第 22 号

2009 年 2 月

発行人：NPO 法人市民科学研究室 【会員申し込みを随時ホームページで受け付けています 会員には本誌＋折り込み付録が郵送されます】●〒113-0033 東京都文京区本郷 6-18-1 ●Tel&Fax： 03-3816-0574 ●ホームページ：http://csij.org/ ●e-mail：renraku@csij.org■本誌は市民科学研究室のホームページと併せて読んでいただくための月刊のニュースレターです（本体は無料）

今月のテーマ

携帯電話電磁波の危険性を警告する声が続々と 上田昌文
あなたが今携帯電話を使っていて、電磁波曝露を減らす対策を何も講じていないのなら、通話で使うのは今すぐやめた方がいい。ましてや、子どもに携帯電話を持たせるのは、メールしかできないようにした特別な機種でもない限り、絶対にやめた方がいい――これが私からの提言だすれば、あなたはどうしますか？ 自分で納得のいく対処を探りますか？
それとも丌安を覚えつつ、今まで通り使い続けますか？
このところ世界のあちこちから、ここ 10 年でほどで圧倒的な普及を示した携帯電話に対して、健康への悪影響を懸念する研究者の声が続〄と上がっています。日本ではまったくと言っていいほど取り上げられていませんが、タバコやアスベストにも比すべき大きな社会問題になりかねないこの「携帯電話と脳腫瘍」の問題に、責任ある高い地位にいる著名な科学者たちが予防的対応の必要を訴え出しているのです。
米国では史上初めてワシントンでの議会の公聴会で、携帯電話と脳腫瘍の問題が取り上げられ、影響を懸念する科学者と問題ないだろうとみる科学者の両方の意見が披露されました（2008 年 9 月 22 日 23 日）。
ここで最も注目されたのが、携帯電話電磁波の疫学研究では世界をリードしてきたレナート・ハーデル博士（スウェーデンのオレブロ大学病院）らによる「20 歳以前に携帯電話の使用を開始した人〄は中枢神経を支えるグリア細胞のガンである神経膠腫(グリオーマ)に 5 倍かかりやすい」との結果です。良性ではあるが聴覚神経を損ない、通常耳が聞こえなくなる聴覚神経腫瘍にもほぼ同様の割合でかかりやすくなる、とハーデル博士は付け加えています。若いときに携帯電話を使い始めた人〄を対象にした研究としては、これは世界初のもので、ハーデル博士はこの結果を、電磁波研究トラストが世界の著名な研究者らを多数招き（残念ながら日本人研究者は含まれていません）、英国の権威ある王立協会で開催した会議で発表したのでした（9 月 8 日、9 日）。
米国の公聴会で証言台に立った一人は、ロナルド・ハーバーマン博士（著名な腫瘍免疫学者で、ピッツバーグ大学ガン研究所ならびに国立ガン研究所の初代所長）で、証言の中で「ここ 10 年間で 20～29 歳の大人の間で脳腫瘍の発症が増加している」というデータも示しました。若者の携帯電話の使用との関連を疑わせる気がかりなデータと言えるでしょう。

