、患者からも複数の血清群が分離された珍しい事例であった。
［キーワード：浴場施設、Legionella pneumophila、血清群 1、血清群 6、
パルスフィールドゲル電気泳動（PFGE）、sequence-based typing（SBT）］である。今回、我々は浴槽内で溺水後にレジオネラ症を発症

１ はじめにレジオネラ症において、臨床検体から分離されたレジオネした患者と、当該患者が利用した浴場施設検体から、関連性

ラ属菌は、Legionella pneumophila （以下、L. pneumophila）

が疑われた複数血清群の L. pneumophila が分離された事例

が 9 割以上を占め、そのうちの 8 割が血清群（以下、SG）を経験したので、その概要を報告する。

1)

1 であるとされる 。
レジオネラ属菌は本来土壌など自然界に存在する細菌で２ 事件の経緯あるが、循環浴槽水や空調設備の冷却塔などに入ると、そこ当該患者は、72 歳、男性、糖尿病の治療中であった。平

でアメーバを宿主として増殖する。そのため、レジオネラ症

成 24 年 2 月、循環式の A 浴場施設大浴場利用中に、浴の感染源の一つとして、浴場施設が指摘されており、厚生労槽の中で溺れた状態で発見され、医療機関へ搬送された。入

働省により、公衆浴場における衛生管理要領や、循環式浴槽

院 5 日目に尿中抗原が検出されたため、同日、医療機関かにおけるレジオネラ症防止対策マニュアル等が示されていら所轄保健福祉環境事務所へレジオネラ症（肺炎型）の患者

2),3)

るところであるとして届出があり、当該患者が利用した A 浴場施設検体の。

レジオネラ症は、患者尿中に排泄される可溶性抗原（以下、レジオネラ属菌検査を実施することとなった。

尿中抗原）の検出による診断で届出が可能であるが、感染源を解明するためには、尿中抗原陽性の診断にとどまらず、患３ 検体と方法

者検体から菌を分離し、患者周辺の環境から分離された菌株

３・１ 検体との関連性を確認することが重要である。しかし、検体採取

患者検体は、医療機関にて喀痰 1 検体が採取された。まが困難などの理由で臨床検体からの菌分離は稀なのが現状た、浴場施設検体は、A 浴場施設から 3 検体を採取した（検体番号 1：患者が利用した大浴場の湯、2：ろ過器に入る直福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）*1 福岡県保健医療介護部保健衛生課（〒812-8577 福岡市博多区東公園 7-7）
*2 国立感染症研究所細菌第一部（〒162-8640 東京都新宿区戸山 1-23-1）

前の湯、3：ヘアキャッチャーのたまり湯）。
３・２

－76－

浴場施設検体の検査法

浴場施設検体は、pH を測定し、それぞれ 500 mL を 0.2

μm 径ポリカーボネート製滅菌メンブランフィルター（アド渣を GVPC 培地又は BCYEα 培地接種するグループ（それバンテック）を用いて濃縮した。このメンブランフィルター

ぞれ C-2、D-2）に分け、シングルコロニーを形成するようを 50 mL 遠心チューブに移し、5 mLの滅菌精製水を加えてに塗抹した。培養条件及び分離菌株の性状検査は、浴場施設

激しく混和した（以下、濃縮検体）。濃縮検体及び非濃縮検検体と同様に実施した。

体に、塩酸‐塩化カリウム混合溶液（pH 2.2）を等量加え、雑菌処理後に 100 μL を 2 枚のレジオネラ GVPC 選択寒３・４天培地（以下、GVPC 培地）（Oxoid）に接種し、37±1ºC、解析

パルスフィールドゲル電気泳動による分子疫学的湿潤下で 7 日目まで培養した。なお、濃縮検体を滅菌精製

患者喀痰 1 検体及び浴場施設検体 3 検体から分離され水で 1000 倍まで 10 倍段階希釈したものについても、同様

た L. pneumophila SG 1 及び SG 6（各 3 株）及び無関係に培養した。2 枚 の GVPC 培地に発育したレジオネラ属

事例患者由来 L. pneumophila SG 1（1 株）について、パル菌を疑う集落数を合計し、検体原液 100 mL 中の推定レジ

スフィールドゲル電気泳動（以下、PFGE）による分子疫学

オネラ属菌数を算出した。GVPC 培地上に発育した集落に的解析を実施した。PFGE の方法は、レジオネラ属菌のパ

4)

光をあて実体顕微鏡で観察する方法 により、レジオネラ属

ルスフィールドゲル電気泳動法

菌を疑う集落を釣菌し、レジオネラ BCYEα 寒天培地（以ュアルに従い実施した（使用した制限酵素はSfiI、泳動条件

下、BCYEα 培地）及び羊血液寒天培地に接種し、システイ

は 200 V、5－50秒、14ºC、21時間）。

九州ブロック統一マニ

ン要求性を確認した。BCYEα 培地にのみ発育した集落について、スライド凝集反応（デンカ生研）及びラテックス凝集

３・５

Sequence-based typing による分子疫学的解析

反応（Oxoid）による血清型別試験及びグラム染色を実施しPFGEを実施した喀痰由来株 2 株（SG1：1 株、SG6：1

た。また、polymerase chain reaction（PCR）法により、genus株）及び浴場施設検体由来株 7 株（検体番号 1 は SG1：1

Legionella 16S rRNA gene （ LEG ） 及 び L. pneumophila

株、SG6：1 株、検体番号 2 は SG1：1 株、SG6：2 株、macrophage infectivity potentiator gene（mip）の探索を行った

検体 番号 3 は SG1 ：1 株、SG6 ：1 株）について、

5)。さらに、血清型別不能であった株は、DDH レジオネラ‘極sequence-based typing（以下、SBT）による分子疫学的解析を東’（極東製薬工業）を用いて、取扱説明書に従い DNA-DNA

国 立 感 染 症 研 究 所 に お い て 実 施 し た 。 SBT は 、 The

ハイブリダイゼーションを実施した。

European Working Group for Legionella Infections（EWGLI;
http://www.ewgli.org/）の方法（Sequence-Based Typing (SBT)

３・３

protocol for epidemiological typing of Legionella pneumophila

患者検体の検査方法

患者喀痰は、安全キャビネット内で喀痰溶解試薬（スプタVersion 3.1）に従って、flaA、pilE、asd、mip、mompS、proA

ザイム、極東製薬工業）により溶解処理した（以下、溶解処

及び neuA 遺伝子の一部の領域の塩基配列に基づく型別理液）。図 1 に患者検体の検査の流れを示す。溶解処理液を行い、遺伝子型を決定した。

は、そのまま GVPC 培地又は BCYEα 培地に接種するグループ（それぞれ A-1、B-1）、溶解処理液を 3000 rpm、20 分

４

遠心後に沈渣を GVPC 培地又は BCYEα 培地に接種する

４・１

結果
浴場施設検体の理化学性状及び培養検査結果

グループ（それぞれ A-2、B-2）、溶解処理液を塩酸 - 塩化

浴場施設検体の残留塩素濃度は、いずれも 0.05 mg/L 未

カリウム混合溶液（pH 2.2）で 5 分酸処理後に GVPC 培地

満で、厚生労働省健康局長通知2)で定められている遊離残留又は BCYEα 培地接種するグループ（それぞれ C-1、D-1）、

塩素濃度の基準（0.2 ないし 0.4 mg/L 程度を保ち、かつ最溶解処理液を 5 分酸処理後に 3000 rpm、20 分遠心し、沈

大 1.0 mg/L を超えないよう努めること）を満たしていなか

喀痰溶解処理液
未処理液
未処理液

グループ

酸処理液
遠心沈渣

GVPC BCYEα GVPC BCYEα
A-1
B-1
A-2
B-2
図1

未処理液

GVPC BCYEα GVPC BCYEα
C-1
D-1
C-2
D-2

患者検体の検査の流れ

－77－

遠心沈渣

表1
検体番号

浴場施設検体の培養検査結果

検体名

レジオネラ属菌数（CFU／100mL）

分離された
Legionella pneumophila の血清群

1

大浴場の湯

3,900

血清群1、3、6

2

ろ過器に入る直前の湯5,700

血清群1、3、5、6、型別不能 ＊1

3

ヘアキャッチャーのたまり湯

13,800

血清群1、6、型別不能 ＊1*1 DNA-DNAハ イ ブ リ ダ イ ゼ ー シ ョ ン の 結 果 か ら 、 L. pneumophila で あ る と 判 定 し た 。

った。pH はそれぞれ 8.25、8.06 及び 7.69 であった。表 1５

考察に培養検査の結果を示す。GVPC 培地上に発育したレジオ

レジオネラ肺炎を発症した患者の喀痰と、患者が利用したネラ属菌数は、3,900 － 13,800 CFU/100 mL であり、厚生労浴場施設の浴槽水等について調査した結果、喀痰及び浴場施働省健康局長通知2)で定められている菌数（10 CFU/100 mL

設検体から SG 1 や 6 など複数の血清群の L. pneumophila未満）を超えていた。各種性状検査の結果、分離菌株はいずが分離され、PFGE 及び SBT による分子疫学的解析により、れも L. pneumophila であった。血清群（SG）は、1、3、5、

それらは同一菌株あるいは相互に関係する菌株である可能

6 及び型別不能であったが、このうち、SG 1 及び 6 の L.

性があることが確認された。
1人の患者から複数の血清群の L. pneumophila が分離さ

pneumophila は全検体から分離された。

れた例は少なく、2011年度にレジオネラレファレンスセンタ
４・２

ーで収集された 38 名分の臨床分離株の中で、複数の血清群

患者喀痰のレジオネラ属菌検査結果

喀痰溶解処理液を、酸処理の有無、遠心の有無、使用培地が分離されたのは 2 名であった（本事例を含む）6）。他の 1の違いにより 8 群に分けて検査した結果、喀痰溶解処理液

名は浴場施設以外で溺水した患者で、血清群は SG 1、6、9 及をそのまま GVPC 培地に接種した群（A-1）と喀痰溶解処

び型別不能であった。また、複数血清群ではないが、溺水歴

理液を酸処理したものを GVPC 培地に接種した群（C-1）のある他の患者 1 名からは、異なる ST の SG 1 が分離さでレジオネラ属菌の発育を認め、L. pneumophila SG 1 及び 6れた。このように、溺水事例ではエアロゾルによる感染事例が分離された。

よりも複数の血清群あるいは同じ血清群でも複数の ST のL. pneumophila に感染する可能性があると考えられる。

４・３

今回の調査では、SG 6 の 1 株が PFGE では他の株と異パルスフィールドゲル電気泳動による分子疫学的解析結果

なる泳動パターンを示したが、SBT による解析では他の株

患者喀痰 1 検体と浴場施設検体 3 検体から分離されたと同一の ST 537 を示した。Amemura-Maekawa ら7) は、疫

L. pneumophila SG 1（各検体 3 株の計 12 株）及び SG 6（各学的に無関係の分離株について PFGE と SBT を実施した

検体 3 株の計 12 株）について、PFGE を実施した（図 2）。

結果、PFGE で異なるパターンを示した株が SBT では同じ

その結果、SG 1 については、全検体同一の泳動パターンを

ST を示したことから、SBT は PFGE に比べ discriminatory

示し、SG 6 については、検体番号 2 の 1 株（図2、Lane 25）

power が低いと報告しており、本事例における PFGE とを除き、全て同一の泳動パターンを示した。

SBT のパターンの不一致はこれを支持する結果となった。

４・４

Sequence-based typing による分子疫学的解析結果

SG 6 は全て ST 537 であった。国内の臨床分離株によく見患者喀痰 1 検体と浴場施設検体 3 検体から分離されたられる ST は、ST 138、ST 23、ST 1 などである8）。ST 1212

L. pneumophila SG 1（各検体 1 株の計 4 株）及び SG 6（各は著者らが調べた範囲ではこれまで国内外の報告例はなく、また、本事例では SBT の結果、SG 1 は全て ST 1212、

検体 1 株、ただし、検体番号 2 は PFGE パターンが異なST 537 も極めて少ないことから、本事例は稀なケースであった株も加えたため 2 株の計 5 株）について、SBT を実ることがわかった。浴場施設検体から、稀な ST 1212 と ST施した（表 2）。その結果、得られた sequence type（以下、537 が同時に検出された理由は定かではないが、ST などのST）は、SG 1 は全て ST 1212、SG 6 は全て ST 537 であっ遺伝子型は、生息環境を反映すると考えられることから、当た。

該浴場施設固有の L. pneumophila が生息していたことが示唆された。また、患者喀痰から ST 1212 と ST 537 が同時に検出された理由としては、患者が溺水により、これらの－78－

ST の L. pneumophila を含む浴槽水を誤嚥したためと考えける水質基準等に関する指針, 別添 2られた。

る 衛生等管理要領.

浴場施設の利用が原因と思われるレジオネラ症患者が発公衆浴場におけ3) 平成13年9月11日付 健衛発第95号 循環式浴槽におけるレジオネラ症防止対策マニュアルについて.

生しても、その患者の検体採取が困難なことから、浴場施設と患者の直接的な関連性を示したデータは少ない。そのため、

4）森本

本事例のような浴場施設の環境調査と、患者及び浴場施設検5）病原体検出マニュアル4類感染症, レジオネラ症（平成23年10月7日改訂）.

体由来の分離株に関する調査のデータは、患者発生防止のための浴場施設の衛生管理の重要性を示す上でも有用な知見

洋：環境感染誌, 25 (1), 8-14, 2010.

6）平成24年度衛生微生物技術協議会レファレンスセンタ
ー関連会議資料.

であると考えられる。

7） J. Amemura-Maekawa et al. : Microbiol. Immunol., 49 (12),1027-1033, 2005.

文献1)8）平成23年度生活衛生関係技術担当者研修会資料.

病原微生物検出情報：29, 332-333, 2008.

2) 平成15年2月14日付 健発第0214004号 公衆浴場における衛生管理要領等の改正について. 別添 1 公衆浴場におLane 1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30

図2 患者及び浴場施設検体から分離された血清群 1 及び 6 の Legionella pneumophilaのパルスフィールドゲル電気泳動像
Lane 1, 8, 16, 23及び30：Salmonella Braenderup
Lane 2－4：患者由来株（SG1）
Lane 5－7：浴場施設検体1由来株（SG1）
Lane 9－11：浴場施設検体2由来株（SG1）
Lane 12－14：浴場施設検体3由来株（SG1）
Lane 15：無関係事例株（SG1）
Lane 17－19：患者由来株（SG6）
Lane 20－22：浴場施設検体1由来株（SG6）
Lane24－26：浴場施設検体2由来株（SG6）
Lane27－29：浴場施設検体3由来株（SG6）表2

患者及び浴場施設から分離された Legionella pneumophila の sequence-based typing

検体（図2 Lane番号）
（2）
患者由来株
浴場施設検体1由来株 （5）
浴場施設検体2由来株 （9）
浴場施設検体3由来株 （12）
（17）
患者由来株
浴場施設検体1由来株 （20）
浴場施設検体2由来株 （24）
浴場施設検体2由来株 （25）
浴場施設検体3由来株 （27）

血清群
1
1
1
1
6
6
6
6
6

－79－

遺伝子型
2,10,17,14,21,14,
2,10,17,14,21,14,
2,10,17,14,21,14,
2,10,17,14,21,14,
3,13,1,28,12,9,3
3,13,1,28,12,9,3
3,13,1,28,12,9,3
3,13,1,28,12,9,3
3,13,1,28,12,9,3

ST No.
1212
1212
1212
1212
537
537
537
537
537

Multiple serogroups of Legionella pneumophila isolated from a patient and a public bath
Sachiko ICHIHARA, Yoshiki ETOH, Mitsuhiro HAMASAKI, Koichi MURAKAMI, Shigeyuki TAKENAKA,
Kazumi HORIKAWA, Akiyo ARAMAKI*1, and Junko AMEMURA-MAEKAWA*2
Fukuoka Institute of Health and Environmetnal Sciences, Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan*1 Department of Public Health and Medical Affairs, Division of Public Health, Higashikouen 7-7,
Hakata-ku, Fukuoka 812-8577, Japan*2 Department of Bacteriology, National Institute of Infectious Diseases, Toyama 1-23-1, Shinjyuku-ku, Tokyo 162-8640, JapanThe sputum of a patient that nearly drowned in a public bath and was subsequently diagnosed with Legionellosis, and three spa water
samples from the public bath were analyzed. Legionella pneumophila serogroup (SG) 1 and 6 were isolated from the patient and L.
pneumophila SG 1, 3, 5, 6 and untypable strains were isolated from the spa samples. The concentrations of Legionella spp. ranged
from 3,900 to 13,800 CFU/100 mL in the spa samples. Molecular epidemiological analyses of the isolates conducted using pulsed-field
gel electrophoresis (PFGE) and sequence-based typing (SBT) revealed that the types of isolates from the patient and the bath wereindistinguishable at the DNA level, indicating that the patient may have been infected with the pathogen at the bath facility. This is arare case in which multiple serogroups of L. pneumophila were isolated from both a public bath and a patient.
[Key words; public bath, Legionella pneumophila, serogroup 1, serogroup 6, pulsed-field gel electrophoresis (PFGE),
sequence-based typing (SBT)]－80－

福岡県保健環境研究所年報第38号, 81－83, 2011

資料
平成 23 年度の細菌性・ウイルス性食中毒（疑いを含む）事例について
竹中重幸・濱﨑光宏・市原祥子・江藤良樹・村上光一・堀川和美・
石橋哲也・前田詠里子・吉富秀亮・世良暢之
福岡県において平成 23 年度に発生した細菌性・ウイルス性食中毒事例（疑いを含む）は47 事例であり、当所病理細菌課とウイルス課にて検査した検体は、延べ 772 検体であった。平成 23 年度に検出された食中毒細菌は、カンピロバクター・ジェジュニ、セレウス菌、黄色ブドウ球菌、腸管出血性大腸菌O157:H7およびウェルシュ菌、寄生虫は住肉胞子虫のサルコシスティス、ウイルスはノロウイルスであった。病因微生物が検出された、若しくは判明した事例は 47事例中 22 事例（47%）であった。病因物質別に見ると、ノロウイルスによるものが 14 事例（全事例の30%）、カンピロバクタ
ー・ジェジュニによるものが 3 事例（全事例の 6%）、セレウス菌、黄色ブドウ球菌、腸管出血性大腸菌O157:H7、ウェルシュ菌およびサルコシスティスによるものがそれぞれ 1 事例（合計で全事例の11%）であった。ノロウイルスによる食中毒では、14事例中 genogroup IIの事例が 12（86%）、genogroup
I の事例が 1（7%）、genogroup IとIIの両方が検出された事例が1（7%）であった。一方、不明事例26件のうち嘔吐症状があり喫食から発症まで6時間以内の事例が7件あった。これらの事例では食材や有症者吐物よりクドア属粘液胞子虫のDNAが検出された。しかし、Kudoa septempunctataの同定までは至らず、種特異的な遺伝子検出法、ならびに有症者便からの種特異的遺伝子検出法の確立が必要であろう。
［キーワード：食中毒細菌、ノロウイルス、住肉胞子虫、粘液胞子虫］
１

まず搬入された検体から食中毒細菌を検出するため、はじめに全国の食中毒発生事件数1)は、集団食中毒事例が減少

SS寒天培地、TCBS 寒天培地、食塩卵寒天培地、スキし、散発事例が増加傾向にある。福岡県における過去 3

ロー改良寒天培地、SMID 寒天培地などで直接分離培養

年間の年間食中毒（疑い）事件数は、平成 21 年が 35 件、するとともに、アルカリペプトン水、7.0% 塩化ナトリ

平成 22 年度が 31 件、平成23年が47件と推移している。

ウム加トリプチケースソイブイヨン、カンピロバクター

全国のみならず地域における食中毒予防を考えるとき、選択増菌培地（プレストン組成）、ラパポート・バシリ

福岡県で発生した食中毒事例についてその病因物質をアディス培地などを用いて増菌培養し、直接培養と同様明らかにすることは重要である。今回、平成23年度に福な培地で分離培養した。寒天平板培地に疑わしい集落が岡県内で発生したか、または県民が他の都道府県で罹患発育した場合は、釣菌して、TSI、SIM 寒天培地などをした食中毒事例について、主として病因物質の観点から用いた生化学性状試験、血清型別、毒素型別、PCR を解析した。

用いた病原遺伝子の検出などの試験検査を実施して、食中毒細菌の同定を行なった。

２

細菌性・ウイルス性食中毒発生時の検査方法

一方、ウイルス性食中毒も考えられる場合は、ウイ

平成 23 年度は、47 事例、772 検体（患者便、従事

ルス検査も実施した。ウイルス検査は糞便（数グラム程

者便、食品残品、拭き取り、菌株など）について、食中度）をリン酸緩衝液（pH 7.5）で 約10% 乳剤とし、10000

毒細菌検査及びウイルス検査を実施した（細菌・原虫検rpmで 20 分間遠心した。この上清から RNA を抽出し、査のみ実施したもの 541 検体、ウイルス検査のみ実施

逆転写酵素を用いて相補的な DNA を合成した。さらしたもの 26 検体、いずれも実施したもの 189 株）。

に、ノロウイルスの遺伝子に特異的な プライマーを用患者の症状などから細菌性食中毒が疑われる場合は、いてPCR で増幅し、増幅産物を電気泳動で確認した。

増幅産物が確認された検体については、さらにシークエ
福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

ンスを行なってその増幅産物の塩基配列を決定し、ノロ－81－

ウイルスの最終確認及び遺伝子型の決定を行なった。
３

結果および考察平成 23 年度の食中毒事例をみると、4 月から 5 月、

ならびに、12 月から 3 月はノロウイルスを原因物質とした食中毒事例が多く発生している（表）。病原微生物が検出された、若しくは判明した事例は 47 事例中 22
事例（47%）であった。今年度は、原因不明事例が 25
事例（53%）と多かった。
病因物質別では、ノロウイルスによるものが 14 事例（全事例の 30%）、カンピロバクター・ジェジュニによるものが 3 事例（全事例の 6%）、セレウス菌、黄色ブ
ドウ球菌、腸管出血性大腸菌 O157:H72)、ウェルシュ菌
およびサルコシスティス 3) によるものがそれぞれ 1
事例（合計で全事例の 11%）であった。ノロウイルス
による食中毒では、14 事例中 genogroup II の事例が 12（86%）、genogroup I の事例が 1（7%）、genogroup ⅠとⅡの両方が検出された事例が 1（7%）であった。遺伝子型は、昨年度と同様であった。
平成 23 年度は、原因不明事例（25 件）が多く、嘔吐症状があり喫食から下痢発症まで 6 時間以内の事例が 7件発生していた。これらの事例の中には、クドア属粘液胞子虫が有症者吐物や食材から検出された事例が含まれている。平成 23 年 6 月 17 日食安発 0617 第 3 号厚生労働省医薬食品局食品安全部長通知による「生食用生鮮食品による病因物質不明有症事例への対応について」によると、ヒラメの刺身喫食による有症事例では、クドア属粘液胞子虫の Kudoa septempunctata が原因物質である可能性がある。今後、これらの食中毒事件に対応する
ためにも、有症者便からの検出法と種特異的な検査法の確立が強く望まれる。
文献
1)

厚生労働：
（http://www.mhlw.go.jp/topics/syokuchu/index.html）

2) 竹中重幸ら：IASR, 33(5), 124 – 125, 2012.
3) 竹中重幸ら：IASR, 33 (2), 44 – 45, 2012.

－82－

－83－

福岡県保健環境研究所年報第 39 号, 84－86, 2012

資料
平成 23 年度食品の食中毒菌汚染実態調査
村上光一・前田詠里子・市原祥子・大石 明・江藤良樹・濱﨑光宏・竹中重幸・堀川和美
食中毒発生の未然防止対策を図り、流通食品の細菌汚染実態を把握することを目的として、福岡県内で市販されている食品を対象に食中毒菌汚染実態調査を行った。野菜、ミンチ肉、牛レバー、牛肉（ステー
キ用）、生食用食肉及び漬物等の合計 115 検体について、大腸菌、サルモネラ、腸管出血性大腸菌（O157、O26 及び O111）の検査を行った。加えて、鶏肉を含むミンチ肉と生食用鶏肉及び牛レバー（3 種計 20
検体）については、カンピロバクターの検査も実施した。その結果、大腸菌が 50 検体から、サルモネ
ラが 4 検体から、カンピロバクターが 1 検体から検出された。牛肉（ステーキ用）からは、腸管出血性大腸菌 O168 が検出され、サイコロステーキからは腸管出血性大腸菌関連のベロ毒素遺伝子のみが検出された（腸管出血性大腸菌そのものは検出されなかった）。腸管出血性大腸菌 O157/O26/O111 はいずれの検体からも検出されなかった。
［キーワード: 食品検査、食中毒細菌、汚染実態調査、鶏肉、牛レバー］
１

カンピロバクター検査は牛レバー及び鶏肉（ミンチ、タはじめに食中毒発生の未然防止対策を図り、流通食品の細菌汚染実態を把握することを目的として、福岡県内で流通しタキ）の計 20 検体を対象に行った。
２・３ 検査方法ている市販食品を対象に食中毒菌検査を行なった。本調

大腸菌検査法は次のとおりである。検体 25g に buffered

査は、日常摂取する食品の食中毒菌汚染状況を明らかに

peptone water (BPW) を 225ml 加え、ストマッキングした

し、食品取扱業者への食品等の衛生的な取り扱いに関す

後、35±1℃で 22±2 時間前培養した。この培養液 1 mlる指導や、営業施設への効率的監視による食中毒菌汚染をダーラム管入り Escherichia coli broth に接種し、44.5±

防止対策の一環として、毎年行っている。

0.2℃で 24±2 時間培養した。その後の操作は、食品衛生

平成 23 年 6 月 20 日付食安発第 0620 第 2 号厚生検査指針微生物編 1）及び国立医薬品食品衛生研究所から

労働省医薬食品局食品安全部長通知による、平成 23 年度の助言に従い実施した。本調査における大腸菌の同定は、食品の食中毒菌汚染実態調査実施要領に基づき、大腸菌、培地で大腸菌群と視認される集落を釣菌し、次いでサルモネラ、腸管出血性大腸菌 O157/O26/O111、カンピ

IMViC 試験（インドール産生能試験、メチルレッド反応

ロバクターを対象とした調査を行った。なお、秋田県、

試験、Voges-Proskauer （VP）反応、クエン酸塩利用性）

山形県、埼玉県、さいたま市、千葉県、東京都、神奈川のパターン中 「+ + - -」の菌株を大腸菌と同定する規定

県、横浜市、川崎市、福井県、静岡県、静岡市、神戸市、となっている。しかし、IMViC 試験では、釣菌する集落

岡山県、山口県、愛媛県、富山県、北九州市、福岡市、

1 つに対して、インドール産生能試験、メチルレッド反

宮崎県及び沖縄県の各自治体でも同様の検査を行ってい

応試験、VP 反応試験、クエン酸塩利用性試験に対応する。

る 4 種の培地（4 本の試験管）が必要である。そのため、
仮に 10 検体に対して、1 検体に 10 集落釣菌すると２400 本の培地（試験管）を用意しなければならなず、大

方法

２・１

検体

きな労力を要する。

平成 23 年 9 月から平成 23 年 12 月にかけて、福岡

そこで、我々は、従来、試験管内で行ってきた IMViC

県内 9 保健福祉（環境）事務所で買い上げた食品等を対システムを 96 穴マイクロプレートと同形の（2:3 長方象とした。詳細は表 1 に示す期間であり、表 2 に示す形マトリックの）96 本小試験管システムを用いて実施し食品を対象とした。

た。用いたマイクロプレートは、旭硝子（株）社製バイ

２・２ 検査項目

オチューブシステム シリーズ F-T101、12 連のディープ

大腸菌、サルモネラ及び腸管出血性大腸菌

ウエルプレート・チューブであり、これにインドール産

O157/O26/O111 検査は、すべての食品を対象に行った。

生能試験、メチルレッド反応試験、VP 反応試験、クエ

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

－84－

表1
搬入日

総計

嘉穂・鞍手
2011/9/27
11
2011/10/24
2011/11/7
2011/12/5
11

各保健福祉（環境）事務所の検体搬入月日

京築

糸島

12
12

13
13

搬入保健福祉（環境）事務所
宗像・遠賀
筑紫
田川
10
4
1
6
10
11
11
17
14

南筑

粕屋

13

6
8

13

14

北筑後
10

10

総計
35
26
30
24
115

ン酸塩利用性試験に対応する 4 種の培地を、それぞれ長

その後、その培養液 1 白金耳量を Butzler 培地及びｍ

軸方向に 100 μ リットルずつ分注した。これに検体を短CCDA 培地に画線塗抹し、42±1℃で 48 時間、微好気培

軸方向に 4 穴ずつ接種した。このプレート 1 枚にて 24養した。培養後、各分離平板培地の発育した定型的コロの集落を釣菌することが可能であった。接種後プレート

ニーを 3 - 4 個ずつ釣菌し、生化学性状を確認し、同定しに付属の蓋を被せ、蓋と本体の間隙をビニールテープにた。

て密着させ培養した。これを 24 時間後には インドール
産生能試験及びメチルレッド反応試験を、48 時間後には

３

結果及び考察VP 反応試験を、72 時間後にはクエン酸塩利用性を判定

検査結果を表 2 に示す。大腸菌は 115 検体中 50 検

した。インドール産生能試験とメチルレッド反応にはク体（43%）から、サルモネラは、鶏ミンチ肉（3 検体）

ロロホルム、コバックの試薬及びメチルレッド試薬をそ

および水耕栽培みつば（1 検体）の計 4 検体から検出さ

れぞれ、12 チャンネルマイクロピペットを用いて 25 μ

れた。すなわち鶏ミンチ肉から Salmonella Infantis （2 検リットル分注し判定した。同様に、VP 反応には、VP 試体）及び S. Manhattan （1 検体）が、水耕みつばから

薬 1 を 100 μl、VP 試薬 2 を 30 μl 分注し、ピペッテ

S. Newport が検出された。
カンピロバクター・ジュジュニは牛レバー 1 検体かングにて撹拌し反応後、判定した（図１）。
腸管出血性大腸菌 O157/O26/O111 の検査は、平成 18ら検出された。腸管出血性大腸菌 O157O26/O111 はいず

年 11 月 2 日付食安監発第 1102004 号 「腸管出血性大腸れの検体からも検出されなかった。しかし、牛肉（ステ菌 O157 及び O26 の検査法について」及び平成 23 年 6ーキ用） 1 検体よりベロ毒素 VT1 産生性大腸菌 O168

月 3 日付食安監発第 0603 第 2 号「腸管出血性大腸菌

が、さらにサイコロステーキ 1 検体より ベロ毒素遺伝

O111 の検査法について」に従い、実施した。

子検出のみ（菌は不検出）が検出された。

サルモネラの検査は、「食品からの微生物標準試験法

大腸菌は、糞便あるいは腸管系病原細菌の汚染指標と検討委員会」が定めたサルモネラ標準試験法 2)に従い、して、最も一般的に使用されている。今回の検査では、実施した。すなわち、検体 25 g に BPW を 225 ml 加えス

大腸菌は、牛レバーが 13 検体中 12 件（92%）、ミン

トマッキングし、35±1℃で 22±2 時間 前増菌培養した。

チ肉（牛ミンチ、豚ミンチ、鶏ミンチ及び牛豚合ミンチ）

その後、その培養液、0.1 及び 1 ml を Rappaport - Vassiliadis

が、21 検体中 18 件（86%）、鶏タタキが 3 検体中 3 検

培地及びテトラチオン酸塩培地 10ml に接種し、42±0.5

体 、牛肉（ステーキ用）が 4 検体中 3 件、サイコロス℃で 22±2 時間培養した。それぞれの培地をよく混和後、テーキが 3 検体中 2 件、もやしが 11 検体中 5 検体、

1 白金耳量を DHL 寒天培地及び Chromoagar Salmonella陽性であった。

培地に画線塗抹し、35±1℃で 22±2 時間培養した。培養後、各分離平板培地の発育した定型的コロニーを 3 - 4 個ずつ釣菌して、TSI 寒天培地、SIM 寒天培地及びリジン

文献1) 厚 生 労 働 省 監 修 ： 食 品 衛 生 検 査 指 針 ・ 微 生 物 編 ,脱炭酸試験用培地等に接種し、35±1℃で 22±2 時間培養した。その後、生化学性状を確認し、血清型別試験や必116-235, 東京, 日本公衆衛生協会, 2004.
2) 食 品 か ら の 微 生 物 標 準 試 験 法 検 討 委 員 会 ,http://www.nihs.go.jp/fhm/kensa/sal/salumonellazokukins

要に応じて他の細菌学的検査を行い同定した。
カンピロバクターの検査は、「食品からの微生物標準試験法検討委員会」が検討中のカンピロバクター・ジェ
ジュニ/コリ標準試験法案を一部修正した方法に従い、実施した。すなわち、検体 25 g にカンピロバクター選択増菌培地（プレストン組成）を 100 ml 加えストマッキン
グし、42±1℃で 48 時間、微好気条件下で増菌培養した。

－85－

hikenhou.pdf, 2012.

