国 技 建 管 第 13 号
平 成 29 年 4 月 21 日
各地方整備局 技術調整管理官 殿
北海道開発局 技術管理課長 殿
沖縄総合事務局 技術管理官 殿
大臣官房

技術調査課

建設システム管理企画室長
現場打ちの鉄筋コンクリート構造物におけるスランプ値の設定等について
国土交通省では、昨年を「生産性革命元年」と位置づけ、生産性革命プロジェクトである i-Construction の取り組みを進めているところあり、トップランナー施策の１つであるコンクリート工においても、生産性向上に向けた検討が進められているところである。
一方で、近年の耐震基準の見直しによる鉄筋量の増加により、スランプ値８ｃｍのコンクリートを使用すると、締固めが困難になり生産性を高める上でネックとなるほか、コンクリートの充填不足による品質の低下が懸念されているところである。
このような状況から、現場打ちの鉄筋コンクリート構造物の施工性向上のため、平成２９年３月に流動性を高めたコンクリートの活用検討委員会で策定された「流動性を高めた
現場打ちコンクリートの活用に関するガイドライン」を基本とし、下記のとおり適切にス
ランプ値を設定するなど対応されたい。
なお、本通知文は平成２９年７月１日以降に入札公告を開始するものから適用する。
記・現場打ちの鉄筋コンクリート構造物の施工にあたっては、「流動性を高めた現場打ち
コンクリートの活用に関するガイドライン」を基本とし、構造物の種類、部材の種類と大きさ、鋼材の配筋条件、コンクリートの運搬、打込み、締固め等の作業条件を適切に考慮し、スランプ値を設定するものとする。ただし、一般的な鉄筋コンクリート
構造物※においては、スランプ値は１２ｃｍとすることを標準とし、特記仕様書に明記する。
・受注者からのスランプ値の変更協議については、コンクリート標準示方書（施工編）の「最小スランプの目安」等に基づき、変更が必要と認められる場合は設計変更の対象とすること。
※「一般的な鉄筋コンクリート構造物」とは、共通仕様書等に記載のあるコンクリート舗装
工、場所打ち杭等の水中コンクリート及びトンネル覆工を除くものとする。

流動性を高めた現場打ちコンクリートの活用に関するガイドライン

平成２９年３月
流動性を高めたコンクリートの活用検討委員会

まえがき
鉄筋コンクリート構造物は，安全性や耐久性に優れ，信頼性の高い社会イン
フラとして広く活用されている。我が国では，高度成長期から多数のコンクリート構造物が建設され，信頼性の高い構造物を建設するための設計や施工技術については，多くの研究開発によって確立されつつある。
一方，建設業を取り巻く環境は，建設業に従事する就労者の減尐が続く中で，品質の確保とともに，生産性の向上も併せて達成することの必要性が増している。建設分野における生産性向上を図るべき項目は様々あり，コンクリート構
造物の施工に関しても改革が求められている。
国土交通省においても， i-Construction の取り組みを通じて，全体最適の導入，現場打ちコンクリート，プレキャスト製品それぞれの特性に応じた要素
技術の一般化等の検討を進め，建設現場の生産性向上を目指している。このう
ち現場打ち施工のコンクリート構造物に関しては，部材の形状や配筋，作業条
件に応じて流動性を高めたコンクリートを適切に活用していくことが，生産性向上に大きな効果があると考えられている。
鉄筋コンクリート構造物に用いるコンクリートの主な材料には，水，セメン
ト，細骨材，粗骨材，混和剤があるが，特に水及びセメントの単位量とこれらの比がフレッシュコンクリートの性状や硬化後のコンクリートの性質（強度や耐久性等）に大きく影響することが知られている。土木学会コンクリート標準
示方書［施工編］では，従来から，作業ができる範囲内でできるだけ単位水量を減尐させることを求めている。現在は，AE 減水剤や高性能 AE 減水剤などの化学混和剤を適切に用いることで必要な品質を有するコンクリートを製造可能になっている。
しかし，AE 剤または AE 減水剤を用いた AE コンクリートが JIS A 5308（レディーミクストコンクリート）に取り入れられたのは 1978 年の改正からであり，
鉄筋コンクリート構造物建設の初期においては，フレッシュコンクリートの性状を調整する際には，水やセメントの量を変更せざるを得なかった。このため，断面に対して鉄筋が多い部材などに用いる流動性の高いコンクリートは，流動性の低いコンクリートより品質が劣るとの考え方が定着した。また，土木構造物に用いるコンクリートに適した流動性（スランプ）は，断面の形状や配筋等
によっても本来異なるが，一般的な構造物では，昭和 42 年版の土木学会コンク
リート標準示方書で目安として示されたスランプ 5～12.5cm の平均値であるス
ランプ 8cm のコンクリートの使用が一般的になり，いつしか土木構造物用のコンクリートはスランプ 8cm とする考え方が定着した。
近年，鉄筋コンクリート構造物の耐震性能向上の目的で，耐震設計基準が見直され鉄筋量が増加する傾向があることなどから，コンクリートの充填不足等が懸念され，かつ現場打ちコンクリートの生産性が低下しているとの指摘がある。これに対し，2007 年に土木学会が発刊した，コンクリートライブラリー第126 号「施工性能にもとづくコンクリートの配合設計・施工指針（案）」で，構造物の構造条件や施工条件に応じてコンクリートの流動性を選定する考え方が示された。具体的には，「打込みの最小スランプ」という用語を新しく設定し，スランプが時間的に変化するということ，構造部材や施工条件によって必要とされるスランプが異なることをはじめて明記した。さらに，「2012 年制定コンク
リート標準示方書［施工編］」，コンクリートライブラリー第 145 号「施工性能にもとづくコンクリートの配合設計・施工指針［2016 年版］」で更に検討が進められ，スランプの選定手法が熟成された。しかし，これまでの実績から定着しているスランプ 8cm のコンクリートを使用するという考え方を各現場で柔軟に変更することは，必ずしも容易でないとの意見もある。
こうした背景を踏まえ，流動性を高めた現場打ちコンクリートを用い，現場
打ちコンクリート構造物建設の生産性向上に資することを目的として，荷卸し時のスランプを 12cm 以上にしたコンクリートを用いる場合の技術的な留意事項を取りまとめたガイドラインを作成することとした。本ガイドラインに示された考え方を十分理解し，荷卸し時のスランプ 12cm 以上の流動性を高めた現場打
ちコンクリートが活用されることを期待する。
平成 29 年 3 月
流動性を高めたコンクリートの活用検討委員会委員長 橋本親典