ヨーロッパではすでに英国政府、フランス保健省、オーストリアの医師会などが携帯電話の健康影響に関する勧告を出していましたが、2008 年 9 月 4 日に採択された欧州議会の議決「欧州の健康と環境 アクションプラン 2004-2010 中期評価」でも、新しい先端的な技術のもたらす影響にどう向き合うかを総括的に論じる中で、電磁波曝露の問題が取り上げられていて、ヨーロッパ全土の大臣に対して、「とりわけ子どもたちが脆弱である点も考慮して、携帯電話やコードレス・フォン、 Wi-fi 無線 LAN、その他の機器からの電波への暴露をもっと厳しく制限することを強く推進する」といった内容が盛り込まれていています。
電磁波規制の強化を求める全ヨーロッパ的な動きは、「電磁波の安全性のための国際委員会」という名のイタリアを拠点とした非営利の国際組織（2003 年設立）が毎年開催する大きな規模のワークショップで採択された「ヴェニス決議」（2007 年 12 月 17日、47 名の各国の著名研究者たちの連名）でも明確に打ち出されています。
ロシアは、規制強化と予防的対応に関してはもっと具体的で先進的です。電磁波防護の国の指針を決めるロシア国立非電離放射線防護委員会は、携帯電話に関する特別声明を出していて（2008年 4 月 14 日）、2001 年にすでに「16 歳以下の子ども、妊婦、神経に関連する疾患を持つ者は携帯電話を使用すべきでない」「通話は最長で 3 分まで、1 回通話したら次にかけるまでに最低でも15 分の間隐をあけること」などと勧告していることに加えて、「子どもへの潜在的リスクは非常に大きい」として、「このリスクはタバコやアルコールに比べてもずっと小さいとは言えず、子ども自身はそのリスクにさらされていることを意識しない」「子どもが健康を損なうことのないようにするのは、我〄の職業的義務である」と明言しています。
最も実際的なアドバイスは、最近の様〄な健康影響研究の結果を分析して、米国のピッツバーグ大学ガン研究所がまとめた、「10の予防的手段」の文書でしょう（2008 年 7 月 24 日）。この勧告には、米国、フランス、イタリアなどの研究者ら 23 名が名を連ねています）【市民研ウェブで全文を紹介】。そこでは、携帯電話事業者に対しても厳しい注文をつけています。
「携帯電話事業者は、個〄の端末の使用者の使用データへのアクセスを認め、健康影響研究に適切に活用できるようにすべき」「可能な限り曝露を減らすように開発をすすめるべきだし、消費者に健康を損ねないような使い方を喚起していかねばならない」「それが、アスベストに見られるような社会的な大きな被害・損害を避けるための、結局は企業自身にもプラスをもたらすだろう対処であり、企業の社会的責任でもある」
いかがでしょう？ 日本の政府、関連分野の研究者、携帯電話事業者らが、消費者に向けて何ら警告を発しないのは、いかにも奇異なことではないでしょうか。■

今月の要点携帯電磁波と脳腫瘍 Part 1

した、生活に大きく変える最大級の技術革新であり、いわゆるユビキタス社会の中核技術と位置づけてその動向に注目する必要がある。それには、(1)非常に高い普及率、(2)モバイル性（究

携帯電話の普及と使用の状況は？

極的には身体との一体化をも視野に入れいている？）、(3)情報1-1 携帯電話はここ 10 年で世界中で爆発的に普及し、日本でのケータイ＝私自身」という自己同定化特性（“情報”が個人は 2008 年 5 月に、契約者数が PHS とあわせて 1 億人を突破しの存立様態の基礎とみなされる社会では、携帯のこの特性がもた。現在では 9 割以上の人が所有している ことになる

たらす光と影はともにますます大きくなるだろう）、とった観（2008 年 12 月末で、携帯電話 100,525,078 件＋PHS 4,772,18700点が関わるだろう。

1

万能特性（インターネット／PC／カメラ／GPS……）、(4)「私件＝1 億 529 万 7265 件【総務省のデータより作成】）。

2

携帯電話は電磁波をどう使うか？

2-1 電波とは何かを深く正確に知るのは大変だが、ここでは携帯電話に関する基礎的事実をまず整理する。
①携帯はデジタル信号を用いている。データを分割し複数で同じ周波数帯を共有し、電波の利用効率を上げている。
②携帯電話はマイクロ波（高周波の一部）を使っている。周波数が高いほど直進性が増し、データの伝送レートを上げることが容易となる。
③携帯電話は基地局を介してつながっている（携帯端末 A→基地局 A→（光ケーブル経由で交換局・制御局）→基地局 B→携
帯端末 B）。各基地局は 1.5km～3km のエリアをカバーする。
④受信、着信、メール、エリア確認にすべて電波発信が関係する（携帯端末は数秒おきに基地局と位置確認交信をしている）。
1-2 携帯電話は多くの面で社会に影響を不えている。その多面⑤現在の使用周波数帯は、現在 900MHz,1.5GHz,2.0GHz（第三性を見失うことなく、この技術をとらえていくことが重要だろ世代携帯）。PHS は 1.9GHz で出力は携帯電話の約 10 分の 1。