表2

食品の種類と検出された病原菌検出された病原菌
検体

野菜類及びその加工品

漬物
獣鳥類の肉及び内臓

計

図1

検体数

大腸菌

カイワレ大根
カット野菜
きゅうり
白菜
トマト
ナス
レタス
ほうれんそうみつば
もやし
ブロッコリースプラウト
大根
漬け物
牛ミンチ
牛レバー

5
5
8
2
7
1
7
1
6
11
1
2
5
8
13

2
8
12

牛肉（ステーキ用）

4

3

サイコロステーキ

3

2

牛豚合ミンチ
豚ミンチ
鶏タタキ
鶏ミンチ
馬刺し

1
8
3
4
10
115

1
5
3
4
1
50

サルモネラ

カンピロバクター・
ジェジュニ

腸管出血性大
その他の腸
腸菌
管出血性大
O157/O26/
腸菌
O111

備考

1

1
1
1
5

1

1
1

1 検体よりベロ毒素VT1産生性
大腸菌 O168 検出
1 検体より ベロ毒素遺伝子検出（菌 不検出）

3
4

1

0

1

ディープウエルプレート・チューブを用いた大腸菌の IMViC 試験（インドール産生能試験）

の様子

－86－

福岡県保健環境研究所年報第39号, 87－90, 2012

資料
平成23年度感染症細菌検査概要
村上光一・市原祥子・前田詠里子・大石 明・江藤良樹・濱﨑光宏・竹中重幸・堀川和美
平成23年度に実施した感染症細菌検査項目は、赤痢菌の同定検査、ソンネ赤痢菌のコリシン型別検査、劇症型溶血性レンサ球菌の検査、ライム病の検査、レジオネラの検査、及び、腸管出血性大腸菌検査であった。これら検査結果について、その概要を報告する。
［キーワード：赤痢菌、コリシン型別、パルスフィールドゲル電気泳動、DNA 解析、腸管出血性大腸菌］
１

細菌検査（腸管出血性大腸菌を除く）

り家族内で 3 名がソンネ赤痢菌（コリシン型別：型別不細菌性赤痢 1 事例、ライム病 1 事例、劇症型溶連菌感染症 7 事例、及びレジオネラ感染症 2 事例の計 11 事例

能、β-グルクロニダーゼ活性：陰性株）に罹患したものと考えられた。

について検査した（表 1）。
そのうち劇症型溶血性レンサ球菌については、A 群溶

３

腸管出血性大腸菌検査

血性レンサ球菌、あるいは G 群溶血性レンサ球菌である

当所に搬入された腸管出血性大腸菌（以下、EHEC）はことを確定し、一部型別を実施した後、衛生微生物技術協

合計 115 株で、内訳は O157 が 79 株、O26 が 14 株、O103

議会溶血性レンサ球菌九州地区リファレンスセンターでが 6 株、O91 が 5 株、O55 が 1 株、O128 が 1 株、O145ある大分県環境衛生研究センターに検体送付し、さらに国が 1 株、O146 が 1 株、O152 が 1 株、O169 が 1 株、市立感染症研究所へ菌株の検査依頼を行った。その結果、7

販免疫血清（病原大腸菌免疫血清「生研」、デンカ生研）

事例中 4 事例が A 群溶血性レンサ球菌 T1、M1、eem1.0

で型別不能（以下、OUT）であった株が 5 株であった（表によるものであった。ライム病検査では、血清 2 検体、髄2）。これらの菌株は、生化学性状、血清型別及び VT 型

液 1 検体を国立感染症研究所に送付し、抗体検査及び別検査を行った後、国立感染症研究所に送付した。79 株

DNA 検査を依頼した。その結果、抗体価の上昇も認めらの O157 のうち、H 血清型 7 が 69 株で、このうち 2 株がれず、遺伝子検査も陰性であった。赤痢菌事例については、VT1 単独産生株、6 株が VT2 単独産生株、61 株が VT 1 及

以下別項に詳述する。

び 2 産生株であった。10 株の O157 は非運動性（以下、H－)で、1 株が VT1 単独産生株、1 株が VT2 単独産生株、8２株が VT1 及び 2 産生株であった。14 株の O26 のうち、10

赤痢菌検査

平成 23 年 8 月、京築保健福祉環境事務所管内にて赤株が H11（全て VT1 単独産生株）で、4 株が H－（全て

痢事例が発生した。患者は 1 名であり、さらに患者家族 2VT1 単独産生株）であった。6 株の O103 のうち、5 株が名の計 3 名、及び患者宅の給水管末（蛇口）由来の飲料

H2（全て VT1 単独産生株）で、1 株は H 血清型別不能（以水1 の 計 4 検査対象から、計 12 株の赤痢菌あるいは赤下、HUT）（VT1 単独産生株）である。5 株の O91 のうち、痢菌を疑う菌が既に分離されていた。そこで、これらの菌4 株が HUT（全て VT1 単独産生株）で、1 株が H51（VT1が真に赤痢菌であることを確認するための試験を実施し、及び 2 産生株）であった。その他の血清型として、O55:H12

いずれもソンネ赤痢菌（コリシン型別：型別不能、β-グル（VT1 単独産生株）が 1 株、O128abc:H2（VT1 及び 2 産

クロニダーゼ活性：陰性株）であると同定した。これらの生株）が 1 株、O145:H－（VT2 単独産生株）が 1 株、O146:

菌株について、分子疫学的にパルスフィールドゲル電気泳

H－（VT2 単独産生株）が 1 株、O152:H28（VT1 及び 2動法を用いて検討した結果、いずれも同じ遺伝子型を示し産生株）が 1 株、O169:HUT（VT1 単独産生株）が 1 株でた（図 1）。このことから、これらの株は、すべて同一のあった。市販免疫血清で O 血清群型別不能（以下、OUT）

起源を有する、あるいは、相互に関係すると考えられた。

として搬入された 5 株は、国立感染症研究所による血清型

以上のことから、本事例では、なんらかの単一暴露によ

別試験の結果、2 株が O117:HUT（いずれも VT1 単独産生株）、1 株が O130:H11（VT1 及び 2 産生株）、1 株が O183:H18

福岡県保健環境研究所（〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）（VT1 単独産生株）、1 株が OUT:H－（VT1 及び 2 産生

－87－株）であった。平成 23 年度の保健福祉（環境）事務所別

扱い従事者の定期検便で検出されたものが 10 株あり、内の搬入菌株数は、粕屋が 36 株、筑紫が 17 株、嘉穂・鞍手

訳は、O103 が 3 株、O91 が 2 株、O55 が 1 株、O128abc

が 16 株、北筑後が 13 株、南筑後が 9 株、京築が 8 株、宗が 1 株、O157 が 1 株、O169 が 1 株、OUT（O130）が 1

像・遠賀が 8 株、田川が 4 株、糸島が 2 株、久留米市が 2株であった。

株であった（表 3）。平成 23 年度は、12 月に O157 を原因とする老人介護福祉施設集団食中毒事例が発生した 2）。

文献

発症者数は、患者 12 名及び接触者 18 名の合計 30 名であ

1) 厚生省監修, 財団法人日本公衆衛生協会：微生物検った。分離菌株 30 株について国立感染症研究所で実施さ査必携 細菌・真菌検査第 3 版, 1987.

れたパルスフィールドゲル電気泳動の結果、h2 が 20 株、2)

竹中重幸ら：老人福祉施設における腸管出血性大腸菌

g703 が 4 株、g701、g702、g703、g704、g705、g706 及び

O157 集団食中毒事例について-福岡県, 病原微生物検

h25 が各 1 株であった。また、平成 23 年度は、食品取り

出情報, 33, 124-125, 2012.

表1

平成23年度に搬入された感染症細菌検査（腸管出血性大腸菌を除く）一覧

No.

搬入月日

保健福祉（環境）事務所

1

H23.4.22

嘉穂・鞍手

劇症型溶血性レンサ球菌型別

血液分離株/咽頭分離株

１名分

2

検査項目

検体数

検査結果
A群溶血性レンサ球菌 T1、M1、eem1.0 (100%) と同定

2

H23.5.23

嘉穂・鞍手

劇症型溶血性レンサ球菌型別

血液分離株

１名分

1

3
4
5

H23.6.20
H23.6.24
H23.7.1

劇症型溶血性レンサ球菌型別
劇症型溶血性レンサ球菌型別
劇症型溶血性レンサ球菌型別

動脈血/静脈血/胸水由来株
血液分離株
血液分離株

A群溶血性レンサ球菌 T28、M28、eem28.10 (100%) と同定
A群溶血性レンサ球菌 T1、M1、eem1.0 (100%) と同定
G群溶血性レンサ球菌 stG485.0 (100%) と同定
A群溶血性レンサ球菌 T1、M1、eem1.0 (100%) と同定

H23.9.2

赤痢菌の同定

菌株９株

１名分
１名分
１名分
家庭内給水栓採取水（１カ所）

3
1
1

6-1

京築
嘉穂・鞍手
筑紫
田川（検査
課）

9

ソンネ赤痢菌（コリシン型別：型別不能株）と同定

5

赤痢菌検出せず

1

ソンネ赤痢菌（コリシン型別：型別不能株）と同定

H23.9.3

6-3

H23.9.7

6-4

H23.9.9

7

H23.9.27

8

H23.10.5

赤痢菌の検出

井戸水・赤痢菌、一般細菌数、大腸菌

京築

ソンネ赤痢菌同定・コリシン型別

ヒト由来株（患者3名のうち１名）

京築

ソンネ赤痢菌同定・コリシン型別

ヒト由来株（患者3名のうち2名）

２名分

2

ソンネ赤痢菌（コリシン型別：型別不能株）と同定

嘉穂・鞍手

劇症型溶血性レンサ球菌型別

血液分離株

１名分

1

G群溶血性レンサ球菌 stG485.0 (100%) と同定

粕屋

ライム病検査血清２（急せい期・回復期）・髄液１

１名分

3

京築

抗体価の上昇を認めず、また抗原遺伝子も検出されず、ライム病陰性図1

無関連参考株29029

患者B 分離株

患者B 分離株
患者C 分離株
患者C 分離株

患者A 分離株
患者B 分離株

給水管末分離株 W4
給水管末分離株 W5
給水管末分離株 W6
給水管末分離株 W8
給水管末分離株 W9
給水管末分離株 W13

マーカー
給水管末分離株 W3

H24.2.17 筑紫
レジオネラ
菌株1株 レジオネラ属
１名分
1
H24.2.23 筑紫
劇症型溶血性レンサ球菌型別
静脈血/痰由来株
１名分
2
H24.2.24 北筑後
レジオネラ
喀痰
１名分
1
計
33
溶血性レンサ球菌型別に関しては、一部を国立感染症研究所ならびに大分県衛生環境研究センター（九州のリファレンスセンター）に依頼した。
ライム病検査に関しては、国立感染症研究所に依頼した。

マーカー

9
10
11

L. pneumophila SG1 と同定
A群溶血性レンサ球菌 T1、M1、eem1.0 (100%) と同定
L. pneumophila SG1および SG6 検出

無関連参考株29030
無関連参考株29031
無関連参考株9292
マーカー

6-2

飲用井戸内容水等（５カ所）
１名分

平成 23 年 8 月、京築保健福祉環境事務所管内にて分離された赤痢菌の分子疫学解析（パルスフィールドゲル電気泳動）結果。ヒト 3 名、及び給水管末水 1 検体由来株はいずれも同一の遺伝子型を示した。

－88－

これらの赤
痢菌はいず
れも同じ遺
伝子型を示
した。

表2

平成23年度に搬入された腸管出血性大腸菌の解析結果

O血清群

菌株名

保健所名

発症年月日 届出年月日

O157

11E001
11E003
11E00411E005
11E00811E00911E01411E015
11E016
11E017
11E01811E01911E020
11E021
11E022
11E023
11E024
11E025
11E026
11E027
11E028
11E02911E03811E03911E040
11E041
11E042
11E043
11E046
11E047
11E04811E05011E053
11E054
11E056
11E057
11E058
11E065
11E066
11E067
11E068
11E06911E07011E071
11E072
11E073
11E074
11E075
11E076
11E077
11E078
11E07911E08011E081
11E082
11E08311E08411E085
11E086
11E087
11E08811E089
11E090
11E091
11E092
11E093
11E094
11E095
11E096
11E097
11E098
11E099
11E10011E101
11E102
11E103
11E104
11E105
11E111

嘉穂・鞍手
嘉穂・鞍手
嘉穂・鞍手
糸島
筑紫
宗像・遠賀
京築
宗像・遠賀
嘉穂・鞍手
田川
筑紫
北筑後
南筑後
京築
京築
京築
京築
京築
筑紫
嘉穂・鞍手
筑紫
京築
宗像・遠賀
筑紫
筑紫
北筑後
南筑後
筑紫
北筑後
嘉穂・鞍手
久留米市
北筑後
筑紫
粕屋
京築
宗像・遠賀
筑紫
南筑後
筑紫
久留米市
北筑後
宗像・遠賀
宗像・遠賀
粕屋
粕屋
粕屋
田川
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
筑紫
筑紫
筑紫
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
粕屋
田川
粕屋
南筑後

H23.3.25
H23.5.15
H23.5.12（保菌者）
H23.5.21
H23.5.29（保菌者）
H23.6.18
H23.6.22
H23.6.23
H23.6.14（保菌者）
H23.6.28
H23.6.30
H23.6.23
H23.6.28
（保菌者）
（保菌者）
H23.6.29
H23.7.13
（保菌者）
（保菌者）
H23.8.12
H23.8.17
H23.8.18
H23.8.16
H23.8.20
H23.8.22（保菌者）
H23.8.28
H23.8.18
H23.9.1
H23.9.21
H23.9.30
H23.9.1
H23.10.1
H23.10.5
H23.11.6（保菌者）
H23.12.2
H23.12.6
H23.12.13
不明
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
H23.12.20
H23.12.20
H23.12.20
H23.12.21
H23.12.21
H23.12.24
H23.12.21
H23.12.23
H23.12.20
H23.12.20
H23.12.20
H23.12.24
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
H23.12.20
H24.2.5

H23.3.31
H23.5.19
H23.5.16
H23.5.24
H23.5.27
H23.6.6
H23.6.16
H23.6.24
H23.6.28
H23.6.29
H23.6.20
H23.7.8
H23.7.4
H23.7.4
H23.7.4
H23.7.4
H23.7.4
H23.7.4
H23.7.7
H23.7.22
H23.7.27
H23.7.29
H23.8.19
H23.8.22
H23.8.22
H23.8.23
H23.8.30
H23.8.31
H23.9.3
H23.9.2
H23.8.26
H23.9.10
H23.9.27
H23.10.4
H23.9.6
H23.10.12
H23.10.13
H23.11.12
H23.12.14
H23.12.9
H23.12.14
H23.12.22
不明
H23.12.26
H23.12.26
H23.12.26
H23.12.21
H23.12.28
H23.12.28
H23.12.28
H23.12.27
H23.12.27
H23.12.28
H23.12.27
H23.12.24
H23.12.24
H23.12.24
H23.12.25
H23.12.24
H23.12.27
H23.12.27
H23.12.27
H23.12.28
H23.12.29
H23.12.29
H24.1.3
H24.1.2
H23.12.29
H23.12.29
H23.12.29
H23.12.30
H24.1.1
H24.1.1
H24.1.4
H24.1.4
H24.1.4
H23.12.26
H23.12.26
H24.2.13

血清型（O:H)
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : HO157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : HO157 : HO157 : HO157 : H7
O157 : HO157 : HO157 : HO157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : HO157 : HO157 : HO157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H7
O157 : H71)
ベロ毒素型 PFGE 型 PFGEコメント
（感染研）
1+2
g37
1+2
c136
1+2
b210
1+2
g145
1+2
e627
1+2
g153
1+2
g151
1+2
d37
1+2
e181
1+2
f600
1+2
e181
11E016と同じ
2
g147
2
g146
1+2
g152
1+2
g152
11E021と同じ
1+2
g152
11E021と同じ
1+2
g152
11E021と同じ
1+2
g152
11E021と同じ
1
g149
1
d761
1+2
g131
1
g227
2
f104
2
g395
2
g393
1+2
g387
1+2
g258
2
g383
1+2
g258
11E042と同じ
1+2
g386
1+2
g258
11E042と同じ
2
g394
1+2
a259
1+2
d500
1+2
g391
1+2
g442
1+2
g442
1+2
g711
1+2
g710
1+2
g709
1+2
g152
1+2
g708
1+2
g708
11E069と同じ
1+2
h2
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
g152
11E068と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
g702
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
g703
1+2
g705
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
g703
11E081と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
g701
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
g707
1+2
g703
11E081と同じ
1+2
g703
11E081と同じ
1+2
g704
1+2
g706
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
g703
11E081と同じ
1+2
g703
11E081と同じ
1+2
h25
1+2
e181
1+2
h2
11E071と同じ
1+2
h24

－89－

備考

11E020の接触者

11E021の家族
11E022の親戚
11E023の保育歴あり
11E024と同居

職場の定期検便で検出

11E069の家族
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設職員
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設職員
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設職員
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設職員
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設利用者
老人福祉施設集団発生事例（食中毒検体)、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（食中毒検体)、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（食中毒検体)、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（食中毒検体)、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（食中毒検体)、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（食中毒検体)、施設職員
老人福祉施設集団発生事例（食中毒検体)、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（食中毒検体)、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（食中毒検体)、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（食中毒検体)、施設入所者
老人福祉施設集団発生事例（食中毒検体)、施設入所者
11E092の家族
11E092の家族
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設職員
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設職員
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設利用者
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設利用者
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設利用者
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、施設利用者
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、11E098の家族
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、11E101の家族
老人福祉施設集団発生事例（接触者）、11E101の家族
11E074の家族
老人福祉施設集団発生事例、施設入所者

表2（続き）
O血清群

菌株名

保健所名

発症年月日 届出年月日

O26

11E03011E031
11E033
11E034
11E035
11E036
11E037
11E044
11E045
11E05911E060
11E061
11E062
11E063
11E006
11E051
11E055
11E064
11E106
11E10911E013
11E052
11E108
11E11011E11311E011
11E112
11E032
11E007
11E012
11E107
11E114
11E115
11E04911E010
11E002

北筑後
北筑後
北筑後
北筑後
北筑後
北筑後
北筑後
筑紫
筑紫
粕屋
粕屋
嘉穂・鞍手
嘉穂・鞍手
嘉穂・鞍手
筑紫
宗像・遠賀
粕屋
南筑後
嘉穂・鞍手
嘉穂・鞍手
粕屋
嘉穂・鞍手
嘉穂・鞍手
糸島
粕屋
嘉穂・鞍手
南筑後
南筑後
田川
嘉穂・鞍手
宗像・遠賀
南筑後
南筑後
北筑後
嘉穂・鞍手
筑紫

（保菌者）
H23.7.31
H23.8.2
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
H23.8.20（保菌者）
H23.10.11
H23.10.21
H23.10.16
H23.10.16
H23.10.16
H23.5.21
H23.9.10
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
H24.1.26
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
H23.8.3
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）
H24.2.28
H24.3.6
（保菌者）
（保菌者）
（保菌者）

O103

O91

O55
O128
O145
O146
O152
O169
O117 2)
O130 2)
O183 2)
OUT2)

平成23年度に搬入された腸管出血性大腸菌の解析結果
血清型（O:H)

H23.8.11
O26 : HH23.8.8
O26 : HH23.8.18
O26 : H11
H23.8.21
O26 : H11
H23.8.21
O26 : H11
H23.8.21
O26 : H11
H23.8.21
O26 : H11
H23.8.30
O26 : H11
H23.9.2
O26 : H11
H23.10.20
O26 : HH23.10.23
O26 : HH23.10.20
O26 : H11
H23.10.24
O26 : H11
H23.10.24
O26 : H11
H23.5.26
O103 : H2
H23.9.17
O103 : H2
H23.10.5
O103 : HUT
H23.10.27 O103 : H2
H24.1.16
O103 : H2
H24.2.13
O103 : H2
H23.6.11
O91 : H51
H23.9.28
O91 : HUT
H24.2.7
O91 : HUT
H24.1.31
O91 : HUT
H24.2.22
O91 : HUT
H23.6.8
O55 : H12
H24.2.16 128abc : H2
H23.8.9
O145 : HH23.5.30
O146 : HH23.6.8
O152 : H28
H24.2.1
O169 : HUT
H24.3.5
O117 : HUT
H24.3.7
O117 : HUT
H23.9.5
O130 : H11
H23.6.8
O183 : H18
H23.4.26
OUT : H-1)
ベロ毒素型 PFGE 型 PFGEコメント
（感染研）
1
g118
1
g118
11E030と同じ
1
g121
1
g119
1
g119
11E034と同じ
1
g119
11E034と同じ
1
g119
11E034と同じ
1
g122
1
g122
11E045と同じ
1
1
1
g138
1
g138
11E061と同じ
1
g138
11E061と同じ
1
1
1
1
1
11E064と同じ
1
11E064と同じ
1+2
1
1
1
1
1
1+2
2
2
1+2
1
1
1
11E114と同じ
1+2
1
1+2

備考
11E030の家族
11E033の家族
11E033の家族
11E033の家族
11E033の家族
11E044の家族
11E059の家族
11E061の家族
11E06１の家族

職場の定期検便で検出
職場の定期検便で検出
職場の定期検便で検出
職場の定期検便で検出
職場の定期検便で検出

職場の定期検便で検出
職場の定期検便で検出（届出はVT1）

職場の定期検便で検出

職場の定期検便で検出

1) PFGE：Pulsed field gel electrophoresis（パルスフィールドゲル電気泳動法）
2) 市販免疫血清で型別不能

表3

事務所別腸管出血性大腸菌搬入株数

保健福祉（環境）事務所名
粕屋
筑紫
嘉穂・鞍手
北筑後
南筑後
京築
宗像・遠賀
田川
糸島
久留米市
計

搬入株数
36
17
16
13
9
8
8
4
2
2
115

－90－

福岡県保健環境研究所年報第39号, 91－92, 2012

資料
平成23年度性器クラミジア抗体検査結果の概要
濱﨑光宏・村上光一・竹中重幸・市原祥子・江藤良樹・堀川和美
平成 23 年度に当所に検査依頼された性器クラミジア抗体検査検体の総数は 666 件（男性 351
名、女性 312 名、性別不明 3 名）であった。そのうち、クラミジア抗体陽性者（判定保留も含む）
は、152 名（男性 64 名、女性 87 名、性別不明 1 名）で、陽性率は 22.8% であった。
［キーワード：性器クラミジア、IgA、IgG、ELISA］
イクロプレート（ナルジェヌンク社製）、プレートシール

１ はじめに性器クラミジア感染症は日本で最も多い性感染症（STI）（住友ベークライト社製）、エッペンドルフピペット及びである。「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療にチップ、ミリQ水（Milli Q SP-UF、Millipore 社製を用いて、関する法律」では、5 類感染症として性感染症定点からの電気抵抗報告が義務づけられている。性器クラミジア感染症の患者

クロプレート洗浄装置（オートミニウォッシャー AMW-8 、数が多い原因のひとつとして無症候性の感染者が存在してBioTec 社製）、マイクロプレートリーダー（MTP-300、コ

おり、本人が感染していることに気づかないまま性交渉でロナ電気㈱製）、インキュベーター（PCI-300、井内盛栄堂

相手に感染させるという無症候性感染の連鎖が感染を拡大

製）、プレートミキサー（Monoshake、Labortech nik AG

1)

18.3 MΩ・cm以上の水を用いた。）、マイ社製）及びミキサー（Vortex-Genez, Scientific Industries社製）していると考えられている 。また、妊婦検診において正常
妊婦の 3～5%にクラミジア保有者が見出されることから、

を用いた。
2)

自覚症状のない感染者はかなりあるものと推測されている 。 ２・４

検査方法

福岡県では性感染症予防対策の一環として、平成 16 年 3

キット内の試薬とプレート、並びに検体を室温にまで戻

月より性器クラミジア感染症について、抗体検査を無料にし、IgA 抗体測定は検体を希釈用緩衝液（洗浄液に同じ）て実施している。県内の保健福祉（環境）事務所にて、 HI

で 21 倍に希釈し、IgG 抗体測定は検体を希釈用緩衝液でV 抗体検査、梅毒検査と共に性器クラミジア感染症検査用

210 倍に希釈した。その後、ブランク用として希釈用緩衝に採血を行っている。当所では、これらの保健福祉（環境）

液を 1 ウェル、陰性対照血清を 2 ウェル、陽性対照血清を事務所から週に一度搬入される検体について抗体検査を実

2 ウェルに各 100 μL分注し、以降 IgA 抗体測定用希釈検施している。本稿では、平成 23 年度の検査結果の概要につ体をそれぞれ、100 μL分注した。 IgG 抗体測定の場合にもいて報告する。

同様に、ブランク用として希釈用緩衝液を1 ウェル、陰性
対照血清を 2 ウェル、陽性対照血清を 2 ウェルに各 100

２ 方法
２・１

μL分注し、以降、IgG 抗体測定用希釈検体をそれぞれ 100
検体

μLずつ分注した。次に、プレートシールを貼り、37℃ で

平成 23 年 4 月から平成 24 年 3 月にかけて、週に一度、60 分間インキュベートした。その後、プレートシールを除

県内 9 保健福祉（環境）事務所にて採血され、分離されたき、マイクロプレート洗浄装置で洗浄液を各ウェル 300 μL

血清 666 件（男性 351 名、女性 312 名、性別不明 3 名）

分注し、3 回洗浄した。次に、酵素（アルカリフォスファを用いた。

ターゼ）標識抗ヒト IgA 抗体 100 μL を IgA 抗体測定用

２・２ 検査項目
血清中の抗クラミジア抗体（IgA 及び IgG）について検査を実施した。

ウェルに、酵素標識抗ヒト IgG 抗体 100 μL を IgG 抗体
測定用ウェルにそれぞれ加え、プレートシールを貼り、37℃

２・３

で 60 分間インキュベートした。その後、同様に洗浄を 3

試薬及び機器抗クラミジア抗体の検査には、日立化成工業㈱製のキッ回行った。最後に、各ウェルに基質液（p-ニトロフェニル

ト、ヒタザイム クラミジアを用いた。その他に、96 穴マ

リン酸溶液）を 100 μL 加え、室温で 10 分間反応させた。
反応終了後、直ちに停止液(3 N 水酸化ナトリウム含アジ化

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

ナトリウム）を 25 μL 各ウェルに加え、プレートミキサー－91－

表1 平成23年度性器クラミジア抗体検査結果 （男女別陽性率等）
内訳
男性（%）
女性（%）
性別不明（%）
合計（%）
IgA陽性、IgG陽性
15 (4.3)
41 (13.1)
56 (8.4)*
1 (0.3)4 (1.3)5 (0.8)IgA陽性、IgG保留
IgA陽性、IgG陰性
22 (6.3)
10 (3.2)
32 (4.8)IgA保留、IgG陽性
4 (1.1)4 (1.3)8 (1.2)IgA保留、IgG陰性
5 (1.4)3 (1.0)8 (1.2)IgA保留、IgG保留1 (0.3)4 (1.3)5 (0.8)IgA陰性、IgG陽性
13 (3.7)
15 (4.8)
1 (33.3)
29 (4.4)
IgA陰性、IgG保留
3 (0.9)6 (1.9)9 (1.4)IgA陰性、IgG陰性
287 (81.8)
225 (72.1)
2 (67.7)514 (77.2)
計
351
312
3
666
*保留:判定保留で 2 分間混和した。その後、マイクロプレートリーダーを４ 考察

用い、405 nm の吸光度を測定した。測定の際のリファレン

感染症発生動向調査による全国の性器クラミジア感染

スには 630 nm の吸光度を用いた。測定結果は、キットに症の定点当たりの報告数3）は、平成 14 年の 47.73 をピ添付された説明書に記載された計算式を用いてカットオフ

ークに平成 20 年は 29.25、平成 21 年は 27.10、平成 22

インデックスを計算し、陰性（－）、陽性（＋）、または

年は 27.27 と減少傾向にある。一方、福岡県結核・感染症

判定保留（±）を判定した。

発生動向調査事業による性器クラミジア感染症の定点当たりの報告数4) は、全国と同様に平成 14 年の 83.1 をピークに平成 20 年は 34.8、平成 21 年は 40.6、平成22年

３ 結果
平成 23 年度の性器クラミジア抗体検査結果を表 １

は 40.8 と減少傾向にあるもののいずれの年も全国の約 1.

に示す。666 検体（名）の内、IgA 及び IgG いずれも陰2倍以上であった。また、当所で行っている性器クラミジ性であったのは 514 名、抗体陽性（判定保留も含む）はア抗体検査の陽性率は、平成 20 年度5) は 22.4%、平成 2

152 名（男性 64 名、女性 87 名、性別不明 1 名）であ

1年度6) は 29.5%、平成 22 年度7) は 26.3%、平成 23 年った。抗体陽性率は全体で 22.8%、男性は 18.2%、女性

度は 22.8%であった。以上のように福岡県は性器クラミジ

は 27.9% で女性のほうが高い傾向が見られた。年代別検

ア感染症の定点当たりの患者報告数が全国と比較して多体搬入数と抗体陽性数を表 2 に示す。検体搬入数は男性

く、当所で行っている抗体検査結果も 20% 以上の陽性率

では 20 歳代及び 30 歳代共に 111 名と最も多く、女性であることから、今後とも啓発活動の継続が必要と考えら

では 20 歳代で 171 名と最も多く 30 歳代では 77 名でれる。

あった。抗体陽性数を比較すると男性では 50 歳代、女性
では 30 歳代及び 19 歳以下で他の年代と比較して高い傾向が見られた。

文献1) 余田敬子ら：性感染症にクリニックおける咽頭の淋菌およびクラミジア陽性者の背景, 口咽科, 24, 171-177, 20

表2 年代別検体搬入数および抗体陽性数*
検体数
19歳以下
9
20～29歳111
30～39歳111
男性 40～49歳
54
50～59歳
28
60歳以上
38
不明
0
19歳以下
24
20～29歳171
30～39歳77
女性 40～49歳
24
50～59歳
10
60歳以上
5
不明
1
不明
3
666
合計
*年齢は自己申告による陽性数（%）
1 (11.1）
17 (15.3）
20 (18.0）
11 (20.4）
9 (32.1）
6 (15.8）0 (0）9 (37.5）40 (23.4）
30 (39.0）
6 (25.0）0 (0）1 (20.0）
1 (100）1 (33.3）15211.
2) 病原性物検出情報, (http://idsc.nih.go.jp/idwr/kansen/k04/k0
4_08/k04_08.html).
3) 厚生労働省： 感染症発生動向調査.
4) 福岡県結核・感染症発生動向調査事業資料集平成22年,平成23年3月.
5) 竹中重幸ら：平成20年度性器クラミジア（Chlamydia trachomatis）抗体検査結果の概要, 福岡県保健環境研究
所年報, 36, 95-97, 2009.
6) 村上光一ら：平成21年度性器クラミジア抗体検査結果の 概 要 , 福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 , 37, 81-82 ,2010.
7) 村上光一ら：平成22年度性器クラミジア抗体検査結果の概要, 福岡県保健環境研究所年報, 38, 71-72 ,
2011.