名簿
流動性を高めたコンクリートの活用検討委員会
委員長

橋本 親典

徳島大学

大学院理工学研究部理工学部門教授

委員

岩﨑 福久

国土交通省

大臣官房技術調査課建設システム管理企画室長

委員

古賀 裕久

国立研究開発法人土木研究所

材料資源研究グループ上席研究員

委員

古本 一司

国土技術政策総合研究所

社会資本マネジメント研究センター
社会資本システム研究室長

委員

津川 優司

(一社)日本建設業連合会

土木工事技術委員会コンクリート技術部会部会長（飛島建設㈱）委員佐藤 文則(一社)日本建設業連合会

土木工事技術委員会コンクリート技術部会副部会長（前田建設工業㈱）

委員

上田 浩章

(一社)建設コンサルタンツ協会

道路構造物専門委員会委員（八千代エンジニヤリング㈱）

幹事会
幹事長

古賀 裕久

国立研究開発法人土木研究所

材料資源研究グループ上席研究員

副幹事長

佐藤 文則

(一社)日本建設業連合会

土木工事技術委員会コンクリート技術部会副部会長（前田建設工業㈱）

委員

堤 英彰

国土交通省

大臣官房技術調査課
建設システム管理企画室課長補佐

委員

砂金 伸治

国立研究開発法人土木研究所

トンネルチーム上席研究員

委員

市村 靖光

国土技術政策総合研究所

社会資本マネジメント研究センター
社会資本システム研究室主任研究官

委員

津川 優司

(一社)日本建設業連合会

土木工事技術委員会コンクリート技術部会部会長（飛島建設㈱）委員前田 敏也(一社)日本建設業連合会

土木工事技術委員会コンクリート技術部会副部会長（清水建設㈱）委員谷口 裕史(一社)日本建設業連合会

土木工事技術委員会コンクリート技術部会副査（㈱安藤・間）委員

笠井 和弘(一社)日本建設業連合会

土木工事技術委員会コンクリート技術部会委員（飛島建設㈱）委員

坂田 昇(公社)土木学会

コンクリート委員会常任委員（鹿島建設㈱）委員

上田 浩章(一社)建設コンサルタンツ協会

道路構造物専門委員会委員（八千代エンジニヤリング㈱）

委員

菅俣 匠

コンクリート用化学混和剤協会

BASF ジャパン㈱

委員

佐野 雅二

全国生コンクリート工業組合連合会

技術委員会委員長（埼玉太平洋生コン㈱）

委員

佐藤 智泰

(一社)セメント協会

研究所コンクリート研究グループリーダーワーキンググループ
主査

佐藤 文則

前田建設工業㈱技術研究所材料研究室技師長

副査

谷口 裕史

㈱安藤･間

技術本部技術研究所土木研究部長

委員
SWG1 ﾘｰﾀﾞｰ

橋本 学

鹿島建設㈱

技術研究所土木材料グループ 主任研究員

委員
SWG1

上垣 義明

㈱大林組

本社土木本部生産技術本部技術第一部副部長

委員
SWG1

佐藤 英明

㈱熊谷組

土木事業部ダム技術部担当部長

委員
SWG1

佐藤 茂美

鉄建建設㈱

土木本部エンジニアリング企画部企画管理部長

委員
SWG2 ﾘｰﾀﾞｰ

椎名 貴快

西松建設㈱

技術研究所土木技術グループ上席研究員

委員
SWG2

吉田 邦勝

㈱竹中土木

技術・生産本部技術開発部課長

委員
SWG2

羽渕 貴士

東亜建設工業㈱技術研究開発センター副センター長

委員
SWG2

伊藤 正憲

東急建設㈱

技術研究所土木研究グループリーダー

委員
SWG2

宇津木 浩行東鉄工業㈱土木本部土木エンジニアリング部担当課長

委員
SWG2

佐野 健彦

日本国土開発㈱土木事業本部技術部技術設計グループ課長

委員
SWG2

秋山 哲治

若築建設㈱

建設事業部門技術部技術研究所
コンクリート・構造グループリーダー※役職は平成 29 年 3 月現在

目次

１． 概要

･･･

１

２． コンクリートの流動性の選定･･･

３

３． 施工時における品質確認上の留意点･･･

５

４． 高流動コンクリートの選定と留意点

･･･

７

参考資料
１． 目標スランプ変更の実態調査
２． スランプの違いによる配合の変化
３． 流動性を高めたコンクリートの分離抵抗性の確認方法（案）４． 第４回コンクリート生産性向上検討協議会資料（抜粋）

･･･ ８
･･･ ９
･･･１５
･･･１７
･･･２４

１． 概要（１）本ガイドラインは，コンクリート構造物の品質を確保した上で，現場打
ちコンクリートの生産性向上を図ることを目的として，施工性能の面から使用するコンクリートの流動性を合理的に選定する方法と，留意事項について示したものである。
（２）本ガイドラインは，現場打ちの鉄筋コンクリート構造物及びプレストレ
ストコンクリート構造物を対象とする。
【解説】（１）近年，建設業就業者の高齢化が進み，全国的に技能労働者不足が顕在化しつつある。このままでは，今後の適切な社会資本整備に支障が生じるおそれがあり，建設業の技能労働者確保と生産性向上は喫緊の課題となっている。
これらの建設環境の変化への対応策の一つとして，鉄筋コンクリート構造物
及びプレストレストコンクリート構造物を施工する際に使用する現場打ちコン
クリートの生産性向上が考えられる。
これまで，レディーミクストコンクリートの製造管理技術の向上，受入れ時の単位水量試験や新設構造物における各種非破壊試験による強度推定の導入など，品質確保に関する手法が整備され広く用いられるようになり，現場打ちコ
ンクリート構造物に対する品質の安定性が向上してきた。
一方で，阪神大震災以降，鉄筋コンクリート構造物の耐震性能向上の目的で，
耐震設計基準も見直され鉄筋量も増加している等の事由により，コンクリートの充填不足等が懸念され，かつ現場打ちコンクリートの生産性が低下しているとの指摘がある。こうした状況において，コンクリートのスランプについて，土木用として伝統的に用いられてきた 8cm のコンクリートを使用すると，締固め作業が時に困難を極め，生産性を高める上でネックになることがある。
したがって，従来の慣習にとらわれることなく，配筋量や締固め高さなどの施工条件に応じて，適宜流動性を高め，適切な施工性能を確保したコンクリー
トを活用することにより現場打ちコンクリートの生産性を向上させることが重要である。こうした目的から，従来のコンクリートよりも流動性を高め，良好な施工性能を有するコンクリートの活用を推進することで，充填不良といった施工トラブルのリスクが低下し，コンクリート構造物の品質向上が更に期待される。
過去には，スランプが大きいコンクリートは単位水量が大きく，硬化後の品質に劣るとの考え方があった。しかし，近年は，化学混和剤の使用が一般化し，また多様な混和剤の開発により，単位水量を増加させることなく，コンクリー