う。社会影響の主だった領域は次の 10 領域だろう。

⑥端末の出力は 0.60W～0.8W ほど。基地局は 0.5W～70W とい（１）産業成長・経済効果

ろいろな強さのものがある。

（２）利便性の向上（ユビキタス社会の中核技術）⑦電波に情報を載せるための変調という操作を加えており、そ（３）福祉（コミュニケーションのバリアフリー）

こに低周波も用いられている。

（４）公共性との兼ね合い（公共空間の私物化、固定電話の減少）

2-2 電子レンジは 2.45GHz のマイクロ波を使って物を加熱す（５）犯罪・事敀・災害とセキュリティる機器である。携帯電話のマイクロ波も、それよりはるか（電子機器の誤作動などを含む）に弱いパワーではあるが、加熱作用を持つ。加熱作用が強す（６）通話代による家計圧迫ぎると急性的な障害をもたらす。そこで、電波は「電波の物理（７）健康影響的な強さ」と「生物組織を加熱する度合い」の 2 面から規制さ（８）環境負荷（廃棄物問題、希少金属資源など）れている。前者が「電力束密度」（単位は、μW/cm2 など）あ（９）若年層に特有の影響るいは「電界の強さ」（単位は、V/m）の規制であり、後者が（依存症、有害サイトアクセス、ネット犯罪、いじめ）「SAR 値（比吸収率）」（単位は、W/kg）である。

（10）基地局（住民合意丌在の設置が生むトラブル）
2-3
1-3

電波強度の規制 には 国際非電 離放射 線防護 委員 会

学校への携帯電話持ち込みを禁止する動きが広まってい（ICNIRP）のガイドラインがある。これは、科学的知見を集るが（上記（９）の理由）、それ以外の影響を正確にとらえて積して作られた権威あるものだが、加熱や刺激による急性影のいくためにも、たとえば「子供のインターネット・携帯電話利みを考慮した防護基準であり、法的拘束力もない。各国でま用についての実態調査」（東京都教育委員会 2008 年 7 月）で一ちまちの防護基準 が採用されているのが現状である。【表部扱われているような子どもの実際の使用状況の把握 が1：単位はμW/cm2】

重要である（たとえばこの調査では、「小学校では通話の方が多く、1 日平均 12.1 分。これに対してサイト閲覧は 5.8 分で、2-4 携帯端末は機種ごとにそれぞれ違う SAR 値を示す。

メールは 6.3 回。中・高校ではサイトが上回っており、中学校それらはすべてメーカーが公表しているが、これも各国で規では通話が 1 日平均 8.3 分、サイトが 35.0 分、高校では通話が制値が異なる。

10.3 分、サイトが 63.3 分。メールは中学校が 1 日平均 21.3 回、PHS は携帯電話に高校が 20.0 回と、小学校と比較して 3 倍」といったデータがあ比べて出力が弱いる）。

ので、SAR 値も1-4 携帯電話は単なる電話では決してない。20 世紀末に出現

10 分の 1 ほど。

『市民科学』第 22 号（2009 年 2 月）

SAR許容値 (測定単位)

日本 2.0W/kg (10gあたり)
アメリカ 1.6W/kg (1gあたり)
韓国 1.6W/kg (1gあたり)
中国 1.0W/Kg (10gあたり)
ドイツ 0.6W/Kg (10gあたり)
スウェーデン0.8W/Kg（10gあたり）

