論説

日米における夫婦の育児役割の変化
ｌファーザリング概念の視点からＩ

一はじめに

島直子

一八世紀に入った西欧社会では︑中産階級を中心に﹁近代家族﹂が成立した︒﹁近代家族﹂とは︑性別役割分業を根幹に据える家族である︒またここでは︑﹁子ども﹂は大人と区別されて﹁可愛がりの対象﹂﹁道徳的・心理学的配慮の対象﹂と九五︶︒しかし第二次世界大戦後︑なり︑家族の中心に位置して母親のフルタイムの愛情と献身を受けることになる︵落合二九八九︑二 二四︑八二︒そしてその後﹁近代家族﹂は一般大衆にまで広まり︑一般化する︵瀬地山二九九六︑八四

例えばアメリカでは一九六○年代以降︑欧米各国において既婚女性の労働力化が進んだ︒この結果︑夫が稼ぎ手役割︑妻が家庭内役割の担い手であるという︑性別役割分業に基づく家族形態は少数派に転じることとなった含言員ら霞︾易今﹄函画︶○

このように﹁近代家族﹂の成立から終焉へと進むに伴い︑アメリカにおけるファーザリング言９９長︶の概念は三段階に変化した自国三己冨迫圏山易ゞ﹈霞︲届巴︒まず第一段階を伝統的パースペクティブと呼ぶが︑ここでの父親役割は︑十分−69−

な収入を獲得することで母親が育児に専念し得る環境を提供することであった︒父親は家庭内のパワーや権威のモデルとしてシンボリックには重要であるが︑入浴や食事の世話といった直接的な育児にかかわることは少ない︒これは︑父親が五○年代のアメリカでは︑女性の労働力率が低く性別役割分業に基づく核家族が統計的に一家の長として稼ぎ手役割を果たし︑母親が表出的役割を果たすならば子どもの社会化は達成されるという考え方を基盤としている︒そして一九四○

多数であり︑またそうした家族形態が理想的とされていた︒しかし︑六○年代になると子どもの社会心理学的発達に関する研究が進み︑その過程において︑父親が育児に関わる必要性が明らかとなった︒子どもは父親との相互作用によって適切な性役割アイデンティティ︵男らしさ︑女らしさ︶︑知的道徳的発達を達成するとの知見が得られたのである︒この結果︑父親は母親とは異なる独自な役割を果たしており︑ゆえに効果的な養育者となる能力を保持しているとみなす現代的パー，は一般化するに至った︵瀬地山二九九六︑二七 二○六︶︒しかし近年︑女性の労働力化・家事育児の分担を当然とする−70−

スペクティブへと転換する︒そして︑父親が子どもとかかわる機会を増加することが政策課題となったのである︒だが惠言は︑母親の労働力化が進んだ七○年代末当時︑さらに新しいパースペクティブが誕生しつつある︵の日の侭の︒ｇの﹃ｇ①ｓぐの︶と述べる︒現代的パースペクティブは父母の役割の差異を前提としたが︑本パースペクティブは︑男性は心理学的に親行動のすべてにかかわることができるとし︑父親が必然的に排除されるのは妊娠と授乳のみとみなす︒また二点目として︑現代的パースペクティブは父親が子どもに与える影響のみを重視したのに対して︑夫の育児参加が妻に対して好影響を与える点にも注目する︒またそもそも︑現代的パースペクティブにおける性役割アイデンティティの定義付けや︑その獲得を好ましいとする点も批判された︒その結果︑従来のパースペクティブとは根本的に異なる政策が導き出される︒夫婦の育児・稼ぎ手役割共有が当然となり︑例えば︑従来の出産休暇は両親の育児休暇となる︒吉日ロ倖国闇の口謁言麗︲迄

も︑八○年ごろから︑母親と育児責任を共有する対等なパートナーという︑新しい父親モデルが求められていると指摘すも○一方我が国の場合︑一九二○年ごろ都市中間層の間に﹁近代家族﹂が成立し︑戦後の経済成長を経て︑一九六○年代にる

論調が強まっている︒このような変化を受けて︑父親モデルは以下のように変遷した︒

戦後直後︑少年犯罪や浮浪児などの児童問題がクローズアップされたが︑これらの問題の元凶は︑戦後の混乱や貧困に求められていた︒しかし経済成長によって貧困問題が解決した後も︑中流層少年による犯罪が増加した二青少年白書一九六

一五一︑一六三二三︶一七二︒こうして行政機関は︑家庭におけ八七︶︒こうした家族的要因への注目は︑子どものために好ましい家族関係を追及するという︑近代的な養三年版﹂︑二八八︶ことから︑家庭が児童の健全育成という機能を果たしていない︑との危倶がもたれるようになった︵森田皿一九八九︑八五

育態度が定着したことを示している︵庄司二九八六︑一五○る児童の健全育成施策を積極的に推進した二厚生白書一九六五年度版﹂︑二五六一﹃青年白書一九六六年版﹂︑二○が︑ここにいう健全な家庭環境とは︑母親が育児に専念する家庭を意味する︒六三年の﹁保育問題をこう考える﹂︵中央児