１

トの流動性（スランプ）を調整することが可能になっている。
そこで，本ガイドラインでは，スランプは，あくまでも施工性能に関する一指標としてとらえ，実際の施工条件に応じて品質を確保した上で高い生産性が確保できるよう柔軟に選定するべきであるとした。
コンクリートの流動性は一般的にスランプ試験によっておおむね判断することができる。ただし，その範囲を超え，さらに流動性を高めたコンクリート（以下，高流動コンクリート）も開発されており，そうした流動性を著しく高めた
コンクリートはスランプフローによって管理することとなる。
高流動コンクリートは，例えば間隙通過性試験等によって自己充填性を評価することにより，締固め作業も不要となりさらに生産性の向上を図ることも可能となる。
ただし，自己充填性までも有する高流動コンクリートは，その製造にあたっての品質管理に高い技術力が必要となり，広く一般的に使用することは必ずしも容易でない面もある。このような高流動コンクリートであっても，製造施工に関する適切な検討を行い品質の信頼性や安定した流動性等を確保することができれば，使用することができるのはもちろんである。
（２）本ガイドラインは，配筋量や締固め高さなどの施工条件に応じてコンク
リートの流動性を選定することにより生産性向上が期待できる，一般的な鉄筋
コンクリート構造物及びプレストレストコンクリート構造物を主な本ガイドラ
インの対象とした。なお，構造物の種類によっては，特有の施工方法や施工機
械等があり，それに適した硬練りコンクリートを用いている場合がある。そのような構造物の場合は本ガイドラインの対象としない。

２

２．コンクリートの流動性の選定（１） コンクリートの流動性はスランプ（スランプフロー）を指標とし，打込
みの最小スランプを考慮して施工者が適切に選定するものとする。
（２） 使用するコンクリートの流動性を定める際には，構造物の種類，部材の種類と大きさ，鋼材量や配筋条件，コンクリートの運搬，打込み，締固め等の作業条件を適切に考慮するものとする。
【解説】（１）（２）施工性能を考慮したコンクリートの流動性は，スランプあるいはス
ランプフローを指標として土木学会発刊の「コンクリート標準示方書［施工編］」，「施工性能にもとづくコンクリートの配合設計・施工指針」の最新版を参考に設定してよい。
ただし，設計時に荷卸し時の目標スランプを定める時点では，コンクリート
構造物の施工条件等を詳細には検討できないことも想定される。その場合，一般的な鉄筋コンクリート構造物においては，これまでの実績等を踏まえ，荷卸しの目標スランプの参考値を 12 ㎝としてよい。図-解 2-1 に示すスランプ変更の実態調査結果によれば，原設計の目標スランプが 8cm で，そのままの流動性では施工が困難と考えられる場合，これを 12cm に変更して施工していることが分かる。このことから，目標スランプを 12cm とすると，ほとんどの現場において，必要な施工性能を確保できることが期待される。
なお，実際の施工条件等の制約により，更に流動性を高めたコンクリート（目標スランプが 12cm を超えるコンクリートや高流動コンクリート）が必要と判断された場合には，製造施工に関する適切な検討を行い品質の信頼性や安定した流動性を確保できれば，選定してよい。目標スランプが 12cm を超えるコンクリートの採用を検討する場合としては，コンクリートの配合や施工時の気温などから運搬中のスランプの低下が大きいと見込まれる場合や，圧送距離が長い，高所への圧送を要するなどの場合が想定される。また，高流動コンクリートの適用を検討する際には，本ガイドラインの４章を参考として選定してよい。

３

⑦1%(1件)(102件)⑧2%(2件)①0%(0件)⑥6%(6件)②7%(7件)③5%(5件)

⑤12%
(12件)

④67%
(69件)

図-解 2-1

①5cm

②8cm

③10cm

④12cm

⑤15cm

⑥18cm

⑦21cm

⑧高流動

施工の際に変更した後の目標スランプの値（設計時の目標スランプ 8cm）４

３．施工時における品質確認上の留意点（１） 使用するコンクリートの目標スランプが 12cm の場合は，単位水量，単位セメント量，水セメント比を配合計画書により確認する。
（２） 使用するコンクリートの目標スランプが 12cm を超える場合には，（１）に加え，試し練りを行い材料分離抵抗性を確認する。
【解説】（１）前述したように，近年の技術では，化学混和剤を適切に使用することなどにより，コンクリートの品質に影響を与えず，必要な流動性を得ることが可能になってきている。使用するコンクリートが，そのように適切に計画されたものであることを確かめるため，配合計画書により表-解 3-1 に示す事項を確認するものとした。
表-解 3-1
粗骨材の最大寸法20～25mm

40mm

配合計画書による確認事項
確認項目

基準値

単位水量

175kg/m3 以下（推奨値）

単位セメント量

270kg/m3 以上（推奨値）

水セメント比

55%以下

単位水量

165kg/m3 以下（推奨値）

単位セメント量

250kg/m3 以上（推奨値）

水セメント比55%以下

土木構造物に用いるコンクリートの単位水量は，一般に，175kg/m3 以下（粗骨材の最大寸法が 20～25mm の場合）または，165kg/m3 以下（粗骨材の最大寸法
が 40mm の場合）が基本とされている。目標スランプが 12cm のコンクリートの場合も原則として，この数値に従うものとする。
また，単位セメント量は，土木学会発刊の「2012 年制定コンクリート標準示
方書［施工編］」によると，施工中の材料分離を防ぎ，一定の施工性能を確保するため，尐なくとも 270kg/m3 以上（粗骨材の最大寸法が 20～25mm の場合）または 250kg/m3 以上（粗骨材の最大寸法が 40mm の場合）とすることが望ましいとされており，原則としてこの数値に従うものとする。
鉄筋コンクリート構造物に用いるコンクリートの水セメント比については，
従来よりコンクリート構造物の耐久性を確保する観点から，55％以下と定めている。