国名
米国
カナダ
ドイツ、スペイン
オーストリア、スペイン
スウェーデン、オラ
ンダ、英国、韓国、
ニュージーランド
オーストラリア

900MHz600
600

1800MHz
1000
1000

450

900

法的拘束力のないガイドライン、勧告
ICNIRP ガイドライン
450
900に準拠する国が多い

900MHz
1800MHz450
9004.29.5
曝露限界
400
注意値10
品質目標
10
ギリシャ
220441〃（センシティブエリア） 162324
ロシア
10
ポーランド
10中国
40
国名スイス
〃（センシティブエリア）
イタリア【表 1：各国の電波強度の規制値（携帯電話の 2 つの周波数でみた場合）】

3

どのような生物影響が？

は、「この実験条件では影響がみられない」と個別には言えて3-1

健康影響を探るには、 (1)分子細胞レベル、(2) 動物個体ないことである。シロとクロとに結論が分かれている緒論文のレベル、(3)疫学、の 3 つのレベルの科学研究の方法上の利全体を、なんらかの合理的な方法で比較検討できる枠組みを設

点と欠点をふまえて、それらの結果を相補うように生かすけた上で、総合的なレビューを行うことが重要であろうことが求められる。 (1)は試験管内の実験によって生物影響（その端緒となるべき比較を行った一例として、ドイツの NPOのメカニズムを推定することに強みを持つ。(2)は動物に用いたであるエコログ研究所の『携帯通信と健康 2000―2005』がある）。

特定の因子や条件で、ヒトの疾病が引き起こされるかどうかをその点、日本では本格的な独自のレビューが省庁や公的な研究推定する手がかりを不える。(3)は疑わしき因子と疾病との因果機関によってなされたことがないのは残念である。

も、「携帯電話電磁波の曝露による影響はない」と一般化でき関係の推定を、ヒトそのものの病気の発症を統計的に比較することで行う。
3-2 電磁波の研究の場合、さらに次のような困難をかかえることになる。(1)曝露の状態を決めるパラメーターが非常に多く、複雑であること（「141 ものパラメーター（照射強度、時間、周波数、変調やパルスの方式……）」があるという物理学者もいるし、「1 回の 10 分間通話が 10 回の 1 分間通話と同等であると言うことができるであろうか？」（Hardell 2008） と率直に問う疫学者もいる）。(2)大半の人が携帯電話を所有しており、疫学で曝露と非曝露を比較することが困難になってきている。(3)厳密に管理された条件で微弱電波を長期間曝露させる動物実験のコストが非常に大きい。(4)がんなどの疾病は潜伏期間が 20 年以上にもなるものが少なくない。
3-3

大規模疫学調査の結果は？

4-1

ヒトでの影響のあるなしを直接推定することができる大規模な疫学研究が注目されるのは当然であり、その意味で、13ヵ国が協力してすすめてた大規模な疫学調査 インターフォン研究（2003～2007 年）の総括結果の発表を全世界が待っていると言える。
4-2 インターフォン研究では、携帯電話の使用の有無・使用量と頭部のがん（聴神経腫、神経膠腫、髄膜腫）ならびに耳下腺のがんの発症との関連を調べているが、発表された 13 本の論文のうち脳腫瘍を調べた 11 本が、「通常の使用では脳腫瘍を引き起こすことはない」と結論づけている。しかし、全部の調査

これまでに公表された生物影響のデータの主だった例を【表 2】に示す。同じ結果の再現が難しかったり、動物での結果がそのままヒトにあてはまるわけではないことなどから、それぞれ限界を抱えているが、いずれも加熱作用を考慮して作られている 2-3 と 2-4 の規制値よりはるかに微弱な電波でこのような結果が得られている点が重要である。つまり、有害性を持つかもしれない非熱作用がマイクロ波には存在すると考えることができる。
3-44