一四九当青少年白書一九七五年版﹂︑一四一一四三︒こうした子育て論の代表としては︑久徳重盛﹃母原病﹄

透した︒このため︑育児の中心は母親とする点に変わりないものの︑父親の家庭回帰が主張された二青少年白書一九七一年版﹄︑一三三︵一九七九︶︑石原慎太郎﹃スパルタ教育﹄︵一九六九︶がある︒前者は三歳未満児の保育は母親が行うべきとし︑子どもの問

題の原因をすべて母親に帰属させている︒一方後者は︑母親による育児の裏側で求められる強い父︑怖い父を理想とする︒

二○四︽天野二九八四︑八三八四︶︒そして一九七○年から八五年まで五年毎に行近視眼的な愛情で子どもを追い詰めかねない母親に対して︑父親は︑子どもにより広い社会性を与える者として期待されたのである︵庄司二九八六︑二○三

われた﹁青少年の連帯感などに関する調査﹂︵総理府︶をみると︑仕事よりも家庭中心の父親を望む青年の割合が増加している︒つまり︑母親による育児を第一としながらも︑父親も育児にかかわるよう求められたのである︒その結果︑育児体−71−

童福祉審議会保育制度特別部会中間報告︶は︑行政側が初めてあるべき保育像を提示したものだが︑ここに挙げられた保育原則とは﹁母親の保育責任と父親の協力義務﹂﹁子どもの母親に保育される権利﹂等︑母親のみを育児の担い手とみなしてい○しかし七○年代に入ると︑父親は母親とは異なる立場から子どもの発達を支えているという︑社会心理学上の知見が浸る

業制度の普及や児童手当拡充など母親が育児に専念できる条件の整備と︑父親不在を解消することが政策課題となった
亀厚生白書一九七一年度版﹄︑七三︲七七︑一○六︲一○九︶・

しかし九○年代に入ると︑あるべき父親像はさらに変化する︒九○年六月の一・五七ショック︵厚生省人口動態統計で一九八九年の合計特殊出生率が統計史上最低値となった︶を契機として出生・育児支援施策が推進される含厚生白書一九九一年度

陸︑一○○︲一○五芸厚生白書一九九六年度版﹄︑一三六︲一三七︶のだが︑これらは従来のように母親の家庭回帰を望むのではなく︑性別分業の変化を当然とする立場に立っている︒男女共同参画社会形成の観点からも父親の育児参加が主張され︵﹃厚生白書一九九七年度版﹂︑二一○︶︑九二年に成立した育児休業法は︑従来の法律︵一九七六年施行﹁義務教育諸学校等の女子教育職員及び医療施設︑社会福祉施設等の看護婦・保母の育児休業に関する法律﹂︶とは異なり︑男性の休業取得を可能とした︒そして法律の制定にとどまらず︑男性が休業を取得しやすい環境を整えることが必要と指摘されている二国民生活白アメリカ同様︑日本においても伝統的パースペクティブから現代的パースペクティブへと移行した結果︑父親の育児参

害一九九七年版﹂︑八○︲八一︑一三六︶︒

加は当然とされるようになった︒とは言え︑本パースペクティブはあくまで性別分業を前提とし︑父母各々の役割は異な

るとの立
立場
場に
にあ
ある
る︒
︒従
従来
来母
母親
親の
のみみ
でで
↑あった育児に父親も加わるよう促すのだが︑父親が母親の育児負担を肩代わりし︑こ

れを軽減
減す
する
るも
もの
ので
では
はな
ない
い︒
︒し
しかか
しし
一アメリカでは八○年代︑日本では九○年代に入り︑性別役割分業を否定した全く新しい父親像が提示されるに至っている︒

国連婦人の十年︵一九七六 八五年︶を経て︑現在︑家庭内役割と稼ぎ手役割の共有が国際的な課題となっている︒だが︑この目標は達成されようとしているのだろうか︒本論文はファーザリング概念の変遷を念頭におきつつ︑夫婦間における育児役割の共有が進んでいるか否かという視点から︑この問題を考察する︒−72−

二欧米における先行研究の検討

欧米の研究者達は育児を分析するための枠組みを確立し︑これを用いて多数の知見を蓄積している︒そこでまず︑これらの先行研究を概観する︒︵｜︶﹁育児﹂の分析方法

Ｆ四ヨゥ皀星は︑子どもとの相互作用を行為と責任のレベルに分け︑前者の行為レベルをさらに︑一次的な育児行為

弓﹃言四二ｓ三ｏ閏①︶と二次的な育児行為命①８己四ご二言岳﹃の︶に分類した︒つまり﹁育児﹂とは︑一次的育児行為︑二次的育児行為︑育児責任の三つからなると指摘する︒一次的育児行為とは︑入浴や食事の世話など︑直接子どもと相対

しそれ自体を目的とする行為である︒そして二点目の二次的育児行為とは︑料理をしながらの話し相手といった﹁ながら育児﹂を指す︒一方︑育児には︑必ずしも行為としては現れない責任というレベルが存在する︒三点目の育児責任とは︑