５

配合計画書により，表-解 3-1 を満足することを確認できれば適切な配合と判断してよい。なお，単位水量や単位セメント量が推奨値とされているのは，コンクリートに使用する粗骨材・細骨材の性質に地域差が大きく，使用する骨材
によっては表-解 3-1 を満足していない配合でも，適切なコンクリートとなり得る場合があるためである。ただし，単位水量や単位セメント量が表-解 3-1 の範囲を外れるものは，ブリーディング量の増加や施工中の材料分離などが生じやすくなると懸念されるので，試し練りを行った上で使用の可否を決定する必要がある。試し練りの際には，スランプ試験を行った試料の外観やブリーディン
グ量に着目して確認するとよい。
（２）目標スランプが 12cm を超えるコンクリートについては，配合を選定する
際に試し練りを行って，スランプ試験後の試料の外観やブリーディング量から材料分離抵抗性を確認するものとした。
目標スランプが 12cm を超えるコンクリートを用いる場合も，スランプを増大させるために単位水量を安易に増やしてはならない。ただし，増粘剤系高流動コンクリートにみられるように，増粘剤の種類や使用する細骨材の種類や品質によっては，単位水量や単位セメント量が相当量増加する場合もある。このよ
うに，単位水量や単位セメント量が表-解 3-1 の範囲を超えるような場合には耐久性を照査した上で，使用しなければならない。また，高流動コンクリートの場合には，表-解 3-1 の確認項目以外にも自己充填性に関する確認項目が必要となる。確認項目・方法及び基準値などは，本ガイドラインの４章を参考として設定してよい。

６

４．高流動コンクリートの選定と留意点（１）コンクリートの流動性を定める際，鋼材量や配筋等の構造条件と打込み，締固め等の作業条件から，コンクリートに特別な流動性能が必要と判断された
場合，あるいは使用することにより現場打ちコンクリート工事の生産性が著しく向上すると判断された場合には，高流動コンクリートを選定してよい。
（２）使用するコンクリートとして高流動コンクリートを選定する場合，試し練りを行い流動性，材料分離抵抗性，自己充填性を確認する。
【解説】（１）高密度配筋や複雑な構造物の形状などの制約により，打込み時にコンクリートの自由落下高さが 1.5m を超えることが避けられない場合，棒状バイブレータによる締固めが困難な場合など，非常に厳しい施工条件となることがある。
この場合，流動性の指標がスランプで判断可能な範囲のコンクリートでは，充填不良といった品質上のトラブルを招き，現場打ちコンクリートの生産性を著しく低下させることが想定される。また，今後現場打ちコンクリートの施工技術の自動化・高度化に伴い，高流動コンクリートを用いることによりコンクリート工事の生産性が著しく向上することも考えられる。
このような場合には，製造や施工に関する十分な検討を行い，品質を確保できることを条件に高流動コンクリートを選定してよいこととした。
（２）高流動コンクリートの選定に際して，事前に試し練りを行って，流動性，
材料分離抵抗性，自己充填性を確認しなければならない。高流動コンクリート
は，粉体系，増粘剤系，併用系の３種類に分類されており，各種高流動コンク
リートの特性や性能を十分理解した上で，配合選定を行う必要がある。配合設計の方法や流動性，材料分離抵抗性，自己充填性の試験及び評価方法は，土木学会発刊の「高流動コンクリートの配合設計・施工指針」の最新版を参考とするとよい。また，高流動コンクリートを使用する場合，適切な施工性能を確保するために，通常より単位セメント量（単位結合材量）が多くなることが想定される。したがって，その配合から，コンクリートのアルカリ骨材反応（アルカリシリカ反応）抑制対策や温度ひび割れ抵抗性など，構造物の耐久性に係わる項目を照査した上で使用する必要がある。

７

参考資料
ガイドラインの作成に際し各種調査を行った。その結果を以下に示す。調査
項目として以下を検討した。
１．目標スランプ変更の実態調査
２．スランプの違いによる配合の変化
３．流動性を高めたコンクリートの分離抵抗性の確認方法（案）
４．第４回生産性向上推進協議会資料（抜粋）
目標スランプ変更の実態調査は，土木学会発刊の「コンクリート施工性能の照査・検査システム研究小委員会（341 委員会）第 2 期委員会報告書」（コンク
リート技術シリーズ 102）において，発注者・設計者・施工者および製造者を対象としたスランプの規定に関するアンケートを実施しており，そのアンケート結果を引用し取りまとめを行った。
スランプの違いによる配合の変化は，日本コンクリート工学会発刊の「フレッシュコンクリートの単位水量迅速測定および管理システム調査研究委員会報
告書」等で取りまとめられたフレッシュコンクリートの配合に関する調査結果をもとに，流動性を高めたコンクリートとした際の配合の変化と影響を整理した。
流動性を高めたコンクリートの分離抵抗性の確認方法（案）は，土木研究所
において得られた研究成果をもとに，簡易な材料分離抵抗性の確認方法を案として示した。
今後，本ガイドラインを推進する上で役立つものと考える。

８

参考資料１．目標スランプ変更の実態調査
土木学会発刊の「コンクリート施工性能の照査・検査システム研究小委員会（341 委員会）第 2 期委員会報告書」（コンクリート技術シリーズ 102）1)において，発注者，設計者，施工者および製造者を対象としたスランプの規定に関するアンケート結果が示されている。本資料は，そのアンケート結果を引用し，スランプ変更の実態を調査した。
（１）発注者（国）のアンケート結果
発注機関を対象としたアンケート結果は合計で 496 件の回答があった。発注機関の分類としては①国の機関，②地方公共団体・公社，③特殊会社（道路，
鉄道，電力会社），④その他の公的機関としており，回答者の内訳を参考 図 1-1に示す。
(496件)
④6%
(30件)