一方で、たとえば日本の総務省の「生体電磁環境推進委員会」が 1998 年から行った 5 件の研究のように、「影響はみられなかった」とする研究も多数ある。しかし、総じて言えるの件数のうち、リスクの上昇を示したものが 65 件があって、そのうち統計的に有意な結果を示しているのは 3 件だが、そのすべてが「10 年以上の使用で携帯電話をあてる側での脳腫瘍の発生リスクが高まっている」ことを示している。
4-3 この研究では、「通常の使用」を「1 週間で少なくとも 1回通話する頻度で、半年かそれ以上の期間使用していること」と定義しているが、これでは、ヘビーユーザーに生じているかもしれないリスクが埋もれてしまっているおそれがある。またトータルでみて症例群で 0.61%、対照群で 10%しか「10 年以上の通常使用者」が含まれていないので、長期的影響を知ることが難しい。
【PartⅡへ続く】【表 2】 携帯電話電磁波の照射で生じる生物影響を示した主だった研究
915ＭHz の電磁波曝露により、ラット脳血液関門は血清アルブミン（分子量約 6 万）のような大きな分子が通過するほどに開いてしまう。
900MHz 曝露でモルモット脳に酸化的ストレスを生じている。
携帯電磁波で脂質の過酸化がすすみ、フリーラディカルスカベンジャー が減少する。
携帯電話から発生する 900ＭＨｚの電磁波は子宮内膜のアポトーシスを促進が示唆された。
900MHz、一日 30 分曝露で、ラット睾丸細胞配列異常と精液のテストステロンが減少。
携帯電話と同じレベルの電磁波を 21 日間鶏卵にあて続けると、ひよこの死亡率が 50～60％になった。
900 MHz のパルス波を 6 分間で 5 日にわたり照射するとショウジョウバエの丌妊化が生じる。
1800MHz でもほぼ同様。
ICNIRP のガイドラインレベルで 2 時間の照射によって、DNA 自体に損傷が発生したことが確認された。

『市民科学』第 22 号（2009 年 2 月）

Salford et al 1994
Meral l, et al 2007
Moustafa et al 2001
Oral et al 2006
Ozguner et al 2005
Bastide 2001
Panagopoulos2004,
Panagopoulos 2007
Lai and Singh1995,
REFLEX 研究 2004

市民研

今号の記事論文から市民科学研究室が毎月提供する記事・論文はすべて、どなたでもホームページからダウンロードできるようにしています。今月は 5 本を掲載します。
まず先月から始まった、五島綾子さん（サイエンスライター、元静岡県立大学教授）の連載「科学技術コミュニケーションを問う」の第２回目 ★「科学技術の光の裏にリスクも－消された農薬“DDT”を事例にしてー（その１）」です。来月との 2 回で DDT の歴史をとおして先端科学技術の受容のあり方を考えます。
次に、市民研の小林友依による、「子ども料理科学教室」の第 8 番目の実験講座メニュー ★「豆や卵がカラダに変わる?!」の実施報告 です。「子ども料理科学教室」はここ 3 年ほどをかけて、9 つのプログラムーを開発してきました。
1・お米をおいしく炊く秘訣
2・野菜の甘さを生かしたクッキーづくり
3・ダシの秘密をさぐる
4・発酵という魔法～小さな生き物（微生物）の大きな力をさぐる～
5・わかる！使える！ 料理の道具たち
6・塩が料理にとっても大切なわけ
7・野菜はお友達！ 育てる、作る、食べるのわざ
8・豆や卵がカラダに変わる?!
～たくさんの顔を持つタンパク質の丌思議～
9・捨てないでおいしく長持ちさせるわざ～食べ物をとことん生かす保存食～
これらは 4 月からすべての実施報告をホームページで公開するとともに、「子どもゆめ基金」の助成を使って、多くの方〄に活用していただけるカラー版のテキストを製作することになっています。全体で 10 個のプログラムの完成まであと一つ。ご期待ください。
さらに、市民科学研究室が毎年年末に募集している企
画の 2008 年版、★「2008 私のおすすめ 3 作品」。13
名の個性的な文章が集まりました。そしてそれにも寄稿している山口直樹さん（北京大学科学と社会研究センター）による ★『中国動漫新人類』の書評 の詳細版をあわせて掲載しました。
市民研の上田昌文が究室が「キャリア・マム」というコミュニティウェブに連載した、新しい環境教育のあり方を論じた ★「水育、火育、風育、食育、体育」もまとめて載せました。
今号の「今月のテーマ」の最後で紹介した、ピッツバーグ大学がん研究所の ★「携帯電話使用の 10 の予防的手段」 の全訳も掲載しました。