－92－

福岡県保健環境研究所年報第39号, 93－96, 2012

資料
平成23年度収去食品中の食中毒細菌及び貝毒検査
市原祥子・江藤良樹・濱﨑光宏・村上光一・竹中重幸・堀川和美
市販の食品について、食中毒の予防、汚染食品の排除、流通食品の汚染実態の把握を目的とした食品
収去検査を行った。牛肉、豚肉、鶏肉、生食用魚介類、生野菜、牛レバー、馬肉、液卵及び生食用かきの合計100件について検査を実施した。生食用かき4件を除く96件について、汚染指標細菌及び食中毒細菌の検査を行った結果、大腸菌群が72件、サルモネラが18件、黄色ブドウ球菌が12件、カンピロバクタ
ーが12件、セレウス菌が8件、エルシニアが2件、さらには、ウェルシュ菌が7件検出された。また、生
食用かき4件については麻痺性貝毒スクリーニング検査を行ったが、いずれの検体からも麻痺性貝毒は検出されなかった。畜水産食品50件については、残留抗生物質モニタリング検査も併せて行った。その結果、いずれの検体からも残留抗生物質は検出されなかった。
［キーワード：収去検査、食品検査、食中毒細菌、貝毒検査、残留抗生物質］

豚肉20検体、牛肉15検体、生食用魚介類10検体、生野菜10

１ はじめに1)

厚生労働省食中毒統計資料 によると、平成23年の食中毒

検体、液卵5検体、牛レバー4検体及び馬肉1検体の96検体、は1062事例発生しており、細菌性食中毒は543事例（51.1%）

さらに、平成24年1月23日に収去した生食用かき4検体の合計であった。細菌性食中毒のうち、カンピロバクター・ジェジ

100検体ついて細菌検査を実施した。このうち畜水産食品50

ュニ／コリによるものは336事例（61.9%）、サルモネラ属

検体（鶏肉15検体、豚肉12検体、牛肉13検体、生食用魚介類

菌によるものは67事例（12.3%）、黄色ブドウ球菌によるも10検体）について、残留抗生物質モニタリング検査も併せてのは37事例（6.8%）、腸管出血性大腸菌によるものは25事行った。また、生食用かき4検体については、麻痺性貝毒検例（4.6%）、ウェルシュ菌によるものは24事例（4.4%）、

査も実施した。

セレウス菌によるものは10事例（1.8%）、腸炎ビブリオに

２・２

検査項目

よるものは9事例（1.7%）であった。これらの食中毒細菌は、

検査項目は、汚染指標細菌（一般細菌数、大腸菌群、推定

未調理の食品（食肉、野菜など）等に存在している。そのた嫌気性菌数）
及び食中毒細菌（黄色ブドウ球菌、
サルモネラ、

め、不適切な調理（加熱不足、調理器具の汚染など）、不適

腸管出血性大腸菌O157、カンピロバクター・ジェジュニ／切な温度管理や食肉の生食などが行われると、食中毒を引きコリ、エルシニア・エンテロコリチカ、ウェルシュ菌、セレ起こす原因となる。

ウス菌、腸炎ビブリオ、ナグビブリオ、ビブリオ・ミミカス、

福岡県では、汚染食品の排除、食中毒発生の未然防止対策、

ビブリオ・フルビアリス）の14項目について検査した。
また、流通食品の汚染実態の把握を目的とし、食品衛生法に基づい

生食用かき4検体は、細菌数、大腸菌最確数、腸炎ビブリオて、食品衛生監視員が収去した食品について、汚染指標細菌

最確数及び麻痺性貝毒について検査した。

及び食中毒細菌の検査を行った。また、厚生労働省医薬局食

２・３

細菌検査

それぞれの食品について各項目の検査方法は、成分規格が品保健部監視安全課長通知により、畜水産食品に残留する抗ある食品は公定法（食品衛生法及び関連法規）2)に従い、そ

生物質についてモニタリング検査を実施した。

れ以外の食品については、食品衛生検査指針 3)及び平成18
２ 方法
２・１

年11月2日付食安監発第1102004号厚生労働省医薬食品局食検体

品安全部監視安全課長通知による「腸管出血性大腸菌O157

平成23年6月6日から平成23年7月4日にかけて、保健衛生課

及びO26の検査法について」に従って実施した。エルシニア、を通じ県内9保健福祉（環境）事務所で収去した鶏肉31検体、ビブリオ属、セレウス菌及び黄色ブドウ球菌の検査方法は、
検体 25 g に滅菌リン酸緩衝生理食塩水 225 mlを加えスト

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

マッカー処理し、エルシニア増菌培地、アルカリペプトン、－93－

食塩ポリミキシンブイヨン及び7.0%塩化ナトリウム加トリ

牛肉13検体、及び生食用魚介類10検体の合計50検体について、プトンソーヤブイヨンで増菌培養した後、CIN 寒天培地、T残留する抗生物質（ペニシリン系、アミノグリコシド系、マCBS 寒天培地、NGKG 寒天培地、ビブリオ寒天培地及び食

クロライド系、テトラサイクリン系）を検査した。

塩卵寒天培地の各分離培地で検出した。また、カンピロバク

２・５

麻痺性貝毒検査

ターは、検体 25 g にカンピロバクター選択増菌培地（プレ

生食用かき4検体について、RIDA スクリーン FAST PSP

ストン組成）を100 ml 加え、ストマッカー処理し、10 ml

SC（r-Biopharm 社製）を用いて酵素免疫測定法による麻痺を滅菌中試験管に移した。微好気条件で培養した後に、スキ

性貝毒のスクリーニング検査を実施した。

ロー改良培地、mCCDA 寒天培地で検出した。検査対象と考えられるコロニーを釣菌し、TSI 寒天培地やSIM 寒天培

３地等を用いて生化学性状を確認した。必要に応じて血清型別

３・１

結果
細菌検査結果試験や他の細菌学的検査を行い、同定した。腸管出血性大腸

一般細菌数の検査結果を図1‐4に示す。食肉、魚介類の一菌O157の検査は、検体 25 g にノボビオシン加 mEC 培地

般細菌数は300 以下のものから4.4×107 /g の範囲で分布しを 225 ml 加え、ストマッカー処理した。42±1℃で24±2 時ていた（図1）。生野菜では、品目毎に細菌数が異なり、ト間培養後、免疫磁気ビーズで腸管出血性大腸菌 O157を集菌

マトでは1.0×103‐7.5×105 /gであったが、キュウリ・カット

した。分離培地はクロモアガーO157寒天培地及び CT-SMA

野菜・サニーレタスは1.0‐4.1×106 /gで、みず菜は1.5×107 /C 寒天培地を用いた。検査対象と考えられるコロニーを釣

gと高値を示した（図2）。液卵と生食用かきの細菌数は低値

菌し、TSI 寒天培地、SIM 寒天培地、リジン脱炭酸試験用であり、未殺菌液卵と生食用かきに定められた成分規格を満培地及び C-LIG 培地で生化学性状を確認した。必要に応じたしていた（図3及び図4）。

て血清型別試験やベロ毒素産生試験を行い、同定した。サル

汚染指標菌および食中毒菌の細菌検査結果を表1に示す。

モネラの検査は、検体 25 g にBuffered peptone water (以下大腸菌群は72件が陽性を示した。黄色ブドウ球菌は鶏肉6件、BPW)(液卵はFeSO4･7H2O添加BPWを使用した) を 225 ml

豚肉2件及び生食用魚介類4件の合計12件から検出された。鶏加え、ストマッキングし、35±1℃で 24±2 時間培養した。

肉11件と牛レバー1件からカンピロバクター・ジェジュニ/Rappaport-Vassiliadis 増菌培地及びテトラチオン酸塩培地でコリが検出された。鶏肉から検出されたカンピロバクターは、培養し、XLT4 寒天培地及び SMID 寒天培地で検出した。

カンピロバクター・ジェジュニが7件、カンピロバクター・

検査対象と考えられるコロニーを釣菌し、TSI 寒天培地、Sコリが 3件、カンピロバクター・ジェジュニ及びカンピロバ

IM 寒天培地、リジン脱炭酸試験用培地及びシモンズクエン

クター・コリが1件で、牛レバーからはカンピロバクター・酸塩培地で生化学性状を確認した。血清型別試験や必要に応コリが検出された。セレウス菌は、野菜4件、鶏肉2件、牛肉じて、他の細菌学的検査を行い、同定した。生食用魚介類に1件、牛レバー1件から検出された。サルモネラは鶏肉17件及ついては、厚生労働省医薬局食品保健部基準課長通知（平成び豚肉1件から検出された。鶏肉から検出されたサルモネラ

13年6月29日、食基発第22号）により、腸炎ビブリオ最確数

は、Salmonella Infantis が8件、S. Manhattan が4件、検査を併せて実施した。

S. Schwarzengrund が2件、S. Corvallis が1件、S. Infantis 及

２・４ 畜水産食品の残留抗生物質の検査

び S. Schwarzengrund が1件、S. Schwarzengrund 及びO8群型

平成6年7月1日衛乳第107号中の「畜水産食品中の残留抗生別不明（O8:d:-, 06陽性）が1件検出された。豚肉1件から検物質簡易検出法（改訂）」に従い、鶏肉15検体、豚肉12検体、出されたサルモネラは、S. Infantis であった。豚肉2件から

表1 汚染指標菌あるいは食中毒菌が検出された検体数（生食用かきは除く）
陽性項目
食品
検査件数
大腸菌群 黄色ブドウ球菌 ｶﾝﾋﾟﾛﾊﾞｸﾀー
セレウス菌
サルモネラ
ウェルシュ菌
鶏肉
31
29
6
11
2
17
7
豚肉
20
11
2
0
0
1
0
牛肉
15
12
0
0
1
0
0
生食用魚介類
10
8
4
0
0
0
0
野菜
10
8
0
0
4
0
0
液卵
5
1
0
0
0
0
0
牛レバー
4
3
0
1
1
0
0
馬肉
1
0
0
0
0
0
0
計
96
72
12
12
8
18
7
（％）
(75%)
(13%)
(13%)
(8%)
(19%)
(7%)
※ －は検査対象外を示す

－94－

エルシニア
－※
2
－
－
－
－
－
－
2
(10%)

エルシニア・エンテロコリチカが検出された。生食用魚介類率が最も高かった。以上の結果から、鶏肉は他の食品に比べの腸炎ビブリオ最確数は、すべて3未満 /g であった。鶏肉7サルモネラ、カンピロバクター、ウェルシュ菌などの食中毒件からウェルシュ菌が検出された。全ての検体からは腸管出細菌による汚染率が高いことから、取り扱いには十分な注意

血性大腸菌O157、ナグビブリオ、腸炎ビブリオ、ビブリオ・が必要である。鶏肉の加熱調理は十分に行い、調理に使用しミミカス及びビブリオ・フルビアリスは検出されなかった。

た器具は他と共用せずに、使用後は十分に消毒する必要があ

生食用かき4検体は、規格基準を違反する検体はなかった。

ると考えられた。また、生食用野菜には、一般細菌数が高値３・２を示すものがあることから、これらの野菜は生で食べる前に

畜水産食品の残留抗生物質検査結果

検査した50検体から4項目の残留抗生物質は検出されなかは十分に水洗いすることが必要である。

った。
３・３

文献

麻痺性貝毒検査結果

検査した生食用かき4検体から麻痺性貝毒は検出されなか

1) 厚生労働省：食中毒事件一覧速報, 平成23年（2011年）食中毒発生状況, (http://www.mhlw.go.jp/topics/syokuchu/04.

った。

html)
４

2) 食品衛生研究会編集：食品衛生小六法，平成22年版,

考察1138-1193, 東京, 新日本法規, 2010.

食品ごとの大腸菌群の検出率を検査件数が10件以上のもので比較すると、鶏肉が94%（29検体／31検体）と最も高く、

3) 厚生労働省監修:：食品衛生検査指針・微生物編, 116-328,
東京, 日本食品衛生協会, 2004.

次いで牛肉が80%（12検体／15検体）、野菜が80%（8検体／10検体）、生食用魚介類が80%（8検体／10検体）、豚肉が55%（11検体／20検体）であった。また、カンピロバクタ
ー、サルモネラ、ウェルシュ菌については、鶏肉からの検出

牛レバー

牛肉

鶏肉

生食用鮮魚介類

豚肉

馬肉

6
1×10
10^6以上1×107未満

7以上
1×10
10^7
1×108未満

30
25

検体数

20
15
10
5
0
300以下
≦300

301以上
10^2
1×103未満

3
1×10
10^3以上
1×104未満

4
1×10
10^4以上
1×105未満

5
1×10
10^5以上1×106未満

細菌数 （／g）

図1

食肉の一般細菌数の分布（n=81）

－95－

キュウリ

トマト

カット野菜

サニーレタスみず菜

1×105以上
10^5
1×106未満

1×106以上
10^6
1×107未満

7
6
5
検体数

4
3
2
1
0
300以下
≦300

1×103以上
10^3
1×104未満301以上
10^2
1×103未満

1×104以上
10^4
1×105未満

1×107以上
10^7
1×108未満

細菌数 （／g）

図2

野菜の一般細菌数の分布（n=10）

殺菌液卵

未殺菌液卵

5

検体数

4
3
2
1
0
≦300
300以下

301以上
10^2

3
1×10
以上
10^3

4
1×10
以上
10^4

5
1×10
以上
10^5

6
1×10
以上
10^6

7
1×10
以上
10^7

1×103未満

1×104未満

1×105未満

1×106未満

1×107未満

1×108未満

1×106以上
10^6
1×107未満

1×107以上
10^7
1×108未満

細菌数 （／g）

図3

液卵の一般細菌数の分布（n=5）
生食用牡蠣

4

検体数

3

2

1

0
300以下
≦300

301以上
10^2
1×103未満

1×103以上
10^3
1×104未満

1×104以上
10^4
1×105未満

1×105以上
10^5
1×106未満

細菌数 （／g）

図4

生食用かきの一般細菌数の分布（n=4）－96－福岡県保健環境研究所年報第39号, 97－98, 2010

資料福岡県におけるA群ロタウイルスの遺伝子型別結果
石橋哲也・吉冨秀亮・前田詠里子・田上四郎・世良暢之・千々和勝己
平成22年度、23年度に感染症発生動向調査事業で搬入された感染性胃腸炎検体87検体および県内の6地域の医療機関で採取された便検体とA群ロタウイルス抗原検出簡易キット（以下：簡易キット）を合わせた92検体からA群ロタウイルスの遺伝子型別を行った。A群ロタウイルス遺伝子は、感染症発生動向調査で搬入された検体から15件が検出され、県内の6地域の医療機関で採取された検体からは89件検出された。遺伝子型別の結果、G1P[8]型、G2P[4]型、G9P[8]型、G3P[8]型が主な流行遺伝子型であった。
［キーワード：感染性胃腸炎、A群ロタウイルス、遺伝子型別］
１

はじめに

EU024633）と比較して系統樹解析を行った。Bootstrap回

感染性胃腸炎の原因ウイルスには、ノロウイルス、ロ数は1000回とした。

タウイルス、アデノウイルス、パレコウイルスなど様々なウイルスが知られている。しかし、県内における感染症発
生動向調査事業において感染性胃腸炎と診断された検体の原因ウイルス検出率は 5 割程度であり、そのほとんどが

表1

A群ロタウイルス VP7(G)遺伝子型別プライマー
ﾌﾟﾗｲﾏｰ

5'-3' 塩基配列

1st PCR

VP7-F
VP7-R

ATGTATGGTATTGAATATACCAC
ACTTGCCACCATTTTTTCC

2nd PCR

VP7-R
G1
G2
G3
G4
G8
G9
G12

ACTTGCCACCATTTTTTCCCAAGTACTVAAATCAATGATGGCTACAATGATATTACTACATTTTCTACGAACTCAACACGAGAGG
CGTTTCTGGTGAGGAGTTG
GTCACACCATTTGTAAATTCGCTTGATGTGACTACAAATACCCGATGGACGTAACGTTGTA

ノロウイルスであるために、ノロウイルス以外の胃腸炎原因ウイルスについて詳細な遺伝子解析の調査はほとんど行われてこなかった。そこで、県内における A 群ロタウ
イルスの流行形態を明らかにすることを目的に、A 群ロタ
ウイルスの遺伝子型別を行った。
２

方法

プライマーセット
ｻｲｽﾞ
(塩基)
884

619
525
683
453
755
176
386

A群ロタウイルス VP4(P)遺伝子型別プライマー

検査材料は、平成22年度、23年度に感染症発生動向調査事業で感染性胃腸炎と診断され搬入された便検体それぞ

ﾌﾟﾗｲﾏｰ

5'-3' 塩基配列

1st PCR

VP4-F
VP4-R

TGGCTTCGCTCATTTATAGACAATTTCGGACCATTTATAACC

2nd PCR

VP4-F
P[4]
P[6]
P[8]
P[9]

TGGCTTCGCTCATTTATAGACAGCATCCCTACAAGTCTATTACTTGTTGATTAGTTGGATTCAACTATCTACTGGRTYRACGTG
AGGCGTCAATTTAATGAATAATA

れ87検体（22年度：33検体、23年度：54検体）、および平
成23年3月-5月に県内6医療機関より搬入された便検体及び簡易キット計92検体を用いた。便検体は、PBSで約10%乳剤とした後、10,000rpm、20分遠心分離した上清を検査

ｻｲｽﾞ
(塩基)
882

503
268
349
443

材料とした。簡易キットは、陽性バンドを切り取ったメン
ブランを検査材料とした。検査材料を用いて、抽出キット

３(QIAGEN, QIAamp Viral RNA Mini Kit)によりRNA抽出を行った。得られたRNAをもとに逆転写反応を行いcDNAを作成した。PCR反応に用いるプライマーセットは表1に示す1)。 PCR反応後、電気泳動によりバンドの有無を確認し、目的のバンドが得られたPCR産物についてダイレクトシークエンスを行い、得られた塩基配列を用いてClustalW解析を行い、近隣接合法（NJ法）を用いてレファレンス（例：福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

結果及び考察
平成 22 年度、23 年度に感染症発生動向調査事業で搬入された感染性胃腸炎検体 87 検体について検査を行った結果、15 検体から A 群ロタウイルス遺伝子が検出された。
遺伝子型別の結果、G3P[8]が 7 検体、G9P[8]型が 5 検体、G1P[8]型が 1 検体、G2P[4]型が 1 検体、その他が 1 検体であった。また、平成 23 年 3 月～5 月に県内 6 医療機関から A 群ロタウイルス陽性検体を収集し検査を行った結果
を表 2 に示した。92 検体中 89 検体から VP7 領域、VP4
領域の両方またはいずれかの A 群ロタウイルス遺伝子が

－97－

表2
地域

文献

地域別 A 群ロタウイルス遺伝子型別結果

型別1) M. Iturriza-Gomara et al.: Rotavirus genotyping: keeping up
G1P[8] G2P[4] G3P[8] G9P[8] その他

福津市

3

2

古賀市

2

5

福岡市

13

3

3

3

筑紫野市

2

11

1

13

飯塚市

4

3

1

うきは市
合計

24

24

with

evolving

population

of

human

rotavirus.

J.Clin.Virol., 31, 259-265, 2004.
1

7

4

12

21

2) 感染症情報センター：病原微生物検出情報月報, 373, 1-6,

5

2011.
3

8

検出された。型別結果は、G1P[8]型および G2P[4]型が最も多くそれぞれ 24 検体、ついで G9P[8]型 21 検体、G3P[8]型 12 検体、G2P[8]2 検体 G3P[4]1 検体であった。
A 群ロタウイルスは、内部に 11 本の分節 2 本鎖 RNA を有していて、その内、ウイルス表面の蛋白質をコードしている VP7 と VP4 の違いによって G 遺伝子型と P 遺伝子型に型別されている。二つの遺伝子型はそれぞれ G1～G27、P[1]～P[35]と多数の型が現在までに知られている。A 群ロ
タウイルスの主流行株の遺伝子型は、国・地域によって異なり、また、年によって変化することがわかっているが、世界中で検出されている野外株の大部分は、G1P[8]、G2P[4]、G3P[8]、G4P[8]、G9P[8]の主要な 5 種類で占められている 2)。今回検出された主な型も G1P[8]型、G2P[4]型、G3P[8]型、G9P[8]型の 4 種類であり、これらは主要 5種類に含まれていた。
我が国においてロタウイルス感染症の総患者数は年間80 万人で感染者の 15 人に 1 人が入院していると推定されている 2)。しかし、これまでは、補液などによる対症療法
のみで特異的な治療法が導入されてこなかった。平成 23
年に我が国でもロタウイルスワクチンが認可された。今後
ワクチンの普及に伴い A 群ロタウイルスの流行型が変化
していくことが予想される。今後も、ワクチンによる影響も含めた A 群ロタウイルス流行型の変化を知るために、継続して A 群ロタウイルス流行状況の調査を行っていく予定である。
４an

まとめ
平成22年度、23年度に、県内で採取された感染性胃腸炎

患者の便検体と簡易キット陽性バンドから検出されたA
群ロタウイルス遺伝子について型別を行った結果、G1P[8]、G2P[4]、G3P[8]、G9P[8]の4種類が主要な流行型であることが判明した。

－98－福岡県保健環境研究所年報第39号, 99－100, 2012

資料福岡県におけるヒトパレコウイルス検出状況
吉冨秀亮・石橋哲也・世良暢之
平成22年度及び23年度に感染症発生動向調査事業で搬入された糞便96検体（22年度：38検体、23年
度：58検体）について、ヒトパレコウイルス(Human Parechovirus：HPeV)の検査を行った結果、13検体からHPeVが検出された。遺伝子解析を実施した結果、HPeV-1が9検体、HPeV-3が2検体、HPeV-4が1検体、HPeV-6が1検体であった。日本国内で流行するHPeVは1型と3型であり、今回の調査結果と一致した。一方で、4型と6型の検出例は稀であり、今後も調査を継続する必要があることが示唆された。
［キーワード：ヒトパレコウイルス、感染症発生動向調査］
１ている HPeV-1、HPeV-2、HPeV-3、HPeV-4、HPeV-5 及びはじめに
HPeVは、主に小児の胃腸炎や呼吸器疾患患者から分離

HPeV-6 の VP3/VP1 領域の塩基配列を収集した。

されるピコルナウイルス科に分類されるウイルスである。

表1

HPeV 検出用プライマー

1999年にエコーウイルス22型及び23型が独立しHPeV-1及プライマー名 5'-3' 塩基配列

びHPeV-2と改名された。H23年度の全国における感染症発
1st PCR

生 動 向 調 査 に お い て HPeV の 検 出 状 況 は
HPeV-NT(NotTyped)が27検体、HPeV-1が71検体、HPeV-3
1）

2nd PCRが222検体であり 、一部の自治体では調査が行われているが、福岡県ではこれまで調査を行っていない。そこで、福サイズ（塩基）2090

GAYAATGCYATMTAYACWATYTGTGA2523

ACWGTRAARATRTCHACATTSATDG

2159

TTYTCMACHTGGATGMGGAARAC

2458

DGGYCCATCATCYTGWGCTGA

433
299

岡県におけるHPeV流行を知る手がかりとして過去に感染症発生動向調査事業で搬入された感染性胃腸炎検体につ３

結果及び考察表 2 に HPeV 検出結果を、図 1 に系統樹解析結果を示す。

いてHPeVの検出を試みた。

表2
２

方法

２・１ 検査材料
平成 22 年度および平成 23 年度に感染症発生動向調査事
業で搬入された糞便 96 検体を材料とした。
２・２ 検査方法
糞便検体を PBS で 10%乳剤とし、10000 rpm、20 分遠心
後の上清から QIAamp Viral RNA Mini Kit (QIAGEN)を用いてウイルス RNA を抽出し、DNase 処理した。SuperScript III(Invitrogen)により RNA から cDNA を作成した。得られた
cDNA を用いて、EmeraldAmp PCR Master Mix (TakaraBio)

HPeV 検出結果

番 号 採取年月 年 齢 性 別 型別結果
1
2010.57ヶ月
男
HPeV-1
2
2010.101歳
男
HPeV-1
3
2010.11 8ヶ月
男
HPeV-1
4
2011.1
1歳
女
HPeV-45
2011.41歳
女
HPeV-3
6
2011.49ヶ月
男
HPeV-3
7
2011.10 10ヶ月
男
HPeV-68
2011.11 9ヶ月
男
HPeV-19
2011.112歳
男
HPeV-1
10
2011.113歳
男
HPeV-1
11
2011.111歳
女
HPeV-1
12
2011.12 8ヶ月
女
HPeV-1
13
2011.12 10ヶ月
女
HPeV-1*Noro：ノロウイルス

同時に検出されたｳｲﾙｽ

NoroGⅡ/4
NoroGⅡ/4
RotaG3P[8]RotaG3P[8]NoroGⅡ/3
NoroGⅡ/6

NoroGⅡ/6,Polio2

Rota：ロタウイルス

Polio：ポリオウイルスにより 1stPCR 及び 2ndPCR を 94℃ 3min→ 94℃ 30sec、
50℃ 30sec、72℃ 30sec (35 サイクル)→ 72℃ 5min の反応

平成 22 年度及び 23 年度の感染症発生動向調査検体 96

条件で行い、VP1 遺伝子領域を増幅した。PCR に用いたプ

検体中 13 検体から HPeV 遺伝子が検出された。ダイレク

ライマーを表 1 に示す 2)。電気泳動を行い、陽性バンドがトシーケンスにより決定した塩基数 167bp を用いて遺伝確認された場合は、PCR 産物の精製後、ダイレクトシーケ

子系統樹解析を行い、型別を行った結果、HPeV-1 が 9 検ンスを行い、近隣結合法を用いて分子系統樹を作成し、レ体、HPeV-3 が 2 検体、HPeV-4 が 1 検体、HPeV-6 が 1 検

ファレンス株と比較することによって遺伝子型別を行っ体であった。現在、HPeV は 1 型から 14 型まで報告された。レファレンス株は既報 3)を参考に GenBank に登録されているが、7 型から 14 型に含まれるウイルスは検出例が福岡県保健環境研究所（〒818-0315 太宰府市大字向佐野 39）－99－

され、ノロウイルス GII が 5 検体、A 群ロタウイルスが 2

FS96-2010

33
19

EU0246326

検体から検出された。ノロウイルスとの複合感染は、

EU024636
FS153-2011

6

HPeV-1 が 3 検体、HPeV-4 が 1 検体、HPeV-6 が 1 検体でEF051629
1

AB11248541861あった。A 群ロタウイルスとの複合感染は、HPeV-3 が 2

AB112486

EU024633
44

検体であった。単独感染の 5 検体からは、すべて HPeV-1

AB112487

0EU024634

HPeV-1

FS166-201121

99が検出された。今回、過去に遡って詳細な患者情報等の入手ができなかったために HPeV と他のウイルスの複合感

FS155-2011
FS12-2010

染と病原性に関しては明らかにはできなかった。今後は、

EU024635
79

FS167-201127

詳細な臨床症状等の情報の入手を含めた継続調査を行っFS164-2011

25

FS156-2011

93

59

64

ていくことが必要である。

FS99-2010
EU024630

31

HPeV は、エンテロウイルスと比較して低年齢者からのL02971
AJ005695

41

HPeV-2検出が多い傾向があると報告されている 5) 。今回の調査に97 EU022171

EU024629

FS144-2011

74
82

AB252582

AB434673

４

FS211-2010
98
67

以下が 11 名、2 歳、3 歳がそれぞれ 1 名ずつであり同様の

HPeV-4

DQ315670

36

おいても、HPeV が検出された検体提供者の年齢は、1 歳傾向を示していた。

AM235750

82
60
38

HPeV-6

EU077518

99

FS3-2011

まとめ
感染症発生動向調査事業で搬入された糞便検体のおよFS5-2011
AJ889918

99

AB084913

HPeV-3

AB112483

な流行型と類似しており、発生が稀な亜型も検出された。

98 AB112484

AB112482

また、他のウイルスとの複合感染が約半数の割合で起こっ

AF055846
99

AM235749

HPeV-5ている可能性が示唆された。今回の調査では糞便検体のみを対象にHPeVの検出を行ったが、HPeVの実態を把握する

0.02

図1

そ10%からHPeVが検出された。検出された亜型は全国的

HPeV 遺伝子系統樹解析結果○は平成 22 年度、

ためには、咽頭ぬぐい液などからも検出を試みる必要があると思われる。今後もHPeVの検出および型別を行うこと●は平成 23 年度に当所で検出した HPeV を示す

が、公衆衛生学的な観点からも重要である。
少なく、型それぞれの詳細なデータも少ない。そのため、今回は 1 型から 6 型までのレファレンス株を用いて遺伝子
系統樹解析を行った。日本で主に流行している HPeV は 1型と 3 型とされている 4)。今回検出された亜型も HPeV-1と HPeV-3 で 82%を占めており、国内での主な流行型と類似していた。HPeV-4 及び HPeV-6 については日本国内では報告が数例しかない 4)。詳細な解析を行うために培養細胞によるウイルス分離を行い、全塩基配列の決定を行う必要があると思われた。
系統樹解析の結果、HPeV-1 では、レファレンス株である Harris 株(L02971)とやや離れたクラスターに位置し、遺文献
1) 国立感染症研究所

感染症情報センター

病原体検出

情報：Vol.33, No.6, 2012.
2) H. Harvala,et al.: J Clin Microbiology, 3446-3453, 2008.
3) 若月紀代子、川本大輔、樋脇弘：平成19年度福岡市保健環境研究所所報33号, 122-125, 2007.
4) 伊藤雅、山下照夫、皆川洋子：臨床と微生物, 36 巻, 3号, 187-192, 2009.
5) N. R. Grist, F. J. Bell, F. Assaad: Prog Med Virol, 24,
114-157, 197.

伝学的多様性がみられた。HPeV-3 ではレファレンス株である Can82853-01 株(AJ889918)と近縁に位置していた。
HPeV-4 （ FS211-2010 ） で は レ フ ァ レ ン ス 株 で あ るK251176-02 (DQ315670)及び T75-4077 (AM235750)とは遺伝学的に異なるクラスターに位置していた。細胞分離を行い、より詳細な遺伝学的な解析が必要であると思われた。
HPeV-6 で は レ フ ァ レ ン ス 株 で あ る NII561-2000 株(AB252582)と近縁に位置していた。
検出された 13 検体中 7 検体からは他のウイルスも検出－100－

福岡県保健環境研究所年報第37号, 101－103, 2012

資料
LC/MS/MSによる動物用医薬品の一斉分析（平成22-24年）
中川礼子・堀 就英・高橋浩司・芦塚由紀*・梶原淳睦
LC/MS/MSを用いた動物用医薬品の迅速簡便な一斉分析を厚生労働省通知の一斉分析法IIを基に改良開発し、平成22-24年の畜水産食品75検体に適用した。結果は、スルファ剤等の15品目はすべての検体において不検出（検出限界0.01μg/g）であった。なお、本分析法の添加回収率は、60.9－144.8%とおおむね良好であった。
［キーワード：LC/MS/MS、迅速一斉分析、動物用医薬品］
１

試料は鶏肉、豚肉、牛肉、魚肉で平成 22-24 年に福岡県

はじめに食の安全安心を確保するため、平成18年からポジティブ

内で収去されたものである。

リスト制が施行された。畜水産物の生産・飼育過程で使用

２・２ 試薬および標準品

される合成抗菌剤、合成ホルモン、合成抗生物質等さまざ

溶媒：アセトニトリル及び蒸留水は LC/MS 用、n-ヘキ

まな動物用医薬品にも、個々の食品において、特別に設定

サンは残留農薬試験用、無水硫酸マグネシウムは特級品でされる基準の他に、一律基準や不検出を含む規制の網が掛

いずれも関東化学（株）製を用いた。

けられ、同時にこれらの動物用医薬品の検査法も通知され

標準品：関東化学（株）製、林純薬工業（株）製及び和た。一度に多成分を検査する一斉分析法には、I 、II、 III

光純薬工業（株）製の標準品（混合標準品を含む）を用いと3種類通知された。著者らは多成分分析を目的とするた

た。

め、アセトニトリル・アセトニトリル飽和ヘキサン・無水

標準原液及び混合標準溶液：単一標準品については 5％

硫酸ナトリウムでホモジナイズ抽出するI法、アセトニト

アセトニトリルを溶解液とした。溶解が不十分なものにつリル/水(95:5,v/v)を用いるII法、アセトニトリル/メタノー

いては、メタノールを追加し、100 μg/mL 標準原液を作製

ル/メタリン酸混合溶液を用いるIII法のうち、特に測定項した。これらの標準原液を用い、10 μg/mL、1 μg/mL 濃度

目数が多いI及びII法に注目した。I法は著者らも導入を検の混合標準液を 5％アセトニトリルで希釈して作製し、検討したが、手間や濃縮時間が長く掛かることから、すでに

量線作成用標準液及び添加回収用標準液として用いた。

他機関で検証済みのアセトニトリル

１）やメタノール２）のみでのホモジナイズ抽出する、より簡易な方法を試行しつフィルター：Whatman 社製 Mini-UniprepTM（0.45 μm）
２・３ 装置

つ、併行して、II法についても検討した。その結果、II法

高速液体クロマトグラフ：Waters 社製 AcquityTMのアセトニトリル/水(95:5,v/v)抽出が広範囲の抗菌製剤の質量分析装置：Waters 社製 XevoTM

品目の溶解性に適しており、ルーチン化しやすいことが予２・４ HPLC条件

想されたため、II法における抽出操作に、簡単な精製工程

分析カラム：InertsilSustain (GL Science 社)、2.1×150mm、を追加して、当所におけるSOPとして採用した。ここでは、粒径 5μm),移動相：A 液 0.1％酢酸、B 液：アセトニトリル、

当所のSOPによる平成22-24年度の試験結果を、改良した分

グラジエント条件： A:B(85:15)（2 分間保持）→（13 分間

析法の説明及びその添加回収試験の結果と併せて報告す

で グ ラ ジ エ ン ト ） → A:B(30:70) → (0.1 分 間 保 持 ) →る。

A:B(85:15)
カラム温度 40℃、流速 0.2 mL/分、注入量 10μL

２

実験方法

２・５ MS 条件
イオン化：ESI ポジティブモード、キャピラリー電圧 0.60

２・１ 試料ｋV、イオン源温度 130℃、各測定項目の MRM 測定条件を表 1 に示した。
福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）*福岡県保健医療介護部保健医療介護総務課（〒812-8577 福岡市博多区東公園 7-7）

２・６ 検量線の作成
測定項目の動物用医薬品を含有していないことが確認された鶏肉、豚肉、魚肉の各試験溶液と、検量線作成用標－101－

準液（1 μg/mL）を用いて、0.01～0.1 μg/mL の間で 3 点以

文献上のマトリックス添加標準液を調製した。この標準液の1) 中尾朱美：LC/MS/MSによる畜水産食品の残留動物用医MRM クロマトグラムのピーク面積から検量線を作成し、薬品及び合成抗菌製剤の迅速一斉分析，福岡市保健環

量-反応において、直線性を示すことを確認した。

境研究所報, 29, 80-85, 2004.

２．７ 試料溶液の調製

2) 梶田弘子，畠山えり子：LC/MS/MSによる畜水産食品中均一化した畜水産食品 5 g を 50 ｍL の褐色遠心管に秤取し、5％アセトニトリル 30 ｍL を加え、2 分間ホモジナ
イズ抽出した。これを 3000 rpm で遠心分離し、上清を 100ｍL の比色管に移した。残渣に 5%アセトニトリル 30 ｍLを加えて 30 分間振とう抽出し、遠心分離後の上清を先の比色管に移し合し、5%アセトニトリルで正確に 60ｍL とした。その 6mL を正確にとり 10 mL 容スピッチ管に移し、無水硫酸マグネシウム 0.1-0.2 g 加え激しく混和した。これを 3000 rpm で遠心分離し、アセトニトリル層を別の 10 mL
容スピッチ管に移し、アセトニトリル飽和 n-ヘキサン 4mLを加えて激しく混和した。これを 3000 rpm で遠心分離し、
n-ヘキサン層をパスツールピペットで取り、除いた。残ったアセトニトリル層を 100 mL 容ナス型フラスコに移し、40℃以下で減圧濃縮乾固した。残渣にアセトニトリル/水(1：4、v/v)2 mL を正確に加え、超音波で溶解した。この液を 0.45 μ のフィルターでろ過した後、LC/MS/MS で測定
した。
３

結果と考察
平成22-24年県内で収去された鶏肉20件、豚肉18件、牛肉16件、魚21件計75件について、サルファ剤9品目を始めとする合成抗菌製剤15品目について検査した。結果はすべて不検出であった。なお、表１に、本SOPでの内部精度管
理での添加回収結果を示した。添加濃度は試料当たり0.02
μg/g 相当であった回収率は60.9%から144.8%で、マトリッ
クス添加検量線を用いてもイオン化促進効果が完全に補正しきれない、ピリメタミン、クロピドール及びスルファ
キノキサリンなどの品目もあったが、0.01 μg/gを検出下限値とする迅速簡便なスクリーニング法として適用できる
ことが示された。本法は厚生労働省通知の一斉分析法Ⅱと同じ抽出溶媒であるため、適用できる動物用医薬品も共通である。さらに極めて簡易であるため、今後、迅速な対応が求められる検査機関での有益性が期待できるものと思
われる。
４

まとめ
LC/MS/MSを用いた動物用医薬品の迅速簡便な一斉分

析を、通知法を基に改良し、平成22-24年の収去食品75検
体（鶏肉20件、豚肉18件、牛肉16件、魚21件）に適用した。
結果は、サルファ剤等の15品目は、すべての検体において不検出であった。

－102－の動物用医薬品一斉分析, 食衛誌, 49, 381-389, 2008.

