スパークス・新・国際優良日本株ファンド（愛称 厳選投資）
追加型投信／国内／株式

お客様向けレポート
2022年4月
特化型

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

分配金のお知らせと当ファンドの運用状況
分配金のお知らせスパークス・新・国際優良日本株ファンド（愛称：厳選投資）は、2022年3月28日に第14期の決算を行い、基準価額水準、市況動向等を勘案して、分配金を下記の通り決定しましたのでお知らせいたします。

第14期（2022年3月28日）
1万口当たり分配金(税込み)

500円（ご参考）設定来の分配実績

決算期

1万口当たり分配金(税込み)

第1期（2009年3月27日）

0円

第2期（2010年3月29日）

0円

第3期（2011年3月28日）

0円

第4期（2012年3月27日）

0円

第5期（2013年3月27日）

0円

第6期（2014年3月27日）

500円

第7期（2015年3月27日）

500円

第8期（2016年3月28日）

500円

第9期（2017年3月27日）

500円

第10期（2018年3月27日）

500円

第11期（2019年3月27日）

500円

第12期（2020年3月27日）

500円

第13期（2021年3月29日）

500円

第14期（2022年3月28日）

500円

設定来累計

4,500円※ 分配金の状況は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額を保証するものではありません。
出所： スパークス・アセット・マネジメント、（2022年3月31日現在）
当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。登録金融機関の場合、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

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当ファンドの運用状況
年初から3月中旬にかけて、当ファンドがTOPIXとの比較において大きく劣後した要因は、当ファンドが保有するグロース株が大きく株価調整するなか、当ファンドでは組入比率の少ないバリュー株（銀行、通信、電力など）が上昇したためと考えられます。しかし、私どもはバリュー株には成熟した内需型企業が多く、今後も低成長が続くことが想定されると考えております。
当ファンドでは近年経験したことのない下落を余儀なくされておりましたが、私どもの投資先企業は参入障壁に裏打ちされた高い利益成長実績を持ち、今後もグローバルで膨大な成長余地が残されていると判断し、自信を持って保有を継続しております。
当ファンドの基準価額と参考指数の推移（2008年3月27日～2022年3月31日）（円）

当ファンド 分配金再投資基準価額
当ファンド 基準価額
参考指数（TOPIX（配当込み））

基準価額

42,213円（2022年3月31日）

2008年3月27日（設定日前営業日）を10,000として指数化

当ファンドと参考指数のROE・PER

実績ROE＊

予想PER（倍）（2022年3月末時点） 2021年12月末 2022年3月末

当ファンド

18.5％

21.7

19.8

TOPIX（配当込み）

6.7％

15.5

14.4⇒昨年末と比較すると、株価下落により当ファンドのPERは切り下がっており、割安感が出てきている

投資先企業は参入障壁に裏打ちされた高い利益成長実績！
今後もグローバルで膨大な成長余地が残されていると判断し、自信を持って保有を継続しております！
＊ 実績ROEは2022年3月末時点で取得可能なデータを元に算出しています。
※ 参考指数（TOPIX（配当込み））は当ファンドのベンチマークではありません。
※ 分配金再投資基準価額は信託報酬控除後のものであり、税引前の分配金を再投資したものとして計算したものです。
※ 基準価額は信託報酬控除後です（過去のパフォーマンスは月末値により算出しています）。
出所： スパークス・アセット・マネジメント、東洋経済、FactSet Pacific Inc.（2022年3月31日現在）
当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。登録金融機関の場合、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

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投資先企業に対してなぜ自信をもって継続保有できる？
（ご参考）当ファンドの主な組入銘柄のROE・PER

PER（倍）

実績ROE＊（2022年3月末時点） 2021年12月末

2022年3月末

ソニーグループ

13.7％

20.3

17.9

日立製作所

18.7％

12.1

11.9

リクルートHD

21.7％

43.7

33.9

日本電産

12.7％

57.7

41.6

キーエンス

14.4％

61.9

49.0⇒高いROEが示すように高い利益成長による株価押上げ要因は健在⇒高PER銘柄もあるが、投資先企業の本源的価値に対しては決して割高ではないと考えており、今後の成長性やビジネスの質の高さを鑑みれば正当化できるとの見解
高PERでも飛躍的な利益成長ポテンシャルを持つ組入銘柄
リクルートホールディングス

