2024年6月22日（土）比較家族史学会春季研究大会シンポジウム「系図と継承」
静岡大学

近世・近代イギリスの家系図と継承

高橋基泰（愛媛大学）
taakahashimotoyasu@gmail.com

史料とデータ
本報告者は、『歴史学研究』誌2000年の家系図特集にイギリスの系図について寄稿し、その再編発展版として2002年に歴史学研究会編（責任編集：亀長洋子）でシ
リーズ歴史学の現在8『系図が語る世界史』（青木書店）にも寄稿している。そこで概略した家系譜研究史からみてみると、その後20年ほどの年月を経て、デジタル・データ化という点で言えば個人のアマチュア家族史
家の貢献はますます著しい。だが、必ずしも学術的利用となると、現時点でもそれほど進展はされていないのではないか。しかし、これら民の知をも活用したい。

〈家系譜データの利用〉
系譜学の分野ではよく知られた教会登録記録および教会検認記録といった文書が、歴史学とくに社会経済史の分野において史料として本格的に採用されるようになるまでには小さからぬ時間差があった。
教会登録記録の主要なものはいうまでもなく教区登録簿であり、その体系的利用の歴史はイギリスにおいては「人口史・社会構造史に関するケンブリッジ・グループCambridge Group forthe History of Population and Social Structure 」いわゆるケンブリッジ・グループの活躍に歩をあわせるものである。
他方、教会検認記録である遺言書は遺産目録・検認会計記録とともに教会裁判所での検認後、保存されることになっている文書であるが、それらがまとまって残存することはまれで、現在英国には遺言書が約200万件、遺産目録が100万件、会計記録が3万件あるとされる。

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グラフ1 イングランドにおいて検認された遺言書年度総数：1383年—1800年

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PCC
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Cheshire
Lewes
Chichester
SurreyCCLondon
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Essex
Suffolk
Sudbury
Ely
NorwichLincoln
Huntingdon
Leicester
RutlandBedfordLichfield
OxfordWorcester
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Gloucester
Bristol
Cornwall
Devon
DorsetSalisbury
Somerset英国記録教会刊行『索引文庫』を中心に、14世紀から19世紀イギリスにおける教会検認記録である遺言書・遺産目録・無遺言のための行政処分記録という信託証書の包括的体系的算定をおこない、その社会的経済的背景の解明に従事してきている。
そこで報告者が見つけたのは、後の遺言書作成慣行の社会階層下降現象および全国シンクロニシティを示唆しているということである。この発見はミクロとマクロとの接合点であり、デジタル・データ化の着想を導くものであった。

図１ ケンブリッジ州ウィリンガム教区における姓転換ケンブリッジ州ウィリンガム教区においては1524/5年の大特別税のときから1720年代までの約200年間を通覧すれば1520年代に存在していた40を越す家族名のうち15％が200年後の1720年代まで続いている。ところが姓の数ではなく個人の数でいうなら、それは25％とはね上がる。この違いは親族関係の結びつきを示す。
さらに、1524/5年当時の記録では半数以上の家族（同姓集団）が一員に賃労働者ないし土地無しの者を含んでいる。このうち3分の1は、200年後においてもなお家名を残すことに成功していた。
したがって、一般に家名を残すのにある程度裕福さは必要である
が、ウィリンガムという土地保有の細分化を伴いつつ教区全体が貧困化していくようなところでは、むしろ親族同士の結びつきと扶助が重要なのであった（図１ ケンブリッジ州ウィリンガム教区における姓転換）

図6ケンブリッジ州ウィリンガム教区各存続家系の立体（DNA）的表現

家系図は通常自家の祖先を遡ることを本旨とし、系譜学と社会経済史・歴史学との架橋が積極的になされることはほとんどなかったが、家系図の群として新たに相互に連結させるという研究手法により、同時代人がみていた過去の世界をわれわれに垣間見せる窓の役割を果たし、系譜学と歴史学との結節点をも提供する。
家系譜データのうち、家名・家業・家産の共有という点に焦点をあてて検討してみたところ、ケンブリッジ州ウィリンガ厶教区では、16世紀から18世紀の時期に実態としての「家」存続への努力・工夫はそれなりに観察できる。
（図6ケンブリッジ州ウィリンガム教区各存続家系の立体（DNA）的表現）。

図9 ケンブリッジ州ウィリンガム教区家系図 in OZ.GEDCOM（MacFamilyTreeGEDCOM形式）

〈新しい表現方法：OZ.GEDCOM〉
Web上の家系図クラウドと連動する家系図アプリ
MacFamilyTreeで社会的DNAのすべての既存データを融合させる。
2024年現在、Web上での家系図クラウドに登録されるデータはGEDCOMファイル形式で、その数1億弱名を数えている。
ここでとくに特徴的なのは、系譜であれば血統でなくても良い、ということでグループ化できる機能も備わっている点である。すなわち血統による家系データのみならず、政治・社会・経済さらには他の要因でもグループ化が可能になっているのである。

図11 ウィリンガム教区家系図群・連結：Biddall+Strongman+Malin+Hayden+Gardner各
家 in OZ.GEDCOM（MacFamilyTree GEDCOM形式）

なお、本報告者は対比研究として、一連の作業を続けている。
そのため、日本の場合でも、MacFamilyTreeを活用する。ここでもやはり、家系およびグループの連結が鍵となる。とくに日置昌一編『日本系譜綜覧』を用いることで、日本の郷士・農民層も相当の人数を接続ができるものと思われる。
本書は「天皇家を始め諸貴族・武門の系図から宗教者・芸術家・学者の各人脈・芸能・碁将棋・相撲など大衆娯楽の諸流派の系統まで、日本の家系と系譜を集大成した書。昭和11（1936）年に刊行され、好評を博したものの、復刻・縮刷版」とある。本書のEXCELによるデジタル化は800頁全体で5万件がそれぞれの系譜に収録されている。系譜の数では皇室・皇族・朝鮮歴代系譜を除く諸家系譜は、物部氏・大伴氏・蘇我氏などから始まり、近世期までの総計25000名余が登場する。氏族の数にして213氏族、支氏族も含めると558件である。これらのデータをMacFamilyTreeGEDCOM形式に転換し、立体家系図に表すことができた。

本報告は、科研費国際共同研究加速（国際共同研究強化（B)）「信用と共同性の日欧農村対比研究:市場経済形成期における小口金融組織の存在形態」（R3 R7）ならびに科研費基盤（B）「市場経済形成期における地域金融市場と信用制度の日英対比研究」（R4R6）、さらには挑戦的研究（萌芽）「近世期地域労働力市場の日英対比研究」（R4 R5）の研究成果公開の一環である。

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参照：拙稿「「社会的DNA（系譜学的重層共同性）への対比経済史アプローチ」『愛媛大学法文学部紀要・社会科学編』第55号（2024年）また拙稿「日英村落史的対比研究とデータ分析：過去・現在・近未来』歴史学研究会編『歴史学研究』、No.1049、2024年ならびに拙稿「OZ.GEDCOM生成記̶『日本系譜綜覧』統合立体家系図群の分析̶ 」『愛媛大学法文学部紀要・社会科学編』第56号（2024年9月公刊予定）