表１

LC/MS/MS分析における測定項目の諸パラメーター及び添加回収結果

日本語名

保持時間 親イオン
(min)

コーン
電圧(V)

子イオン（定量）
イオン

コリジョン

添加回収率(%)

子イオン（確認）
イオン

(eV)

コリジョン

豚肉

鶏肉

魚

(eV)

(n=5)

(n=5)

(n=5)

1 トリメトプリム

5.25

291

38

123

36

261

28

107.8

87.9

117.2

2 スルファジアジン

5.75

251

24

156

16

92

28

74.7

74.6

78.1

3 オルメトプリム

5.67

275

20

123

25

259

25

105.6

87.2

126.0

4 スルファメラジン

6.80

265

30

92

25

108

25

80.5

89.0

73.5

5 チアンフェニコール

6.97

356

20

308

15

229

20

87.6

88.8

100.6

6 スルファメトキシピリダジン

7.60

281

26

156

30

126

15

97.8

76.6

81.1

7 スルファジミジン

7.60

279

30

186

15

124

20

108.0

82.3

76.4

8 ピリメタミン

7.60

249

30

233

25

177

25

144.8

80.2

78.2

9 スルファモノメトキシン

8.52

281

35

156

15

126

15

99.2

81.4

71.8

10 クロピドール

5.12

192

35

101

15

-

-

124.9

110.4

128.7

11 スルファメトキサゾール

9.54

254

24

156

16

92

26

101.4

60.9

87.3

12 スルフィソキサゾール

9.96

268

20

92

30

156

14

100.8

69.6

97.3

13 オキソリン酸

10.17

262

35

244

15

216

25

105.5

111.7

72.8

14 スルファキノキサリン

10.89

301

35

156

15

108

25

132.0

83.1

122.9

15 スルファジメトキシン

10.93

311

35

156

20

108

25

117.8

83.9

108.6

－103－

福岡県保健環境研究所年報第39号, 104－106, 2012

資料
魚類のへい死について
馬場義輝
魚類のへい死について当所で原因究明を実施した事例をまとめた。昭和48年から平成23年度まで89件の検体が搬入され、原因が推定された検体は酸欠11件、pHの低下2件、アンモニア2件、フェノール（類）3件、農薬類3件、残留塩素3件であった。現在、へい死事例への対応は平成2年に行った文献調
査結果に基づく項目を測定し、必要に応じて簡易魚毒性試験を実施している。ここでは、農薬のベンゾエピンを検出した事例、平成23年には残留塩素検出した事例について述べる。
［キーワード：魚類のへい死、へい死原因、グッピー試験、残留塩素、ベンゾエピン］
１

はじめに行政において魚類のへい死への対応は重要な課題である。魚類のへい死事例が発生した場合、へい死現場の近く

酸欠
２５％に住む住民は不安を感じ、河川や溜池で漁業を営む人々に
原因不明
３８％

とっては生活が脅かされることになる。また、水道水源になっている河川においては重大で、その原因究明に迅速な酸,アルカリ１８％

対応が求められる。
溜池や河川での魚類のへい死は毎年おこっているが、そ農薬３％の原因は酸欠や有害物質など様々である。魚類のへい死で

シアン１５％

は迅速な対応が必要であるが、そのためには情報の整理と

残留塩素
６％

準備は必要であり、いくつかの対応マニュアル1,2）も見ら

図１

魚類のへい死原因れる。また、近年ではガスクロマトグラフ質量分析を図 2 に示した。へい死事例が発生し試料が搬入された場（GC/MS）による農薬を原因とする報告が多数みられる3,4)。

合、図 1 の予想される原因について予備試験を行う。

ここでは当所における魚類のへい死への対応事例について報告する。

酸欠に関連しては溶存酸素を測定すると共に、有機物量を推定するためCODのパックテストを行う。また、溜池で溶存酸素濃度が低下した状態で底泥からアンモニウムイ

２

魚類のへい死原因

オンが溶出し相乗的に魚のへい死を起こす場合もあるた

魚類のへい死の原因は大きく 3 つに分けられる。①窒息

め5）アンモニアのパックテストを行う。シアン及び残留塩

死、②有害物質による死、③病死である。窒息死は酸素が素のパックテストも行う。これらの予備試験で検出されたなくなることによる場合（酸欠）と酸素があっても何らか

場合、公定法で確認を行う。さらに必要な場合は簡易魚毒の理由で呼吸できなくなる場合である。

性試験、農薬及び重金属の分析を行う。

魚類のへい死原因について平成 2 年に文献調査を行った結果を図１に示す。最も多いのが酸欠で 25％であり、ついで酸及びアルカリによるもの 18％、シアンによるも資料の 15％、残留塩素によるもの 6％、農薬によるもの 3％であった。原因不明は 38％であった。現在、この結果を基予備試験

公定法による確認に、へい死事例への対応を行っている。
３

魚類のへい死時の対応
魚類のへい死事例が発生した場合の当所における対応

簡易毒性試験
（グッピー試験）

農薬分析

重金属分析

図 2 魚類のへい死の対応フロー福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

－104－

４

簡易魚毒性試験（グッピー試験）

６．２

農薬（ベンゾエピン）を原因とする魚類のへい死

魚類のへい死の水試料で魚（グッピー）が死ぬか否かを

平成19年2月にＡ市で魚類のへい死が発生した。持ち検討する。持ち込まれた試料の pH、溶存酸素を確認し、込まれた試料について予備試験、グッピー試験、農薬分

グッピーの生存に適した水温にした後試験を行う。原因物

析を実施した。予備試験では何れも検出されなかった。

質が試料中に残留している場合、グッピーが短時間で死亡

グッピー試験では数分で異常な動きを示し、15分後にはする場合もあるため有効である。また、死亡しない場合は、狂奔し、１時間後には死亡した。

原因物質はすでに流下拡散して試料中に含まれないか、含農薬分析はヘキサン抽出とジクロロメタン抽出をそまれていたとしても、その量は供試魚に対して影響を及ぼ

れぞれ行い、スキャンモードでGC/MS分析を行った結果、さない程度の少ない量であったと推定され、安全性の確認

2本のﾋﾞｰｸが得られた（図４）。そのMSフラグメントの情報の一つとなる。

バターンでライブラリ検索を実施したところα―ベンゾ
エピン、β―ベンゾエピンと一致した。それぞれの標準

５

農薬の分析

品で検量線を作成し、定量した。

魚類のへい死の原因が農薬の可能性がある場合は当所表3にベンゾエピン濃度と簡易魚毒性試験（グッピーに検体が持ち込まれる。図3に農薬分析のフローを示した。

試験）の結果を示した。0.48 mg/lのベンゾエピンでは15

試料適量を固相抽出あるいは溶媒抽出を行いGC/MSでス

分で狂奔し、2時間後には試験に供した7匹のグッピーは

キャンモードにより分析を行う。スキャンモードでの分析

全て死亡した。0.038 mg/lでも１時間後には狂奔し、2時で明確なピークが認められた場合、フラグメントパターン

間後には、試験に供した2匹のグッピーは2匹ともへい死でライブラリ検索を行い、原因物質を特定する。

した。ベンゾエピン濃度0.017 mg/lでも20時間後には狂原因物質が特定された場合、標準物質を用いて検量線を奔し、その後死亡した。試料中のベンゾエピン濃度と魚のへい死には明らかな関係が見られた。また、簡易魚毒作成し定量する。
スキャンモードで農薬が検出されない場合は安全性確認のため環境基準農薬及び要監視項目の農薬のSIMモー性試験では一定時間後の生死で判断するが、その狂奔して死ぬなどの状況も重要であると考えられた。

ドでの分析を行う。なお環境基準農薬及び要監視項目の農薬の魚類にたいする急性毒性及び亜急性毒性を表１に示試料した１）。亜急性毒性の最も高いチウラムの濃度は0.8 mg/l

抽出であるが、通常の分析における定量下限値は0.0006 mg/l

GC/MS分析（スキャンモード）

であり、約1000倍低い濃度を分析している。

ライブラリ検索
標準品の分析

６

保健環境研究所が対応したへい死事例

環境基準農薬及び要監視項目農薬のGC/MS分析（SIMモード）

検量線作成

魚類のへい死が起こった場合、保健福祉環境事務所や市

定量

町村に住民からの通報が入り、多くは保健福祉環境事務所
図3で対応されるが一部が当所へ持ち込まれる。その件数を表

魚類のへい死時の農薬分析のフロー2に示した。当所（元衛生公害センター）が設立された昭和48年から平成23年まで89件の検体が持ち込まれている。

表1

環境基準農薬及び要監視項目農薬の急性毒性と亜その内、原因が推定された検体は酸欠11件、pHの低下2件、急性毒性

アンモニア2件、フェノール（類）3件、農薬類3件、残留急性毒性

塩素3件であったが、原因が明らかにできない場合も多く
見られた。
６．１

残留塩素を原因とする魚類のへい死

亜急性毒性

濃度

死亡までの時間

濃度

チウラム

40

60-70分0.8

死亡までの時間
16-20時間

シマジン

4000

45-149分

160

21-25時間

チオベンカルブ

265

42-60分

27.1

13-18時間

平成23年12月にＫ市で有害物質が原因と疑われる魚類

フェニトロチオン

41

18-240分

20.5

11-16時間のへい死が発生した。搬入された試料について予備試験を

クロロタロニル

110

16-23分

1.1

16-20時間

フェノブカルブ

126

17-20分50.8

7-20時間イプロベンホス51

17-20分20.5

18-19時間

さらに、公定法により確認したところ0.3mg/lの残留塩素がクロフ二トルフェン

400

32-55分

75

12-18時間

検出された。現地調査の結果、高濃度の残留塩素を排出す濃度の単位：mg/l

実施したところ、残留塩素のパックテストに反応があった、る事業所を特定した。

－105－

表2

保健環境研究所に搬入された魚類のへい死事例

調査
件数
年度

図4

へい死試料のスキャンモードによるGC/MS分析

原因が推定されたもの(x1,000,000)
3.5 TIC

昭和 48
49
50
51
52
53

0
4
0
0
2
3

54

3

八女の溜池のｐHの異常低下1件、溶存酸素欠乏状態が生じたと思われたもの1件

55

2

溶存酸素の欠乏状態が生じたと思われたもの1件

56
57
58
59
60
61
62
63

2
4
2
0
4
4
2
6

α―ﾍﾞﾝｿﾞｴﾋﾟﾝ

3.0
2.5
2.0

β―ﾍﾞﾝｿﾞｴﾋﾟﾝ

1.5
1.0

溶存酸素欠乏状態が生じたと思われたもの2件

0.5
25.0

27.5

30.0

32.5

35.0

表3 ベンゾエピン濃度とグッピーの状態の関係

平成 1

5

検 体

グッピーの状態

αーﾍﾞﾝｿﾞｴﾋﾟﾝ

βーﾍﾞﾝｿﾞｴﾋﾟﾝ

合計

0.26

0.22

0.48

< 0.0002< 0.0002< 0.0002

15分で狂奔、30分ではらを上にし試料１ て狂奔、2時間後に7匹すべて死亡
試料２ 24時間後、7匹すべて生存

フェノールの流出によるもの1件、農薬のベンゾエピン
によるものと推定されたもの1件

試料３

1時間後に狂奔、2時間後、2匹す
べて死亡

0.022

0.016

0.038

試料４

3時間後、はらを上にし狂奔、24時
間後、2匹すべて死亡

0.015

0.010

0.025

試料５

20時間後、はらを上にし狂奔、24
時間後、2匹すべて死亡

0.009

0.008

0.017

農薬のベンゾエピンによるものと推定されたもの1件

2

3

溶存酸素不足と思われたもの3件

ベンゾエピンの単位：mg/L

34

溶存酸素の急激な低下によるもの1件、毒物の可能性があるもの1件、農薬のクロロピリホスと洗剤の高濃度汚染によるもの1件

７

4

4

フェノールが原因と推定されるもの1件、工場排水が原因と推定されるもの1件、酸欠と推定されるもの2件

5

3

酸欠とアンモニアの相乗作用と推定さるたもの1件、油分が原因と推定されるもの1件

6

4

高いCOD値が検出され何らかの有機物に起因すると推定されるもの1件

75

有機物濃度の高い工場排水が原因と推定されるもの1
件、pHの低下によるのと推定されるもの1件

8
9
10
11
12
13
14
15
16
17

1
1
2
1
0
2
1
2
2
2

18

5

残留塩素の可能性があるもの1件、ベンゾエピンを確認できたもの1件

19
20
21
22
23

1
1
1
0
1

塩素系薬剤が推定されたもの1件

まとめ
当所における魚類のへい死事例をまとめた。昭和 48 年

から平成 23 年度の間 89 件の検体が搬入され、その内、原因が推定された検体は酸欠 11 件、pH の低下 2 件、アンモニア 2 件、フェノール（類）3 件、農薬類 3 件、残留塩素3 件であった。現在、へい死事例への対応は平成 2 年に行った文献調査結果に基づき予備試験を行い、必要に応じて簡易魚毒性試験、農薬分析及び重金属分析を実施している。
魚類のへい死事例で原因が明らかにできた 2 例について詳述し、特にベンゾエピンに関しては、その濃度とグッピ

廃酸によるもの1件

ーの死に方に明らかな関係が見られ、また、その死亡の様子も重要な知見と考えられた。
高濃度のアンモニアが検出されたもの1件

文献
高濃度のﾌｪﾉｰﾙ類を検出されたもの1件

1) 福井県県民生活部：魚類へい死事故対応手引き, 平成5年3月.
2) 山口県環境生活部環境政策課：環境汚染に係る事故等対応の手引き, 平成15年3月.
3) 吉岡他：河川における魚の死亡原因物質の特定について、岡山県環境保健センター年報, 26,26-28, 2002.

残留塩素が原因と判明

4) 玉城不二美他：沖縄県の公共用水域におけるへい死調
査事例, 沖縄県衛生環境研究所年報, 40, 175-178, 2006.
5) 斉藤直己、北村雅美、藤田和男：魚のへい死事象における水質調査, 全国環境研会誌, 30, 1, 33-39, 2005.

－106－福岡県保健環境研究所年報第39号, 107－109, 2012

資料
農業用水路に浮遊する油膜様物質の調査事例について
石橋融子・馬場義輝・大石興弘
農業用水路において、油膜と見られる物質が浮遊し、事業場からの油流出が疑われたため、原因解明調査を実施した。農業用水路の水質を測定した結果、油分（n-ヘキサン抽出物質）が低い値であるのに対し、鉄濃度が高く、またその性状から、油膜様物質は、鉄バクテリアによる皮膜の可能性が高いことが示唆された。
［キーワード：膜、鉄、鉄細菌］
１(1) 臭いをかぐ：油の臭いがすれば油膜。鉄バクテリアに

はじめに
農業用水路において、図1に示すような薄く広がって浮よる皮膜は臭いがしない。

かぶ油膜様物質が浮遊しているとの苦情があり、原因解明(2) 膜を触る：油膜は変化しないが、鉄バクテリアによる調査を実施した。油膜は主に事業場などからの油流出事故

皮膜は割れる。

により生じ、本県においても過去数多く発生しているが、今回、農業用水路の油膜様物質について、鉄バクテリア

今回、事業場からの油流出を確認できなかった。一方、用及び事業場からの流出の可能性も含めて検討したので報水路の水を簡易水質測定キットで測定した結果、鉄が高濃告する。

度に含まれていたことわかった。これより、鉄バクテリア
実験方法

による皮膜の可能性が考えられた。鉄バクテリアによる皮２

膜は、油膜とよく似ているため、苦情が寄せられることが２・１ 採水方法ある。鉄バクテリアによる皮膜と油膜は顕微鏡観察や油分

農業用水路は三面側溝で水深数 cm、水中には多くの枯濃度測定などで判別することができるが、現場でも以下の葉が観測され、油膜様物質が見られた地点では流れが停滞

方法で簡単に判別できる1)。

していた。用水路横には油を使用している事業場が立地している。調査は、平成 23 年 12 月で、採水地点の概略図を
図 2 に示す。①が油膜様物質の見られない上流の水、②及び③が油膜様物質の見られた地点である。上流の用水路水
は、用水路が水田の中を通って道路下暗渠に入る手前を採取した。採水は、バケツで用い、②及び③では、油膜様物
質を多く採取できるように表層を採取した。特に、②では、別途できるだけ油膜様物質のみをプラスチック小容器を用い採取した。
２・２ 分析方法
採取した試料は油分（n-ヘキサン抽出物質）及び鉄を分析し、また油膜様物質を顕微鏡（OLYMPUS：BX53）で観察した。
n-ヘキサン抽出物質は、以下のようにして求めた。試料
1L を pH4 以下の塩酸酸性溶液とし、n-ヘキサンで抽出を

図1

用水路で観測された油膜様物質写真行い、硫酸ナトリウムを通過させて水分を除去した後、ア

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

－107－

図3

図2

油膜様物質の写真

採水地点
200μm

ルミカップに入れた。80℃で n-ヘキサンを揮散させて残留する物質の質量を測って定量した 2) 。

図4

油膜様物質の顕微鏡写真

鉄は、試料に硝酸を加えて加熱分解して、ICP 発光分析
法（Varian:VISTA-Pro）により測定した 2)。また、0.45 μm
表1 n-ヘキサン抽出物質測定結果

メンブランフィルターでろ過したものについても同様に分析した。ろ過しなかった試料の測定結果を全鉄、ろ過しn-ヘキサン抽出物質

採水地点

た試料の測定結果を溶解性鉄とする。

(mg/L)①

2

結果および考察②

3

３・１ 油膜様物質の観察

③

2

３

油膜様物質の写真を図3に示す。用水路で観察したときは光沢のある白膜に見えたが、油膜様物質のみを取り出し

表2

鉄測定結果

て観察すると、茶色であった。また、用水路では浮いてい採水地点

全鉄(mg/L)

溶解性鉄(mg/L)

たが、油膜様物質のみ採取して試料瓶に移すと、底に沈ん

①

0.32

0.09

だ。この現象は、鉄バクテリアによる皮膜の特徴である 。

②

4.0

0.09

油膜は、層状に分離する。

③

3.9

0.05

油膜様物質

64

3)

油膜様物質の顕微鏡写真を図4に示す。鉄バクテリアの集合体は、赤茶色の細長い棒状物質として観察される3)が、今回、観察した結果、はっきりとした棒状物質を確認する

0.20 mg/L であったことから、用水路①地点の全鉄濃度は、ことはできなかった。

0.32 mg/L でこの値より高い値であり、さらに、②及び③

３・２の全鉄濃度は、①と比較して約 10 倍の値であった。溶解

油分（n-ヘキサン抽出物質）

油膜様物質が見られた地点の用水路横には油を使用し性鉄濃度は、各地点ともに 0.09 mg/L 以下の低い値であり、ている事業場があるため、油膜でないことを確認するため

このことは鉄がろ紙を通過できない浮遊物質としての形にn-ヘキサン抽出物質を測定した。測定結果を表1に示す。

態で存在していることを示している。油膜様物質自体の鉄①～③地点におけるn-ヘキサン抽出物質の測定値はほと濃度が、64 mg/L であることから、②及び③の全鉄で高濃んど変わらなかったことから、事業場からの油流出はなく、度に検出されたのは、油膜様物質に含まれている鉄による油膜様物質は油膜ではないと考えられた。

ことが考えられた。

３・３

鉄

このように用水路は鉄濃度が高く、停滞した水域で鉄バ

全鉄及び溶解性鉄の測定結果を表2に示す。環境基準点

クテリアが増殖し、油膜様物質を呈したものと考えられた。

（87地点）において全鉄濃度を測定したところ、平均

－108－

４

まとめ
農業用水路において油膜様物質が観測され、油流出事故の疑いから、原因解明調査を実施したところ、油膜様物質
は、その性状およびn-ヘキサン抽出物質、鉄の測定結果から、油膜ではなく、鉄バクテリアによる皮膜であると考え
られた。
文献
1)

水落敏朗, 東郷孝俊：公共用水域における水質事故対
応マニュアル策定調査―油汚染事故編―, 平成 20 年度福岡市保健環境研究所報, 34, 145-148, 2008.

2)

日本工業標準調査会：工場排水試験方法

JIS K 0102,

日本規格協会, 2008.
3)

小池良洋：油膜と鉄バクテリアの判別方法, 技術開発
ニュース, 143, 17-18, 2011.

－109－福岡県保健環境研究所年報第39号, 110－112, 2012

資料
福岡県内で違法飼養個体として保護されたメジロの遺伝子解析
中村朋史・中島淳・河村真紀子*

県では鳥獣保護法に基づき、密猟および違法飼養の取締りのために、担当部署が立入検査を実施している。しかし、対象となる鳥類の種・亜種の外部形態からの同定は一般的に難しく、遺伝子解析による客観的な同定手法の確立は円滑に検査を実施する上で重要である。今回、2011 年に違法飼養個体として保護されたメジロ類の羽を用いて、ミトコンドリア DNA シトクロムｂ領域の解析による種・亜種判定が可能かどうか検証を行った。その結果、解析可能な遺伝子断片が得られ、系統解析によって全ての個体が日本産であることが強く示唆され、遺伝子解析による種・亜種の同定が技術的に十分可能であることが明らかとなった。
［キーワード：メジロ、違法飼養、遺伝子解析］
１法に捕獲された日本産メジロが、海外産と偽って取引されはじめにメジロ（Zosterops japonicus）はスズメ目メジロ科メジロる可能性は今後も想定される。したがって、外部形態・色属の鳥類の一種である。全長は約 12 cm でスズメより小さ

彩での同定と合わせて、遺伝子解析を活用した同定を併用

く、緑がかった背と暗褐色の羽を持つ。また、その名前のすれば、より確実に日本産と海外産の識別が可能となり、由来となった目の周りの白い輪が最も特徴的な鳥である。

違法個体の摘発あるいは違法飼養の抑制にもつながるこ

日本の野鳥の中では鳴き声がよく、姿が愛らしいため、古とが期待される 2)。
そこで、2011 年に県内で違法として摘発されたメジロ

くから愛玩用、あるいは鳴き声を競わせる“鳴き合わせ”の羽からの DNA 抽出および遺伝子系統解析を試み、サンを目的として飼養されてきた。
本種は日本国内では 6 亜種、海外では 3 亜種が分布している。従来日本では国内で捕獲されたメジロについては一

プル保存法および解析法の有効性に関して検討を行ったので報告する。

世帯 1 羽に限り飼養することが認められてきた。しかし、解析方法無許可での飼養や密猟、売買が横行し、海外から輸入され２た別種・別亜種のメジロ類は制限なく飼養できることから、

２・１ 検体日本産を外国産と偽って飼養を継続する事例も多数報告

久留米市鳥類センター（久留米市東櫛原町中央公園内）

されている。このような状況の下、環境省は鳥獣の保護おにて保護中のメジロ個体から風切羽および尾羽を採取し、よび狩猟の適正化に関する法律（鳥獣保護法）の指針改正

個体毎にチャック付きポリエチレン袋に小分けした。ポリを行い、2012 年 4 月からメジロの愛玩飼養を目的としたエチレン袋は保冷材を同封したクーラーボックスに収納

捕獲を原則許可しないことを正式に決定した。したがって、して研究所に持ち帰り、その後は研究所内のフリーザー

今後は日本産メジロの捕獲・飼養自体が基本的に禁止され（-30℃）にて保管した。サンプリングは平成 23 年 3 月お

1)ることとなった 。

よび 9 月の 2 回にわたって行い、それぞれのサンプル数は福岡県内でもメジロの鳴き合わせ会は開催されており、83 個体および 18 個体であった。そのうち、10 個体を選抜

2011 年には 2 回にわたって警察・県による立入検査が行し、今回の解析に用いた。なお、羽採取後のメジロは規定

われ、日本産と思われる多数の個体が保護された。これらに従いそのまま放鳥されたが、大部分の個体は問題なく飛の個体については、山階鳥類研究所が認定する標識調査員

翔することが可能であった。

の鑑定の結果、日本産と同定されており、その多くは違法

２・２ 遺伝子解析と判断されるものであった。しかしながら、メジロ類の外

上記 10 サンプルを遺伝子解析に供した。total DNA の抽部形態・色彩のみの同定は専門家以外では困難であり、違出は既報に準じ CTAB 法にて行った。サンプル羽は基部

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）*福岡県環境部自然環境課（〒812-8577 福岡市博多区東公園 7-7）

－110－

をハサミで細かく裁断した後、1.5 mL チューブ内にてグラ増幅断片を鋳型としてシークエンス反応を行い cytb 領

インダーに接続したペッスルを用いてすり潰した。定法通域の塩基配列決定を試みたところ、9 つの断片の配列の全りに抽出および沈澱させた DNA は減圧乾燥した後、一晩長を決定することに成功した。しかしながら、今回は 1 つかけて超純水に穏やかに溶解させた。得られた DNA 溶液のサンプルからは良好な波形を得られなかった。DNA 抽はフリーザー（-30℃）にて解析まで保存した。DNA 溶液

出および cytb 領域の増幅は問題なく行えていたことからから Ex Taq（TaKaRa）および特異的プライマーを用いて、（図 1）、サンプル調整中のコンタミネーションもしくは系統解析等に利用されているミトコンドリア DNA シトク

シークエンス酵素反応段階での不具合の可能性が考えら

ロム b（cytb）をコードする領域を増幅した。既報に基づれる。今回は全ての個体の遺伝子型を確定する必要は無か

いてデザインし、今回用いたプライマーを表 1 に示す

3-5)

。

ったため、他の 9 サンプルについて解析を継続した。
決定した配列（cytb 領域、約 1,100 bp）を用いて作成した系統樹を図 2 に示す。保護個体サンプルは頭に黒丸（●）

表 1 本研究で使用したプライマー
PrimerSequence (5’-3’)

Purposeを表記、サンプリング年月およびサンプル番号で示した。

L14833

CAGGCCTAATAAAAGCCTA

PCR, Sequencing

系統樹の作成は既報に準じて、近隣結合法により行った。

L15407TGAGGTGGATTCTCAGTAGAC

Sequencing

比較対象として NCBI などのデータベースに登録されていH15487GATCCTGTTTCGTGGAGGAAGGT

Sequencing

る配列を取得し、解析に用いた。その結果、今回遺伝子解H16070GGAGTCTTCAGTCTTTGGTTTAC

PCR, Sequencing

析に成功した 9 サンプルはすべて同じクレードに分類され、サンプルの cytb 領域配列はデータベースに登録のあ増幅断片を Microcon YM-100（ミリポア）にて精製し、った日本産メジロ（茨城、対馬、屋久島）の cytb 領域と所定量を用いて BigDye Terminator v3.1 Cycle Sequencing

非常に相同性が高いことが明らかとなった。一方、比較に

Kit（アプライドバイオシステムズ）によるシークエンス

用いた海外産の別亜種とされるメジロ（キクチメジロ、ヒ

反応に供した。反応産物を BigDye XTerminator（アプライ

メメジロ）とは遺伝的にも隔たりが大きく、ユーラシア大ドバイオシステムズ）にて精製後、Applied Biosystems

陸や東南アジア周辺に分布する別種のメジロ属（ハイバラ

3130xl Genetic Analyzer にて塩基配列を決定した。

メジロ、チョウセンメジロ）とも遺伝的に大きく異なって

シ ー ク エ ン ス に て 決 定 さ れ た 塩 基 配 列 は ClustalW

いた。

（http://www.genome.jp/tools/clustalw/ など）によるアライ
メ ン ト 解 析 お よ び フ リ ー ソ フ ト で あ る MEGA

４

考察

（http://www.megasoftware.net/）を用いた分子系統樹作成に今回解析した 9 個体は海外産の別亜種のメジロや別種供した。系統樹においては、登録配列との比較を行うことのメジロ類とは遺伝的に明瞭に区別が可能であった。したにより産地および近縁種との関係を推定した。

がって、今回県内において違法として保護された個体は日本産の野生種である個体、もしくは野生種同士の掛け合わ３せで繁殖した個体である可能性が非常に高いと考えられ結果得られた DNA 溶液から増幅した cytb 領域のアガロース

る。以上より、生体から採取して冷凍保管していた羽から

ゲル電気泳動の結果を図 1 に示す。羽毛（主に基部）からの遺伝子解析は十分可能であり、かなり精度の高い種・亜得た DNA 溶液からは cytb の良好な増幅が確認できた（約種の同定が可能であることがわかった。

1,100 bp）。羽毛の基部のみから遺伝子解析（対象領域の増

今回の解析には cytb の全長（約 1,100 bp）を用いたが、幅）に用いるのに十分な DNA を抽出できたことにより、全長がデータベースに登録されているケースはあまり多サンプルの採取法および保存法に問題が無いことが明ら

くなく、200-300 bp ほどの断片として登録されているものかとなった。

が多かった。今後、日本産か否かを判定する場合には cytb
領域の全長を解析する必要性はあまりなく、変異が多い領

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

域を選抜して検討を行うことでも対応が可能であると考えられる。また、他の遺伝子領域を用いて系統間比較を行った文献もあることから、cytb 領域のみからではなく、他

図1

メジロ保護個体より得た DNA から増幅した

cytochrome b (cytb) 領域の電気泳動図（約 1,100 bp）

領域も含めた複合的な解析を行うことでより確実性の高いデータが得られる可能性が高い。
前述したように、環境省は 2012 年 4 月からメジロの捕獲・飼養を原則許可しないことを正式に決定したため、メ－111－

ジロ飼養に対する監視の目はより一層強化されることが2) （財）山階鳥類研究所：メジロ識別マニュアル, 2001.

予想される。遺伝子解析による種・亜種同定は科学的で確

3) S. Zhang et al.: Molecular phylogeny of the yuhinas

実な手法であり、きわめて客観性の高い証拠として裁判等(Sylviidae: Yuhina): a paraphyletic group of babblers

で用いることも可能であることから、今後もこの分野につ

including Zosterops and Philippine Stachyris. Journal ofいての技術的知見を蓄積していくことの必要性は高い。特Ornithology, 148, 417-426, 2007.

に、遺伝子解析が可能な状態でサンプルを長期保管する方

4) J. C. Lee et al.: A novel strategy for avian species

法については、ディープフリーザーの活用もしくは無水エ

identification by cytochrome b gene. Electrophoresis, 29,

タノール中での保管など、さらなる検討が必要である。

2413-2418, 2008.
5) F. Dong et al.: Molecular systematics and diversification of文献

the Asian scimitar babblers (Timaliidae, Aves) based on

1) 環境省：鳥獣の保護を図るための事業を実施するため

mitochondrial and nuclear DNA sequences, Molecularの基本的な指針, 平成 23 年 9 月 5 日, 2011.

図2

Phylogenetics and Evolution, 57, 1268-1275, 2010.