①21%
(106件)③40%(199件)②33%(161件)①国

参考 図 1-1

②地方

③特殊

④その他

アンケート結果の発注機関の分類

上記の発注機関の分類のうち，本資料では①国からの回答（106 件のうち具体的な回答があった 34 件）に着目して取纏めた。

９

参考 図 1-2 に発注時のスランプの値，参考 図 1-3 に変更後のスランプの値を示す。また，参考 図 1-4 に発注時のスランプのうち 8cm のものが変更後に採用されたスランプの値を示す。
・発注時のスランプは，8cm が最も多く 82％を占める。
・施工時には 12cm に変更している割合が最も多く(56％），次いで 15cm である。
12cm と 15cm を合わせると全体で 8 割程度を占める。
・発注時にスランプ 8cm のものが変更によって 12cm に変更したものが最も多く，15cm と合わせると 8 割程度を占める。

⑦0%(0件)(34件)⑧6%(2件)⑥0%(0件)①3%(1件)⑦0%(0件)⑤0%(0件)④9%(3件)⑧12%(4件)①0%(0件)②3%(1件)③6%(2件)⑥3%(1件)③0%(0件)

⑤20%
(7件)

④56%
(19件)

②82%
(28件)
①5cm

②8cm

③10cm

①5cm

②8cm

③10cm

④12cm

⑤15cm

⑥18cm

④12cm

⑤15cm

⑥18cm

⑦21cm

⑧高流動

⑦21cm

参考 図 1-2

(34件)

⑧高流動

参考 図 1-3 変更後のスランプの値

発注時のスランプの値

⑧11%
(3件)
⑦0%(0件)①0%(0件) ②0%(0件)(28件)③7%(2件)⑥0%(0件)

⑤21%
(6件)
④61%
(17件)
①5cm

②8cm

③10cm

④12cm

⑤15cm

⑥18cm

⑦21cm

⑧高流動

参考 図 1-4 変更後のスランプの値（発注時のスランプ 8cm）

１０

参考 図 1-5 にスランプの変更の主な理由を示す。
・変更の理由として，鉄筋のあき，圧送距離，形状（複雑，部材厚が薄い）に分類される。
・その他と答えたものには，複数の要因で選択できなかったものも含まれており，上記のいずれかに分類できる場合が多い。
①6%(2件)

(34件)

⑦29%
(10件)

②26%
(9件)

③0%(0件)④6%(2件)

⑥18%
(6件)

⑤15%
(5件)

①鋼材量
③締固め作業高さ⑤形状（複雑等）⑦その他②鉄筋のあき④最小部材厚⑥圧送距離参考 図 1-5 スランプの変更の主な理由

参考 図 1-6 にスランプ変更の対応を示す。
・スランプ変更の対応として，「施工承諾」が全体の 7 割以上を占める。
・「施工承諾」として対応した場合には，契約上は発注時のスランプで問題なく施工できたと捉えられる可能性がある。

①9%(3件)④9%(3件)③9%(3件)

②73%
(25件)
①契約変更

②施工承諾

③当初契約どおり ④その他

参考 図 1-6

スランプ変更の対応

１１

(34件)

（２）施工者のアンケート結果
参考 図 1-7 に施工者からのアンケート結果（619 件）のうち，施工者の所属を示す。93％（577 件）は総合建設会社で，その他（7％）については専門・専業の建設会社である。
(619件)

②7%
(41件)

①93%
(578件)①総合建設会社②専門・専業の建設会社

参考 図 1-7

施工者の所属

参考 図 1-8 に回答が得られた発注者の属性を示す。
・「国」が 36％（139 件）と最も多く，次いで，「道路会社・公社」18％，「県」
17％，「鉄道事業者」13％となっており，市町村は 7％程度である。
・スランプの仕様変更を求めた施工者側・発注者側ともに技術的な議論ができる技術者が多くいる場合にスランプの仕様変更を要望していると推察される。
⑥9%
(36件)

(390件)①36%(139件)

⑤18%
(69件)

④13%
(51件)
③7%
(29件)

②17%
(66件)

①国

②県

③市町村

④鉄道事業者⑤道路会社・公社⑥その他

参考 図 1-8

発注者の属性１２

以降のアンケート結果は，発注者を「国」と回答したものに限定して示す。
参考 図 1-9 にスランプの仕様変更を求めた対象構造物を，参考 図 1-10 にそのときの対象部材を示す。
・「橋梁 PC 上部工（PRC 含む）」が 32％と最も多く，次いで「壁構造物（擁壁，
水槽，ケーソン）」11％，「橋梁下部工」10％，「ボックスカルバート」9％の順となっている。
・「橋梁 PC 上部工」では PC 鋼材の定着部において鋼材が錯綜すること，「壁構造物」や「ボックスカルバート」では，部材厚が薄い場合や高密度配筋の場
合，締固め作業高さが高くなっており，締固め箇所が目視で確認できない等
が変更理由として考えられる。
・参考 図 1-10 よりスランプの仕様変更を求めた対象部材は，「壁部材」が 31％と最も多く，次いで「PC 部材」27％である。（その理由は上記と同様であると考えられる。）

⑧30%
(41件)

①10%
(13件)

(132件)(137件)⑥27%(35件)②4%(5件)①6%(8件)②7%(9件)③2%(3件)③32%(44件)⑦1%(2件)⑥11%(15件) ⑤9%(13件)
①橋梁下部工③橋梁PC上部工⑤ボックスカルバート⑦深礎杭参考 図 1-9④3%(4件)

④31%
(41件)

⑤27%
(36件)

②橋梁RC上部工④ラーメン高架橋
⑥壁構造物
⑧その他

対象構造物

①スラブ部材

②柱部材

③はり部

④壁部材

⑤PC部材

⑥その他

参考 図 1-10 対象部材

参考 図 1-11 に発注時のスランプの値を，参考 図 1-12 に変更後のスランプの値を示す。また，参考 図 1-13 に発注時のスランプのうち 8cm のものが変更
後に採用されたスランプの値を示す。
・参考 図 1-11 より発注時のスランプは 8cm が 77％を占め，次いで 12cm の 10％，15cm の 8％となっている。
・参考 図 1-12 より選定したスランプは 12cm が 56％で過半数を占め，15cm お
よび 18cm を含めると 8 割以上（82％）を占める。
・21cm という大きなスランプも 4％と少なく，土木ではスランプ 21cm には抵抗が大きいと考えられている可能性がある。
（21cm 程度のスランプが必要な場合

