49期
報告書

第2018年1月1日 ー 2018年12月31日

株主の皆様へ
経営理念
世にない新しいものを提案し、世に新しい風を吹き込み、豊かな社会作りに貢献する代表取締役社長CEO株主の皆様におかれましては、ますますご清栄のことと存じます。

実現に向けた新サービス「OMNI edge」の商用化に向け当期においては、期の後半にかけて米中貿易摩擦に起因た検討を開始するなど、これまでにない新たな取り組みをする景気の減速感が中国を中心に広がった一方、通年では推し進めております。生産面では自動化・ロボット化の推

欧米を中心とする先進諸国において内需主導の堅調な経済進による生産性向上に加え、山形とベトナムにおける増築成長が続くなど、世界経済は底堅さを維持しました。その新工場の完成、及びインドにおける新工場の着工など中長ような中、当社においては、期の後半よりエレクトロニク期的な需要の拡大に向けた生産能力のさらなる強化に努めス関連をはじめとする需要に調整の動きが見られたものました。の、それまで全般的に好調に推移していた需要を着実に売輸送機器事業においては、L&S（リンケージアンド上高に繋げました。コスト面では生産性向上に向けた取りサスペンション）事業のさらなる拡大に加え、直動システ組みをはじめとする各種改善活動を引き続き推進しましムのコア技術を応用した自動車向け新製品の開発・販売をた。これらの結果、連結売上高は3,534億円、営業利益は加速させております。

498億円、親会社株主に帰属する当期純利益は354億円となりました。
当社は、長期的な成長と企業価値向上の実現に向けて、「グローバル展開」と「新規分野への展開」、「ビジネススタイルの変革」を成長戦略の柱として掲げ、事業展開に注力しております。産業機器事業においては、需要の裾野を1活動を推進しました。さらに、お客様の設備の予兆検知のさらに広げるべく、各種ITツールを駆使した効率的な営業引き続きこれらの成長戦略を強力に推進していくとともに、収益性の改善にも取り組むことにより、さらなる成長と企業価値向上を成し遂げ、株主の皆様のご期待にお応えできるよう努めてまいります。
株主の皆様におかれましては、引き続き変わらぬご支援、ご鞭撻を賜りますようお願い申しあげます。

連結業績ハイライト※第48期については、3月決算の連結対象会社は9ヵ月間（2017年4月1日～2017年12月31日）、12月決算の連結対象会社は12ヵ月間（2017年1月1日～2017年12月31日）を連結対象期間とした変則決算となっております。このため、対前期増減率を記載しておりません。

（億円）

4,000
3,500

2,866

207279283

460

304

204569540630503

348492414295212

製販一体となって既存顧客の深耕を図るとともに、自動車をはじめ医療機器や航空機、エネルギー関連など新規分野の開拓に努めました。そのような中、エレクトロニクス向けや工作機械向けなどにおいて堅調に推移していた需要を着実に売上高に繋げました。

248229

2,404

2,176

1,500

米州

287

2,735

2,000

エレクトロニクス関連をはじめ、自動化・ロボット化の加速を背景として一般機械向けや工作機械向けなど、期の前半において全般的に好調に推移していた需要を着実に売上高に繋げました。

3,534

3,000
2,500

日本

売上高

アジア他
中国
欧州
米州
日本欧州

製販一体となって既存顧客の深耕を図るとともに、自動車をはじめ医療機器や航空機、ロボットなどの新規分野の開拓に努めました。そのような中、一般機械向けや工作機械向けなどにおいて堅調に推移していた需要を着実に売上高に繋げました。

705

671

中国

1,000
500
0

1,133

第45期

1,479

1,120

1,104

第46期

期の後半にかけて米中貿易摩擦の影響により設備投資に幅広く調整の動きが見られた一方、それまで好調に推移していたエレクトロニクス関連、自動化・ロボット化関連などにおける需要を着実に取り込み、売上高に繋げました。

990

第47期

アジア他

第48期
（変則決算）

インド・ASEANをはじめとして当社グループ製品への需要の裾野が着実に広がる中、販売網の拡充に加え、既存顧客の深耕を図るとともに新規顧客を開拓すべく積極的な営業活動を展開し、売上高に繋げました。