子どもの健康と教育について責任をもっていることを指し︑具体的には︑病院に行く必要を知り予約を入れる︑だれが病院に連れていくか分かっているなど︑子どもに関する一切の判断を下すことができ︑それに責任をもっていることである︒

一般的に﹁育児﹂と言う場合︑㈲四日すが示した三点のうち︑一次的育児行為のみを指すことが多い︒しかし以下の点か
ら︑二次的育児行為や育児責任に注目する必要性が指摘されている︒

親子の接触は︑直接的な世話︵一次的育児行為︶のみならず多様な相互行為︵教育︑遊び︑行楽︑家事の手伝い︑テレビ視聴︑食事︑会話など︶を通じてなされている︵ｚｏ呉陣畠晨のざ弓乞麗︾雪︲雪︶︒そして子どもは︑両親と共有するこうした時間のなかで︑人間関係を形成するための精神的・肉体的技能︑フェアプレイの概念やその他多くの価値を身につける︵卑冨具陣凶の言乞霊︾圏？鴎ｇｏつまり子どもの福祉にとって︑二次的育児行為は一次的育児行為と同様の重要性をもつ−73−

ているのである︵凶呉陣卑冒国丘己霊も臼︲麗巴︒また親の側に立てば︑彼らの育児負担を明確にするためにも︑﹁育児﹂を一次的育児行為のみならず︑子どもといる時間をも含めた︵二次的育児行為︶︑より包括的概念でとらえる必要がある︵勺一のｇ︿恥骨＠ｍ卸画つ１ｍご○

また一次的・二次的にかかわらず︑行為レベルでの育児は︑その場その場の子どもの必要性や要求に応じて対処すればよい︒しかし︑育児とはこうした断片的対応のみではなく︑子どもの欲求を把握し精神的安定を図ることをも含む︒そしてこのためには︑絶えず子どもの状態を把握し︑適切な判断︑対応や援助を決定できなければならない︒子どもを管理し責任をとるには︑継続的関係の確立が不可欠なのである︒ゆえに育児責任は育児の根本であり︑かつ︑最も負担が大きい︒

このため育児負担を明らかにするには︑だれが子どもに対しての責任者であるかを明確にすることが重要である︵河野二九九四︑六九︽ロ○訂ご陣の８口︒巴寅ご雪︾宅９．

次に育児行為と育児責任を測定する方法であるが︑行為レベルの育児については︑生活時間調査を行い各々の行為に費

やす時間量をもって明らかにする︒しかし大半の生活時間調査は︑一次的育児行為のみを﹁育児﹂としてカウントしている︒ゆえに方法論を工夫し︑二次的育児行為に費やした時間︵子どもと共にすごした時間︶量を測定する試みもなされている

ｓ呉陣野冒昌菖毛巴︒一方育児の責任者を明らかにする方法であるが︑一つには﹁だれが責任をもっているか﹂を問うものがある︒二つ目としては︑生活時間調査の結果をもとに推測する方法がある︒育児責任を全うするには子どもとの継続的なかかわりが不可欠であるから︑平日・休日にかかわりなくコンスタントに育児を担っている者が責任を負っていると考えられる︒そして三つ目として︑しつけや入浴︑食事の世話など日常的な働きかけを行っているのか︑時々遊び相手をするのみなのかという育児内容からも︑推測が可能である︒

三︶分析結果の知見叩アメリカにおける夫婦の育児行為量の増加と育児責任の不均衡

アメリカでは︑一九六○年代以降生活時間調査の蓄積が進んでおり︑夫婦共に育児時間が増加していることが明らかと−74−なっている弓行ｇｎ﹈
乞謁
盟罰国呉陣三ら三○晨言乞潭︾盆巴︒そしてこの増加は︑特に︑男性において顕著︵⑦①﹃の言呈陣
詞○豆易ｇ其ご髭︶である︒

こうした育児時間の増加について︑ｏの厨言曼陣罰○画ｐｇｐ︵ご認︶は二つの観点から説明している︒一つは︑育児行為のもつ象徴的もしくは社会心理学的面からの説明である︒これは︑例えば洗濯をしながら幼児と話している状況を︑かっては洗濯時間と認識したが︑洗濯機が普及し自動的に洗濯がなされるようになると育児時間と認識するようになる︑というものである︒そして大半の生活時間調査は︑被対象者が自分自身で一日の行動を分類し︑その行動の遂行時刻・時間量をカウントする︒このため︑本人が前述のような行動を﹁育児﹂と認識するか﹁家事﹂と認識するかが大きく影響するのである︒また交通量の増加による交通事故の危険性︑暴力や犯罪の増加やそれについての情報の増加は︑子どもへの監視や注視の必要性を強める︒この結果常に子どものことが頭を離れず︑育児時間と認識する時間︑また実際に子どもの側にいる時間が増すという︒確かに︑この説明は説得力をもっている︒しかし︑近年の育児時間増加が︑こうした心理的要因によるものであるか否かを検証することは困難である︒このため︑この説明の妥当性は実証されていない︒