１３

は，「高流動」（4％）を選択することも検討されている。）
・発注時にスランプ 8cm のものが変更によって 12cm に変更したものが最も多く，15cm と合わせると 8 割程度を占める。
⑥0%(0件) ⑦1%(1件)
⑤8%
(10件)

⑧2%(3件)①2%(3件)⑧3%(4件) ①1%(1件)②7%(9件)⑦3%(4件)(132件)③4%(5件)

⑥13%
(17件)

④10%
(13件)
③0%(0件)(133件)

⑤13%
(18件)
④56%
(75件)

②77%
(102件)
①5cm

②8cm

③10cm

①5cm

②8cm

③10cm

④12cm

⑤15cm

⑥18cm

④12cm

⑤15cm

⑥18cm

⑦21cm

⑧高流動

⑦21cm

⑧高流動

参考 図 1-11 原設計のスランプの値

参考 図 1-12 選定したスランプの値⑧2%(2件) ①0%(0件)(102件)⑦1%(1件)②7%(7件)⑥6%(6件)③5%(5件)
⑤12%
(12件)

④67%
(69件)
①5cm

②8cm

③10cm

④12cm

⑤15cm

⑥18cm

⑦21cm

⑧高流動

参考 図 1-13 変更後のスランプの値（発注時のスランプ 8cm）
【参考文献】
1) 土木学会編：コンクリート施工性能の照査・検査システム研究小委員会（341 委員会）
第２期委員会報告書（コンクリート技術シリーズ 102）

１４

参考資料２．スランプの違いによる配合の変化
１．コンクリートの配合の調査事例
コンクリートの単位水量に関する検討事例として，全国生コンクリート工業組合連合会のアンケート調査結果に基づき，日本コンクリート工学協会（現・日本コンクリート工学会）フレッシュコンクリートの単位水量迅速測定および管理システム調査研究委員会が分析を行った例がある 1)。この調査では全国の156 工場から回答を得ている。
単位水量の計画値の範囲を，参考 表 2-1 に示す。スランプが 12cm の場合は，スランプが 8cm の場合と比較すると，平均で 5kg/m3 程度，単位水量が増加している。また，夏季配合では，スランプにかかわらず，10kg/m3 程度の単位水量の増加が見込まれる。スランプが 12cm の場合は，そのほとんどの場合で，標準的な単位水量の上限値である 175kg/m3 を下回っていること，単位水量の増加量は大きくないことから，用いる材料や配合，硬化後のコンクリートの基本的な性
質はスランプ 8cm の場合と大きくは異ならないと推察される。
一方，参考 表 2-1 でスランプ 18cm の場合は，単位水量の平均値が通常期でも 172kg/m3 と大きい。これは，スランプ 18cm で出荷されるコンクリートのほとんどが建築用であり，建築分野では一般に単位水量の上限値を 185kg/m3 としているためと考えられる。土木構造物にスランプ 18cm のコンクリートを用いる場
合には，より減水性能の高い化学混和剤に変更するなどして，配合設計を見直す必要がある。こうしたコンクリートはこれまでは出荷実績が少ないことも想定される。
スランプ 12cm と 18cm の間に位置するスランプ 15cm については明確ではないが，スランプ 12cm と比較しても単位水量が増加することや，土木用コンクリー
トとしての出荷実績が少ないと想定されることから，慎重に検討することが必要と考えられる。
参考 表 2-1 スランプと単位水量の関係の調査例（通常期）
目標スランプ（cm）

単位水量の計画値（kg/m3）

8

最小
139

平均
154

最大
161

12
15

148
154

159
163

166
168

18

157

172

181
3

※文献 1)から作成，夏期は通常期の約 10kg/m 増

なお，調査個所数は限定されるが，建設省（現・国土交通省）が行った調査 2)
でも，スランプ 12cm までは土木用コンクリートの単位水量の上限値を満足でき

１５

る結果であった（参考 表 2-2）。なお，この調査は，1999 年の 9 月～10 月に行われたもので，調査時点で実施している工事の配合を調査したため，データには通常期と夏期の配合が混在しているものと推察される。
参考 表 2-2 土木用コンクリートのスランプと単位水量，単位セメント量の調査例 2)
スランプ

単位水量

単位セメント量

調査個所

の平均値

の平均値

数

8cm

3

157kg/m

3

295kg/m

30

12cm

165kg/m3

307kg/m3

4※文献 2)の調査結果から，最大粗骨材寸法が 20 または 25mm で呼び強度が 24 のレディーミクス
トコンクリートのデータを抽出した。

２．まとめ
調査結果から，スランプが 12cm のコンクリートの単位水量は，スランプが 8cmと比較するとやや増加するが，土木用コンクリートの上限の目安となる 175kg/m3には余裕がある場合がほとんどと推定される。このため，流動性を除くフレッ
シュ性状や硬化後のコンクリートの性状への影響は小さいものと考えられる。
一方，目標スランプが 12cm を超える配合については，従来のスランプ 8cm の配合の延長上で，単位水量・単位セメント量を増加させると，単位水量の上限
175kg/m3 を満足することができない可能性が少なくない。そこで，より減水効
果の高い化学混和剤に変更するなどして対応する可能性が高い。この場合も，配合が適切であれば品質に問題はないが，地域によっては土木構造物用のコンクリートとしての出荷実績が十分でないことも考えられるので，当面は，目標
スランプが 12cm を超える配合については，簡易な方法でフレッシュ性状を確認し，適切な材料分離抵抗性を有することを確認することが望ましいものと考えられる。
【参考文献】
1) 日本コンクリート工学協会：フレッシュコンクリートの単位水量迅速測定および管理シ
ステム調査研究委員会報告書，pp.8-14，2004.6
2) 河野広隆ほか：レディーミクストコンクリートの品質実態調査(2)1999 年調査結果，土木研究所資料第 3838 号，2001.11