第49期※地域別売上高は海外売上高ベースです。

営業利益

営業利益（億円）

親会社株主に帰属する当期純利益

営業利益率（％）

600

18283

9.6
231

9.0
246

10.2

14.1

12292

2000（億円）

400

6

第45期 第46期 第47期 第48期 第49期
（変則決算）

300

0

1000

10.4

135
5.6

167

9.0

20

15257

227
200（％）

354

498

13.0400

親会社株主に帰属する当期純利益
当期純利益率10.0

6.1

第45期 第46期 第47期 第48期 第49期
（変則決算）

配当金（円）

90

600625050
4110585300

第45期 第46期 第47期 第48期 第49期
（変則決算）

2中長期的な成長に向けた取り組み
2018年度の事業別売上高は産業機器事業では前期比18.1％増の2,386億円、輸送機器事業では同1.5％減の1,148億円となりました。次頁以降では2022年度を最終年度とする経営目標の達成に向けて2018年度下期に行った取り組みの一部をご紹介します。
販売面では、「Omni THK」の対応地域の拡大、積極的な展示会への出展など既存のお客様だけでなく新規顧客の開拓にも努めました。開発面では、「OMNIedge」をはじめとするこれまでにない新たな取り組
みやTHKのコア技術を応用した新規分野の製品開発にも積極的に取り組みました。
引き続き、成長戦略である「グローバル展開」「新規分野への展開」「ビジネススタイルの変革」をさらに強力に推し進めてまいります。

経営目標
2022年度
連結売上高
営業利益
ROE(株主資本利益率)
EPS(一株当たり当期純利益)【ポイント】基本戦略の継続とその更なる強化【前提条件】為替1ドル＝105円
IMF世界経済成長率 3.8％平均
2022年度
連結売上高：5,000億円
営業利益：1,000億円

産業機器事業
売上高 約1,500億円アップ

輸送用

市場平均成長率 8％程度を想定 (売上高約950億円アップ)

ボトムライン強化
ロボット化・自動化
グローバル生産の見える化

各種費用の効率化
適正販売価格戦略

産業用

2018年度3,534498
2017年度3,188364

※

産業用
2,022
332

輸送用
1,166
32

※決算期間を1-12月とした場合の参考値

35,000億円
1,000億円
17％
560円

産業用
2,386506

輸送用
1,148
-8

売上高:1,500億円
営業利益:100億円

売上高:3,500億円
営業利益:900億円

輸送機器事業
売上高

約350億円アップ
ボトムライン強化工場相互利用

購買の共同化

製品統合

下期の取り組み

関西 機械要素技術展出展（日本）
ブラジルへ運用開始

第14回 精密工学会技術奨励賞受賞

サービスロボット開発技術展出展（日本）

2018年6月

2018年7月

METALEX出展（タイ）

提供の検討開始

2018年8月

2018年9月

2018年10月

2018年11月

2018年12月

ミズノ社との共同開発品発表 SEMICON JAPAN出展（日本）
JIMTOF出展（日本）

機械要素技術展出展（日本）

IMTS出展（アメリカ）
InnoTrans出展（ドイツ）

日本（一部）へ運用開始

ブラジル、日本（一部）で運用開始【トピック】
2018年9月よりブラジル、12月より日本の一部にてOmni THKによるサービスを開始しました。
【概要】
Omni THKは当社の運営するプラットフォーム上で、お客様のニーズに合った製品を簡単に選定でき、さらに在庫・価格を確認していつでもどこでも購入できるサービスを展開しています。
【今後】今後もサポートエリアやサービスの拡充によりお客様がいつでもどこでも簡単に当社製品を購入できる仕組みを強化していきます。

リアル（対面営業）とデジタルの融合

4

製造業向け新IoTサービス「   」の提供に向ける検討を開始【トピック】
THK、NTTドコモ、シスコシステムズの3社は、製造業向
け新IoTサービス「OMNI edge」を構築し、2019年度中の商用化を目指して検討を開始いたしました。
2018年10月18日にはTHK本社（東京都港区）にて3社共同記者会見を行いました。
【サービス概要】「OMNI edge」 は、THK SENSING SYSTEMに 加 え、 シスコシステムズのエッジコンピューティングルータ、もしくはスマートフォンを活用して、装置から収集したデータ

中央：当社取締役専務執行役員

寺町崇史を、ドコモのモバイル回線を介して安全に集約し、予兆検知を実現するサービスです。
このサービスにより、お客様は装置に取り付けられたLMガイドの状態診断や故障予兆をリアルタイムに確認できるため、製造ラインを止めない部品管理が可能になります。
【今後の展開】
商用化に先立ち、2019年2月より、50社を対象とした無償トライアルを開始いたしました。本サービスを順次全世界へ展開してまいります。

OMNI edge Web サイト
www.thk.com/omniedge/jp

5

国際鉄道技術見本市 InnoTrans 2018に出展【トピック】
2018年9月にドイツ・ベルリンで開催された世界最大規模の国際鉄道技術見本市「イノトランス（InnoTrans）」に出展しました。
【展示概要】
当社の展示ブースではLMガイドやボールねじ等の製品展
示のほか、車両の内装や保守点検装置、駅の設備等への適用を訴求する提案型の実物大模型展示を行いました。
また、次世代の近郊鉄道の内装を提案するため鉄道内装
メ ー カ ー が 協 賛 し て 展 示 す る「 ア イ デ ア ト レ イ ン（Ideenzug）」にも出展しました。
実際に展示品を体感していただくことで、多くのお客様に当社製品技術の優位性をご理解いただけました。
【今後の展開】
この展示会には、世界約60ヵ国より16万人以上の来場者が訪れました。ここで得られた新たな関係を今後の取り組みで成果に結びつけられるよう活動してまいります。