近隣結合法により作成した日本産メジロおよび近縁種の分子系統樹

頭に黒丸（●）が付いたものが今回保護されたメジロ個体（個体番号は図 1 と同じ）

－112－

福岡県保健環境研究所年報第39号, 113－114, 2012

資料
過去10年間（平成14-23年度）における生物同定試験検査結果
中島 淳・緒方 健・中村朋史・須田隆一
当所で窓口検査として行っている生物同定試験の過去10年間（平成14-23年度）の結果について概要をまとめた。依頼件数は平成14年度が74件、平成15年度が53件、平成16年度が71件、平成17年度が58件、平成18年度が43件、平成19年度が69件、平成20年度が42件、平成21年度が38件、平成22年度が41件、平成23年度が62件であった。内容別にみると、例年食品中異物として持ち込まれる件数が最も多かった。同定試験を行った検体のうち種まで同定できたものは143種で、件数の多かった上位5種はノシメマダラメイガ、タバコシバンムシ、クロゴキブリ、ヒラタチャタテ、オオナガシンクイであった。
［キーワード：衛生害虫、ペストコントロール、食品中異物、皮膚掻痒原因虫］
１ はじめに３ 結果

当所では窓口検査として生物同定試験を実施している。

平成14年度から23年度の過去10年間における生物同定検

本試験は主に衛生害虫を対象として、持ち込まれた虫体に査の依頼件数は全551件であった。その内訳は皮膚掻痒が10ついて種の同定を行い、その結果について成績書の発行を5件、食品中異物が271件、事業所内が57件、家屋内発生が9行うものである。平成4年度から13年度までの結果につい6件、その他が22件であった。図1に年度毎の生物同定検査てはすでにまとめられ報告されているので1)、本報ではそ

件数と、その内訳の推移を示す。

の後の平成14年度から23年度までの10年間における生物
その他

同定試験結果をまとめ、その傾向について考察を行った。

皮膚掻痒
80

食品中異物

70

２ 検査の方法
件数

持ち込まれた検体は発生状況についての聞き取りを行い、その経緯から皮膚掻痒（皮膚掻痒症原因ダニ類の検査）、

60

事業所内

50

家屋内発生

40
30
20

食品中異物（食品中から発見されたもの）、事業所内（工100

場や会社事務所等で発見されたもの）、家屋内発生（一般

H14

住居から発見されたもの）、その他（研究機関依頼、由来

H15

H16

H17

H18

H19

H20

H21

H22

H23

年度

図 1 過去 10 年間の依頼件数と内訳の推移

不明など）の5つに区分して記録した。
持ち込まれた検体のうち、室内塵中の皮膚掻痒原因ダニ類の検査として持ち込まれた検体（室内塵）については、最も件数が多かったのは平成14年度の74件で、最も件数

室内塵を篩別後、2.0－0.074 mmの室内塵を対象にダーリンが少なかったのは平成21年度の38件であった。また、このグ液懸濁遠沈法2)を用いて抽出し、実体顕微鏡を用いて直接うち食品中異物として持ち込まれた件数は毎年20～40件と鏡検、もしくはプレパラート標本にした後に生物顕微鏡で一定して多かったが、皮膚掻痒として持ち込まれた件数は鏡検して同定した。

平成14年度から16年度にかけて多かったものの、平成17年

また、皮膚掻痒以外の検体については実体顕微鏡下で直接調べ同定した。このうち乾燥している検体は、10％水酸

度以降は急激に減少した。次に、月別の依頼件数を表に示す。依頼件数は7月から9月に多い傾向があった。

化カリウム溶液に数時間浸潤し、軟化させた後に検鏡した。

持ち込まれた検体のうち、種まで同定できたものは全143

また、粘着テープ類などに付着していた検体は、2-プロパノ

種であった。このうち、上位5種はノシメマダラメイガ（20ール液に24時間程度浸潤して粘着物を剥がした後に検鏡し件）、タバコシバンムシ（18件）、クロゴキブリ（13件）、た。

ヒラタチャタテ（10件）、オオナガシンクイ（10件）であった。これら各種について検出事例の内訳をみると、ノシ

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）－113－

メマダラメイガについては食品中異物17件、家屋内発生3件、とつであるタンス等の木材製品からの発生事例であり、今タバコシバンムシについては食品中異物12件、家屋内発生5後、もしこれらの種の検出事例が増加していくようであれ

件、事業所内発生1件、クロゴキブリについては事業所内2

ば、原因究明や何らかの対策が必要となってくることが考件、食品中異物11件、ヒラタチャタテについては事業所内1

えられる。
今後も引き続きデータを蓄積し、より詳細に衛生害虫の件、家屋内発生9件、オオナガシンクイについては家屋内発発生傾向や発生時期などの解析を行って、県内の衛生害虫生10件であった。

年度
H14
H15
H16
H17
H18
H19
H20
H21
H22
H23

表

過去 10 年間の月別の依頼件数

5
8
6
4
4
2
6
5
4
5
1

6
4
3
1
1
1
6
3
8
3
6

対策に役立てていきたい。

月
4
3
1
0
3
4
3
4
2
7
6

7
12
9
26
3
5
7
6
3
7
9

8
14
10
12
6
3
9
1
4
2
3

9
15
5
11
3
6
9
6
5
5
5

10
13
2
1
6
4
8
4
4
3
2

11
1
2
2
9
3
6
0
4
2
2

12
2
2
3
3
3
3
5
3
2
16

1
2
2
6
7
4
7
3
0
2
6

2
0
2
2
11
2
2
4
0
2
1

3
0
9
3
2
6
3
1
1
1
5

合計
74
53
71
58
43
69
42
38
41
62

４ 考察
この10年間では特に依頼件数の減少傾向は認められず、
また検出回数の多い種はノシメマダラメイガ、タバコシバ
ンムシ、クロゴキブリと古い時代から衛生害虫としてよく知られている種類ばかりであり3)、現在においても引き続き

図 2 検体として持ち込まれたノシメマダラメイガ

衛生害虫が人間生活に一定の問題を引き起こしていることがわかる。
持ち込まれた経緯の内訳をみると、皮膚掻痒は減少傾向にあり、その一方で食品中異物の件数は割合としては増加傾向にある。本検査において皮膚掻痒を経緯とする依頼が減少している原因については不明である。食品中異物の増加傾向については、すでに平成13年度までの10年間の報告においても指摘されており1）、その傾向は現在も継続しているものと考えられる。食品中に混入する害虫については、
特に食品衛生への意識が高まっている現代において、より問題が大きくなることが指摘されており4) 、福岡県内においても同様の傾向があるものと推察される。
この10年間で食品中異物として同定された生物のうち、もっとも検出回数の多かったのはノシメマダラメイガであ

図3 検体として持ち込まれたオオナガシンクイ

る（図2）。しかし、食品中異物として持ち込まれた全体の件数は271件に上っていることから、食品中異物に本種が占文献める割合はわずかなものである。したがって、種まで同定

1) 緒方 健, 山崎正敏, 杉 秦昭：生物同定試験検査結果

できなかった生物も含めると、実際にはきわめて多種多様（平成13年分）, 福岡県保健環境研究所年報, 29, 154-15な生物が食品中に混入して問題化している現状が浮かび上

9, 2002.
2) 宮本旬子, 大内忠行：新築家屋, 一般家屋での室内塵ダニがる。

類の季節変動について, 衛生動物, 27, 251-259, 1976.

検出件数が上位であった昆虫類のうち、注目されるのはオ
オナガシンクイである（図3）。この種は主に幼虫期に木材

3) 安富和男, 梅谷献二：原色図鑑

を食べて成長し、木材害虫として古くからよく知られてい虫, 全国農村教育協会, 1983.

る種である。本検査では、同様に木材害虫として古くから

4）林

知られているヒラタキクイムシやケヤキヒラタキクイムシ
も複数回検出されている。いずれも福岡県の主要産業のひ－114－

衛生害虫と衣食住の害

晃史：実用ガイド「食」の害虫トラブル対策, 八坂書房, 2011.

福岡県保健環境研究所年報第39号, 115－117, 2012

資料
希少魚類の生息水路における魚類へい死原因に関する調査事例
中島 淳・宮脇 崇
希少魚類の生息が確認されている福岡県筑後川水系の農業用水路において魚類へい死が発生した。当水路には事前調査で7種の魚類が確認されていたが、持ち込まれたへい死魚類を同定したところ、それらはカワムツと希少種のアブラボテの2種のみであった。へい死魚類の鰓、及び同時に採取された水を分析した結果、いずれからもクレゾールが検出された。
［キーワード：淡水魚類、絶滅危惧種、生態系保全、化学物質］
類相の調査を行っており、その際にフナCarassius auratus、

１ はじめに
平成15年（2003年）に「生活環境の保全に関する環境基

カワムツNipponocypris temminckii，ヌマムツNipponocypris

準」が改正され、水生生物の保全に係る水質環境基準が告sieboldii，オイカワZacco platypus，ヤリタナゴTanakia lan

示された1)。この環境基準では、亜鉛を環境基準項目、クロceolata，ドジョウMisgurnus anguillicaudatus，ドンコOdont

ロホルム、フェノール、ホルムアルデヒドを要監視項目とobutis obscuraの7種の純淡水魚類の生息を確認している．

して設定し、水生生物種とそれらの餌生物が生息する水域、２・２ へい死魚類の同定

あるいは産卵場所や仔稚魚の生育環境となる水域、に着目持ち込まれたへい死魚類を同定したところ、それらはカした類型区分を行うなど、水生生物とその生息環境の保全

ワムツ（5個体）とアブラボテTanakia limbata（4個体）でを目的としていることに、これまでとの大きな違いがある2)。

あった。そこで、供試魚としてカワムツ（115 mm SL）おしたがって、今後の水質環境の保全・管理は、人間の健康

よびアブラボテ（75 mm SL）1尾ずつを用いた。供試魚のや生活環境の観点からはもちろんのこと、水圏生態系の保右鰓を解剖鋏により切除し、これを分析試料とした。また、全をも視野にいれていくことが必要となった。しかしながへい死魚が確認された場所で採取した水試料250 mLにつら、水質の悪化、なかでも農薬や殺虫剤等の化学物質によいても分析を行った。

る魚類の突発的なへい死事例は近年でも県内で発生してお２・３ 分析方法

3)

り 、水圏生態系保全の観点からの各事例における原因の科

水試料の分析は、陣矢らの抽出法4)の一部を変更した方学的究明と再発防止を目的とした啓発はいまだ必要な状況法で行った。試料水250 mLを500 mL容分液ロートに入れ、にある。

これに0.026 mol/Lリン酸緩衝液（Merck, pH7.0）25 mL

本報では、筑後川水系の希少魚類が生息する農業用水路

および塩化ナトリウム25 gを加え、ジクロロメタン50 mL

において発生した魚類へい死において、採取した水試料とで10分間の振とう抽出を2回繰り返して行った。その後、魚の鰓を対象に化学物質の分析を試みたので、一事例とし抽出液をあわせ、無水硫酸ナトリウムを用いて脱水を行ってここに報告する。

た。その試料液をロータリーエバポレーター濃縮器（温度設定：30℃）で2～3 mLまで濃縮した後、さらに窒素気流

２ 方法

下で100 μL以下に濃縮した。これに内標準物質を100 ng

２・１ へい死の状況と検体

添加し、100 μLにメスアップして測定用試料液とした。

魚類のへい死は、2012年2月19日朝に、福岡県内筑後川水

一方、へい死魚の鰓の分析は既報5)に従い、次の手順で

系A川に流入する農業用水路において発生した。魚類のへ行った。抽出容器に試料1～2 gを入れ、これに水4 mL、

い死は地元住民により発見され、その際に約350 mLの水

ヘキサン6 mLの順に溶媒を加え、マイクロウェーブ抽出と複数のへい死魚類が採集され、冷凍で保管された。

（マイルストーンゼネラル, ETHOS TC）を行った。抽出

なお、へい死の起こった水路は主に二面コンクリートの後、ヘキサン抽出液5 mLを分取して精製に供した。精製

農業用水路で、水深は20-50 cm程度で全体に緩やかな流速は、シリカゲルカラム（関東化学, 1.5 g）、InertSep NH2がある。本水路では、2011年11月24日にタモ網を用いて魚カートリッジ（GLサイエンス, 360 mg）およびEnvi-carb
カラム（スペルコ, 100 mg）を用いて処理を行った。その福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）－115－

精製液をロータリーエバポレーター濃縮器で濃縮した後、さらに窒素気流下で100 μL以下に濃縮した。これに内標
準物質を100 ng添加し、100 μLにメスアップして測定用試料液とした。
測定は四重極型質量分析計（Agilent, 6890/5973N）を用

表 1 水試料におけるクレゾールの実測濃度
検出濃度
実測濃度*
判定
化合物名
（ng/μL）（μg/L）
m-&p-クレゾール +++++ (5)7.5
3.0
o-クレゾール+++++ (3)0.810.32
*実測濃度(μg/L) =検出濃度(ng/μL)×100μL×6/5 / 1000 / 試料量(L)

いて行った。GC/MS条件は既報5)に従った。チューニング

表 2 へい死魚の鰓におけるクレゾールの実測濃度

後にDFTPP を含むNAGINATA システム評価サンプルの測定を行い、得られたマススペクトルがEPA 625 の判定基準内であることを確認した。測定後、NAGINATA（西川計測）による解析を行い、検出物質の同定定量を行った。

化合物名

判定

m-&p-クレゾール +++++ (5)(3)
o-クレゾール**+++

検出濃度（ng/μL）
4.0
0.088

実測濃度*
（ng/g wt）
350
4.4

本研究では解析結果の5段階判定のうち、4以上を同定とし、*実測濃度(ng/g) =検出濃度(ng/μL)×100μL×6/5 / 試料量(g)**参考データ

検量線の範囲内の物質のみ定量を行った。なお、へい死魚ールの実測濃度はそれぞれ352、4.4 ng/g（湿重量）であっの鰓および水試料の分析それぞれで操作ブランク試験をた（表2）。この結果から、へい死魚の鰓にm-&p-クレゾー

行い、検出された物質については、これを差し引いて濃度

ルが残留していることが確認された。

計算した。
４ 考察
本事例では現場の水とへい死魚の鰓の両方から比較的高

３ 結果
現場での聞き取り調査からはへい死の原因物質に関する

濃度のクレゾールが検出された。一般的にクレゾールは環情報が得られなかったため、農薬や殺虫剤等を網羅的に検境水中から検出されることがなく、へい死発生場所周辺で知するスクリーニング法 を適用して化学分析を行った。そこの物質を含む何らかの製品が使用された可能性がある。

の結果、魚毒性を有する物質として、クレゾールが水試料

クレゾールは農薬などの原料、防腐剤や消毒剤の成分、あおよびへい死魚の鰓両方から検出された。そのクロマトグ

るいは殺虫剤として直接使用されることが多いが、今回のラムおよびマススペクトルの一例を図1に示す。

調査ではその特定には至っていない。また、今回の事例で5)

はへい死発生時の現場での詳細な水質検査も行っていない
定量イオン

ため、その原因を特定することは難しい。しかしながら、検出物質

水試料だけでなく、へい死魚の鰓からもクレゾールが検出されたことから、これが今回のへい死に関与した可能性が考えられる。

確認イオン

一般的に水の移動がある水路や河川では、魚類のへい死

m&p-クレゾールが起こっても、すぐに水が入れ替わることから、酸欠やpH異常等の判定が困難な場合が多い。へい死魚の鰓からの原図 1 鰓から検出されたクレゾールのクロマトグラムおよびマススペクトル

NAGINATAで解析した結果、検出されたピークは、保持時間、イオン強度比、マススペクトルの一致性からm-&pクレゾール（合同ピーク）であると判定された。また、その異性体であるo-クレゾールも検出された。それらの定量結果を表1および2に示す。
水試料におけるm-&p-クレゾールおよびo-クレゾールの実
測濃度はそれぞれ2.99、0.32 μg/Lであった（表1）。これは全国の公共用水域における測定結果6)（m-クレゾール：検出
下限未満、p-クレゾール:検出下限未満～0.60 μg/L、o-クレ
ゾール：検出下限未満～0.21 μg/L）に比べ、高濃度であり、因特定についてはすでにいくつかの先行事例があり7,8)、今後の魚類へい死の原因調査では、現場の水質検査に加え、へい死魚の鰓の分析を併用することで、より精度の高い原因究明ができるようになることが期待される。
今回、魚類へい死の起こった水路において、偶然に事前の魚類相調査を実施していたが、事前調査では7種の魚類が採集されていたものの、今回へい死魚類として持ち込まれたうちのアブラボテについては確認できていなかった。事
前調査で最も個体数が多かったのはヌマムツ、ついでカワムツとオイカワであり、今回実際に大量へい死していたのはカワムツとアブラボテであったことから、同じような環境に生息する魚類であっても、その種によって毒物に対する感受性に大きな違いがあることが予想される。

m-&p-クレゾールについては約5倍の値であった。
一方、魚の鰓におけるm-&p-クレゾールおよびo-クレゾ

平成15年（2003年）に改正された「生活環境の保全に関する環境基準」では、淡水域については生物A（イワナ、サ－116－ケマス等）、生物B（コイ、フナ等）、生物特A（生物Aの薬スクリーニング, 佐賀県衛生薬業センター所報 第3産卵場・仔稚魚の生育場）、生物特B（生物Bの産卵場・仔2号, 70-73, 2010.

稚魚の生育場）の4つの類型区分を採用し、生物種あるいは

9) 中島 淳ら：福岡県における純淡水魚類の地理的分布パターン, 魚類学雑誌, 53, 117-131, 2006.

成長段階に基づいて区別した上で、生態系を保全することを念頭においている1,2)。今回魚類へい死があった農業用水

10) 福岡県環境部自然環境課：福岡県の希少野生生物-福岡県レッドデータブック2001, 福岡県, 2001.

路は、生物B類型に該当する場所であると考えられるが、その中でもへい死した魚種に偏りが認められた。このことか

11) 環境省自然環境局野生生物課：改訂レッドリスト付属ら、生態系保全を念頭に置いた場合には、種類ごとにより細かく化学物質への影響を調べていく必要があるだろう。
今回魚類へい死のあった周辺水路では、以前にも繰り返し同様の事例が発生しており、平成22年（2010年）11月には、環境省版・福岡県版の両レッドデータブックで絶滅危
惧IA類に選定され、久留米市の天然記念物であるヒナモロ
コAphyocypris chinensisのへい死も確認されている。特に筑後川水系・矢部川水系とその周辺水路には、在来の純淡水魚類だけでも34種が確認されており9）、希少魚類も多く生息している10)。今回へい死した魚類のうち、アブラボテは環境省版レッドデータブックにおいて準絶滅危惧に選定されている希少種である11)。したがって、突発的な事例とはいえ、県内でこれら希少種の大量へい死が今後も繰り替
えし起こるようであると、生態系や社会に与える影響は大きい。今後同様の事例の発生を防ぐためにも、へい死魚類の正確な種同定データを伴う、原因物質の特定事例を蓄積し、何らかの啓発を行っていく必要があると考えられる。
文献
1) 環境省：水質汚濁に係る環境基準についての一部を改正する件の施行等について（通知）, 平成15年11月5日，（http://www.env.go.jp/hourei/syousai.php?id=05000106）.
2）富永恭司：水生生物の生息状況からみた亜鉛の環境基準について, i-net（建設・環境技術レポート＆トピックス）,
10, 2005.
3）梶原祐介ら：ヒドロキシメチルフェノール類の河川への流出事例, 全国環境研会誌, 33, 88-92, 2008.
4) 陣矢大助ら：固相抽出法とGC-MS自動同定定量データ
ベースシステム法による水試料中半揮発性化学物質の包括的分析法の開発, 環境化学, 21, 35-48, 2011.
5) 宮脇崇ら：GC/MSデータベース法による土壌および底質中有機汚染物質の網羅的分析, 第21回環境化学討論会講演要旨集, 579-580, 2012.
6) 環境省水環境部水環境管理課：平成12 年度要調査項目
測定結果, 環境省, 2002.
7) 玉城不二美ら：沖縄県の公共水域におけるへい死魚調
査事例, 沖縄県衛生環境研究所報第40号, 175-178,

2006.
8) 大窪かおりら：LC/TOFMSを活用した水質事故時の農－117－

説明資料 汽水・淡水魚類, 環境省, 2010.

福岡県保健環境研究所年報投稿規定
1 投稿資格本誌への投稿者は、福岡県保健環境研究所に所属する職員（職員であった者及び職員と共同研究を行った者を含む）に限る。
2 原稿の種類
投稿原稿は原著、短報、総説及び資料とする。
（１）原著：独創的な内容で、保健・環境分野に関する価値ある結論及び新事実並びに新技術を含むものをいう。
（２）短報：断片的あるいは萌芽的研究であるが、独創的な内容で保健・環境分野に関する価値ある
結論及び新事実並びに新技術を含むものをいう。
（３）総説：保健・環境分野の既発表の研究成果・今日的問題点・将来の展望を文献などにより総括し、解析したものをいう。
（４）資料：調査、試験検査の結果または統計等をまとめたものとし、原著や短報のような独創性を重視するのではなく、調査結果自体の有用性を重んじた内容のものをいう。
3 原稿の書き方
原稿はできるだけ簡潔に、わかり易く作成し、印刷ページにして（図、表を含め）、総説、原著は６
ページ以内、短報、資料は４ページ以内を原則とする。
原稿は「年報原稿作成要領」に従って作成する。ただし、資料については英文の要旨は省くものとする
4 原稿の提出、査読及び掲載の可否（１）原稿は「調査・研究発表伺い」により決裁を受けた後、編集委員会に３部提出する。
（２）編集委員会は、複数の査読員に査読を依頼する。ただし、資料についての査読は行わない。
編集委員会は査読員の意見を著者に伝え、必要に応じ修正を求める。
（３）修正を求められた著者は、２週間以内に修正原稿を再提出する。この期間に修正原稿の提出がなく、かつ編集委員会まで連絡がない場合は撤回したものとする。
（４）編集委員会は、査読結果に基づき掲載の可否及び掲載区分を決定する。
5 校正
印刷時の著者校正は、１回とする。
校正は、誤植のみとし、校正時の文字、文章、図表等の追加、添削及び変更は原則として認めない。
6 その他
その他編集上必要な事項は、編集委員会で協議する。
附 則
この規定は、平成 16 年 5 月 10 日から適用する。
注：本規定は、昭和 54 年 4 月 10 日制定の福岡県
衛生公害センター（現、福岡県保健環境研究所）
年報作成要領を、一部改正（H16.5.10)し、定めたものである。
改正

この規定は、平成 19 年 10 月 1 日から適用する。

－118－

２

論文・学会等への発表

（１）論文等発表一覧

論

文

名

執

使用済み紙おむつのマテリアルリサイ

筆

者

掲

藤山敦史*1, 櫻井利彦, 松本亨*1,*2

クルのライフサイクルインベントリー

長武志

分析

*1

北九州市立大学*2

トータル・ケアシステム(株)Determination of 4,4’-, 3,4’-, and

載

誌

抄録掲載頁

日本LCA学会誌, 8, No.1，

P124

37-44, 2012.

Hiroko Tsukatani and Kazuhiro Tobiishi

Bulletin of Environmental P124

2,2’-Diaminodiphenylethers in SedimentContamination

Samples from the Sea Using Liquid

Toxicology,

Chromatography-Tandem Mass

2012.

88,

and
467-471,

Spectrometry
土壌中残留性有機汚染物質分析に適し宮脇崇, 安武大輔, 黒川陽一

た溶媒二相系のマイクロ波を用いる迅分 析 化 学 , 60, 705-711, P124
2011.

速前処理法の開発
稀な O 血清群の志賀毒素産生性大腸菌
TM検出における CHROMagar

STEC の有市原祥子, 江藤良樹, 濱﨑光宏, 村上

福岡県保健環境研究所年 P124

光一, 竹中重幸, 堀川和美

報, 38, 62-65, 2011.

竹中重幸, 濱﨑光宏, 江藤良樹, 市原

病原微生物検出情報、33(2), P124

祥子, 村上光一, 堀川和美, 中岡秀仁

44-45, 2012.

用性の検討
馬刺しを原因とする食中毒―福岡県

*1

*1

-125

*1

, 前田真奈美 , 重岡理恵 , 松尾樹

治*1, 永島弘之*2, 熊本サチ子*2, 山﨑知絵*3, 野中寿子*3*1 宗像・遠賀保健福祉環境事務所*2 南筑後保健福祉環境事務所*3 保健医療護部保健介衛生課
竹中重幸, 濱﨑光宏, 江藤良樹, 市原

病原微生物検出情報, 33(5), P125

菌O157集団食中毒事例について─福岡祥子, 村上光一, 堀川和美, 山口佳苗

124-125, 2012.

県

子*1, 石川由*1, 高山理恵*1, 高田ひ老人福祉施設における腸管出血性大腸

ろみ*1、井手修*1, 安田寛二*1, 山﨑知
絵*2*1 粕屋保健福祉事務所*2 保健医療護部保健介衛生課
Multi-locus sequence typing of Salmonella

Tamie Noda, Koichi Murakami, Tetsuo

Acta Veterinaria Scandinavica P125

enterica subsp. enterica serovar Enteritidis

Asai*1, Yoshiki. Etoh, Tomoe Ishihara*2,

53, 38, 2011（計 6 頁、電strains in Japan between 1973 and 2004.

*2

Toshiro Kuroki , Kazumi Horikawa,and Shuji Fujimoto*3.
*1 National Veterinary Assay
Laboratory, Ministry of Agriculture,
Forestry and Fisheries.
*2 Kanagawa Prefectural Institute of
Public Health.
*3 Department of Health Sciences,
Faculty of Medical Sciences,
Kyushu University.

－119－

子出版）

論

文

名

執

筆

者

掲

載

誌

抄録掲載頁

サルモネラと鶏肉・鶏卵汚染

村上光一

MP ア グ ロ ジ ャ ー ナ ル , P125

EmergenceEnterohemorrhagic

Eiji Yokoyama*1, Yoshiki Etoh, Sacjiko

Journal of Food Protection,

Escherichia coli Serovar O157 Strains in

Ichihara, Kazumi Horikawa, Noriko

74(8), 1324-1327, 2011.

-126

Clade 8 with Highly Similar Pulsed-Field

Konishi*2,

Gel Electrophoresis Patterns

Matsumoto*3,

Journal of Applied

P126

13-16, 2011.
of

Kai*2,

Akemi

P125

Yuko

Kurosaki*4,

Morito*5

Hitomi Kasahara , Takayuki Kurazono*6, and Kiyoe Yoda*1.

*1 Division of Bacteriology, Chiba
Prefectural Institute of Public Health*2 Division of Food

Microbiology,

Tokyo Metropolitan Institute of Public
Health*3

Laboratory

Test

and

Research

Division, Yokohama City Institute of
Health
*4 Public Health Science Division,
Shimane Prefectural Institute of Public
Health and Environmental Science*5 Infectious Disease Division, Nagano
Environmental Conservation ResearchInstitute*6 Division of Clinical Microbiology,
Saitama Institute of Public HealthTyping of O26 Enterohaemorrhagic andEnteropathogenic Escherichia coli Isolated

Jacques

Mainil*1,2,

G.

Marjorie*1,2

Bardiau, Tadasuke Ooka, Yoshitoshi*2,3from Humans and Cattle with IS621

Ogura

Multiplex PCR based

Etoh,

Fingerprinting

Horikawa,*2, Kazunori Murase , Yoshiki

SachikoIchihara,

Kzumi.

Buvens*4,

Denis

Glenn

*4

*5

Piérard , Takehito Itoh , and Testuya
Hayashi*2,3*1

Bacteriology,

Departmentof

Infectious

Diseases,

Facultyof

Veterinary

Medicine,

University

of

Liège
*2

Division

Departmentofof

Microbiology,

Infectious

Diseases,

Faculty of Medicine, University ofMiyazaki*3

Divisionof

Bioenvironmental

Science, Frontier Science ResearchCentre, University of Miyazaki*4 Laboratory for Microbiology and
Infection

Control,

Universitair

Ziekenhuis Brussel, Vrije Universiteit
Brussel－120－

Microbiology, 111(3),773-786, 2011

論

文

名

執

筆

者

掲

載

抄録掲載頁

誌

*5 Department of Biological Science,
Graduate School of Bioscience andBiotechnology, Tokyo Institute ofTechnology
ClinicalSignificanceofEscherichia

albertii.

Tadasuke Ooka*1, Kazuko Seto*2,

Emerging

Kimiko Kawano*3, Hideki

18(3), 488-492, 2012

Infectious

Diseases,

P126

Kobayashi*4, Yoshiki Etoh, Sachiko
Ichihara, Akiko Kaneko*5, Junko Inobe*6, Kenji Yamaguchi*7, Kazumi

Horikawa, Tânia A.T. Gomes*8, Annick
Linden*9, Marjorie Bardiau*9, Jacques
G. Mainil*9, Lothar Beutin*10,
Yoshitoshi Ogura*1, and Testuya
Hayashi*1.
*1 University of Miyazaki, Miyazaki*2 Osaka Prefectural Institute of Public
Health*3 Miyazaki Prefectural Institute for
Public Health and Environment*4 National Institute of Animal Health*5 Yamagata Prefectural Institute of
Public Health*6 Toyama Institute of Health*7 Hokkaido Institute of Public Health,*8 Universidade Federal de São Paulo,
Escola Paulista de Medicina, SãoPaulo, Brazil*9 University of Liège, Liège, Belgium*10 Federal Institute for Risk
Assessment, Berlin, Germany
polychlorinatedTakashi Todaka*1, Hironori Hirakawa,

Chemosphere, 85,

polychlorinatedJumboku Kajiwara, Daisuke Onozuka,

2011.

polychlorinatedSeiko Sasaki*2, Chihoro Miyashita*2,

biphenyls in blood and breast milk

Eiji Yoshioka*2, Motoyuki Yuasa*2,

collected

Reiko Kishi*2, Takao Iida*3, Hiroshi

Concentrationofdibenzo-p-dioxins,
dibenzofurans,
from

and

pregnant

women

in

Sapporo City, Japan

1694-1700, P126
-127

Uchi*1, and Masutaka Furue*1*1 Kyushu University*2 Hokkaido University*3 Kitakyushu Life Science Center

油症認定患者の男女間の血液中ダイオ梶原淳睦, 戸高尊 *1, 平川博仙, 堀

福 岡 医 学 雑 誌 , 102, 140-144, P127

キシン類濃度差

就英, 小野塚大介, 高尾佳子, 平田

2011.

*2

*1

輝昭, 飯田隆雄 , 内博史 ,古江増隆*1*1 九州大学*2 北九州生活科学センター

－121－

論

文

名

執

筆

者

掲

載

誌

抄録掲載頁

高分解能ガスクロマトグラフ質量分析

安武大輔, 芦塚由紀, 堀就英, 黒川

福 岡 医 学 雑 誌 , 102, 145-152, P127計を用いた異径キャピラリーカラムに

陽一, 梶原淳睦, 平田輝昭, 石黒靖

2011.

よる血液中ポリ塩化クアテルフェニル

尚 *1, 飯田隆雄 *1, 内博史 *2, 古江増

の迅速測定

隆*2
*1 北九州生活科学センター*2 九州大学

Measurement method for Hydroxyrated

Kazuhiro Tobiishi, Takashi Todaka*1,

福 岡 医 学 雑 誌 , 102, 153-158, P127

polychlorinated biphenyls in the blood ofHironori Hirakawa, Tsuguhide Hori,

2011.

Yusho

patients

byliquidJumboku

Kajiwara, Teruaki Hirata,

chromatography-electrospraytandemTakao Iida*2, Hiroshi Uchi*1, andMasutaka Furue*1

mass spectrometry.

*1 Kyushu University*2 Kitakyushu Life Science Center
筑後川流域内の停滞水域における珪藻

熊谷博史, 田中義人, 石橋融子, 松

土木学会論文集 G(環境), Vol.67, P127

細胞の沈降フラックス

尾宏No.7, Ⅲ_155-Ⅲ_163, 2011.

1,4-ジオキサン分析における固相カー

北直子, 村田さつき, 馬場義輝, 大

福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 , P128

トリッジの遠心分離脱水について

石興弘

97-10, 2011.

Flavin-containing monooxygenases from

Tomofumi

Phanerochaete chrysosporium responsible*1

Ichinose , and Hiroyuki Wariishi

for* Kyushu University

fungalmetabolism

ofphenolic

Nakamura,

Hirofumi

Biodegradation, 23, 343-50, 2012.

-128

P128

*

compounds
白色腐朽菌の芳香族化合物代謝に関与中村朋史

木科学情報, 19 巻 1 号, 11-14, P128

する酵素群の同定および機能評価

2012.

Longitudinal distribution patterns of three

Jun Nakajima, Takeshi Ohata*, andFolia Zoologica, 60, 319-324, P128

spined loach species (Cobitidae, Cobitis)

Norio Onikura*2011.

in the Onga River system, northern* Kyushu University

Kyushu Island, Japan
Habitat selection during spawning season

Eun-Jin Kim*, Jun Nakajima, andFolia Zoologica, 60,of the spined loach, Cobitis sp. 'yamato'

Norio Onikura*

2011.

complex, in the Kyushu Island, Japan* Kyushu University

Distribution pattern of loaches (Teleostei:

TatsuroCobitoidea) in the East Tiaoxi River,

Liangliang

China.

Shimatani*, Shun Hirota*, and Chris

203-318, P128
-129

Jun

Nakajima,

Folia Zoologica, 60, 325-331, P129

Huang*,

Yukihiro

2011.

Sato*,

Wood*, and Yuichi Kano** Kyushu University
福岡県におけるヤギマルケシゲンゴロ

中島淳, 井上大輔*

ホシザキグリーン財団研究報 P129

ウの採集記録*福岡県立北九州高校

告, 15, 182, 2012.

－122－

論

文

名

執

筆

者

掲

載

誌

抄録掲載頁

手光地区のビオトープとその半年

中島淳

文化福津, 7, 22-25, 2012.

P129

宮崎県大淀川水系から得られた特異な中島淳, 中村朋史, 洲澤譲*

魚類学雑誌, 58, 153-160, 2011.

P129

シマドジョウ属*（有）河川生物研究所

計（論文等発表一覧）

25 件

－123－

（２）発表論文抄録を 行 っ た 。冷 却 後 、上 澄 み の ヘ キ サ ン 5/6 ml を 分 取

1 使用済み紙おむつのマテリアルリサイクルのラし、これを精製に供した。標準物質を用いた添加回

イフサイクルインベントリー分析

収 試 験 で は 、す べ て の 対 象 物 質 で 80%以 上 の 回 収 率*1*1

藤山敦史 , 櫻井利彦, 松本亨 , 長武志*2が 得 ら れ 、繰 り 返 し 分 析 に よ る 相 対 標 準 偏 差 は 8.4%
以下であった。また、実試料を用いた試験では、本： 日 本 LCA 学 会 誌 8, No1, 37-44, 2010.
使用済み紙おむつのマテリアルリサイクルのライ法とソックスレー法による実測濃度はほぼ同等であ

フサシクルインベントリー分析を行った結果、当該り、再現性についても差異のない結果が得られた。

水溶化処理によるマテリアルリサイクルは、現状の本法は、抽出～精製工程までおよそ 2 時間で作業を焼却 処 理 に比 較する と CO 2 排 出 量の 削 減効 果が 37%行うことが可能であり、これまで 2 日間ほど要してある こ と が分 かっ た 。ま た 、従来 処 理 シ ステ ム（RPF

いた公定法に比べ、大幅な時間短縮を行うことがで

燃 料 化 と 新 パ ル プ に よ る 紙 お む つ 製 造 ） で は 、 RPF

きた。

燃 料 化 に お け る 石 炭 代 替 や 新 パ ル プ 製 造 に 伴 う CO2

排出量が多く、この水溶化システムを利用する方が4 稀な O 血清群の志賀毒素産生性大腸菌検出におけ る CHROMagar TM STEC の 有 用 性 の 検 討

2CO 排 出量 の 削減 に 有 利で ある こ と が分 かっ た 。
*1

北九州市立大学

市原祥子, 江藤良樹, 濱﨑光宏, 村上光一, 竹中重*2

ト ー タ ル ・ ケ ア シ ス テ ム (株 )幸 , 堀 川 和 美：福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 38, 62-65,2011.