１６

参考資料３．流動性を高めたコンクリートの分離抵抗性の確認方法（案）１．はじめにコンクリートは，構成材料であるセメント，水，細骨材，粗骨材および必要に応じて加える混和材料が適切に混合されたものであり，運搬・打込み・締固めなどの施工作業中にこれらが分離しないものでなければならない。
土木コンクリート構造物への適用が多いスランプ 8cm，または 12cm のコンク
リートについては，各コンクリート工場で用いる材料等に応じた配合が確立しており，材料分離抵抗性は適切に確保されているものと考える。一方，これを超える流動性を有するコンクリートについては，土木構造物用のコンクリートとしての実績が十分でない場合も想定される。そこで，「流動性を高めたコンク
リートの分離抵抗性の確認方法（案）」（以下，方法（案））として，分離抵抗性を確認する手法を提案した。
なお，この方法（案）は，実験を行った結果から検討しており，目標スラン
プ 8～21cm のコンクリートに適用できる。
２．確認の目的
施工中にコンクリートの材料分離が生じるかどうかは，コンクリートの性質
のみならず，運搬・打込み・締固めなどの施工条件に大きく影響されること，施工条件は現場によって大きく異なることが想定される。このため，施工条件を考慮して用いるコンクリートの材料分離抵抗性の適否を厳密に判定することは容易ではない。
そこで，ここでは，過剰なブリーディング水の析出や，モルタル（またはセメントペースト）と粗骨材の材料分離に着目して材料分離抵抗性に劣るものを見分ける手法を示した。
３．確認方法
材料分離抵抗性の確認は，スランプ試験中の試料形状の観察とブリーディン
グ試験による。
３．１ スランプ試験中の試料形状の観察(1) JIS A 1101（コンクリートのスランプ試験方法）によるスランプ試験を行い，スランプコーンを引き上げた際の試料の崩れ方を観察する。
(2) 参考 表 3-1 を用いて，観察結果から材料分離抵抗性を評価する。

１７

参考 表 3-1 スランプ試験時の試料の観察による分類
分類

通常

くずれ方
の特徴

・試料がスランプコーン中での形状（円錐台）を概ね維
持しながら下方または横方向に変形し，くずれは生
じない。

全くずれ

片くずれ

・試料が下方にくずれながら ・試料が下方に変形すると同変形する。スランプコーン
時に，その一部が外側に割中での形状が維持されず，れるようにくずれる。くず山状になる。
れない箇所が，スランプコーン中での形状を維持す
ることもある。

事例※試料上面に平面が見られ
ない。
材料分離
抵抗性の
評価

良

可

※試料の一部が外側に割れるようにくずれた。
不可

３．２ ブリーディング試験(1) JIS A 1123（コンクリートのブリーディング試験方法）によるブリーディ
ング試験，または，次章に示す簡易ブリーディング試験を行う。
(2) ブリーディング試験でブリーディング量が 0.35cm3/cm2 未満の場合，または，
簡易ブリーディング試験で 30 分後の簡易ブリーディング量が 0.28cm3/cm2 未満の場合，材料分離抵抗性は適切と判断する。ブリーディング量がこれらを満足しない場合は，土木学会発刊のコンクリートライブラリー第 145 号「施工性能にもとづくコンクリートの配合設計・施工指針［2016 年版］」などを参考に配合の修正を検討する必要がある。
４．簡易ブリーディング試験
簡易ブリーディング試験は，次の方法による。
(1) 試験は，室温 20±3℃の室内で行う。
(2) 公称目開き 300μm の金属製網ふるい，内径が約 125mm，高さが約 160mm の円筒容器，受け皿などを，参考 図 3-1 のように組合せる。
(3) 試験するフレッシュコンクリートを約 2L 採取し，網ふるいおよび円筒容器の内部につめる。そのとき，必要に応じて突き棒で軽く突くなどして上面が概ね平坦になるようにする。
(4) (3)の後ただちに，質量 5kg の重りを上面にのせる。ストップウオッチで載荷後の経過時間を測定する。
(5) 載荷中に，試料の上面に生じた浮き水をスポイト等で適宜回収する。

１８

(6) 載荷後の経過時間が 30 分となった時に載荷を終了する。(5)で回収した水と受け皿に集まった水を合わせて，その量（体積）を測定する。このとき，水の質量を測定し，水の密度を 1.0g/cm3 と仮定して体積を算出しても良い。
(7) (6)で測定した水の量を，円筒容器の内径面積で除したものを，30 分後の簡易ブリーディング量とする。
(8) 3 回の試験結果の平均値を四捨五入によって小数点以下 2 桁に丸めて，30
分後の簡易ブリーディング量の値とする。
重り（5kg）
プラスチック板等
コンクリート（約2L）
容器（ 内径約12 5mm,高さ約160mm）※硬質ポリ塩化ビニル管など
ふるい（ 公称目開き 300μm）
支え
受け皿

参考 図 3-1 簡易ブリーディング試験の状況

５．記録
材料分離抵抗性の確認を行った場合，以下の項目について，記録する。
・確認を行った日時，実施場所
・コンクリートの配合や使用材料
・コンクリートのスランプ（cm）
・スランプ試験後の試料の状態
・ブリーディング試験結果 ※JIS A 1123 の 7 報告を参考に必要な事項

１９流動性を高めたコンクリートの分離抵抗性の確認方法（案）の解説（１）想定される不適切な配合
流動性を高めたコンクリートを製造する際には，必要な材料分離抵抗性を得るために，使用する化学混和剤の種類や量を適切に選定した上で，水，セメン
ト，細骨材，粗骨材の単位量を適切に設定する必要がある。
一方，これらの検討を適切に行わず，単純にコンクリートの単位水量を増やしたり，化学混和剤の使用量を不適切に増加させたりしてスランプを増大させると，コンクリート中のセメントペーストの粘性が不足する。このため，運搬や打込みなどの作業中に，モルタル（又はペースト）と粗骨材が分離したり，打込み後に水が分離してブリーディング水が過剰に生じたりするなどの材料分離が生じ，硬化後のコンクリートの欠陥になるおそれがある。
そこで，土木研究所では，種々の配合のコンクリートを練混ぜ，分離抵抗性の適否を簡易に判別する方法を検討した。参考 表-解 3-1，参考 図-解 3-1，参考 図-解 3-2 に，用いたコンクリートの例を示す。
参考 表-解 3-1 検討した配合の例
W