クロス配置転換シート
センシングチェア
センシングチェアの詳細はこちら
www.thk.com/atmos_argusmova/

6

連結財務諸表（要旨）■連結損益計算書（単位：億円）当期 （2018年1月1日～2018年12月31日）
3,534

売上原価
2,511

1,022

販売費及び一般管理費
524498営業外収益
40

営業外費用
20517

特別利益
0.8

特別損失
3515

法人税等ほか
161354

売上高

売上総利益

営業利益

税金等調整前
当期純利益

親会社株主に帰属する
当期純利益

売上高

経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益

国内ではエレクトロニクス関連をはじめ、自動化・ロボット化の加営業外損益では、営業外収益は、受取利息が7億円、持分法による速を背景として一般機械向けや工作機械向けなど、期の前半におい投資利益が6億円となったことなどにより40億円となりました。営て全般的に需要は好調に推移しました。海外では、中国においては業外費用は、為替差損が11億円となったことなどにより、20億円

エレクトロニクス関連をはじめ、期の前半において全般的に需要がとなりました。これらの結果、経常利益は517億円、親会社株主に拡大し、欧米でも全般的に好調に推移しました。それらの需要を取帰属する当期純利益は354億円となりました。

り込み、着実に売上高に繋げたことにより連結売上高は3,534億円となりました。
営業利益
売上高の増加による効果に加え、生産性向上に向けた各種改善活動に取り組みなどにより、連結営業利益は498億円となりました。

7経常利益

■連結貸借対照表
当期末（2018年12月31日現在）

流動資産
流動資産は、前期末に比べ173億円増加し、2,883億円となりました。売上高の増加に伴い売上債権が56億円、たな卸資産が62億円増加したことに加え、フリーキャッシュフローなどにより現金及び預金が45億円増加したことが主な要因です。
固定資産
固定資産は、前期末に比べ93億円増加し、1,750億円となりました。
のれん及びその他の無形固定資産が42億円減少した一方で、設備投資などにより有形固定資産が137億円増加したことが主な要因です。

（単位：億円）

4,633億円

総資産

現金及び預金1,345＋45

前期比

負債＋266億円

売上債権926＋56

流動負債
982＋50負債

1,686

前期比

流動資産

たな卸資産
500＋62

固定負債
703＋86＋1372,883

前期比

親会社株主に帰属する
当期純利益
354＋173

有形固定資産1,296＋137純資産

無形固定資産281△422,947

固定資産

前期比

1,750

投資その他の資産
172△1

為替換算調整勘定
27△107＋129

前期比（単位：億円）551△116

純資産は、前期末に比べ129億円増加し、2,947億円となりました。
為替換算調整勘定が107億円減少し、配当金の支払いが93億円となった一方、親会社株主に帰属する当期純利益が354億円となったことが主な要因です。

営業活動によるキャッシュ・フロー

当期（2018年１月１日～2018年12月31日）


1,299

純資産

配当金の支払い△93＋93■連結キャッシュ・フロー計算書△330

負債は、前期末に比べ137億円増加し、1,686億円となりました。
仕入債務が27億円、未払法人税等が105億円増加したことが主な要因です。

△581,345

税金等調整前当期純利益515億円、減価償却費155億円、売上債権の増加75億円、仕入債務の増加36億円が発生したことなどにより、551億円のキャッシュ・インとなりました。
投資活動によるキャッシュ・フロー
主に固定資産の取得などにより、330億円のキャッシュ・アウトとなりました。

現金及び現金同等物の期末残高

現金及び現金同等物に係る換算差額

財務活動によるキャッシュ・フロー

投資活動によるキャッシュ・フロー

営業活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の期首残高

財務活動によるキャッシュ・フロー
主に配当金の支払いなどにより、116億円のキャッシュ・アウトとなりました。
そのほか、換算差額により、当期末における現金及び現金同等物の残高は、前期末に比べて45億円増加し、1,345億円となりました。

8

New Products
1本使用向けLMガイド

HDR
HDRは、通常2本使いを想定するLMガイドに対して、Mcモーメント（ローリング方向）の剛性に優れ、1本使いにも適したLMガイドです。
世界的な交通インフラの発展に伴い、駅のホームドアなどの需要拡大に優位となる製品として開発されました。
LMレール側面にボール転動面を設けたDB構造となっているため、木工機などの異物が多く排出される環境での使用にも適しています。
Mcモーメントの作用イメージ