2 Determination of 4,4’-, 3,4’-, and 2,2-Diaminodiphe

志 賀 毒 素 産 生 性 大 腸 菌 （ Shiga toxin-producing

nylethers in Sediment Samples from the Sea Using

Escherichia coli, STEC） O157、 O26及 び O111を 藤 色

Liquid Chromatography-Tandem Mass Spectrometryに 発 色 さ せ て 鑑 別 す る こ と が で き る CHROMagar TM

Hiroko Tsukatani and Kazuhiro Tobiishi ： Bulletin of

STECを 用 い て 、O157、O26及 び O111以 外 の 稀 な O血Environmental Contamination and Toxicology, 88,

清 群 の STEC に お け る CHROMagar TM STEC の 有 用 性467-471, 2012.

を 確 認 す る た め に 、 当 所 保 有 の 稀 な O血 清 群 の化 管 法 の 第 1 種 指 定 化 学 物 質 で あ る 4,4’-ｼﾞｱﾐﾉｼﾞﾌ

STEC64株 の 発 育 状 況 を 調 査 し た 。 そ の 結 果 、 O103

ｪﾆﾙｴｰﾃﾙに つ い て 、 底 質 試 料 に お け る LC/MS を 用 い（ 3株 中 3株 ） 、 O118（ 1株 中 1株 ） 、 O121（ 4株 中 4

た簡便かつ選択的な分析法の開発を行った。本研究株 ）、O128（ 1株 中 1株 ）、O145（ 3株 中 3株 ）、O150

で は 入 手 可 能 な 3,4’-及 び 2,2’-ｼﾞｱﾐﾉｼﾞﾌｪﾆﾙｴｰﾃﾙに つ（ 1株 中 1株 ） 及 び OUT(4株 中 1株 )の 計 14株 (21.9%)は

い て も 検 討 し 、 4,4’-, 3,4’-, 2,2’-ｼﾞｱﾐﾉｼﾞﾌｪﾆﾙｴｰﾃﾙ 3

発育し、藤色の集落を形成した。しかし、その他の物 質 同 時 定 量 法 の 開 発 を 試 み た 。底 質 試 料 に 4,4’-ｼﾞ

STEC 50株 は 本 培 地 で は 発 育 し な か っ た 。 こ の こ とｱﾐﾉｼﾞﾌｪﾆﾙｴｰﾃﾙ-d 12 を 添 加 し 、2 mol/L 塩 酸 で 抽 出 し 、精 製 水 で 1 L と し た 。 そ の う ち の 500 mL を 固 相 ｶｰﾄ
ﾘ ｯ ｼ ﾞ (Oasis MCX Plus) に 捕 集 し 、 25% ｱ ﾝ ﾓ ﾆ ｱ / ﾒ ﾀ ﾉ ｰ ﾙ(5/95)5 mL で 溶 出 し た 後 窒 素 気 流 下 で 乾 固 さ せ 、 ﾒﾀ
ﾉｰﾙで 1 mL と し て 測 定 溶 液 と し た 。本 分 析 法 の 検 出
下 限 値 は 、 2.0 (4,4’-), 1.7 (3,4’-), 4.8 (2,2’-) ng/g-dry
で あ り 、本 法 に よ り 各 ピ ー ク を 分 離 す る こ と が 出 来 、
3 物質の同時定量が可能であることが示唆された。
3 土壌中残留性有機汚染物質分析に適した溶媒二

か ら 、CHROMagar TM STECは 、特 定 の O血 清 群 の STEC
分 離 に つ い て は 使 用 可 能 で 、特 に O103、O121、O145など集団発生事例の原因として比較的分離株数の多い STECの 検 査 に お い て 有 用 で あ る と 推 察 さ れ た 。
5 馬 刺 し を 原 因 と す る 食 中 毒 ―福 岡 県竹中重幸, 濱﨑光宏, 江藤良樹, 市原祥子, 村上光
一 , 堀 川 和 美 , 中 岡 秀 仁 *1 , 前 田 真 奈 美 *1 , 重 岡 理 恵*1, 松 尾 樹 治 *1 , 永 島 弘 之 *2 , 熊 本 サ チ 子 *2 , 山 﨑 知 絵*3, 野 中 寿 子 *3 ： 病 原 微 生 物 検 出 情 報 , 33(2), 44-45,

2012.

相系のマイクロ波を用いる迅速前処理法の開発

平 成 23 年 9 月 5 日 、 生 食 用 馬 肉 （ 馬 刺 し ） を 摂宮 脇 崇 , 安 武 大 輔 , 黒 川 陽 一：分 析 化 学 , 60, 705-711,

取したことによる食中毒事件が福岡県内で発生し2011.

た。摂取された馬刺しは、熊本市内の食肉処理業者

マイクロウェーブ抽出とバキューム式マニホーから当該食肉販売店が仕入れたカナダ産馬のウデ肉

ルド精製を組み合わせたバッチ式前処理法を考案し、で、冷凍処理されておらず、食肉販売店でトリミン

土壌中残留性有機汚染物質の迅速分析に関する研究

グ 後 、冷 蔵 保 存 さ れ 、販 売 さ れ て い た 。平 成 23 年 8を 行 っ た 。試 料 3 g を 抽 出 容 器 に 入 れ 、ヘ キ サ ン 6 ml、

月 23 日 、 食 安 0823 第 1 号 、 厚 生 労 働 省 医 薬 食 品 局

水 2 ml、エ タ ノ ー ル 4 ml の 混 合 溶 媒 を 加 え て 密 閉 し

食 品 安 全 部 監 視 安 全 課 長 通 知 に よ る 、「 Sarcocystis

た 後 、 温 度 120℃ 、 30 分 間 の 条 件 で マ イ ク ロ 波 抽 出

fayeri の 検 査 法 に つ い て（ 暫 定 版 ）」に 従 い 、馬 刺 し－124－

残 品 の 検 査 を 行 っ た 。 18S rRNA 領 域 を 標 的 と し た

サルモネラ・エンテリティディスの進化を

コ ン ベ ン シ ョ ナ ル PCR を 行 い 、馬 刺 し 残 品 検 体 よ りMulti-locus sequence typing に て 解 析 し た 。そ の 結 果 、

ザ ル コ シ ス テ ィ ス 属 の 約 1100 bp の バ ン ド を 検 出 し

当 該 血 清 型 は 1973か ら 2004年 に 分 離 さ れ た 菌 株 す べ

た。さらに、検鏡を行い、ザルコシスト及びブラデてが同一のシークエンスタイプを示した。このこと

ィゾイトを確認した。本事例は、ザルコシスティス

から当該血清型は、長期間にわたり、1 系統が日本属による食中毒であることを強く示唆するものであで維持されている可能性が示された。

った。

*1 National Veterinary Assay Laboratory, Ministry of*1

宗像・遠賀保健福祉環境事務所

Agriculture, Forestry and Fisheries.

*2

南筑後保健福祉環境事務所*2 Kanagawa Prefectural Institute of Public Health.

*3

保健医療介護部保健衛生課*3 Department of Health Sciences, Faculty of Medical
Sciences, Kyushu University.

6 老 人 福 祉 施 設 に お け る 腸 管 出 血 性 大 腸 菌 O157 集
8 サルモネラと鶏肉・鶏卵汚染

団 食 中 毒 事 例 に つ い て ─福 岡 県竹中重幸, 濱﨑光宏, 江藤良樹, 市原祥子, 村上光

村 上 光 一 ： MP ア グ ロ ジ ャ ー ナ ル , 13-16, 2011.

*1

一, 堀川和美, 山口佳苗子 , 石川由 , 高山理恵 ,サルモネラは鶏肉・鶏卵を汚染し、ヒトに食中毒

高 田 ひ ろ み *1 , 井 手 修 *1 , 安 田 寛 二 *1 , 山 﨑 知 絵 *2 ：などを起こすという細菌である。食中毒を起こすサ病 原 微 生 物 検 出 情 報 , 33(5), 124-125, 2012.

ルモネラは、主に食品を介してヒトに感染する。原*1*1

平 成 23 年 12 月 19 日 ～23 日 、粕 屋 保 健 福 祉 事 務 所

因食品のうち、鶏肉、鶏卵を介しての食中毒の発生

管 内 の老 人 福 祉 施 設 において、Stx1 及 び Stx2 を産 生 すが多くの部分を占めている。人間からみた悪者としる腸 管 出 血 性 大 腸 菌 O157：H７（O１５７）による集 団 食 中てではなく、視点を変えて、サルモネラから見た鶏毒 事 例 が発 生 し た。 当 該 施 設 は、給 食 施 設 で調 理 した

肉・鶏卵汚染について考え、概説した。すなわち、給 食 を入 所 者 及 び通 所 者 （昼 のみ）に提 供 していた。12サルモネラの一部は、明らかに鶏に適応しているよ

月 22 日 より、有 症 者 便 13 件 、職 員 便 17 件 、ならびに検うに見え、それは、産卵鶏の卵巣や卵管へのサルモ

食 （保 存 食 ）のうち調 理 品 145 件 、原 材 料 47 件 、合 計

ネラの定着を見ても明らかであることなどを、例を222 件 について食 中 毒 細 菌 検 査 を開 始 した。その結 果 、

挙げて示した。

有 症 者 便 10 件 から O157（Stx1 及 び Stx2 を産 生 ）が検出 された。12 月 14 日 に提 供 された給 食 の食 材 「きゅうり」

9 Emergence of Enterohemorrhagic Escherichia coliからも同 菌 が検 出 され、その日 の給 食 を食 べた職 員 の便

Serovar O157 Strains in Clade 8 with Highly Similar（1 件 ）から O157（Stx1 及 び Stx2 を産 生 ）が検 出 されたた

Pulsed-Field Gel Electrophoresis Patterns

め、有 症 者 、職 員 由 来 株 及 び「きゅうり」由 来 株 について

Eiji Yokoyama *1 , Yoshiki Etoh, Sachiko Ichihara,

IS-printing system よる解 析 を行 ったところ、いずれも同

Kazumi Horikawa, Noriko Konishi *2 , Akemi Kai *2 ,一 のクラスターに分 類 された。なお、「きゅうり」の生 産 地 ま

Yuko Matsumoto *3 , Morito Kurosaki *4 , Hitomi

での遡 り調 査 では、他 に同 様 な状 況 は確 認 できなかった。

Kasahara *5 , Takayuki Kurazono *6 , and Kiyoe Yoda *1 ：12 月 29 日 、粕 屋 保 健 福 祉 事 務 所 は、疫 学 調 査 及 び有症 者 便 等 の検 査 結 果 から、同 施 設 を原 因 施 設 とする食中 毒 と断 定 し 、 同 施 設 に対 し 食 品 等 の衛 生 的 取 り扱 いについて厳 重 注 意 を行 った。

Journal of Food Protection 74, 8, 1324-1327, 2011.
パ ル ス フ ィ ー ル ド ゲ ル 電 気 泳 動 (PFGE)で 高 い 相
同性を示す腸管出血性大腸菌

血 清 型 O157が 、2007

年 か ら 2008年 に 日 本 で 分 離 さ れ た 。 こ れ ら の 株 の よ
く 似 た PFGE パ タ ー ン が homoplsy で あ る か ど う*1

粕屋保健福祉事務所か 示 す た め に 、O157の 進 化 に 関 連 す る い く つ か の 遺*2

保健医療介護部保健衛生課

伝 的 特 徴 を 調 べ た 。こ れ ら の O157の 株 は 、linegae-spe
cific polymorphism assay-6に お い て Z5935の 非 典 型 的

7 Multi-locus sequence typing of Salmonella enterica

な ア レ ル (code: 231111)と し て 定 義 さ れ た こ と か ら 、subsp. enterica serovar Enteritidis strains in Japan

lineage I/IIと し て 分 類 さ れ た 。 こ れ ら の 株 の stx2

between 1973 and 2004.

phageの 挿 入 位 置 の 解 析 で は 、Subgroup C の Cluster 1

Tamie Noda, Koichi Murakami, Tetsuo Asai *1 , Yoshiki

で あ る こ と を 示 す「 yehVに 挿 入 有 り 、wrbAに 挿 入 無Etoh, Tomoe Ishihara *2 , Toshiro Kuroki *2 , Kazumi

し 」で あ っ た 。clade8株 の ECs2357に 特 有 の 一 塩 基 多Horikawa, and Shunji Fujimoto *3 ： Acta Veterinaria

型 を 調 べ た と こ ろ 、本 研 究 に お け る 全 て の 株 は clade

Scandinavica, 53, 38, 2011（ 計 6 頁 、 電 子 出 版 ） .

8株 で 有 る こ と が 確 認 さ れ た 。こ れ ら の 結 果 か ら 、本－125－

研 究 の O157株 は 共 通 の 遺 伝 的 特 徴 を 持 っ て お り 、Technology

PEGEパ タ ー ン の 高 い 類 似 度 は homoplsy に よ る も ので は 無 い こ と が 示 唆 さ れ た 。2007と 2008年 に お い て 、

11 Clinical Significance of Escherichia albertii

これらの株の共通の感染源は日本で特定されていな

Tadasuke Ooka *1 , Kazuko Seto *2 , Kimiko Kawano *3 ,こ と か ら 、こ れ ら の 株 は 、特 徴 的 な O157 clade8の 単

Hideki Kobayashi *4 , Yoshiki Etoh, Sachiko Ichihara,

一株から出現し、日本での流布により広がったもの
かもしれない。
*1 Chiba Prefectural Institute of Public Health.

Akiko Kaneko *5 , Junko Isobe *6 , Kenji Yamaguchi *7 ,Kazumi Horikawa, Tânia

A.T. Gomes *8 , Annick

Linden *9 , Marjoire Bardiau *9 , Jacques G. Mainil *9 ,*2 Tokyo Metropolitan Institute of Public Health.

Lothar Beutin *10 , Yoshitoshi Ogura *1 , and Tetsuya*3 Yokohama City Institute of Health.

Hayashi *1 ： Emerging Infectious Diseases 3, 18,*4 Shimane Prefectural Institute of Public Health and488-492, 2012.

Environmental Science.

Escherichia albertii は 、 最 近 、 eae遺 伝 子 を も つ 腸*5 Nagano Environmental Conservation Research

管 病 原 性 細 菌 と し て 認 識 さ れ て い る 。し か し な が ら 、Institute.

大腸菌の生化学性状とよく似ているため、通常の研*6 Saitama Institute of Public Health.

究 室 で の E. albertii の 同 定 は 難 し い 。 そ こ で 、 我 々は、初めに腸管病原性大腸菌、もしくは、腸管出血

10 Typing of O26 Enterohaemorrhagic andEnteropathogenic Escherichia coli Isolated from性 大 腸 菌 と し て 同 定 さ れ た 275株 の eae遺 伝 子 陽 性 のHumans and Cattle with IS621 Multiplex PCR based

株 を 対 象 に 、 系 統 分 類 学 的 解 析 と イ ン チ ミ ン （ eae

Fingerprinting

遺 伝 子 産 物 ）の 型 別 解 析 を 行 っ た 。我 々 の 結 果 か ら 、
少 な く と も 26株 （ 12株 の 有 症 者 由 来 株 を 含 む ） は E.

Jacques G. Mainil *1,2 , Marjorie Bardiau *1,2 , Tadasuke*2

Ooka , Yoshitoshi Ogura*2,3albertii 系 統 に 属 し 、 稀 な 、 ま た は 、 新 規 の イ ン チ*2, Kazunori Murase ,ミン型を持っていることが明らかとなった。さらに

Yoshiki Etoh, Sachiko Ichihara, Kazumi, Horikawa,
*4

*4

*5

Glenn Buvens , Denis Piérard , Takehito Itoh , andTetsuya Hayashi*2,3： Journal of Applied Microbiology

重 要 な こ と に 、 26株 の う ち 2株 が stx 2f を 持 つ こ と がわ か っ た 。 こ れ ら の 結 果 よ り 、 E. albertii は 現 在 、
eae遺 伝 子 陽 性 の 大 腸 菌 株 と し て 同 定 さ れ て い る 株

111, 3, 773-786, 2011.
こ の 研 究 で は 、 IS621 の 遺 伝 子 の 偏 在 と コ ピ ー 数のかなりの部分を占め、志賀毒素産生性の細菌種のの多様性に基づく腸管出血性大腸菌・腸管病原性大一つであることが明らかとなった。また、いくつか

腸菌の 生 化 学 性 状 と 遺 伝 学 的 特 徴 は E. albertiiと 大 腸 菌

O26:H11の 型 別 方 法 に つ い て 評 価 し た 。

IS621 fingerprintと PFGEは 、腸 管 出 血 性 大 腸 菌 と 腸 管を区別するのに使えることも記述した。

病 原 性 大 腸 菌 の 相 補 的 な 型 別 方 法 で あ っ た 。し か し 、*1 University of Miyazaki

IS621 fingerprintの 識 別 能 力 は PFGEよ り 低 か っ た 。

*2 Osaka Prefectural Institute of Public Health

IS621 fingerprintは 、第 一 線 で の 監 視 方 法 と 、農 場 で*3 Miyazaki Prefectural Institute for Public Health andの調査とヒトの散発・集団発生事例での比較及び遡Environment

り を 行 う た め の O26:H11の 迅 速 な 型 別 方 法 を 提 供 す*4 National Institute of Animal Health,る。

*5 Yamagata Prefectural Institute of Public Health*1 Bacteriology, Department of Infectious Diseases.

*6 Toyama Institute of HealthFaculty of Veterinary Medicine, University of Liège.

*7 Hokkaido Institute of Public Health*2 Division of Microbiology, Department of Infectious*8 Universidade Federal de São Paulo

Diseases, Faculty of Medicine, University of Miyazaki.

*9 University of Liège, Brazil*3 Division of Bioenvironmental Science, Frontier*10 Federal Institute for Risk Assessment, Germany

Science Research Centre, University of Miyazaki.
*4 Laboratory for Microbiology and Infection Control,

12 Concentration of polychlorinated

Universitair Ziekenhuis Brussel, Vrije Universiteit

dibenzo-p-dioxins, polychlorinated dibenzofurans,
and polychlorinated biphenyls in blood and breast

Brussel.
*5 Department of Biological Science, Graduate Schoolof Bioscience and Biotechnology, Tokyo Institute ofmilk collected from pregnant women in Sapporo City,
Japan

－126－

Takashi Todaka *1 , Hironori Hirakawa, Jumboku

ポ リ 塩 化 ク ア テ ル フ ェ ニ ル (PCQ)は 、 油 症 患 者 が*2

Kajiwara, Daisuke Onozuka, Seiko Sasaki , Chihoro

摂取したライスオイル中に高濃度に含まれており、Miyashita *2 , Eiji Yoshioka *2 , Motoyuki Yuasa *2 , Reiko

血 液 中 PCQ 濃 度 は 油 症 の 診 断 基 準 の 一 つ と な っ て

*2

*3

*1

Kishi , Takao Iida , Hiroshi Uchi , andい る 。 ECD/GC の 代 わ り に 高 分 解 能 GC/MS

Masutaka

Furue *1 ： Chemosphere, 85, 1694-1700, 2011.

（ HRGC/HRMS） を 用 い た 二 種 類 の 異 径 キ ャ ピ ラ リ

札幌 市 の 妊 婦 97 名 の 血 液及 び 母 乳中 のポ リ塩化ジー カ ラ ム に よ る PCQ の 高 速 分 析 に つ い て 検 討 し た 。

ベ ン ゾ -p-ダ イ オ キ シ ン （ PCDDs） 、 ポ リ 塩 化 ジ ベ ン

その結果、二種類の異径のキャピラリーカラムを用

ゾフ ラ ン（ PCDFs）、ダイ オキ シ ン 様ポ リ塩 化ビフェいることで機器分析時間の大幅な短縮と検出感度のニー ル （ PCB）及び 非 ダイ オキ シ ン 様 PCB 濃度を測

向 上 が 確 認 さ れ た 。ま た 、従 来 の ECD/GC 測 定 と 本

定し た 。PCDDs、PCDFs、Non-ortho PCB と Mono-ortho

研 究 の HRGC/HRMS 測 定 を 比 較 す る と 、油 症 患 者 及

PCB の 血 液及 び母 乳 の 平 均 TEQ（ WHO06） は 3.0-23

び 健 常 者 を 含 む 血 液 中 PCQ 濃 度 は 、両 方 法 と も ほ ぼ（ 平 均 ： 13、 中 央 値 ： 14) 及 び 2.7-20（ 平 均 ： 8.6、同等の結果であった。

中央 値：8.5) pg TEQ/g-liipid で あ り 、非 ダイ オ キシン*1 北 九 州 生 活 科 学 セ ン タ ー

様 PCB(56 異 性体)の合 計 は 12-252(平 均：73、中央値：*2 九 州 大 学

67)ng/g-lipid で あ っ た 。 初 産 婦 と 経 産 婦 の 血 液 中PCDDs、 PCDFs、 ダ イオ キ シン 様 PCB と非 ダイオキ

15

シン 様 PCB の比 率 は ほぼ 同じ で あ り、 出産 による構

polychlorinated biphenyls in the blood of Yusho

Measurement

成比 へ の 影響 は少な い 。PCB 異 性 体 の PCD#74 及びpatients

PCB#146 は 血液 か ら母 乳 への 移 行の 際 に他 の 異性 体

tandem mass spectrometryに比 べ 僅 かに 高い。

Kazuhiro

Tobiishi,Takashi*1 Kyushu University

Hirakawa,

TsuguhideHori,*2 Hokkaido University

Teruaki Hirata, Takao Iida *2 , Hiroshi Uchi *1 , and*3 Kitakyushu Life Science Center

Masutaka Furue *2 : 福 岡 医 学 雑 誌 ，102，153-158，2011.

byliquidmethodfor

Hydroxyrated

chromatography-electrospray
Todaka *1 ,Jumboku

Hironori
Kajiwara,

水 酸 化 ポ リ 塩 化 ビ フ ェ ニ ル (OH-PCBs)は 、 人 体 内
13 油 症 認 定 患 者 の 男 女 間 の 血 液 中 ダ イ オ キ シ ン 類に お け る PCB の 主 要 代 謝 物 で あ る 。 OH-PCBs の 測

濃度差定法に関し、従来の分析法では複雑な前処理を必要

梶 原 淳 睦 , 戸 高 尊 *1 , 平 川 博 仙 , 堀 就 英 , 小 野 塚 大と し て い た が 、測 定 装 置 に LC/MS/MS を 用 い る こ と介 , 高 尾 佳 子 , 平 田 輝 昭 , 飯 田 隆 雄 *2 , 内 博 史 *1 , 古

で、前処理の簡略化を達成した。本法の利点は、従江 増 隆 *1 ： 福 岡 医 学 雑 誌 , 102, 140-144, 2011.
油 症 事 件 は 1968 年 に 発 生 し た PCB、 ダ イ オ キ シン類による人体汚染事件であり、全国油症治療研究
班では油症認定患者を対象に治療と追跡調査のために毎年全国で油症一斉検診を行っている。本研究で来から測定を行っているダイオキシン類分析用の血液 試 料 か ら 、OH-PCBs を 分 離 す る こ と で 、OH-PCBsの分析のために新たに血液試料を確保する必要が無いことである。油症認定患者の血液を用いて、本法は 2001 年 か ら 2009 年 ま で の 9 年 間 に 油 症 一 斉 検 診に 基 づ い て 分 析 し た 結 果 、 主 要 な PCB の 代 謝 物 は 、を 受 診 し た 油 症 認 定 患 者 649 名 の 血 液 中 ダ イ オ キ シ

4-OH-CB187

ン類濃度の特徴を解析した。その結果、油症認定患

3-OH-CB153 (32-527 pg/g-wet)、4-OH-CB109 (ND-229

者 の 血 液 中 2,3,4,7,8-PeCDF 、 1,2,3,4,7,8-HxCDF 、

pg/g-wet)、 4’-OH-CB172 (ND-143 pg/g-wet)で あ り 、

1,2,3,6,7,8-HxCDF、 3,3’,4,4’,5,5’-HxCB(#169)の 4 化

そ の 合 計 は 95-1740 pg/g-wet で あ っ た 。

合物の濃度は一般住民のそれらに比べ 2 倍以上高く、*1 Kyushu University

これら 4 化合物の油症認定患者の女性の血液中濃度*2 Kitakyushu Life Science Center(54-906

pg/g-wet) 、 4-OH-CB146+

は 男 性 よ り 1.3～ 3.7 倍 高 い 濃 度 で あ っ た 。
*1 九 州 大 学

16 筑 後 川 流 域 内 の 停 滞 水 域 に お け る 珪 藻 細 胞 の 沈*2 北 九 州 生 活 科 学 セ ン タ ー

降フラックス
熊 谷 博 史 , 田 中 義 人 , 石 橋 融 子 , 松 尾 宏：土 木 学 会 論

14 高 分 解 能 ガ ス ク ロ マ ト グ ラ フ 質 量 分 析 計 を 用 い

文 集 G（ 環 境 ） , Vol.67, No.7, Ⅲ _155-Ⅲ _163, 2011.

た異径キャピラリーカラムによる血液中ポリ塩化

筑後川水系の 3 つの停滞水域、江川ダム、寺内ダクアテルフェニルの迅速測定

ム、筑後大堰において、珪藻出現種データを用い珪

安武大輔, 芦塚由紀, 堀就英, 黒川陽一, 梶原淳睦,

藻増殖に伴う珪藻細胞の沈降フラックスを見積もっ

平 田 輝 昭 , 石 黒 靖 尚 *1 , 飯 田 隆 雄 *1 , 内 博 史 *2 , 古 江た。これらは同水系にあるにも関わらず水域毎に珪

増 隆 *2 ： 福 岡 医 学 雑 誌 , 102, 145-152, 2011.

－127－藻 細 胞 の 沈 降 フ ラ ッ ク ス の 状 況 は 異 な り 、江 川 ダ ム 、

パク質の網羅的な発現スクリーニングを行った。そ筑後大堰のように初夏から夏季にかけて増加する場の結果、リグニンの重要な代謝中間体の一つである

合と、寺内ダムのように冬季にかけて増加する場合

バニリン添加条件下において、アルデヒドデヒドロとが確認された。また筑後大堰の沈降フラックスのゲ ナ ー ゼ （ ALDH） や フ ラ ビ ン モ ノ オ キ シ ゲ ナ ー ゼ

最 大 値 は 江 川 ・ 寺 内 ダ ム の 最 大 値 に 比 較 し て 約 21、（ FMO）と い っ た 芳 香 族 化 合 物 代 謝 に 関 与 す る 酵 素

31 倍 大 き か っ た 。そ の 原 因 と し て 流 入 河 川 中 の TP、群の発現量が増加していることが明らかとなった。

DSi が 高 く 、 珪 藻 増 殖 に と っ て 有 利 な 環 境 に あ る こ

大腸菌を用いた異種発現系を構築し、それぞれのタとがその一因であるものと考えられた。筑後大堰にン パ ク 質 の 機 能 評 価 を 行 っ た 結 果 、 ALDH は バ ニ リ

お い て は 、流 入 す る DSi 負 荷 量 に 比 較 し 珪 藻 細 胞 のンを始めとする一連の芳香族アルデヒド化合物の変沈降にともなうシリカトラップの影響は小さかった。

換 反 応 を 、一 方 、FMO は フ ェ ノ ー ル を 始 め と す る 一
連のフェノール性化合物の変換反応を触媒しうるこ

17

1,4-ジ オ キ サ ン 分 析 に お け る 固 相 カ ー ト リ ッ ジとが明らかとなった。

の遠心分離脱水について
北 直 子 , 村 田 さ つ き , 馬 場 義 輝 , 大 石 興 弘：福 岡 県 保

20 Longitudinal distribution patterns of three spined

健 環 境 研 究 所 年 報 , 97-100, 2011.

loach species (Cobitidae, Cobitis) in the Onga River

水 質 分 析 に お け る 1,4-ジ オ キ サ ン 分 析 方 法 は 、 固相 抽 出 を 行 っ た 後 、固 相 カ ー ト リ ッ ジ を 脱 水 乾 燥 し 、
溶 媒 で 1,4-ジ オ キ サ ン を 溶 出 さ せ GC/MS 測 定 を 行
うこととなっている。脱水は窒素通気で一般に行われているが、遠心分離での脱水を検討したところ良好 な 結 果 が え ら れ た 。GC/MS の 測 定 条 件 を ス プ リ ッ
ト で 行 う こ と で 、 サ ロ ゲ ー ト で の 1,4-ジ オ キ サ ン 回

system, northern Kyushu Island, Japan
Jun Nakajima, Takeshi Ohata*, and Norio Onikura*:
Folia Zoologica, 60, 319-324, 2011.
福岡県遠賀川水系に分布するシマドジョウ属 3 種、イシドジョウ、ヤマトシマドジョウ、スジシマドジ
ョウの流程分布とその決定要因を調査した。調査の収率及び内部標準液によるサロゲートの回収率はそ

結果、上流の限られた地点にイシドジョウが、中流

れ ぞ れ 104～ 109％ 、95～ 99％ で あ っ た 。遠 心 分 離 ににヤマトシマドジョウ、下流にスジシマドジョウがよる脱水は分析時間の短縮、窒素ガスの経費節減、それぞれ広く分布することがわかった。分布を決定

一度の多数の検体が処理できる等の利点が認められする物理環境を調べた結果、イシドジョウは濁度のた。

低さが選択された。また、ヤマトシマドジョウとス
ジシマドジョウは勾配の揺さが選択されたが、スジ

18 Flavin-containing monooxygenases fromシマドジョウの方がより緩い勾配に出現した。また

Phanerochaete chrysosporium responsible for fungal

スジシマドジョウではさらに河川敷の広さが選択さ

metabolism of phenolic compounds
Tomofumi Nakamura, Hirofumi Ichinose*, and Hiroyuki
Wariishi*： Biodegradation, 23, 343-50, 2012.
あらゆる生物種は様々なストレス環境下において生活している。本研究では、ストレス応答的に発現量が増加するタンパク質に着目しその機能の解析を行った。研究の結果、外部から添加されたストレス物質である芳香族化合物に応答して発現量が増加す
るタンパク質群が見出された。さらに、その機能を解析し、抗酸化反応や芳香族化合物代謝に関連するタンパク質であることを明らかとした。

れた。これらのことから、これら 3 種は主に流程により生息場所を違えていることが明らかとなった。
また、各種の産卵生態の特徴から、その流程分布の違いは、産卵時に要求される環境構造と関係がある
ことが示唆された。
*Kyushu University
21 Habitat selection during spawning season of thespined loach, Cobitis sp. 'yamato' complex, in the
Kyushu Island, Japan
Eun-Jin Kim*, Jun Nakajima, and Norio Onikura*:*Kyushu University

Folia Zoologica, 60, 203-318, 2011.

19 白 色 腐 朽 菌 の 芳 香 族 化 合 物 代 謝 に 関 与 す る 酵 素
群の同定および機能評価

福岡県西郷川においてヤマトシマドジョウが非繁殖期と繁殖期に利用する環境の違いを調べた。また個体数に影響を与える物理環境を一般化線形モデ

中 村 朋 史 , 木 科 学 情 報 , 19 巻 1 号 , 11-14, 2012.
プロテオーム解析の手法を用いて、リグニン分解
性 担 子 菌 Phanerochaete chrysosporium に お け る タ ン

ルを用いて解析した。その結果、非繁殖期には水深のやや深い場所に多く分布しており、物理環境として も 水 深 の 大 き さ が 有 意 に 影 響 を 与 え て い た 。一 方 、－128－

繁殖期には植物の豊富な場所に多く分布しており、生息も確認された。休耕田を掘っただけのビオトー

物理環境としても植生帯が有意に影響を与えていた。

プでも生物多様性の再生に寄与することが可能であヤマトシマドジョウの繁殖生態については不明な点

ることがわかった。

が多いが、これらの結果は本種が産卵期に植生帯を利用することを示唆している。

25 宮 崎 県 大 淀 川 水 系 か ら 得 ら れ た 特 異 な シ マ ド ジ*Kyushu University

ョウ属
中 島 淳 , 中 村 朋 史 , 洲 澤 譲 *：魚 類 学 雑 誌 , 58, 153-160,

22

Distribution

patternofloaches(Teleostei:

Cobitoidea) in the East Tiaoxi River, China

2011.
宮崎県大淀川水系から得られたシマドジョウの一Tatsuro Sato*, Jun Nakajima*, Liangliang Huang*,

種について、遺伝子と形態の特徴を調査した。そのYukihiro Shimatani*, Shun Hirota*, Chris Wood*, and

結果、遺伝的にはヤマトシマドジョウに近縁であっ

Yuichi Kano*: Folia Zoologica, 60, 325-331, 2011.