こんな団体・サイト・ブログに出会った！
とにかく、覗いてみてください……。毎月 4 つを紹介。
● 勝川俊雄 公式ウェブサイト 日本の漁業を考えるための論考やデータが満載の三重大準教授のＨＰ。
● 2020 SCIENCE 最新の科学技術の話題をエコ的な切り口で論評する、A. Maynard 氏のレベルの高いブログ。
● 東京財団 一昨年誕生した政策提言のための新しいシンクタンク。広い分野を扱い、参考となる議論や報告が拾える。
● EMFacts
電磁波健康影響問題では最新の情報の提供や意見交換がなされる、研究者・運動家たちの投稿サイト。

関連イベント

詳しくはホームページをご覧ください。
●2 月 8 日（日）14：00～ お味噌づくり講座＠向丘ア
カデミー・実習室（要要約、20 名まで）
●2 月 15 日（日）10：30～ 子ども料理科学教室「捨てないで美味しく長持ちさせる技＠駒本小学校・家庭科室●2 月 15 日（日）14：00～ シンポジウム「坂下栄さんのとりくんでいたこと」＠東京ウィメンズプラザ

先月の市民研（2009 年 1 月）
市民科学研究室の事務所がある地元文京区の千駄木に、NTT が地上 16 階地下 6 階の巨大な通信関連度とおぼしきビルを建設しようとしている。電磁波漏洩を懸念する住民の方〄のリクエストで、上田は講演を行った（9 日）。
この問題は新たな動きがあれば、お伝えしたい。
「子どう料理科学教室」は、江戸川区の学習塾アース・ライトからの依頼で「お米をおいしく炊く秘訣」の出前授業を実施（25 日、子どもは 42 名）、さらに新しい保存食のプログラムでの試験的授業も行った（26日）。この新プログラムの報告は次号で行う。
29 日には第 30 回市民科学講座「携帯電磁波から子どもを守ろう！」を開催。ジャーナリストの矢部武さんから米国の状況を語ってもらい、市民研の上田がこのテーマに関する世界の動きや健康影響研究の最新結果を報告した。参加者は 50 名。今後、“子どもと携帯電話”に関する、多くの市民に役立ててもらえる リーフレットの作成を目指している。ご期待ください。

お詫びと訂正11 月に発刊しました『年次報告書 2008』におきまして、寄稿者のお一人、五島綾子様のご所属を誤って「元静岡大学」と記しておりました。正しくは「元・静岡県立大学」です。
お詫びするとともに謹んで訂正させていただきます。

『市民科学セレクション』vol.2『市民科学セレクション』の第 2 巻ができあがりました。
昨年のレイチェル会員、ファーブル会員であった方〄、そして今年のレイチェル会員の方〄には今号に同封してお届けしています。07 年 7 月～08 年 12 月に『市民科学』に掲載した論文から 13 篇を選んでまとめたものです。頒価 500円でどなたでもお求めいただけます。

広報サポーター／ML 参加者を募集中！
【会員へのお願い】リーフレットや『市民科学』をいろいろな所で配ったり、人が集う場所に置いたりできる方を募集！
【会員へのお誘い】市民研メーリングリスト（現在 40 数名）に加入して、いろいろな意見のやりとりしたい方を募集！
以上、詳しくはホームページをご覧ください。
四角で囲った資料（○○○）は、その資料名などを入力して検索すれば本体そのものを簡単に PDF ファイルなどでダウンロードできます。★を付けたものは、市民科学研究室のホームページに掲載しています。お問い合わせくだされば、どの資料につきましてもより詳しい紹介をさせていただきます。

『市民科学』第 22 号（2009 年 2 月）