高速ボールねじBSM
BSMは、新たに採用した循環構造により、業界最高水準の高速性と従来品に比べ1.7倍の長寿命を実現したボールねじです。さらに、オフセット予圧方式の採用により、ダブルナット品に比べてコンパクトな形状となっています。
ボールねじは工作機械などに使用されますが、近年は製造リードタイムの短縮化を背景に工作機械業界をはじめとして高速・長寿命ボールねじのニーズが拡大しています。BSMの拡販により、こうした需要を着実に取り込んでまいります。
工作機械（マシニングセンタ）

9

会社の概要（2018年12月31日現在）
■会社概要
商所

在設
資本

■株式情報

号

THK株式会社（THK CO., LTD.）

発行可能株式総数

465,877,700株

地

東京都港区芝浦二丁目12番10号

発行済株式総数

133,856,903株

立1971年（昭和46年）４月10日

金34,606百万円

株主数26,441名■所有者別株式分布状況

従 業 員 数

3,773名 （THKグループ13,478名）

事 業 内 容産業用ロボット、NC工作機械、各種半導体製造装置等の産業用機械の高精度化、省力化、高速化を実現する「直動システム」の製造販売、並びに自動車等の輸送用機器部品の製造販売

ホームページ

www.thk.com/

会 計 監 査 人

太陽有限責任監査法人■役員（2019年３月16日現在）

持株数比率（千株） （%）■外国法人等 50,59837.80■金融機関

40,79430.48■個人・
その他

21,20115.84■自己名義
株式

7,285

5.44

■その他の
法人

5,2463.92■金融商品
取引業者

8,730

6.52

■大株主の状況代表取締役社長ＣＥＯ寺町

彰博

株主名

持株数（千株）

持株比率（％）

取 締 役 副 社 長 Ｃ Ｉ Ｏ

寺町俊博

日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） 13,992

11.05

取 締 役 副 社 長 Ｃ Ｆ Ｏ

今野宏

日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）

7,438

5.87

取締役

兼専務執行役員

槇JP MORGAN CHASE BANK 385632

4,866

3.84

取締役

兼専務執行役員

寺

SMBC日興証券株式会社

3,908

3.08

取締役

兼常務執行役員

寺町

3,498

2.76

締役 （社信之町

崇史

下

牧純

二坂

井淳

一エフテイシー株式会社

2,774

2.19

役

日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口５）

2,445

1.93

外）

甲斐莊

正晃

J.P. MORGAN BANK LUXEMBOURG S.A. 1300000

2,277

1.79

取締役（社外）監査等委員

日置政克

2,149

1.69

取締役（社外）監査等委員大村富俊

BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYGCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD

取締役（社外）監査等委員

上田良樹

OPPENHEIMER GLOBAL OPPORTUNITIES FUND

2,000

1.58

取
取

締彰博

（注）上記のほか、当社が保有している自己株式7,285千株（5.44％）があります。

10

当社は生産拠点35ヶ所、販売拠点118ヶ所を持ち、欧州世界各国のお客様へ当社の製品をお届けしております。

販売拠点

12

生産拠点

4

開発拠点

1

アジア他

中国

販売拠点

23

販売拠点

31

生産拠点

7

生産拠点

6

開発拠点

1

米州
販売拠点

9

生産拠点

6

日本
販売拠点

43

生産拠点

12

開発拠点

1

■株主メモ
事

業

年

度

１月１日から12月31日まで株

主確

定

日

株主総会、期末配当金
中間配当金単元

株

式数100株12月31日
６月30日株主名簿管理人および三菱UFJ信託銀行株式会社
特別口座の口座管理機関

株式に関するお手続きのご案内

上 場 証 券 取 引 所

東京証券取引所

証

ド6481

法

電子公告により行います。ただし、事故その他やむを得ない理由によって電子公告によることができない場合は、日本経済新聞に掲載して行います。
www.thk.com/jp/ir/

公券
告コのー
方

市場第一部

⃝郵送物の発送と返戻に関するご照会⃝支払期間経過後の配当金に関するご照会⃝特別口座に記録された株式のお問い合わせ⃝株式事務に関する一般的なお知らせ

三菱UFJ信託銀行株式会社 証券代行部
東京都府中市日鋼町１-１ 電話 0120-232-711（通話料無料）
郵送先 〒137-8081 新東京郵便局私書箱第29号
三菱UFJ信託銀行株式会社 証券代行部※手続き書類のご請求は以下の方法でも承っております。
www.tr.mufg.jp/daikou/ からのダウンロード⃝上記以外のお手続き、ご照会等口座を開設されている証券会社等にお問い合わせください。
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