たものの、これまで知られていたどの種とも明確に

中 国 の 太 湖 に 流 入 す る 東 チ ャ オ シ ー 川 の 90 地 点区別された。またシマドジョウ属魚類の分類を行う

においてドジョウ類の分布調査を行い、分布実態を上で重要な雄成魚骨質盤の形状は既知のどの種とも明らかにするとともに流程分布の傾向を分析した。

異なっていた。これらのことから、このシマドジョ

調 査 の 結 果 、 Cobitis sinensis、 C. dolichorhynchus、

ウはこれまで未知の新種であることが予想された。

Misgurnus anguillicaudatus、Paramisgurnus dabryanus、 本 種 の 生 息 状 況 は 悪 化 し て い る こ と が 予 想 さ れ る こ
Leptobotia tchangi 、 Vanmanenia pingchowensis 、 V.

とから、分類学的研究に先立ち、ひとまず本種にオ

stenosoma の 8 種 の ド ジ ョ ウ 類 の 生 息 を 確 認 し た 。

オヨドシマドジョウの和名を提唱する。

流程分布の傾向から、おおむね上流のみに分布する*（ 有 ） 河 川 生 物 研 究 所

種 、中 流 の み に 分 布 す る 種 、下 流 の み に 分 布 す る 種 、流程に関係なく分布する種の 4 パターンに区分することができた。
*Kyushu University
23 福 岡 県 に お け る ヤ ギ マ ル ケ シ ゲ ン ゴ ロ ウ の 採 集
記録
中 島 淳 , 井 上 大 輔 *： ホ シ ザ キ グ リ ー ン 財 団 研 究 報
告 ： 15, 182, 2012.
希少種であるヤギマルケシゲンゴロウの九州初記録となる福岡県からの採集記録の報告。池の環境構造や同所的にみられる水生植物、水生昆虫類についても記載した。
*福 岡 県 立 北 九 州 高 校
24 手 光 地 区 の ビ オ ト ー プ と そ の 半 年
中 島 淳 ： 文 化 福 津 , 7, 22-25, 2012.
福津市手光地区に造成したビオトープの半年の変化と今後の展望について解説。2 月下旬に休耕田を活用して掘削した手光ビオトープでは、絶滅危惧種 で あ る カ ス ミ サ ン シ ョ ウ ウ オ 、ニ ホ ン ア カ ガ エ ル 、ドジョウの産卵が確認された。また水草類としてミズオオバコ、イトトリゲモ、キクモ、コナギなどが埋土種子より発芽し繁茂した。水生昆虫類も多種多様なものがみられ、ベニイトトンボ、フタスジサナ
エ、ミズカマキリ、オオミズムシなど希少な種類の－129－

３）学会等口頭発表一覧
①国際学会
演

題

名

発

福岡県における煤煙や黄砂の観表者

学会名（場所），年月日

平田輝昭

2011 日韓 8 県市道環境シンポジ

測頻度とその環境影響

ウム, （済州島, 韓国）, 平成 23
年 8 月 25 日

The

Measurement

Hydroxylatedof

PolychloronatedDaisuke Yasutake, Tsuguhide Hori, Yoichi

31th International Symposium on

Kurokawa,

Halogenated Persistent Organic

Jumboku

Kajiwara,

Tomoaki

Biphenyls without Derivatizxation

Tsutsumi*1, and Yoshiaki Amakura*2

Pollutants ( Brussels, Belgium),using*1 National Institute of Health Sciences

August 21-25, 2011.

a

High-Resolution

Gas

Chromatograph / High-Resolution*2 Matsuyama University

Mass Spectrometer
Study

on

rapid

analysisofpersistent organic pollutants in
soils

and

sediments

Takashi Miyawaki, Daisuke Yasutake, and31th International Symposium on

Yoichi Kurokawa

Halogenated Persistent Organic
Pollutants ( Brussels, Belgium),byAugust 21-25, 2011.

microwave-assisted extraction.
Characterizationof

Kluyvera

Jun Yatsuyanagi*1, Shihoko Saitou*1, Masanori
*2

*3

*4

cryocrescens strains harboring a

Watahiki , Yutaka Shiraki , Masahiro Suzuki ,novel variant of blaCTX-M gene

Fubito Ishiguro*5, Nami Kanno*6, Katsuhiko.

isolated from retail poultry in

Sunaoshi*7 Koichi Murakami, Kikuyo Ogata*8,

Akita, Japan.

and Yoshichika Arakawa*9

IUMS 2011（札幌市）,
平成 23 年 9 月 6 日-10 日*1 Akita Prefectural Institute of Public Health*2 Toyama Institute of Health*3 Gifu Prefectural Research Institute for Healthand Environmental Sciences*4 Aichi Prefectural Institute of Public Health*5 Fukui Prefectural Institute of Public Healthand Environmental Science*6 Fukushima Prefectural Institute of Public
Health*7 Saitama Institute of Public Health*8 Oita Prefectural Institute of Public Health*9 National Institute of Infectious Diseases
Salmonella

Koichi Murakami, Tamie Noda*1, Daisuke

contamination in shops selling*2

Onozuka, Yoshiki Etoh, Hidetoshi Nagano ,chickenShigeyuki Takenaka, Kazumi Horikawa, andIncidenceofmeat

Prefecture, Japan.

in

Fukuoka

Shuji Fujimoto*1*1 Faculty of Medical Sciences, Kyushu
University*2 Keichiku Office for Health, Human Services,and Environmental Issues－130－

IUMS 2011（札幌市）,
平成 23 年 9 月 6 日-10 日

演

題

名

Multilocus Line PCR: A novel

発

表

者

学会名（場所），年月日

Masanori Watahiki*1, Jun Yatsuyanagi*2, Junko
*1

*3

*4

epidemiological tool based on the

Isobe , Yutaka Shiraki , Masahiro Suzuki ,polymorphism of functional gene

Fubito Ishiguro*5, Katsuhiko Sunaoshi*6, Koichi

clusters

Murakami, Kikuyo Ogata*7, Takeshi Kurata*1,

IUMS 2011（札幌市）,
平成 23 年 9 月 6-10 日

Yoshichika Arakawa*8, Nami Kanno*9, andAtsuko Aoki*6*1 Toyama Institute of Health*2 Akita Prefectural Institute of Public Health*3 Gifu Prefectural Research Institute for Healthand Environmental Sciences*4 Aichi Prefectural Institute of Public Health*5 Fukui Prefectural Institute of Public Healthand Environmental Science*6 Saitama Institute of Public Health,*7 The Ohita Prefectural Research Institute of
Health and Environment*8 National Institute of Infectious Diseases*9 Fukushima Institute of Public Health
Envrionmental surveillance ofNobuyuki

Sera,

Eriko

Maeda,

Hideakienterovirus in sewage in Fukuoka,

Yoshitomi, Tetsuya Ishibashi, and Hiromu

Japan

Yoshida*AsianEnterovirus

Workshop,(Kurume, Japan), 22-23, July, 2011

* National Institute of Infectious Disieases
Sex difference as it is related to theJumboku Kajiwara, Takashi Todaka*1 , Hironori

31st International Symposium on

dioxin concentrations in the blood

Hirakawa, Tsuguhide Hori, Daisuke Onozuka,

Halogenatedof Yusho patients*2

Persistent

Yoshiko Takao, Teruaki Hirata, Takao Iida ,Pollutants

Hiroshi Uchi*1 , and Masutaka Furue*1

August 21-25, 2011.

(Brussels,

Organic
Belgium),*1 Kyushu University*2 Kitakyushu Life Science Center
Concentrations of dioxins in sets

Tsuguhideof placental tissue, maternal blood

Yasutake, Seiichi Morokuma*1, Yuka Otera*1,

Hori,

Koji

*1

Todaka ,Takahashi,

Daisuke*2

and umbilical cord blood samples

Takashicollected from Japanese pregnant

Hironori

women

Toshihiro Kawamoto*3, Teruaki Hirata, andTakamitsu

Hirakawa,

Yamamoto ,Jumboku

Kajiwara,

31st International Symposium on
HalogenatedPollutants

Persistent(Brussels,

Organic
Belgium),

August 21-25, 2011.

Kiyomi Tsukimori*4*1 Kyushu University*2 Kitakyushu Life Science Center*3 University of Occupational andEnvironmental Health*4 Fukuoka Children’s Hospital and Medical
Center for Infectious Diseases
Ashizuka,

DaisukeYuki

analyzing brominated flame

Nakagawa, Yoriko Shintani, Tsuguhide Hori,

Halogenatedretardant in foodTomoaki Tsutsumi*, and Eriko Matsuda

Pollutants* National Institute of Health Sciences

August 21-25, 2011.

－131－

Yasutake,

Reiko

31st International Symposium on

Improvement of methods for

Persistent(Brussels,

Organic
Belgium),

演

題

名

Determination of dioxins in

発
Koji

Takahashi,

表者

Tsuguhide

学会名（場所），年月日
Hori,

Daisuke*1*1

31st International Symposium on

umbilical cord blood samples

Yasutake, Seiichi Morokuma , Yuka Otera ,Halogenatedusing accelerated solvent

Kotaro Fukushima*1, Takamitsu Yamamoto*2,

Pollutants

extraction

Jumboku

Kajiwara,

Teruaki

Hirata,Toshihiro

KiyomiKawamoto*3,

Tsukimori*4,

Persistent(Brussels,

Organic
Belgium),

August 21-25, 2011.

and

Masutaka Furue*1*1 Kyushu University*2 Kitakyushu Life Science Center*3 University of Occupational andEnvironmental Health*4 Fukuoka Children’s Hospital and Medical
Center for Infectious Diseases
Studies on high-prformance NOx

Takaaki Shimohara, Satoko Mitoma, Masaaki

9thKorea-China-Japan

purifying system using units

Yoshikawa, Jin Miyawaki, Seong-Ho, and Yoon,

Symposium on Carbon Materials to

combining “ACF and

Isao Mochida

Save the Earth (JeJu, Korea),

photocatalyst” through the natural*1 Kyushu University

August 24-27, 2011.

ventilation*2 Osaka Gas Co., ltd.

Relationship between dissolved

Yoshito Tanaka, Hiroshi Kumagai, and Yuko

15th International Conference ofsilica concentration and diatom

Ishibashi, Hiroshi Matsuo

the

IWA

Specialist

dominance in Ariake Sea in Japan

Diffuse
Group

Joint

Pollution

on:

15

th

international conference of IWA,DIPCON2011,18-23,

October,2010.
Determination of hydroxylated

Kazuhiro Tobiishi, Takashi Todaka*1, Hironori

31st International Symposium on

polychlorinated biphenyls

Hirakawa, Tsuguhide Hori, Jumboku Kajiwara,

Halogenated(OH-PCBs) in the blood of Yusho

Teruaki Hirata, Takao Iida*2, Hiroshi Uchi*1,3,

Pollutants

patients by LC/MS/MSand Masutaka Furue*1,3August 21-25, 2011.

Persistent(Brussels,

Organic
Belgium),*1 Kyushu University*2 Kitakyushu Life Science Center*3 Research and Clinical Center for Yusho andDioxinEstimation

of

the

Dissolved

Silicate Load in Ariake Bay

Yoshito Tanaka, Hiroshi Kumagai, and Yuko

15th International Conference of

Ishibashi, Hiroshi Matsuo

the

IWA

Specialist

DiffuseGroupon:

Pollution
15

thinternational conference of IWA,DIPCON2011,18-23,

October,2010.
特定外来生物であるブラジルチ

須田隆一

2011 日韓 8 県市道環境シンポジ

ドメグサの防除

ウム, （済州島, 韓国）,
平成 23 年 8 月 25 日

計（国際学会）

16

－132－

件

②国内学会（全国）演題名

特定健診・保健指導の結果からみた福岡県の実態

発表者

学会名（場所），年月日

高尾佳子, 坂本龍彦, 片岡恭一郎, 新谷俊二*

第 25 回公衆衛生情報研究協議会

松本源生, 櫻井利彦, 若松智子 , 大庭隆子

（和光市）,*

平成 24 年 1 月 19-20 日**, 掛川秋美 , 坂本睦子

* 福岡県保健医療介護部健康増進課
誘導体化を必要としない水酸化

安武大輔, 堀就英, 黒川陽一, 梶原淳睦, 堤

第 20 回環境化学討論会

ポリ塩化ビフェニル（OH-PCBs） 智昭*1, 甘倉吉章*2（熊本市）,

測定が可能なキャピラーカラム*1 国立医薬品食品衛生研究所

平成 23 年 7 月 16-18 日の検討*2 松山大学

高分解能ガスクロマトグラフ質

安武大輔, 芦塚由紀, 堀就英, 黒川陽一, 梶第 20 回環境化学討論会

量分析計を用いた血液中塩化ク

原淳睦, 平田輝昭, 石黒靖尚*1, 飯田隆雄*1,（熊本市）,

アテルフェニルの迅速測定*2

内博史 , 古江増隆

*2

平成 23 年 7 月 16-18 日*1 北九州生活科学センター*2 九州大院・医マイクロ波抽出による土壌中有

宮脇崇, 安武大輔, 黒川陽一

第 17 回地下水・土壌汚染とその機汚染化学物質の迅速分析法

防止対策に関する研究集会（川崎市）,
平成 23 年 6 月 16-17 日*1*2

LC/TOF-MSによる全自動同定・宮脇崇, 唐木千明 , 大窪かおり , 高橋浩

第 20 回環境化学討論会

定量データベースシステムの開司, 杉本直樹*3, 門上希和夫*1（熊本市）,

発*1 北九州市立大学国際環境工学部

平成 23 年 7 月 16-18 日－基礎的検討(3)－*2 佐賀県衛生薬業センター*3 国立医薬品食品衛生研究所
LC/TOF-MSによる全自動同定・

唐木千明*1, 岩村幸美*2, 宮脇崇, 大窪かお
*3

4

*1

第 20 回環境化学討論会

定量データベースシステムの開り , 杉本直樹* , 高橋浩司, 門上希和夫（熊本市）,

発*1 北九州市立大学国際環境工学部

平成 23 年 7 月 16-18 日*2 北九州市環境科学研究所*3 佐賀県衛生薬業センター*3 国立医薬品食品衛生研究所
IS-printingにおいて観察されたエ
クストラバンドの検討

江藤良樹,市原祥子, 堀川和美, 大岡唯祐*1,*1

林哲也 , 寺嶋淳

*2

第 15 回腸管出血性大腸菌感染症研究会（大阪市）,
平成 23 年 7 月 15-16 日*1 宮崎大学*2 国立感染症研究所
O157、O26、O111以外のO群血清

市原祥子, 江藤良樹, 濱﨑光宏, 竹中重幸,

第 15 回腸管出血性大腸菌感染症

型腸管出血性大腸菌における病

堀川和美

研究会（大阪市）,
平成 23 年 7 月 15-16 日

原遺伝子 特にaggRの保有状況について
eae 遺 伝 子 保 有 株 に お け る

大岡唯祐*1, 勢戸和子*2, 河野喜美子*3, 小林

第 15 回腸管出血性大腸菌感染症

Escherichia albertiiの分布及びそ秀樹*4, 江藤良樹, 市原祥子,金子紀子*5, 磯研究会（大阪市）,の性状とゲノム特性

部順子*6, 山口敬治*7, 堀川和美, 小椋義俊*1,

平成 23 年 7 月 15-16 日

林哲也*1*1 宮崎大学*2 大阪府立公衆衛生研究所*3 宮崎県衛生環境研究所*4 動物衛生研究所*5 山形県衛生研究所

－133－

演

題

名

発

表

者

学会名（場所），年月日*6 富山県衛生研究所*7 北海道立衛生研究所
既存の血清型では分類できない
腸管出血性大腸菌の解析

井口純*1, 伊豫田淳*2, 勢戸和子*3, 麻生嶋七
*4*5

美 , 新井礼子 , 市原祥子, 江藤良樹, 緒方
喜久代*6, 金子紀子*7, 河野喜美子*8, 河野智
美 *9, 下野生世 *10, 白木豊 *11, 田邊純一 *12,

第 15 回腸管出血性大腸菌感染症研究会（大阪市）,
平成 23 年 7 月 15-16 日

徳岡英亮*13, 富永潔*14, 廣井みどり*15, 古川
真斗*13, 堀川和美, 松本一俊*13, 松本裕子*16,
横山栄二*17, 吉野修司*8, 大西真*2
*1

宮崎大学

*2

国立感染症研究所*3

大阪府立公衆衛生研究所*4福岡市保健環境研究所*5

新潟県保健環境科学研究所*6

大分県衛生環境研究センター*7山形県衛生研究所*8宮崎県衛生環境研究所*9

滋賀県衛生科学センター*10 徳島県保健環境センター*11 岐阜県保健環境研究所*12 新潟市衛生環境研究所*13 熊本県保健環境科学研究所*14 山口県環境保健センター*15 静岡県環境衛生科学研究所*16 横浜市衛生研究所*17 千葉県衛生研究所
ヒトから分離されたサルモネラ

村上光一, 江藤良樹, 竹中重幸, 堀川和美,八第 70 回日本公衆衛生学会総会の第三世代、第四世代セフェム系

柳潤*1, 綿引正則*2, 野田多美枝*3, 藤本秀士
*3（秋田市）,

薬剤耐性試験の陰性結果について*1 秋田県健康環境センター, 荒川宜親*4

平成 23 年 10 月 19-21 日*2 富山県衛生研究所*3 九州大学大学院医学研究院*4 国立感染症研究所
ペットボトル入り緑茶の苦情事

梅﨑武彦*1, 池田加江*1, 塩山綾香*1, 佐伯法全国食品衛生監視員研修会例について

高 *1, 中嶋誠一*2, 山下幸子 *2, 江藤良樹, 堀（東京都中央区）,

川和美*1 南筑後保健福祉環境事務所

平成 23 年 10 月 20- 21 日

*2 北筑後保健福祉環境事務所
新型アデノウイルス56型による藤田秀昭 *1, ファンジェーン *1, 小沢昌彦 *1,

流行性角結膜炎の1例

吉富秀亮, 前田詠里子, 石橋哲也, 世良暢之,
鬼木信夫*2, 花岡希*3, 岡部信彦*3, 藤本嗣人
*3, 内尾英一*1*1 福岡大学*2 鬼木眼科*3 国立感染研感染症情報センター－134－

第 65 回臨床眼科学会（東京都）,
平成 23 年 10 月 7-10 日

演

題

名

発

表

者

学会名（場所），年月日

血液中ダイオキシン類濃度のク

梶原淳睦, 戸高尊 *1, 平川博仙, 堀就英, 安

ロスチェック

武大輔, 飛石和大, 小野塚大介, 平田輝昭,
岸玲子*1, 古江増隆*2

第 20 回環境化学討論会（熊本市）,
平成 23 年 7 月 16-18 日*1 北海道大学*2 九州大学
2種類の大容量注入装置を用いた

梶原淳睦, 戸高尊 *1, 平川博仙, 藤井大将 *2,

第 20 回環境化学討論会

ダイオキシン類の測定

佐々野僚一 *3, 平田輝昭, 岸玲子 *4, 古江増（熊本市）,

隆*1

平成 23 年 7 月 16-18 日*1 九州大学*2 SGE(株)*3 アイスティサイエンス(株)*4 北海道大学
食品中の水酸化PCBs分析法の検堀就英, 安武大輔, 黒川陽一, 梶原淳睦, 堤

第 48 回全国衛生化学技術協議年

討

智昭*1, 天倉吉章*2会（長野市）,*1 国立医薬品食品衛生研究所

平成 23 年 11 月 10-11 日*2 松山大学
食品における臭素系難燃剤分析

芦塚由紀, 安武大輔, 中川礼子, 新谷依子,

第 48 回全国衛生化学技術協議年

法の検討

堀就英, 堤智明*, 松田えり子*

会（長野市）,* 国立医薬品食品衛生研究所

平成 23 年 11 月 10-11 日

高橋浩司, 芦塚由紀, 堀就英, 梶原淳睦

第 48 回全国衛生化学技術協議年

植物系違法ドラッグ中の合成カ会（長野市）,

ンナビノイドの分析(平成 22 年

平成 23 年 11 月 10-11 日度)
高速溶媒抽出法を用いた妊産婦
血液、臍帯血及び胎盤組織試料のダイオキシン類分析

堀就英, 高橋浩司, 諸隈誠一 *1, 川本俊弘 *2,

環境ホルモン学会第 14 回研究発平田輝昭, 月森清巳*3

表会（東京都）,*1 九州大学

平成 23 年 12 月 1-2 日*2 産業医科大学*3 福岡市立こども病院

東アジア起因の越境大気汚染物
質と濃霧の発生

楢崎幸範, 大久保彰人, 濱村研吾, 山本重一,

第 52 回大気環境学会

力 寿雄, 安武大輔, 世良暢之, 堀川和美, 嵐（長崎市）,*1*2*2

谷奎一 , 田邊公一 , 山本明彦 , 秋元肇*3

平成 23 年 9 月 14 日

*1 産業医科大学*2 国立感染症研究所*3 アジア大気汚染研究センター
北部九州域の大気環境に拡がる
広域汚染に関する研究
高活性炭素繊維(ACF)を用いた環境大気浄化に関する研究(23)－ACF に対する NOx の補足量と水洗による溶出量との関係－

楢崎幸範, 大久保彰人, 山本重一, 力寿雄,

第 52 回大気環境学会

藤高和信*（長崎市）,* 放射線医学総合研究所

平成 23 年 9 月 14 日

下原孝章, 三苫智子 *1, 吉川正晃 *2, 北田敏

第 52 回大気環境学会年会

廣*3（長崎市）,*1 九州大学

平成 23 年 9 月 14-16 日*2 大阪ガス株式会社*3 岐阜工業高等専門学校

－135－

演

題

名

発

表

者

学会名（場所），年月日

高活性炭素繊維（ACF)を用いた

板垣成泰, 下原孝章, 吉川昌晃*

第 52 回大気環境学会年会

環境大気浄化に関する研究(24)* 大阪ガス株式会社（長崎市）,－ACFユニットのPM補足性能及平成 23 年 9 月 14-16 日

びNOx浄化への影響について－
高活性炭素繊維(ACF)を用いた環

力寿雄, 三苫智子*, 板垣成泰, 下原孝章

第 52 回大気環境学会年会

境大気浄化に関する研究(25)* 九州大学（長崎市）,－VOC成分毎の補足能力と再生
平成 23 年 9 月 14-16 日

技術－
福 岡 県 に お け る HVI-2.5 に よ る山本重一, 力寿雄, 下原孝章, 兼保直樹 *1,

第 52 回 大 気 環 境 学 会 年 会

PM2.5の成分分析結果について

高見昭憲*2, 佐藤圭*2, 畠山史郎*3（長崎市）,*1 産業技術総合研究所*2 国立環境研究所

平成 23 年 9 月 14-16 日*3 東京農工大学
福岡県における硫酸塩とオキシ

山本重一，下原孝章

ダントの移流影響について

第 52 回 大 気 環 境 学 会 年 会（長崎市）,
平成 23 年 9 月 14-16 日

福岡県における福島第一原発事

楢崎幸範, 有田明人, 松本源生, 田上四郎,

第 53 回環境放射能調査研究成果

故の初期的放射能影響評価

黒川陽一, 竹村俊彦*1, 天野光*2, 石川徹夫*3,

発表会（東京都）,

藤高和信*3

平成 23 年 12 月 1 日*1 九州大学*2（財）日本分析センター*3 放射線医学総合研究所
福岡県における放射能調査

楢崎幸範, 大久保彰人, 下原孝章

第 53 回環境放射能調査研究成果発表会（東京都）,
平成 23 年 12 月 1 日

水田におけるケイ素の挙動

石橋融子, 熊谷博史, 田中義人, 松尾宏, 石
橋正文

第 46 回日本水環境学会年会（東京）,
平成 24 年 3 月 14-16 日

チオりん酸 O,O-ジエチル-O-（5-飛石和大, 塚谷裕子

フェニル-3-イソオキサゾリル）

平成 23 年度化学物質環境実態調
査環境科学セミナー（東京都）,（生物）の分析平成 24 年 1 月 27 日
N-（シクロヘキシルチオ）－フタ

飛石和大, 塚谷裕子

ルイミド（底質）の分析

平成 23 年度化学物質環境実態調
査環境科学セミナー（東京都）,
平成 24 年 1 月 27 日

LC/MS/MSを 用 い た ミ ク ロ シ ス

飛石和大, 田中義人, 熊谷博史, 村田さつき,

第 20 回環境化学討論会

チンの測定法の改良

佐野友春*1, 永野公代*1, 高木博夫*1, 西川雅（熊本市）,

高*1, 彼谷邦光*2, 清水久美子*2, 西村哲治*3*1 国立環境研究所*2 筑波大学*3 国立医薬品食品衛生研究所－136－

平成 23 年 7 月 16-18 日

演

題

名

筑後川流域内の停滞水域におけ

発

表

者

学会名（場所），年月日

熊谷博史, 田中義人, 石橋融子, 松尾宏

第 48 回環境工学研究フォーラムる珪藻細胞の沈降フラックス（名古屋市）,
平成 23 年 11 月 25-27 日

有明海主要流入河川における溶熊谷博史, 田中義人, 石橋融子, 松尾宏

第 46 回日本水環境学会年会

存態ケイ素流入負荷量の流出特（東京都）,性平成 24 年 3 月 14-16 日
最終処分場関連水の電気伝導度

池浦太莊, 志水信弘

平成 23 年度全国環境研協議会廃について

棄物資源循環学会年会併設研究発表会（東京都）,
平成 23 年 11 月 4 日

浸透水中の有機物における生物

志水信弘, 鳥羽峰樹, 池浦太荘, 桜木建治,

利用特性についての検討

永瀬誠, 大久保彰人

第 22 回廃棄物資源循環学会研究発表会（東京都）,
平成 23 年 11 月 3-5 日*1*2

ヤマトシマドジョウ種群の地理中島淳, 中村朋史, 井上大輔 , 鬼倉徳雄

2011 年度日本魚類学会年会

分布と遺伝的変異*1 福岡県立北九州高校（弘前市）,*2 九州大学農学研究院
日本産スジシマドジョウ種群の平成 23 年 9 月 29-10 月 2 日

中島淳

第 53 回魚類自然史研究会

形態と分類（岐阜市）,
平成 23 年 10 月 29-30 日

福岡県沖ノ島の植生と植物*1

須田隆一, 中村晋也 , 岡崇

*2

第 14 回自然系調査研究機関連絡*1 福岡県自然環境課

会議（春日市）,*2 宗像市世界遺産登録推進室*1

福岡県福津市に造成したビオト

中島淳, 中村晋也 , 大平裕

ープにおける水生生物の出現状*1 福岡県自然環境課

況*2 ビオトープ管理士会

平成 23 年 11 月 15 日

*2

第 14 回自然系調査研究機関連絡会議（春日市）,
平成 23 年 11 月 15 日

福岡県二ツ川におけるタナゴ亜

中島淳, 栗田喜久*1, 北村淳一*2, 中田善久*3,

第 54 回魚類自然史研究会

科魚類相の変化とセボシタビラ

長田芳和*3, 鬼倉徳雄*4（岡山市）,の激減*1 筑波大平成 24 年 3 月 24-25 日*2 三重県立博物館*3 大阪教育大学*4 九州大学農学研究院

計（国内学会（全国））

41 件

－137－

③国内学会（地方）
演

題

名

発

表

者

学会名（場所），年月日

ヒトから分離されたサルモネラ

村上光一, 江藤良樹, 竹中重幸, 堀川和美,

第 58 回福岡県公衆衛生学会の第三世代、第四世代セフェム系

八柳潤*1, 綿引正則*2, 野田多美枝*3, 藤本秀（福岡市）, 平成 23 年 5 月 19 日

*3*4

薬剤耐性試験の陰性結果につい士 , 荒川宜親て*1 秋田県健康環境センター*2 富山県衛生研究所*3 九州大学大学院医学研究院*4 国立感染症研究所

Multilocus variable-number

市原祥子, 竹中重幸, 江藤良樹, 濱﨑光宏,*

第 37 回九州衛生環境技術協議会

tandem-repeat analysis （MLVA）

村上光一, 堀川和美, 泉谷秀昌

（熊本市）,を用いた Shigella sonnei のクラス

* 国立感染症研究所

平成 23 年 10 月 6 日

吉富秀亮, 石橋哲也, 前田詠里子, 世良暢之

第 73 回ター解析の試み
福岡県におけるロタウイルス流行株のサーベイランスについて

九州山口薬学会（宜野湾市）,
平成 23 年 12 月 13 日

ヒスタミン食中毒について

平川博仙, 堀就英, 芦塚由紀, 新谷依子,

第 58 回福岡県公衆衛生学会

中川礼子, 梶原淳睦, 黒川陽一（福岡市）,
平成 23 年 5 月 19 日

九州ブロックにおけるオキシダ

山本重一

第 32 回九州衛生環境技術協議会

ント計校正結果について（熊本市）,
平成 23 年 10 月 6 日

福岡県内河川における内部生産

馬場義輝, 石橋融子, 熊谷博史, 大石興弘を原因とする環境基準超過事例

第 37 回九州衛生環境技術協議会（熊本市）,
平成 23 年 10 月 6-7 日

福岡県における特定外来生物ブ

須田隆一, 中島淳, 山崎正敏

第 37 回九州衛生環境技術協議会

ラジルチドメグサの分布と防除（熊本市）,の試み

平成 23 年 10 月 6 日*1*2

福岡県福津市に造成したビオト

中島淳, 中村晋也 , 大平裕

ープにおけるカスミサンショウ*1 福岡県自然環境課

会 （院内町）,

ウオの産卵事例*2 ビオトープ管理士会

平成 24 年 2 月 11-12 日

計（国内学会（地方））

九州両生爬虫類研究会第 3 回大

8

－138－

件

（４）報告書一覧

委託事業名

報

告

書

名

執

筆

者

発行年月

平成23年度厚生労働科学研（食品を介したダイオキシン類等

平田輝昭, 片岡恭一郎, 髙尾佳 平成23年3月

究費補助金（食品の安心・安の人体への影響の把握とその治療

子, 梶原淳睦

全確保推進研究事業）

法の開発等に関する研究

平成23年度総括・分担研究報告書）油症の健康影響に関する疫学的研究
平成23年度厚生労働科学研（食品を介したダイオキシン類等

平田輝昭, 梶原淳睦, 平川博仙,

究費補助金（食品の安全確保の人体への影響の把握とその治療

堀就英, 中川礼子, 芦塚由紀,

推進研究事業）法の開発等に関する研究

平成21高橋浩司, 飛石和大, 黒川陽一,～23年度総合研究報告書

平成23安武大輔, 宮脇崇, 櫻井利彦,

年度総括・分担研究報告書）油症

片岡恭一郎, 高尾佳子, 堀川和

患者血液中のPCDF類実態調査

美, 千々和勝己, 戸高尊*1, 飯田

平成24年3月

隆雄*2*1 九州大学*2 北九州生活科学センター
平田輝昭, 梶原淳睦, 平川博仙,

平成23年度厚生労働科学研（食品を介したダイオキシン類等究費補助金（食品の安全確保の人体への影響の把握とその治療

堀就英, 飛石和大, 安武大輔,

推進研究事業）法の開発等に関する研究

平成21戸高尊*1, 飯田隆雄*2～23年度総合研究報告書

平成23*1 九州大学

年度総括・分担研究報告書）油症

平成24年3月*2 北九州生活科学センター

患者血液中PCB類追跡調査における分析法の改良およびその評価に関する研究
環境省環境研究・技術開発推進費（妊婦におけるダイオキシン摂取

平田輝昭, 川本俊弘 *1, 諸隈誠が胎児環境に及ぼす影響のリスク

一 , 堀就英

評価に関する研究平成21年度～*1 産業医科大学

分担研究終了成果報*2 九州大学病院

平成23年度

平成24年3月*2告書）ダイオキシン類の母体から胎児への移行に関する研究
平成23年度厚生労働科学研（HIV検査相談体制の充実と活用

千々和勝己, 吉富秀亮, 石橋哲

究費補助金（エイズ対策研究に関する研究也, 前田詠里子, 世良暢之, 高事業）告書）福岡県におけるHIV検査に

橋雅弘*1, 鷺山和幸*2

ついて*1 薬院高橋皮ふ科クリニック、

平成23年度研究報

平成24年3月*2 さぎやま泌尿器クリニック
平成23年度化学物質環境実

平成23年度化学物質環境実態調査

塚谷裕子, 黒川陽一, 大野健治,

態調査

分析法(LC/MS)開発調査結果報告

田上四郎, 安武大輔, 宮脇崇,書馬場義輝, 飛石和大, 村田さつ

平成24年3月き, 渡部政明*, 葉山良博** 福岡県環境部環境保全課
塚谷裕子, 黒川陽一, 大野健治,

平成23年度化学物質環境実

平成23年度化学物質環境実態調査

態調査

初期環境調査（水質・大気）結果

田上四郎, 安武大輔, 宮脇崇,

報告書

馬場義輝, 飛石和大, 村田さつき, 渡部政明*, 葉山良博** 福岡県環境部環境保全課－139－

平成24年3月

委託事業名報

告書

名平成23年度化学物質環境実

平成23年度化学物質環境実態調査

態調査

詳細環境調査（水質）結果報告書

執

筆

者

発行年月

塚谷裕子, 黒川陽一, 大野健治,

平成24年3月

田上四郎, 安武大輔, 宮脇崇,
馬場義輝, 飛石和大, 村田さつき, 渡部政明*, 葉山良博** 福岡県環境部環境保全課

平成23年度化学物質環境実

平成23年度化学物質環境実態調査

塚谷裕子, 黒川陽一, 大野健治,

態調査

モニタリング調査（大気）結果報

田上四郎, 安武大輔, 宮脇崇,

告書渡部政明*, 葉山良博*

平成24年3月* 福岡県環境部環境保全課
平成22年度（公財）鉄鋼環境

平成22年度研究成果報告書（緊急基金 助成研究時土壌汚染調査用の迅速測定技術

宮脇崇

平成24年4月

平成24年3月の開発）
厚生労働科学研究費補助金

九州地区における食品由来感染症

堀川和美, 江藤良樹, 市原祥子,（新型インフルエンザ等新調査における分子疫学的手法に関麻 生 嶋 七 美 *1, 寺 西 泰 司 *2, 西興・再興感染症する研究