二つ目は︑育児を人的資本に対する投資とみなす経済的観点からの説明である︒人的資本の発達とは︑子供の認知的︑身体的︑行動的技能の三点が増大する過程を意味する田﹃冨員陣凶の言ご霊・圏己が︑高学歴の親ほど︑子どもの人的資本を向上させる必要性を認識しており︑ゆえに育児への関心が強いという︒実際︑高学歴の両親ほど育児時間が長く︑かつ︑その学歴差は年々強まっているｓ呉陣卑冨昌筥毛勇⑦の例言昌陣丙︒豆．の○三己認︶︒

学歴による育児時間の差は︑特に教育的要素をもつ育児に顕著である︒國肇陣陣呉さａｇ室によると︑高学歴女性

ほど子どもへの働きかけが多様で質が高いのだが︑特に︑本読み・話相手など教育的な働きかけにおいて低学歴の女性との差が顕著である︒また高学歴女性の場合︑教育的育児を他者に代替させることもない︒例えば低学歴女性の場合︑他者が教育的育児に費やす時間が増えると︑その増加分︑自身の教育的育児時間を減少させる︒しかし高学歴女性の場合︑他者がどれだけ教育的育児を行おうとも︑彼女自身の教育的育児時間は減少しない︵席き○言言皀君ら︒そして夫について−75−

も︑妻の学歴が高いほど教育的育児が増加する畠三陣聾四或○己邑冨巴︒しかし夫の育児時間が増加しようとも︑高学歴
女性は︑それによって育児時間を減少させないのであるＰ①号○三言堅君巴︒

以上︑育児時間量の増加とその要因が明らかとなった︒しかし︑これらの生活時間調査が対象とする﹁育児﹂とは一次的育児行為である︒育児負担をより明確にするためには︑二次的育児行為に費やされる時間量も測定する必要がある︒

そこで里呉陣卑葛具皀室は夫婦が一次的・二次的両育児行為に費やす時間を測定した︒その結果︑夫婦ともに︑二次的育児行為の時間量は一次的育児行為に費やした時間量の四○︲七○％にも及んだ︒つまり二次的育児行為を排除した

データは︑夫婦の育児負担をあまりにも軽く見積もることとなる︒そして二次的育児行為を無視することの弊害は︑妻の側により大きい︒なぜなら︑休日には妻の一次的育児行為時間は減少するが︑二次的育児行為に費やす時間は増加したか

らである︒従来の生活時間調査は︑休日には妻の﹁育児﹂時間が減少すると結論づけている︒しかし二次的育児行為に注目するならば︑こうした判断の誤りは明らかである︒

次に育児責任についてであるが︑夫婦の育児の違いはこの責任レベルに最も大きく表れる︒夫の育児参加が進んだものの︑彼らは日常的に子どもの世話をするのではなく︑休日に︑一時的な遊び相手としてかかわっているにすぎない︒また

こうした育児内容の偏りは︑妻の就労形態と無関係であるｅ閏言岬罰呂の﹃陣旦①島の望毛三国①ｏ貢ご田↓圏罠三里寄託

毛宅︸霊巴︒妻が雇用者である夫は︑それ以外の夫に比較して週末の二次的育児が増加するのみであるｅｏ宮﹈陣汗四二コの壽ら巽宅要国のｏ言乞霞巴︲臼︶など︑平日の育児は妻任せである︒つまり︑夫の﹁育児﹂は時間量としては増加傾向にあり︑特に︑共働き家庭ではより平等な分担の方向にある︒しかし妻の就労形態にかかわらず︑育児の全般的責任は妻が担っているのである︵国閏月詳陣国閏屋号里麗巽尽日ず陣国の禺陣○冨目昌陣Ｐｇ冒頃乞雪︶・

以上︑アメリカにおいて︑夫婦の育児時間は増加したが︑これは︑現代的パースペクティブへの移行を後押しした﹁発達﹂概念︵人的資本の発達︶が浸透した結果と考えられる︒このため高学歴の妻は教育的育児を重視し︑夫も︑妻が果たし得ない独自の観点から︵子どもにより広い社会性を与えるなど︶子どもの成長を支えるべく︑育児にかかわるようになったの−76−

ではないだろうか︒また二次的育児行為を測定した結果︑夫婦共に︑従来の生活時間調査が明らかにしたよりも倍近くの時間を子どもに費やしていることがわかった︒しかし︑行為としての育児に関わることと育児責任を負うことは異なる︒

夫の育児時間が増加しても︑責任が共有されないならば妻の育児負担は重いままである︒特に︑妻の就労の有無・就労形

態にかかわらず︑責任レベルの共有は進んでいない︒これらの知見は︑父親の果たす育児役割は伝統的パースペクティブから現代的パースペクティブに基づくものへと進んだものの︑新しいパースペクティブは未だ定着していないことを示している︒