メルカリ

オンライン求人広告・一般広告および人材関連サービス企業

オンラインのフリマアプリの展開⇒両銘柄とも年初来からの株価下落は大きいものの、アセットライト且つ固定費中心のビジネスモデル⇒売上拡大に必要な追加的費用が少なくて済むインターネットビジネスのため、売上成長を大幅に上回る利益の伸びが実現しやすいノンリニアなビジネス⇒飛躍的な利益成長があれば、金利上昇の重力に逆らって株価が上昇する可能性も＊ 実績ROEは2022年3月末時点で取得可能なデータを元に算出しています。
※ 上記は当ファンドの運用への理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
出所： スパークス・アセット・マネジメント、FactSet Pacific Inc. （2022年3月31日現在）
当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。登録金融機関の場合、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

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スパークス･アセット･マネジメント株式会社「腰を据えた」保有スタンスを貫く重要性
私どもは基本方針として、私どもが割安と考えて一旦投資した優良企業株は、よほどのこと（例えば参入障壁の弱体化に伴う本源的価値の毀損や、バリュエーションが極度に割高になった場合）がない限り、継続保有することをこれまで続けてきました。このような「腰を据えた」保有スタンスが直近に限っていうと当ファンドリターンのマイナス要因になってしまったのは否めませんが、一方で過去のバリュー株相場局面でグロース株が下落した時も、あわてて売却せず保有を続けたことが、今日に至るまでファンド資産拡大に寄与してきたのも事実です。よって私どもは、インフレや金利動向によって刻一刻と変化する相場トレンドに応じてポートフォリオを変えることは原則行いません。
日本電産株価

キーエンス株価（円）（2008年3月28日～2022年3月31日）（2008年3月28日～2022年3月31日）
（円）

投資開始後
7.4倍

投資開始後11.7倍

投資開始
2008年3月

投資開始
2013年2月

 2022年3月期第3四半期連結決算は、過去最高益を更新し業績好調。
 2022年3月期第1～3四半期累計売上・営業利益は、ピーク利益を記録した2019年3月期の同期間を約25％も上回っている。
 過去3年間に相次いだ米中貿易摩擦、コロナ禍の逆境を早くも乗り越えた数少ない企業。

 世界最大DCブラシレスモーターメーカーとしてのコスト競争力を武器に、電気自動車向けトラクションモーター事業の受注を着実に積み上げており、利益貢献の本格化に期待。
 現在は新規工場の立ち上げコストが嵩んでいるものの、量産が軌道に乗るにつれ、向こう2～3年で利益水準の大幅改善が視野に入ってくる見込み。

過去、バリュー株が上昇する局面でグロース株が下落しても慌てて売却せず「腰を据えた」保有スタンスを続けたことがこれまでのパフォーマンスに貢献！
※ 上記は当ファンドの運用への理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
出所： スパークス・アセット・マネジメント、FactSet Pacific Inc. （2022年3月31日現在）
当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。登録金融機関の場合、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

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スパークス･アセット･マネジメント株式会社（ご参考）過去10年の日本株式市場ではバリュー株よりもグロース株が買われている
当ファンド投資対象の代表的な高ROE銘柄：ソニーグループ、リク10%
ルートHD、日立製作所、日本電産 など

