お早 め の受診をおすすめします。
妊娠率／総ET妊娠率／総治療

4070

流産率／総妊娠30

不妊治療

まずは、不妊治療に頼らない早めの妊娠を目指しましょう。

医師会からの健康だより■発行／ 京都府医師会

これだけは知っておきたい
健康の知識

101

VOL.

50

2030

100101VOL.

流産率（%）
90

生産率／総治療

医師会からの健康だより■発行／ 京都府医師会

これだけは知っておきたい
健康の知識

ART妊娠率・生産率・流産率 2020
妊娠率・生産率（%）
50

なぜ妊娠しないの？と思ったら…

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体外受精

04648
年齢（歳）

●卵子は年齢を重ねるにつれ減少●早めに妊娠を目指すことを勧めます

医療技術の発達により、不妊治療の選択肢も増え、保険診療20歳の女性が排卵している卵子の年齢は 20歳、40歳の女性となることで治療を受けやすくなりました。ですが、人間のが排卵している卵子の年齢は40歳です。
年齢を重ねた卵子は体が妊娠しやすくなったわけではありません。女性の卵巣細胞内の構造が壊れてくるため、妊娠しづらくなります。
どれには胎児期にできた卵子が詰まっています。卵子は出生後だけ医療が発達しても妊娠適齢期を過ぎると妊娠しにくくな新しく作られることはなく、次第に減っていきます。

ります。
不妊治療があるからまだ大丈夫と思わず、できるなら早めに妊娠を目指すことをお勧めします。

体外受精は、高度な技術と設備が必要ですが、妊娠率の高い治療法です。

人工授精
人工授精は費用が安くて負担が少ない治療法ですが、年齢や原因によって成功率が異なります。

不妊治療
どの医療機関で保険診療を受けることができますか？
保険診療を行う場合は、各医療機関が地方厚生局に届出を行うことになっており、厚生労働省において医療機関一覧を掲載しております。診療の内容等については、掲載されている医療機関に直接お問合せ下さい。

先進医療を受ける際には、何か手続が必要ですか？
治療内容や費用について同意が必要になりますが、それ以外に患者側に特段の手続はありません。なお、先進医療は、医療機関ごとに実施可能な内容が異なりますので受診される医療機関とよくご相談ください。

採卵は、複数回実施することはできますか？
保険診療で採卵を行う際は、治療開始時に医師が作成する治療計画に従って行うことになります。
その際、医学的に必要と判断された場合は、複数回採卵を行うことも想定されます。
(例えば、採卵を行っても卵子が得られない場合など)。

※厚生労働省資料より

一般社団法人SPRING 2023

2022年4月より高度な治療も保険適用となっています。

最適な方法を見つけるためには早めの検査が大切です！

不妊とは？

2022年4月より不妊治療は 保 険 適 用48%拡大しています!

２０２２年４月より、以前より自由診療として行われていた人工授精や生殖補助医療（採卵、体外受精・顕微授精、胚移植）が保険診療で受けられるようになりました。生殖補助医療には年齢制限や回数制限がありますが、以前より軽い経済的負担で治療が受けられるようになりました。不妊で悩む若いカップルにも治療を受けてもらえるようになったのは喜ばしいことと思います。
保険適応されなかったいくつかの技術に関しても、先進医療として保険診療のオプションとして治療を受けられます。