三我が国における育児役割の分析方法
次に︑欧米の知見を参考にしつつ日本の現状を考察したい︒

日本で行われた生活時間調査は︑総務庁﹁社会生活基本調査﹂︵一九七六年から五年毎に実施︶︑ＮＨＫ﹁国民生活時間調査﹂︵戦後は一九六○年から五年毎に実施︶︑家政学者グループが一九八五年︑九○年に東京都多摩市で行った調査︵伊藤・天野編卵一九八九如大竹・斎藤・関二九九三がある︒しかし︑まず総務庁﹁社会生活基本調査﹂は︑七六年︑八一年の調査項目が﹁家事・育児﹂と一括されており︑正確な育児時間は不明である︒また家政学者グループの調査は︑対象地区が限定されている︒そこで︑本論文では主にＮＨＫ﹁国民生活時間調査﹂︵以後︑ＮＨＫ調査と略︶を用いる︒

ＮＨＫ調査は︑一九六○年から九五年まで実施されている︒しかし︑この間調査方法が二度変更されたため︵三矢・吉田

一九九七︑一五六︲一五七︶︑継続的な比較が可能なものは一九七○︑七五︑八○︑八五︑九○年の調査結果である︒欧米では︑比較可能な尺度やサンプルを用いた時系列的な生活時間調査がほとんどない︵淫①言三乞褐︸届︲こが︑この点︑ＮＨ

Ｋ調査は育児行為パターンの長期的変化を明らかにする貴重なデータと言える︒しかし︑以下二点の限界もある︒

まず一点目は︑専業主婦以外の育児時間は不明な点である︒このため生活時間調査からは︑妻が専業主婦という性別役−77−

割分業に基づく夫婦において︑伝統的・現代的どちらのパースペクティブが一般化しているのか︑また新しいパースペク

ティブを志向する兆しが現われているのかを明らかにする︒一方職業をもつ妻に関しては︑他の調査を含め︑育児時間の長期的変化を示すデータがない︒そこで︑妻が就労する夫婦において育児役割を共有する新しい父親像が定着しつつある

か否かに関しては︑生活時間調査に基づく行為レベルの育児ではなく︑責任レベルの育児を検討することで明らかにした指標として︑二次的育児行為のパターンを大まかながらも推測することは可能と考える︒

あると考えられるためである︒本項目のみをもって二次的育児行為すべてを包括し得ないが︑二次的育児行為を代表するであったかの判断が不可能であるが︑乳幼児︵六歳未満児︶をもつ専業主婦が行う﹁行楽・散歩﹂は︑多分に子どもと共で﹁行楽・散歩﹂項目のみを二次的育児行為とみなす︒その理由として︑家事やテレビ視聴などは一人で行ったか子どもと共いて︑これらに対応する項目全てを二次的育児行為とみなすならば︑あまりに広範囲となる︒そこでＮＨＫ調査の項目中︑為﹂全般を指し︑具体的には教育︑行楽︑家事手伝い︑テレビ視聴などあらゆる行為が含まれる︒しかしＮＨＫ調査におを含む︶は︑一次的育児行為に費やした時間量とみなす︒そして二次的育児行為であるが︑本行為は﹁子どもと共に行う行﹁子どもの世話﹂となっており︑具体的には育児︑幼稚園への送迎︑授乳︑幼児の相手︑小学生以下の子どものつきそい︑教育など

目に含めているということである︵矢野二九九五︑四七︶︒そこで本論文では︑ＮＨＫ調査が示す﹁育児﹂時間︵項目名は動﹂とは︑テレビ放送に関心をもつＮＨＫの調査ゆえ︑テレビをみながら他の行動を行う﹁ながら視聴﹂も﹁テレビ﹂項

がら行動﹂も︑各項目に費やした時間量としてカウントしている︵三矢・吉田二九九七︑一六○︶︒しかしこの﹁ながら行

二点目は︑一次的・二次的育児行為の区別が暖昧な点である︒ＮＨＫ調査は︑同一時間帯に二つ以上の行動をする﹁な○そして育児責任については︑生活時間調査︑各種意識調査︑父母が行う育児項目の内容をもとに考察する︒

−78−

い

四我が国における夫婦の育児行為量の増加と育児責任の不均衡︵一︶無職妻における一次的育児行為時間の増加

ＮＨＫ調査によると︑乳幼児をもつ専業主婦の育児時間は増加傾向にある︒平日の場合︑七○年の一時間五六分から九○年には二時間五五分へ一時間の増加︑日曜については七○年から八五年まではほぼ一定だが︑九○年には二○分ほど増加した︵表一︶︒

三四歳の夫一九・四％へと︑若年

一方夫の育児参加も進んでいる︒﹁家族の変化と生活設計に関する調査﹂︵生命保険文化センター二九八三年︶によると︑﹁育児はほとんど妻が一人で行った﹂との回答は︑五五歳以上の夫四五・五％から二五になるほど低下している︵生命保険文化センター編二九八六︑三三︲三八︶︒しかし﹁社会生活基本調査﹂︵総務庁︶によると︑夫婦と子どもの世帯における夫の育児時間は数分にすぎない︵表二︶︒

つまり︑夫の育児参加は二次的育児行為に限定されているのではないだろうか︒夫も子どもとすごす時間︵二次的育児行為︶が増加したため︑﹁育児は妻が一人で行う﹂ものではなくなっている︒しかし直接的な世話を担っているわけではな