ROEの高い銘柄が買われている

高ROE銘柄-低ROE銘柄のリターン推移（2012年3月末～2022年3月末）

全120ヶ月中、高ROE銘柄（グロース株）が買われていた期間は73ヶ月！

5%

0%

-5%

低PBR銘柄-高PBR銘柄のリターン推移

代表的な低PBR業種：銀行業、鉱業、鉄鋼 など

PBRの低い銘柄が買われている

2021/12～2022/2（2012年3月末～2022年3月末）

20%

成長性の乏しい低PBR銘柄（バリュー株）が大きく買われるのは一時的！

15%

2016/7～8
2016/10～12

2012/11～1210%2021/04

2020/04

2019/04

2018/04

2017/04

2016/04

2013/04

2012/04-10%

2015/04

高ROE銘柄-低ROE銘柄（ROEの高い銘柄が買われるとプラス、売られるとマイナス）

2014/04

ROEの高い銘柄が売られている

2020/12～2021/3

5%0%-5%2021/04

2020/04

2019/04

2018/04

2017/04

2016/04

2015/04

2014/04

2013/04-10%低PBR銘柄-高PBR銘柄（PBRの低い銘柄が買われるとプラス、売られるとマイナス）

2012/04

PBRの低い銘柄が売られている※ 高ROE銘柄-低ROE銘柄は、上場普通株式全銘柄（REITやETFなどを除く）の内、時価総額200億円以上の企業を時価総額の平方根で加重平均し、高ROE銘柄の上位20％のリターンから低ROE銘柄上位20％のリターンを差し引いた１ヶ月リターンで算出しています。
※ 低PBR銘柄-高PBR銘柄は、上場普通株式全銘柄（REITやETFなどを除く）の内、時価総額200億円以上の企業を時価総額の平方根で加重平均し、低PBR銘柄の上位20％のリターンから高PBR銘柄上位20％のリターンを差し引いた１ヶ月リターンで算出しています。
※ 上記は当ファンドの運用への理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
出所： スパークス・アセット・マネジメント、FactSet Pacific Inc. （2022年3月31日現在）
当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。登録金融機関の場合、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

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当資料はお客様向け資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。

■投資リスク当ファンドは、主として国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
ファンドが有する主な変動要因は、次の通りです。※変動要因は下記に限定されるものではありません。
●株価変動リスク ●集中投資のリスク ●信用リスク ●その他（システムリスク・市場リスクなどに関する事項）
ファンドのリスクなどについては、「投資信託説明書（交付目論見書）」にくわしく記載されております。お申込みにあたっては、必ず内容をご確認いただき、ご自身でご判断ください。

■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時

購入時手数料

購入申込受付日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

換金時

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に対して0.3％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.804％（税抜1.64％）を乗じて得た額とします。〔委託会社0.99％（税抜0.90％）、販売会社0.77％（税抜0.70％）、 受託会社0.044％（税抜0.04％） 〕
運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。

監査費用
印刷費用

監査費用、印刷費用などの諸費用は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。

その他費用・手数料

組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用等は、その都度信託財産から支払われます。
これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

毎日

随時※当該手数料等の合計額については、ファンドの購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

■お申込みメモ
購入単位

販売会社が別に定める単位 ※詳しくは販売会社までお問い合わせ下さい。

購入価額

購入申込受付日の基準価額

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した額

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度及び未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
確定拠出年金制度の加入者等については、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用となります。
原則として配当控除の適用が可能です。
＊上記は2021年10月末日現在のものですので、税法が改正された場合等には、内容が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

■特化型に関して

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

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スパークス･アセット･マネジメント株式会社■指数に関して

日本株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。
TOPIXは、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」といいます。）の知的財産であり、JPXはTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

■ファンドの関係法人について●委託会社
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第346号（加入協会）一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会 日本証券業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。
●受託会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本マスタートラスト信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社
下記一覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
第二種
金融商品取引業協会○野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号

○

○

○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券
岡三証券株式会社※

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第53号

○
○

○
○

○

株式会社きらぼし銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライ
フデザイン証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

金融商品取引業者

きらぼしライフデザイン証券株式会社

関東財務局長（金商）第3198号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第6号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号○

株式会社新生銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第106号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第40号○

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号

○
○
○
○
○

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第7号○○

松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社みずほ銀行

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

登録金融機関関東財務局長（登金）第6号

○
○
○

○
○
○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号○

LINE証券株式会社
楽天証券株式会社
スパークス・アセット・マネジメント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3144号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号○○○

損保ジャパンＤＣ証券株式会社
株式会社千葉興業銀行
東海東京証券株式会社
株式会社東京スター銀行とちぎんＴＴ証券株式会社
西日本シティTT証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
株式会社福岡銀行

○
○

○

○

○

○

○
○
○

○

○
○

○
○

※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会に加入しています。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日9：00 ～ 17：00）

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