桂子*3, 右田雄二*4, 江原裕子*5,- IS-printing Systemデータの共有

緒方喜久代*6, 徳岡英亮*7, 杉谷

化、九州地区の取り組み -和加奈*8, 吉野修司*9, 濵田まど

研究事業）

分担研究報告書

か*10, 久高

潤*11

*1 福岡市保健環境研究所*2 北九州市環境科学研究所*3 佐賀県衛生薬業センター*4 長崎県環境保健研究センター*5 長崎市保健環境試験所*6 大分県衛生環境研究センター*7 熊本県保健環境科学研究所*8 熊本市環境総合研究所*9 宮崎県衛生環境研究所*10 鹿児島県環境保健センター*11 沖縄県衛生環境研究所
厚生労働科学研究費補助金

九州地区における食品由来感染症

江藤良樹, 市原祥子, 堀川和美,*1*2（新型インフルエンザ等新調査における分子疫学的手法に関麻生嶋七美 , 寺西泰司 , 西興・再興感染症する研究

桂子 *3, 右田雄二*, 江原裕子 *5,- IS-printing Systemの精度管理 -

緒方喜久代*6, 徳岡英亮*7, 杉谷

分担研究報告書

研究事業）

和加奈*8, 吉野修司*9, 濵田まど
か*10, 久高

潤*11

*1 福岡市保健環境研究所*2 北九州市環境科学研究所*3 佐賀県衛生薬業センター*4 長崎県環境保健研究センター*5 長崎市保健環境試験所*6 大分県衛生環境研究センター*7 熊本県保健環境科学研究所、*8 熊本市環境総合研究所－140－

平成24年3月

委託事業名

報

告

書

名

執

筆

者

発行年月

*9 宮崎県衛生環境研究所*10 鹿児島県環境保健センター*11 沖縄県衛生環境研究所
平成23年度厚生労働科学研（エンテロウイルス感染症制御の世良暢之, 前田詠里子,石橋哲

究費補助金（新型インフルエ

ための診断・予防治療に関する国也, 吉冨秀亮, 吉田弘*

ンザ等新興・再興感染症研究

際連携研究*国立感染症研究所

事業）

浄化センターへの下水流入水から分担研究報告書）

平成24年3月のウイルス分離について（平成23年度）
平成23年度厚生労働科学研（早期麻疹排除及び排除状態の維石橋哲也, 吉富秀亮, 前田詠里

究費補助金（新型インフルエ

持に関する研 究子, 世良暢之, 駒瀬勝啓*

ンザ等新興・再興感染症研究書）九州ブロックにおける麻疹検事業）

査実績について平成23年度厚生労働科学研(地方自治体との連携による新型分担研究 報告

平成24年3月

国立感染症研究所*

皆川洋子*1, 池田辰也*2, 水田克*2*3

平成24年3月*3

究費補助金（新型インフルエ

インフルエンザおよび高病原性イ

己 , 長島真美 , 新開敬行 ,ンザ等新興・再興感染症研究

ンフルエンザ変異株、薬剤耐性株

林志直*3, 加瀬哲男*4, 中田恵子

事業）等の早期検出、検査診断系の改良*4

および流行把握に関する 研究分

恒明*5, 吉冨秀亮*6, 千々和勝己

担研究報告書）インフルエンザウ*6, 駒込理佳 *7, 長野秀樹 *7, 川

イルス検査研究体制における地方

上千春*8, 小渕正次*9, 滝澤剛則

衛生研究所間および国立感染症研*9

究所との連携強化に関する研究

良勝也 *11, 山下和予 *12, 安井善, 髙橋和郎 *4, 戸田昌一 *5, 調, 内野清子*10, 田中智之*10, 平

宏*1*1 愛知県衛生研究所*2 山形県衛生研究所*3東京都健康安全研究センター*4 大阪府立公衆衛生研究所*5 山口県環境保健センター*6 福岡県保健環境研究所*7北海道衛生研究所*8 横浜市衛生研究所*9 富山県衛生研究所*10 堺市衛生研究所*11 沖縄県衛生環境研究所*12 国立感染症研究所
平成23年度厚生労働科学研（前向きコホート研究による先天梶原淳睦, 平田輝昭, 千々和勝

究費補助金化学物質リスク

異常、免疫アレルギーおよび小児己, 平川博仙, 堀就英, 中川礼研究事業

発達障害のリスク評価と環境化学

子, 芦塚由紀, 高橋浩司, 高尾

物質に対する遺伝的感受性の解明

佳子, 飛石和大, 安武大輔, 戸

平成23年度総括・分担研究報告書） 高尊*1, 飯田隆雄*2
微量ダイオキシン類、水酸化PCB*1 九州大学（OH-PCB）測定法の開発*2 北九州生活科学センター－141－

平成24年3月

委託事業名

報

告

書

名

執

筆

者

平成23年度厚生労働科学研（食品を介したダイオキシン類等

芦塚由紀, 中川礼子, 安武大輔,

究費補助金（食品の安心・安

有害物質摂取量の評価とその手法

新谷依子, 堀就英

全確保推進研究事業）

開発に関する研究発行年月
平成24年3月

分担研究報告書）食品における有機臭素系化合物の汚染調査平成23年度厚生労働科学研（食品を介したダイオキシン類等

天倉吉章 *1, 堀就英, 安武大輔,

究費補助金（食品の安全確保

有害物質摂取量の評価とその手法

堤智昭*2

推進研究事業）

開発に関する研究*1 松山大学薬学部

分担研究報告書）難分解性汚染物（POPs）の摂

平成24年3月*2 国立医薬品食品衛生研究所

取量推定に必 要な分析法の 開発（2）食品中PCB代謝物の分析法開発に関する研究平成23年度環境省環境研究有明海北東部流域における溶存態

熊谷博史, 田中義人, 石橋融子,

総合推進費終了研究成果報

ケイ素流出機構のモデル化

松尾宏, 山崎惟義, 渡辺亮一

告書
計（報告書）

19 件

－142－

平成24年3月

３

調査研究終了報告書

終了１

調査研究終了（中間）報告書
研究分野：保健調 査 研 究 名

新型インフルエンザが疑われる症例発生時の検査体制の確立

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○世良暢之、吉冨秀亮、石橋哲也、千々和勝己、小野塚大介（保健衛生課）、重松美加（感染研）

本庁関係部・課

保健医療介護部 保健衛生課

調 査 研 究 期 間

平成 21年度 －調 査 研 究 種 目

ふくおか新世紀計画
第3次実施計画
福岡県環境総合基本計画（Ｐ20,21）※環境関係のみ

23年度 （3年間）

１．■行政研究□課題研究□共同研究（共同機関名：）□受託研究（委託機関名：）
２．■基礎研究□応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究柱：いきいきと暮らせる安全・安心な社会づくり
大項目：健やかに暮らせる社会づくり
小項目：県民の健康くらしづくり
柱 ：
テーマ：

キ ー ワ ー ド

①呼吸器系ウイルス、②A(H1N1)pdm09、③鳥インフルエンザウイルス
研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
目 的
新型インフルエンザが疑われる症例発生時に適切な検査体制を速やかに整えるため、①平常時の呼吸器系ウイルスの実態把握、②平成21年度に発生したA型インフルエンザウイルスA(H1N1)pdm09の抗原変異や薬剤耐性を含めた遺伝学的な解析及び地域での流行状況の解析、更に将来の緊急時に備えて、③次の新型インフルとなる可能性が高い鳥インフルエンザウイルスのプライマ
ー／プローブの設計等を目的とした。
必要性
平成21年度にA型インフルエンザウイルスA(H1N1)pdm09が発生し、世界中に急速に感染拡大したが、幸いに死亡率はそれほど高くなかった。一方、アジアにおいては強毒型の鳥インフルエンザウイルスによる患者死亡が相変わらず報告されている。危惧されている次の新型インフルエンザウイルスに備えるためには、①異常値を速やかに検出するための平常時の実態を把握すること、②平成21年度に新型インフルエンザウイルスとして発生したA型インフルエンザウイルスA(H1N1)pdm09の詳細な解析からの教訓を得ること、③鳥インフルエンザウイルス用の検査体制を整備しておくことが必要である。
２）調査研究の概要
2.1 平常時の呼吸器系ウイルスの実態把握
2.2 A型インフルエンザウイルスA(H1N1)pdm09の解析
2.3 鳥インフル検査体制の整備
３）調査研究の達成度及び得られた成果
3.1 平常時の呼吸器系ウイルスの実態把握①呼吸器系ウイルス網羅的迅速検査法を開発した。
②350検体について検討し、19種類の呼吸器系ウイルスの季節・経年変動を明らかにした。
3.2 A型インフルエンザウイルスA(H1N1)pdm09の解析①1,223検体について検査し、803検体からA(H1N1)pdm09を検出した。
②122検体について、抗原性変異の解析を実施した。
③155検体について、薬剤耐性の解析を実施した。
3.3 鳥インフル検査体制①鳥インフルAH7及びAH9のプライマー／プローブを設計した。
②インフルエンザウイルスAH3亜型及びA(H1N1)pdm09の地域遷移を検討した。
③感染症発生動向調査事業で搬入された感染性胃腸炎検体の陽性率を約50%から約70%へ改善することができた。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
当所のホームページ、行コミメールによる情報配信を開始した。保環研ニュース、講演会等による情報発信を実施した。新聞社、テレビ局等へ積極的に情報を提供した。
５）調査研究結果の独創性，新規性
5.1 福岡県内の呼吸器系ウイルスの実態を初めて明らかにした。
5.2 福岡県内のA(H1N1)pdm09には抗原変異及び薬剤耐性が認められないことを明らかにした。
5.3 鳥インフル用のAH7及びAH9のプライマー／プローブを設計した。

－143－

終了２

調査研究終了（中間）報告書
研究分野：保健調 査 研 究 名

福岡県における感染性胃腸炎原因ウイルスの実態解明に関する研究

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○石橋哲也、吉冨秀亮、前田詠里子、田上四郎、世良暢之、千々和勝己（ウイルス課）

本庁関係部・課

保健医療介護部 保健衛生課

調 査 研 究 期 間

平成

調 査 研 究 種 目

ふくおか新世紀計画
第3次実施計画

22年度

23年度

－

（2年間）

１．□行政研究■課題研究□共同研究（共同機関名：）□受託研究（委託機関名：）
２．■基礎研究□応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
柱： 安全で安心して暮らせる生活の確保
大項目：安全で安心して暮らせる生活の確保
小項目：災害など危機に強い県づくり

福岡県環境総合基本計画（Ｐ20,21）※環境関係のみ

柱 ：
テーマ：

キ ー ワ ー ド

①感染性胃腸炎②ヒトパレコウイルス③A群ロタウイルス④遺伝子型別研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
感染性胃腸炎の原因ウイルスの中では、ノロウイルスが最も検出頻度が高く、実態についてもかなり解明されてきている。しかし、感染性胃腸炎の原因ウイルスとしては、他にもロタウイルスが古くから知られ、また、近年サポ、
アストロ、アイチ、パレコ、ボカウイルスなどの新たに発見されたウイルスが知られてきた。そこで、県内のノロウ
イルス以外の原因ウイルスの感染状況を調査するとともに、各ウイルスの遺伝子解析を行い実態解明する。
２）調査研究の概要
感染症発生動向調査事業で搬入される感染性胃腸炎検体のうち、ノロウイルスが検出されなかった検体について原
因ウイルスを特定する。また、検出されたウイルス遺伝子の型別を行い、福岡県内で流行しているウイルスの発生動向を把握する。
３）調査研究の達成度及び得られた成果
感染症発生動向調査事業で搬入された感染性胃腸炎検体の陽性率を約50%から約70%へ改善することができた。

４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
従来、原因不明となっていた感染性胃腸炎の原因の一部が特定できた。この結果を医療機関へ還元することで、正確な診断につながることが期待される。

５）調査研究結果の独創性，新規性
今回の我々の調査で、福岡県内におけるヒトパレコウイルスについても県内流行状況の一部が明らかとなった。また、A群ロタウイルスの遺伝子型別による詳細な流行状況が始めて明らかになった。

６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
感染症発生動向調査事業で搬入される感染性胃腸炎検体の検査に取り入れて行っている。
ロタウイルスワクチン普及後のA群ロタウイルスの県内流行状況の変化を知るための基礎的なデータとして活用で
きる。

－144－

終了３

調査研究終了（中間）報告書
研究分野：保健調 査 研 究 名
研究者名（所属）※ ○印：研究代表者

油症診断基準の一つであるポリ塩化クアテルフェニル(PCQ)の新測定法の開発

本庁関係部・課○安武大輔、宮脇崇、塚谷裕子、大野健治、黒川陽一（計測技術課）芦塚由紀、堀就英、平川博仙、中川礼子、梶原淳睦（生活化学課）、石黒靖尚、飯田隆雄（（財）北九州生活科学センター）
保健医療介護部 保健衛生課

調 査 研 究 期 間

平成21年度

調 査 研 究 種 目

１．■行政研究□課題研究■共同研究（共同機関名：北九州生活科学センター）□受託研究（委託機関名：）
２．□基礎研究□応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究

ふくおか新世紀計画
第3次実施計画－23年度 （3年間）

福岡県環境総合基本計画（Ｐ20,21）※環境関係のみ

柱 ：いきいきと暮らせる安全・安心な社会づくり
大項目：健やかに暮らせる社会づくり
小項目：食の安全・安心の確保
柱 ：
テーマ：

キ ー ワ ー ド

①

油症

②

PCQ

③

血液

④

GC/MS ⑤

研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
カネミ油症発生時から長い年月が経過し、PCQ分析に限れば測定機器であるECD/GCの老朽化が進み、機器の更新も困難な状況である。現測定法は、過去の測定技術で構成されていることや、検査員の異動や退職により技術の継承が困難である。このため最新の測定機器であるHRGC/HRMSを用いた高感度な新測定法への移行が急務となっている。
２）調査研究の概要
油症の診断基準の一つに血液中のPCQ濃度がある。現行の血液中のPCQ測定法は、約30年前に開発されており、油症の診断基準の判定を充分に満足するものである。血液中のPCQは、抽出後、全塩素化され、電子捕獲検出器付ガス
クロマトグラフ（ECD/GC）で測定される。ECD/GC測定は、最新のガスクロマトグラフ質量分析計（GC/MS）に比べ、機器の感度変動が大きい。さらに、一部の有機微量分析の測定機器が、ECD/GCからGC/MSへ移行しているため、機器が更新されず、老朽化も進んでいる検査機関もある。一方、危機管理の面から、ECD/GCは、原理上、機器内に放射性物質（63Ni）を内蔵しているため、維持管理が容易ではない。したがって、それらの問題を解決するため
GC/ECDの代わりに高分解能GC/MS（HRGC/HRMS）を用いた新PCQ測定法を開発した。
３）調査研究の達成度及び得られた成果
ECD/GCの代わりにHRGC/HRMSを用いたPCQの高速分析法を開発した。HRGC/HRMSと異径キャピラリーカラムの組み合わせにより、分析時間を約1/7に大幅な短縮が可能となった。また、内標準物質の採用により、測定精度が向上し、検出感度が0.02ppbから0.002ppbと感度が約10倍に向上し、微少量まで測定が可能となった。実際の血液中PCQを測定したところ、現行法と同様の結果が得られた。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
新測定法の開発により迅速で高精度及び高感度なPCQ測定が可能となるため、油症認定患者の血液中のPCQ分析を実施している各自治体や分析機関に広く活用されると考えられる。
５）調査研究結果の独創性，新規性
一般的に、PCQ測定はECD/GCで行われていたが、本研究によりHRGC/HRMSでのPCQ測定が可能となった。それには、異径キャピラリーカラムと新規な内標準物質の組み合わせが必要であり、これらの独創性・新規性は高いと考えられる。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
新測定法の開発により迅速で高精度及び高感度なPCQ測定が可能となった。現行法と本測定法により血液中PCQ濃度の測定、比較を継続的に行い、データの蓄積で信頼性を向上させることで、油症認定患者の血液中のPCQ分析を実施している各自治体や分析機関に広く活用されると考えられる。

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終了４

調査研究終了（中間）報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

保健環境研究所データベースを利用した異分野連携システムに関する研究

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○新谷俊二、高尾佳子、片岡恭一郎、松本源生、小野塚大介、大藤佐和子、櫻井利彦、松尾宏、千々和勝己（保健環境研究所）、藤野友和（福岡女子大学人間環境学部）

本庁関係部・課

環境部 環境政策課、環境保全課、保健医療介護部 健康増進課

調 査 研 究 期 間

平成21年度

調 査 研 究 種 目

ふくおか新世紀計画
第3次実施計画

－

23年度

（3年間）

１．■行政研究□課題研究■共同研究（共同機関名：福岡女子大学）□受託研究（委託機関名：）
２．□基礎研究■応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
柱：快適で潤いのある循環型社会づくり
大項目：地球的視野に立った環境の保全と創造
小項目：快適な生活環境の保全

福岡県環境総合基本計画（Ｐ20,21）※環境関係のみ

柱 ：各主体の自主的な環境保全の取り組みとネットワーク化
テーマ：環境情報のネットワーク化と活用

キ ー ワ ー ド

①異分野連携

②環境情報

③保健情報

④データベース⑤情報システム研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
平成18年度の情報システムの全面更新により、所内のデータを長期的に蓄積するため専用のデータベースサーバが導入されたが、有効に活用するためには、各分野のデータを統合的に取り扱うためのデータ形式の統一等、計画的なDB設計を進める必要がある。まず、県内の各種データの相関解析等を試み、必要であれば不足するデータの収集も検討しながらDBシステムの設計と構築を進めていく。そのためには、保健及び環境関連の各部署のデータ（調査デー
タ、測定データ、シミュレーションシステム等）及び地理情報システム（GIS）との連携が必要となる（異分野連携システムの構築）。これにより、現状では困難である県内の各地域における保健と環境をあわせた総合的な状況把握を可能とし、行政施策に寄与することを目的とする。また、これらの解析によって得られた結果の視覚化と公開の手法についても検討する。
２）調査研究の概要
研究所の活動により蓄積されているデータを掘り起こし、データベース（DB）として活用可能な形で整備する。県という地域に関連する各種データを取り扱うには、インターフェースとして地理情報システムの活用が有効と考え、各データは位置情報を付加した形式で再DB化を行った。それらを利用して、環境分野及び保健分野のデータを連携解析する手法について検討し、視覚化、情報公開等に活用できるシステムの構築を目指した。
３）調査研究の達成度及び得られた成果
本研究の基盤システムとなるGISとDBシステムを、オープンソフトウェアを利用して所内サーバ及び所内PC上に構築することはほぼ達成できた。県が保有する事業所情報等の所在地情報があるものについては、住所から緯度経度を算定し位置情報として付加し、また、メッシュ情報を持つものはそれを利用して、それぞれShape形式のベクタマップ※
化した後、DBサーバに格納した。また、画像としての位置情報しか持たないもの（地質図等）については、図表に位置情報を与えて変換し、GeoTiff形式のラスタマップ※として整備し、DBと連携可能に整備した。※ベクタマップとは
点・線・面等で指定される地図情報であり、Shapeはベクタマップの標準的形式の一つです。ラスタマップとは色や濃淡を持つ点の集合により構成される通常のデジタル画像ですが、それに縮尺や位置に関する情報を付加する形式の一つがGeoTiff形式です。

４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
GISとDBを連携することにより、県内市町村ごとに特徴的なデータの抽出や視覚的表示が可能となる。将来的にはインターネット上でインタラクティブな情報提供を行うことにより、県民が関心を持つ健康情報，環境情報を有効に提示し、県民意識を高めることが可能と考えられる。
５）調査研究結果の独創性，新規性
環境分野及び保健分野等の性質が異なる情報を連携解析するための基盤システムとして、GISの可能性を提示した。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
インターネット上での視覚的な情報提供が可能であり、今後、環境関連の発信情報をGISとDBを活用したものに発
展させる。

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終了５

調査研究終了（中間）報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

藍藻類が生産するミクロシスチンのモニタリング手法とその評価に関する研究

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○田中義人、飛石和大、熊谷博史、村田さつき、松尾西村 哲治（国立医薬品食品衛生研究所）

本庁関係部・課

環境部 環境保全課

調査研究期間平成21年度

調査研究種目

ふくおか新世紀計画
第3次実施計画－23年度

宏、佐野友春（国立環境研究所）、（3年間）

１．□行政研究■課題研究■共同研究（共同機関名：国立環境研究所，国立医薬品食品衛生研究所）□受託研究（委託機関名：）
２．■基礎研究□応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
柱：快適で潤いのある循環型社会づくり
大項目：良好な水循環の確保
小項目：健全な水循環と水資源の安定的確保

福岡県環境総合基本計画（Ｐ20,21）※環境関係のみ

柱 ：生活環境の保全
テーマ：水環境の保全

キ ー ワ ー ド①

ミクロシスチン②湖沼③藍藻④地球温暖化⑤LC/MS/MS

研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
閉鎖性水域の水質悪化や地球温暖化の影響による水温の上昇によって、富栄養化した湖沼では藍藻類の発生（アオコ或いは水の華とよばれる現象）の拡大が懸念されている。アオコを形成する藍藻類の一部には、ミクロシスチン（MC）という有毒環状ペプチドを生産するものが知られている。MCは藍藻細胞内で生産され、藍藻と共に移動し、細胞破壊時に水環境に放出されるため、一般的な化学物質の汚濁機構とは異なり、湖沼内で著しく偏在することも考えられる。このため湖沼などの水資源の水質評価には、分析法の開発と共にサンプリング手法も含めた新たな評価手法が必要とされる。本研究では県内湖沼におけるMC汚染の実態解明と共に水資源活用のための評価手法を開発することを目的とする。
２） 調査研究の概要
本研究は環境省地球環境保全等試験研究費（公害防止等試験研究費）の中の地域密着型研究の一部として行った。
この中で①国立環境研究所と共同でLC/MS/MSを用いた分析手法を開発した。併せて新規MCの検索など県内の有毒藍藻類の特徴を検討した。②県内の湖沼（大規模なダム湖5箇所及び小規模なため池2箇所を対象）におけるMC汚染の実態を調査した。③汚染の確認された湖沼等でMCの水平分布，垂直分布等から偏在性を調査した。④現地で使用できる測定機器（例えば携帯用のフィコシアニンセンサーやクロロフィルa測定器など）を活用して，サンプリングポイ
ントを選択し、適切な水質評価が行えるサンプリング手法を検討した。⑤地域密着型研究の中で国立医薬品食品衛生
研究所ではMCの毒性評価を行うこととなっている。当研究所が行うモニタリング結果と併せてMCのリスク評価を行った。
３）調査研究の達成度及び得られた成果
MC汚染は一般的な化学物質などによる汚染とは異なり、時には藍藻細胞と共に移動するなどして大きく濃度差を生じる時期があることを明らかにした。このことはモニタリングにおける試料採取により評価値が大きく異なることを示唆する。よって、試料採取には定点のみではなく藍藻類の発生程度を把握しつつ利水目的に応じたサンプリングが必要となることを報告した。このため、当初の研究目的は達成できたものと考える。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
北部九州地域は一人当たりの水資源が全国的に少ない地域である。このため生活に必要な水資源はダムなどの閉鎖性水域に依存する割合が高いこととなる。閉鎖性水域の水質保全とその安全な活用を図るために本研究におけるミク
ロシスチン調査及びモニタリングに関する情報は有益であると考えられる。
５）調査研究結果の独創性，新規性
湖沼内のミクロシスチンの分布の偏りやその偏りを考慮したサンプリング方法への提案を行った例は少ない。
また，ミクロシスチンの総量を分析し濃度分布を報告した例も少ない。今回、新規の分析法とサンプリングのための手法を検討した点は独創的及び新規的点であると考える。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
今回の検討した分析手法は、H24年度より開始される国立環境研究所と地方環境研究所（宮城県、奈良県、佐賀県、沖縄県及び福岡県）の共同研究「MC分析精度管理手法の開発」に応用され全国的な手法へ発展することとなった。また、MCモニタリングにおけるサンプリング現場におけるセンサー等の活用方法などはMC汚染の評価に重要な情報を提供できたと考える。
さらに、今回行ったMCに関する研究はアオコ抑制技術の開発にも重要な情報提供できたと考える。

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終了６

調査研究終了（中間）報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

特定外来生物ブラジルチドメグサ及びミズヒマワリの防除に関する研究

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○須田隆一、緒方 健、中島 淳（環境生物課）

本庁関係部・課

環境部 自然環境課

調 査 研 究 期 間

平成 21 年度 － 23 年度 （3 年間）

調 査 研 究 種 目

ふくおか新世紀計画
第 3 次実施計画
福岡県環境総合基本計画（Ｐ20,21）※環境関係のみ
キ ー ワ ー ド

１．■行政研究□課題研究□共同研究（共同機関名：国立環境研究所）□受託研究（委託機関名：）
２．□基礎研究■応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究■ＩＳＯ推進研究
柱 ：快適で潤いのある循環型社会づくり
大項目：地球的視野に立った環境の保全と創造
小項目：豊かな自然環境の保全と再生
柱 ：自然環境の保全と創造
テーマ：生物多様性の保全、希少野生生物の保護①特定外来生物 ②外来植物 ③ブラジルチドメグサ ④ミズヒマワリ ⑤防除
研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
外来種問題は、生物多様性の保全にとって最大の脅威として認識されている。特に外来水生植物は、生態系に定着して影響を与える可能性が高いことが指摘されている。前調査研究課題「福岡県における外来水生植物の生育状況と管理対策に関する研究」（平成 18～20 年度）では、特定外来生物及び要注意外来生物指定種を対象に、県内分布の有無、在来種への影響等に関する調査を実施した。その結果、外来生物法に基づく特定外来生物に指定されているブラジルチドメグサ及びミズヒマワリの 2 種は、筑後地域の一部に大繁茂していることが明らかになった。このまま放置すれば、在来種を駆逐して生態系の悪化をもたらす可能性が高いが、両種とも局所的に分布しており、適切な防除対策の実施により、排除が可能と考えられる。そこで本研究では、両種を対象に、分布状況の継続把握を行うとともに、効果的かつ効率的な防除方法について検討する。本課題は、自然環境課提案の行政要望に基づき実施する。
２）調査研究の概要①分布実態の継続把握：筑後地域（柳川市及びその周辺）を中心に、分布状況及び植被の季節変化を継続把握する。
②繁殖特性の解明：ブラジルチドメグサの国内分布は北部九州に限定されており、種子繁殖の有無、発芽特性等に関 する知見はほとんど得られていない。そこで、現地調査等により、これらの特性を把握する。
③防除の有効性検討：防除に関するデータがほとんど得られていないブラジルチドメグサを対象に、関係市町、機関 等の協力により防除を試行し、その有効性及び効率性を総合的に検証する。
３）調査研究の達成度及び得られた成果①筑後地域（柳川市及びその周辺）におけるブラジルチドメグサの分布状況を継続調査した結果、本種は沖端川と花 宗川に挟まれた東西 9km、南北 4km の範囲内に分布が集中していた。分布域の特徴から水流による茎切片の分散が この区域における分布拡大要因と推測された。
②ブラジルチドメグサは、種子繁殖は行わないと推察されたことから、生態学的視点に基づく防除として、1)植被が 最も減少する秋季に一斉除去を行う、2)常緑で目立つ冬季に残された小パッチを除去することが最も効果的と考え られた。そこで、防除の試行を行った結果、この方法による 2 段階防除の有効性が示唆された。
③試行結果をもとに、ブラジルチドメグサの防除効率をおおまかに推計すると、約 73m２／人･日であった。本種の生育は局所的であるので、労力は要するが、現時点では根絶可能な状況であると考えられた。
④ミズヒマワリは花宗川北側の幹線クリーク岸辺に主に出現し、このクリークが流入する花宗川下流にも見られた。 水流による茎切片の分散が分布拡大の要因と推測されたが、種子発芽個体が確認されたことから、種子の分散も分 布拡大に寄与している可能性が考えられた。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
筑後地域で大繁茂し、問題化しているブラジルチドメグサ及びミズヒマワリの分布実態について明らかにした。また、生態学的視点に基づいたブラジルチドメグサの防除を試行するとともに、効果的な防除方法について提言した。
５）調査研究結果の独創性，新規性
ブラジルチドメグサの国内分布は現時点では限られており、効果的な防除方法に関する知見はほとんど得られていなかった。
本研究において提言した 2 段階防除方法（植被が最も減少する秋季に一斉除去し、常緑で目立つ冬季に残された小パッチを除去すること）は、これまで報告されていない新たな防除方法である。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
今後、保健福祉環境事務所等が実施する自然共生事業において、ブラジルチドメグサやミズヒマワリ等の特定外来生物防除の取組が実施される場合、本研究による分布状況及び防除方法の知見が活用可能である。

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終了７

調査研究終了（中間）報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

オゾンによる植物被害とその分子的メカニズムに関する研究

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○中村 朋史、須田 隆一（環境生物課）、青野 光子（国立環境研究所）

本庁関係部・課

環境部 環境保全課、自然環境課

調 査 研 究 期 間

平成 21 年度 － 23 年度

調 査 研 究 種 目

ふくおか新世紀計画
第 3 次実施計画
福岡県環境総合基本計画（Ｐ20,21）※環境関係のみ
キ ー ワ ー ド

（3 年間）

１．□行政研究□課題研究■共同研究（共同機関名：国立環境研究所）□受託研究（委託機関名：）
２．■基礎研究□応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
柱 ：快適で潤いのある循環型社会づくり
大項目：地球的視野に立った快適環境の保全と創造
小項目：快適な生活環境の保全
柱 ：生活環境の保全
テーマ：きれいな空気の確保
①オゾン

②植物被害

③ストレス応答④遺伝子発現⑤気象条件

研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
近年、東アジアを中心とする全地球的な対流圏オゾン濃度の上昇が指摘されており、その影響による森林の減少
や農作物の減収などが懸念されている。しかしながら、オゾンによる植物被害の分子的メカニズムは未だ解明されておらず、現在各地で報告されている植物被害との相関は明らかとなっていない。本研究ではオゾンに鋭敏な指標植物・アサガオにおけるストレス応答遺伝子の発現解析を通じて、植物のオゾンに対する応答機構解明を目指した基礎的な検討を行う。また、可視害の発生メカニズムを検討し、より的確な被害評価法を確立することを目的とする。
２）調査研究の概要
これまでの室内実験および野外条件における研究成果から、モデル植物であるアサガオにおいて防御系タンパク質であるフェニルアラニンアンモニアリアーゼ（PAL）の遺伝子発現が高濃度オゾンに暴露された際に誘導されることが示唆されている。しかしながら、屋外においては温度や土壌条件等を無視できないため、単一遺伝子の発現状況のみからではオゾンストレスを正確に診断することは困難と考えられる。そこで、本研究ではオゾン暴露条件下でのアサガオにおけるストレス応答遺伝子の発現状況を幅広くスクリーニングし、より高精度なストレス診断法の確立を目指した検討を行った。また、福岡県における春季の高濃度オゾンがもたらす植物被害をモニタリングするため、アサガオ以外の植物を栽培し、その影響評価が可能かどうかに関しても検討を行った。
３）調査研究の達成度及び得られた成果
始めに、チャンバー内でオゾン暴露したアサガオ葉および未暴露サンプル葉の遺伝子発現の比較を行った。デー
タベースから選抜した 17 種のストレス応答遺伝子の発現量の比較を行ったところ、5 種の遺伝子において有意な発現量の増加が確認された。一方、発現量が減少した遺伝子もいくつか存在していることが明らかとなった。
次に、屋外にて栽培したアサガオの葉をオキシダント濃度が上昇した日の翌日に採取し、遺伝子発現解析を行った（埼玉県サンプル葉を含む）。4 もしくは 5 種の遺伝子において発現量の増加が確認された。このうち、3 種の遺伝子はモデル実験にて発現量増加が確認されたものと一致しており、指標として利用できる可能性が示唆された。
一方、春季のモニタリングに用いるべく栽培したカタバミにおいては、可視害を確認することはできなかった。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
福岡県においても植物のオゾン被害（可視害）が起こることが改めて明らかとなった。可視害が出ていない葉において発現量が増加している遺伝子種が存在していたことからも、潜在的な被害は広範に渡ることが予測される。
５）調査研究結果の独創性，新規性
これまで福岡県内においてオゾンによる植物被害を遺伝子発現を用いて検討した事例はなく、独創性が高い。また、アサガオにおいて高濃度オゾンにより発現が誘導された遺伝子種に関しても報告例はなく、新規知見である。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
今回行ったアサガオの遺伝子発現を用いたストレス診断法は様々な植物種に適用が可能である。遺伝子種の選抜
およびプライマーの設計さえクリアであれば、農作物等の被害評価にも幅広く用いることができ、技術移転等も容易であると思われる。また、本研究によって見いだしたストレスに鋭敏な遺伝子種を用いて免疫クロマトグラフ等を作成することにより、市民でも簡便にストレス診断が可能なキットの開発などへ活用する道もある。

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