く︑ゆえに︑一次的育児行為のみをカウントする生活時間調査によると︑夫の育児時間はごく短時間でしかない︒︵二︶無職妻・夫における一一次的育児行為時間の増加

ＮＨＫ調査をもとに︑専業主婦が各項目に費やす時間量を乳幼児の有無で比較すると︑ほとんどの項目において︑乳幼児をもつ主婦の方が少ない︒しかし唯一﹁行楽・散歩﹂に対しては︑乳幼児をもつ主婦の方が多くの時間を費やしている︒

七○年のみ平日には一分︑日曜には四分︑乳幼児をもたない主婦の方が﹁行楽・散歩﹂時間が長い︒しかしそれ以降の年−79−

表一：乳幼児をもつ専業主婦の「子どもの世話」時間（全員平均時間）（時間．分）

出典：国民生活時間調査(NHK)
平日

日曜

70年

75年

80年

85年

90年

70年

75年

80年

85年

90年

1．56

2．21

2．16

2．34

2．55

1．21

1．29

1．26

1．27

1．47

＊｢全員平均時間｣とは、当項目を行った人の総時間合計を、対象者全体の人数で割った時間。

当項目を行っていない者も含めた平均値である。

表二： 「夫婦と子供の世帯」における夫年齢別育児時間（全員平均時間）
出典：社会生活基本調査（総務庁）
平日

日曜

15‑24歳25‑29歳

30‑39歳

15‑24歳25‑29歳

30‑39歳

1986年

0.07

0.06

0．04

0．23

0．32

0．31

1991年

0．22

0．13

0．06

0．25

0．35

0．36

丁丁勺

』

表三：幼児の有無による専業主婦の「行楽･散歩」時間の格差（全員平均時間）
出典：国民生活時間調査(NHK)※乳幼児をもつ主婦の「行楽・散歩」時間から、乳幼児をもたない主婦の同項目時間を引いた
値※｢−」は、乳幼児をもたない主婦の従事時間の方が長いことを示す

表四：乳幼児の有無別専業主婦の「行楽・散歩」時間（全員平均時間）
出典：国民生活時間調査 (NHK)
平日

70年

日曜

75年

80年

85年

90年

70年

75年

80年

85年

90年

0．12

0．15

0．25

0．27

0．24

0．16

0．45

0．44

乳幼児無

0．09

0．05

0.06

0．11

0．16

0．21

乳幼児有

0．08

0．11

0.08

0．20

0.16

0． 17

−80−

では︑乳幼児をもつ主婦の方がより長くこれを行っているのである︵表三︶︒

そして乳幼児をもたない主婦の場合︑平日・日曜ともに︑﹁行楽・散歩﹂時間はほとんど増加していない︒一方乳幼児を

︵表四︶︒

主婦
婦の
の場
場合
合︑
︑平
平日
日に
に関しては︑同じく微増にとどまっている︒しかし日曜には︑七○年の一七分から九○年の四四分もつ主へと大幅に増加している

また日曜には︑時間量の増加のみならず︑育児期にあたる二○代・三○代の専業主婦が﹁行楽・散歩﹂を行う割合も高まった︒ＮＨＫ調査によると︑日曜に﹁行楽・散歩﹂を行った者の割合は︑二○代主婦の場合七○年の一三％から九○年には三二％となった︒また三○代主婦のそれも︑七○年の九％から九○年には二八％へと増加している︒一九八○年と一

九九○年の﹃家庭教育に関する世論調査﹄︵総理府︶を比較しても︑幼児のある家庭・小学生のある家庭ともに︑親子一緒にスポーツやレクリエーションを行う割合は増加している︒

休日の家族団蘂を重視する傾向は︑父親の生活時間からも明らかである︒八五年に東京都多摩市で行われた生活時間調査によると︑父親の育児時間は平日には短いが︑休日には︑妻の職業の有無・就業形態にかかわらず増加した︵大竹二九八九︑三七︶︒九○年に同じく多摩市で行われた調査でも︑就労時間が長いほど平日に妻子とすごす時間は減少し︑就労時

間一四時間以上の場合︑子どもと共にすごす時間は三○分にも満たない︒しかし休日には家族とすごす時間が増加し︑特に︑平日の就労時間が長い者ほど子どもとの時間が増加する︒平日の親子交流の希薄さを︑休日に補完しているのである︵大竹・斎藤・関二九九二︑二九二︲三○○︶︒平日の育児は妻まかせだが︑仕事に忙しい夫も育児の必要性は認識しており︑休日には子ども中心の生活を志向していると言えるだろう︒︵三︶夫婦間の育児責任の不均衡

四章二節に示したように︑父親の育児時間は休日に限定され︑子どもとの日常的な接点に欠けることから︑育児責任が妻に偏重している点は明らかである︒また育児内容からも︑同様のことが指摘できる︒夫の育児はあくまで休日の話し相-81-