単位量（kg/m3）
C
S

G

55

170

309

806

980

A

65

194

298

781

951

S2

55

175

318

812

980

B

55

175

318

827

980

配合
種類

水セメン
ト比（％）

S1

スランプ
（cm）と
観察
15.5
通常
20.5
全くずれ
17.1
通常
18.2
片くずれ

空気量
（％）

備考

5.6
4.5

S1 に水を加え，スラン
プをさらに大きくした。

4.7
4.2

S2 の山砂を砕砂に変更
た。より減水率の大きい混和剤を用いた。
※材料として，普通ポルトランドセメント，山砂，砕石，AE 減水剤（減水率 13％）を用いた。ただし，
配合 B は山砂に変えて砕砂を用い，高機能タイプの AE 減水剤（減水率 15％）を用いた。

配合 A

配合 B

参考 図-解 3-1 スランプ試験後の試料のくずれ方

２０参考 図-解 3-2 JIS A 1123 によるブリーディング試験結果の例
配合 A は，単位水量のみを増加させてスランプを無理に増大させている。このとき，ブリーディング量は 0.57cm3/cm2 と，一般的なコンクリートと比較して顕著に大きくなっている。このようなコンクリートを用いると，型枠内に多量のブリーディング水が生じ処理が困難になるおそれや，溜まったブリーディン
グ水により局所的な欠陥が生じるおそれがある。
配合 B は，砂の種類を山砂から砕砂に変更し，そのままでは硬いコンクリー
トとなるところを，化学混和剤の種類を変更することでスランプを維持したものである。この配合でも，0.64cm3/cm2 とブリーディング量が大きくなっている。
また，スランプ試験時の試料が荒々しく崩れており，施工中の材料分離が懸念される。
（２）種々のフレッシュ性状を有するコンクリートの測定例
前述したように適切なものと不適切なものを含む種々の配合のコンクリート
を練混ぜ，JIS A 1123 によるブリーディング量を測定した結果を参考 図-解 3-3に示す。図に示すように，ブリーディング量は，フレッシュコンクリートの単位水量が多いほど多くなる傾向があるが，単位水量の大小だけでは説明できず，
コンクリートの材料分離抵抗性（スランプ試験中の試料のくずれ方）とも関係がある。
まず，一定の材料分離抵抗性を有すると考えられる「通常」の場合で，単位水量が 175kg/m3 以下の場合は，ブリーディング量はおおむね 0.3cm3/cm2 以下の範囲にある。この試験結果および既往の調査結果 1)などを参考に，JIS A 1123

２１の試験でブリーディング量が 0.35cm3/cm2 未満であることを，材料分離抵抗性の目安とした。
これに対し，スランプ試験中の試料が「片くずれ」の様相を呈したものは，単位水量が同じ「通常」の場合と比較してブリーディング量が顕著に多くなっている。コンクリートの材料分離抵抗性が不十分なため，試験時の試料が形状を維持できず，またブリーディングとして水の分離も顕著だったと考えられる。
単位水量を過大にした配合で「全くずれ」の様相を呈したものも，ブリーデ
ィング量が多く，材料分離抵抗性が不十分と判断される。
ブリーディングに関する試験には，確立した試験方法として JIS A 1123 があり，これを用いてよい。しかし，JIS A 1123 による測定には，数時間以上の時間を要するため，試験結果を受けて柔軟に配合を修正することは困難である。
そこで，土木研究所での検討結果などを参考に，載荷してブリーティングを促進させる簡易ブリーディング試験も用いて良いことにした。JIS A 1123 による測定と簡易ブリーディング試験の関係を，参考 図-解 3-4 に示す。

参考 図-解 3-3 単位水量と JIS A 1123 によるブリーディング量の関係 2)２２

参考 図-解 3-4 単位水量と JIS A 1123 によるブリーディング量の関係 2)【参考文献】
1) 志村明春，鈴木澄江：過去 10 年間に実施した「コンクリート用化学混和剤」の品質試
験結果について，建材試験情報 10，pp.17-24，2003.10
2) 古賀裕久：簡易ブリーディング試験による材料分離抵抗性の評価，土木学会第 71 回年次学術講演会，V-307，2016.9

２３参考資料４．第４回コンクリート生産性向上検討協議会資料（抜粋）

２４

２５

２６

２７

国 技 建 管 第 1 号
平成２９年４月２１日

各地方整備局 技術調整管理官 殿
北海道開発局 技術管理課長
殿
沖縄総合事務局 技術管理官 殿

大臣官房 技術調査課
建設システム管理企画室長

予備設計段階等におけるコンクリート構造物の比較案作成にあたっての留意事項について（依頼）
国土交通省では建設現場における生産性を向上させ、魅力ある建設現場を目指す新しい取組である i-Construction の一環としてコンクリート工の生産性向上を進めるための課題及び取組方針や全体最適のための規格の標準化や設計手法のあり方を検討しております。
今般、別添のとおり予備設計段階等におけるコンクリート構造物の比較案作成にあたっての留意事項（案）を作成しましたので、各整備局等におかれましては予備設計段階等の検討において遺漏無きよう実施していただくようよろし
くお願いいたします。

予備設計段階等におけるコンクリート構造物の比較案作成にあたっての留意事項（案）
今後の現場作業における技能労働者の不足などに対応すべく、さらなる生産性の向上や、担い手確保の観点から作業現場の安全性向上などのための環境改善が求められており、コンクリート構造物の構築にあたっても、それぞれの現場条件等に応じて現場打ち、プレキャ
スト等それぞれのメリットを生かし、適材適所で活用して行く必要がある。
このため、予備設計段階等におけるコンクリート構造物の比較案作成にあたっては、個々の現場条件に応じて、工期等を考慮のうえ、以下に示すような項目について勘案する。また、
これら以外の要素（工期短縮効果、安全性向上効果、施工性、周辺交通に与える影響、詳細
設計費、維持管理の容易性等）についても、比較計上が可能なものについては、適宜計上のうえ比較すること。
〈対象業務〉
重要構造物や大型構造物等を対象とする予備設計業務（修正設計含む）※ただし、その他業務であっても以下の勘案する項目の比較が有効な場合は対象としてもよい。
＜勘案する項目＞
・本体工事費・仮設工（足場工、土留工、水替工、雪寒施設工（冬期施工が想定される場合。雪寒仮囲い、等）等）に関する費用
・（工期を踏まえた）交通管理工（交通誘導警備員等）に関する費用
・残土処理工（残土等処分、等）に関する費用
・構造物の詳細設計に関する費用
・共通仮設費（比較対象ごとに異なる場合）＜検討イメージ＞