超音波検査

超音波を利用して、卵胞の発育や排卵日の確認、卵管の通り道や子宮内膜の厚さなどを確認します。

精液検査

男性の精液を検査して、精子の数や運動率、形態などを調べます。

血液検査

女性のホルモン値や、男性の精子の生成に必要なホルモンなどを検査します。

卵管造影検査

卵管内に造影剤を注入して、卵管の通り道や異常があるかどうかを確認します。

2 タイミング法
子宮頸管粘液法

排卵日に近づくと、子宮頸管から出る粘液の量や質が変化します。
この変化を観察し、排卵日を特定し、不妊治療のその日に性交するように第一歩ですする方法です。

排卵誘発剤を使用した方法

年4月よ
22

3 人工授精
子宮内精子注入法

保険適用

夫の採精液を直接子宮内に注入する方法です。
比較的簡単な治療ですが、妊娠率が高くないため繰り返し行うことが必要な場合も…

2020

保険適用

両側卵管閉塞、高度排卵障害、高度乏精子症など

4 体外受精年4月よ22

保険適用

65%

り

1 検査

保険適用

＊2

り

不妊治療のステップ「不妊」とは、「妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性交をしているにもかかわらず１年間＊1 妊娠しないもの」とされています。ただし、医学的な理由により不妊治療をしなければ妊娠できない場合＊2 は不妊期間によらず不妊症と診断されます。不妊症の原因としては女性因子（排卵、卵管、子宮、その他）と男性因子（精液など）があります。不妊カップ
男性因子
ルの中で、女性因子が原因になっているカップ
不明
ルが全体の３分の２、男性因子が原因になって11%いるカップルが全体の半分くらい（重複あり）い女性のみらっしゃいます。なので、女性だけががんばっても妊娠男性のみ41%できないことも大いに考えられます。とはいえ、上記の24%
不妊症の定義に当てはまらなければ治療や検査を受けられないわけではありません。妊娠そのものに対男女共して、または妊娠ができるのかどうかなど、心配24%があればお気軽に産婦人科を受診して相談し女性因子てください。 ＊1 日本産科婦人科学会の定義①卵巣刺激

排卵誘発剤を使用して、多数の卵胞を卵巣に成長させます。

②卵子採取

卵巣から成熟した卵胞を採取します。

体外受精の技術は日々進歩しています③受精

卵子と精子を培養皿などで人工的に受精させます。

排卵誘発剤を使用し、卵巣から卵胞を成長させ、排卵を誘発させます。
排卵日に性交するように指示されます。

④移植

胚盤胞を女性の子宮内に移植します。

不妊症の検査としては、採血でのホルモン値や感染症関連の検査、内診での超音波検査や子宮がん検診、腟の細菌検査を基本検査とし、卵管や子宮内の検査もあります。男性側も精液検査を行います。その後検査結果とカップルの年齢によって適応となる治療を開始します。タイミング療法はどちらかの卵巣に卵胞が育つのを超音波検査で確認して、排卵のタイミングに合わせて自宅で性交渉してもらうというような治療です。卵胞の育ちが悪いときなどは排卵促進剤を適宜使用します。人工授精は、上記タイミング法で自宅で性交渉してもらう代わりに、自宅もしくは医院内で採取した男性の精液を調整して濃縮精子液とし、これを子宮内に注入する治療です。これにより卵子に到達する精子が増えるため妊娠率が向上します。受精より後は自然妊娠と同じです。生殖補助医療は、排卵誘発剤を使用して卵胞を育てた後、採卵（卵巣を経腟的に穿刺して卵子を採取）して、体外で受精させ、数日間受精卵を育てた後に子宮内に戻す（胚移植）技術です。人工授精より格段に妊娠率は高まりますが、専門的な技術や知識が必要ですので実施できる施設は限られます。

窓口での負担額は治療費 の3割負担(※)

治療費が高額な場合の月額上限高額療養費制度もあります。

※

年齢･回数の要件（体外受精・顕微授精）※保険診療の治療費

保険診療でも、令和３年度までの助成金と同様に以下の制限があります。

年齢制限

例えば、年収約370万〜約770万円（健保:標報28万〜50万円、国保:旧ただし書き所得210万〜600万円）の方は、自己負担額が1カ月あたり8万円程度になる見込み

治療開始時においてです。具体的な上限額や手続は、ご加入の医療保険者国民健康保険で異なるため、女性の年齢がお住まいの市町村の担当窓口にお問い合わせください。
※厚生労働省資料より

43歳未満であること

回数制限
初めての治療開始時点の女性の年齢

回数の上限

40歳未満

通算６回まで（1子ごとに）40歳以上43歳未満

通算３回まで（1子ごとに）※厚生労働省資料より