手や遊び相手としてであり︑食事の世話や寝かしつけなどの日常的世話や︑しつけなど手間と時間のかかる育児は専ら妻が担当している︒そして夫婦共に︑この現状を肯定している︒日常的な世話やしつけについて︑妻の側には現状以上に夫の分担を期待する意識が︑また夫側には現状以上に自身が分担すべきとの認識が低い︒一方︑遊び相手など活動的な項目に関してのみ︑妻は夫に対してより分担するよう期待し︑夫自身ももっと分担したいと考えている︵﹃横浜市民女性の生活実

態と意識調査﹄横浜市一九八八年率堀内・天野・伊藤二九九七︽木田・松下二九九一言河野二九九四︑六五︶・

そしてこのような育児項目の偏り︑育児責任は妻にあるとの認識共に︑妻の職業の有無︑就業形態による差はみられな

い︵﹃横浜市民女性の生活実態と意識調査﹄横浜市一九八八年︽堀内・天野・伊藤二九九七︽木田・松下二九九二︶︒

五考察と結論日本の夫婦における育児について︑以下のような知見が得られた︒

まず無職の妻に関してだが︑日曜には全ての年とも平日より一次的育児行為時間は減少する︵表二︒しかし休日の家族団彙を重視する傾向にあり︑日曜には平日不在の夫と共に︑﹁行楽・散歩﹂︵二次的育児行為︶というかたちで子どもとすご

す時間が増加している衾四︶︒以上の点は︑日曜には妻の一次的育児行為は減少するが︑二次的育児行為が増加するため育児負担が軽減するわけではない︑というアメリカの調査結果臣民隊卑冨昌些塞巴と同様の傾向である︒一方夫も︑育児にかかわる方向にある︒しかしあくまで休日の遊び相手としてであり︑妻と育児責任を共有するものではない︵四章二・三節︶︒無職妻の平日の育児時間は増加する一方︵表二だが︑妻側には平日の負担を夫と分担し軽減させたいとの意識が︑また夫側にも︑平日にも育児を担おうとの意識が希薄である︒

つまり︑父親の育児参加が進んでいるが︑日常的な世話や子どもに対する責任は妻が負った上で︑夫も子どもに関心をもつようになったにすぎない︒そして妻が就労しようとも︑育児責任を共有する方向には向かっていない︒以上の点から−82−

我が国における父親の育児役割は︑伝統的パースペクティブから現代的パースペクティブに基づくものへと移行したが︑新しいパースペクティブが定着する兆しは現われていないという︑アメリカ同様の状況にある︒
ところで今回の分析は︑以下のような視点を提示し得たと考える︒

夫婦の家事・育児負担を測定する基準は二つあり︑一つは︑夫婦が家事や育児をどの程度分け合っているかという分担﹁割合﹂をみるものである︒具体的には妻もしくは夫のみが負担しているのか︑どちらか一方がより多く負担しているのか︑平等に分担しているのかを明らかにする︒二つ目は︑実際に夫婦各々が行っている家事・育児の﹁絶対量﹂を図るものである︒その多くは生活時間調査のかたちをとり︑家事・育児に費やした時間量を測定している︒だが生活時間調査は

時間・費用といったコストがかかるため︑夫婦の家事・育児遂行研究の大半は︑分担﹁割合﹂を基準として行われてきた

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そ︐してこれらの研究は︑夫の分担割合が少なく妻に負担が偏っていることを明らかにし︑夫の家事．
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育児参加の必要性を主張する︒

しかし今回︑生活時間調査を中心に﹁絶対量﹂の観点から考察した結果︑夫も育児にかかわる傾向にあることが明らかとなった︒だが二次的育児行為をも対象にし︑行為レベルの参加と責任レベルの共有が別の次元であることに注目した結果︑夫の育児参加は責任の共有ではなく︑休日の二次的育児行為にすぎないという限界を明らかにした︒以上の知見は︑近年の政策課題である新しいパースペクティブの定着には︑一次的育児行為の分担﹁割合﹂のみではなく︑﹁育児﹂概念を二次的育児行為にまで拡大した上で︑育児責任が共有されているか否かに注目する必要性を示している︒
一方今回の分析には︑大きく二つの限界がある︒

まず︑日本に関しては学歴別の育児時間︑職業をもつ妻の育児時間︑一次的育児行為と二次的育児行為を区別したデー

タがない︒このため︑本論文における知見は︑アメリカのそれに比較して厳密さを欠いている︒特に﹁行楽・散歩﹂のみ

をもって二次的育児行為とした点は︑５ｍヨウ皀誤︶の定義から大きく逸脱している︒あくまで休日の家族団藥志向の高まりを指摘したのみであり︑﹁子どもとすごす時間﹂全般が増加したか否かは不明である︒二点目は︑現在の育児のあり方に−83−涙や'､Q' 一く々e枡懸霊伽縄如中毒,‑〕ﾄﾉ＆櫛S』ﾛﾐドｰﾉ櫓'､Qo矧胆鯉糎需細逆に侭e9<々､‑jMM罫へ，魯旦+回､蝿e篭ドﾉ'we9<々、一入旦禎や蝿握唄母時握禅fjJ′里々‑<e弄壷例哨龍迺時歴や褐1，0． 卜Je担母′＜々通番巽細皿暇.‑>IJ鴇。weq<々、一入如禦鞄一弘6心』J‑〕ﾄﾉg$，Qe名′w黒』J,ｯの特歸4MJW‑jぃ興匡、削等如泌牒停̲jf‑JSTOe長′ 』JSf,Mr"e削學逆轄国̲j嘩御s(EIchardus&Glorieux: 1994, 23)。狸』JAK伽鴇禧釈‑‑肥6心』J,ﾂの紅型伽出名報伸杣署櫛g』ﾛ製･ﾆﾄﾉ′＜々′弊里梛逆蝉歴如睡‑〕ﾄﾉs岬e；J褐K,心長。N｣異』J,ｼp′酎騨』J̲jﾄﾉﾄﾄAJ,P旦預+｡､蝿糾望霊釧瓜出如狐い）｣』Jドﾉ′握殴踵母矧抽塙s如嘩ﾄｰﾉ

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堀内かおる・天野寛子・伊藤純︑一九九七︑﹁家事労働観と生活時間から見る夫妻のジェンダー関係

雇用労働者夫妻の調査からｌ﹂︑﹁日本家政学会誌﹂四八︵一○︶︑八五一︲八六四−85−

伊藤セツ・天野寛子編︑一九八九︑﹃生活時間と生活様式﹂光生館○閏①国司胃言勗も四三９℃胃ヨ胴冒○三丘の胃④ごヨニ甘言巴．の︻︵＆︶ゞ︑言菖廻長ミ命昌之ミロミ︒言鼠雪記鴎§尽寄︒薑ミミ園ミミ冨昌雪曼蟹鴇ゞ霊山匡

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木田淳子・松下和歌子︑一九九二︑﹁一歳六カ月児のいる夫妻における育児の共同﹂︑大阪教育大学紀要﹄四一︵二︑三三︲五

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森田明美︑一九八九︑﹁現代家庭の児童養育問題﹂︑孝橋正一・平田マキ編﹁現代の家庭福祉﹂︑ミネルバ書房︑八○︲一○三

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ＮＨＫ放送文化調査研究所編︑一九八六︑﹁昭和六○年度国民生活時間調査﹂︑日本放送出版協会

ＮＨＫ放送文化研究所編︑一九九一︑三九九○年度国民生活時間調査全国編︵時間量こ︑日本放送出版協会

ＮＨＫ放送文化研究所編︑一九九六︑﹃日本人の生活時間・一九九五ｌＮＨＫ国民生活時間調査﹄︑日本放送出版協会

ＮＨＫ放送世論調査所︑一九七一︑﹃昭和四五年度国民生活時間調査﹂︑日本放送出版協会

ＮＨＫ放送世論調査所︑一九七六︑﹃昭和五○年度国民生活時間調査﹄︑日本放送出版協会

ＮＨＫ放送世論調査所︑一九八一︑﹁昭和五五年度国民生活時間調査全国編﹂︑日本放送出版協会

ＮＨＫ世論調査部編︑一九九二︑﹁図説日本人の生活時間一九九○﹂︑日本放送協会

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大竹美登利︑一九八九︑﹁夫と妻の生活時間構造﹂︑伊藤セツ・天野寛子編﹁生活時間と生活様式﹂︑光生館︑三○︲四二

落合恵美子︑一九八九︑﹃近代家族とフェミニズム﹄︑勁草書房

労働の影響﹂︑﹃労働科学﹄六八︵七︶︑二九二

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大竹美登利・斎藤良夫・関久子︑一九九二︑﹁東京多摩ニュータウン在住の労働者夫妻の生活時間にみる性別役割分担と長時間−86−

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瀬地山角︑一九九六︑﹃東アジアの家父長制ｌジェンダーの比較社会学﹄︑勁草書房
生命保険文化センター編︑一九八六︑﹁核家族ｌその意識と実態﹂日本放送出版協会

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庄司洋子︑一九八五︑﹁男女平等と保育問題﹂︑﹃ジュリスト増刊総合特集一三九︑八四︲九一●

庄司洋子︑一九八六︑﹁性別分業論の検討﹂︑布施晶子・清水民子・橋本宏子編﹁現代家族の危機と再生一現代の夫婦﹂︑ 青木書店︑一八二︲二一二

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調査
査と 分析に新しい研究動向﹂︑矢野眞和編﹁生活時間の社会学ｌ社会の時間・個人の時間﹂︑東京大学
矢野眞和︑一九九五︑﹁﹁調の︒︒曽一の息Ｓ肩の記鴎昌尽置囲︾霊宇毘つ国旦ハ↓︑︑ロ．陣国ご曽言︾舅﹃・〆・︾ら霊︾食シｚ①シ﹃ＰＣ巳︿自も臼⑦具面目言吊のロの具ヨ○三丘○四吊叩もユョ画ご曽己の①ｏｇａｍご弓ヨ房ご用︾雪︾詞ミ鴎︑匿ｑＩ巴︾一切雫︽︑﹃

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︵上智大学大学院家族社会学︶−87−