試験方法名称「シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信基地局の無線設備（周波数分割複信方式を用いるもの）の特性試験方法」
略称「ＳＣ-ＦＤＭＡ携帯無線通信基地局の特性試験方法」「証明規則第２条第１項第１１号の２０の４に掲げる無線設備（設備規則第４９条の６の９第１項においてその無線設備の条件が定められている基地局に使用するための無線設備のうち、その空中線電力が１６０Ｗ以下のものであって、占有周波数帯幅の許容値の範囲内において同時に送信できる電波の周波数の範囲が占有周波数帯幅の許容値の９０％を超えるもの）」「証明規則第２条第１項第１１号の２０の５に掲げる無線設備（設備規則第４９条の６の９第１項及び第３項においてその無線設備の条件が定められている基地局に使用するための無線設備であって、占有周波数帯幅の許容値の範囲内において同時に送信できる電波の周波数の範囲が占有周波数帯幅の許容値の９０％を超えるもの）」「証明規則第２条第１項第１１号の２０の６に掲げる無線設備（設備規則第４９条の６の９第１項及び第４項においてその無線設備の条件が定められている基地局に使用するための無線設備であって、占有周波数帯幅の許容値の範囲内において同時に送信できる電波の周波数の範囲が占有周波数帯幅の許容値の９０％を超えるもの）
」

一

一般事項
１ 試験場所の環境（１）技術基準適合証明における特性試験の場合
室内の温湿度は、ＪＩＳ Ｚ８７０３による常温５～３５℃の範囲、常湿４５～８５％（相対湿度）の範囲内とする。
（２）認証における特性試験の場合
上記に加えて周波数の偏差については温湿度試験を行う。詳細は温湿度試験項目を参照。
２ 電源電圧（１）技術基準適合証明における特性試験の場合
電源は、定格電圧を供給する。
（２）認証における特性試験の場合
電源は、定格電圧及び定格電圧±１０％を供給する。ただし次の場合を除く。
ア

外部電源から受験機器への入力電圧が±１０％変動したときにおける受験機器の無線部（電源は除く。
）の回路への入力電圧の変動が±１％以下であることが確認できた場合。この場合は定格電圧のみで試験を行う。

イ

電源電圧の変動幅が±１０％以内の特定の変動幅内でしか受験機器が動作しない設計となっており、その旨及び当該特定の変動幅の上限値と下限値が工事設計書に記載されている場合。この場合は定格電圧及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値で試験を行う。

３ 試験周波数と試験項目（１）受験機器の発射可能な周波数帯が７００ＭＨｚ帯、８００ＭＨｚ帯、９００ＭＨｚ帯、１．５ＧＨｚ帯、１．７ＧＨｚ帯及び２ＧＨｚ帯の周波数帯を使用する場合は、各周波数帯域毎に行う。
（２）各周波数帯において、受験機器の発射可能な周波数が３波以下の場合は全波で全試験項目について試験を実施する。

1

（３）各周波数帯において、受験機器の発射可能な周波数が４波以上の場合は、上中下の３波の周波数で全試験項目について試験を実施する。
（４）複数の搬送波を同時に発射する一の受験機器については、上記（１）から（３）に従い、１波ごとに試験を実施する他、複数の搬送波を同時に発射した状態でスプリアス発射又は不要発射の強度（１）、（２）、（送信相互変調特性）（２）及び隣接チャネル漏洩電力の試験を実施する。複数の組合せがある場合は、全ての組み合わせで上記試験を実施する。
（５）ｅＭＴＣ又はＮＢ－ＩｏＴをサポートする受験機器は、副次的に発する電波等の強度以外の試験項目にあっては送信可能な全ての搬送波（ｅＭＴＣ又はＮＢ－ＩｏＴの搬送波を含む。
）を送信する状態でも試験を実施し、副次的に発する電波等の強度の試験項目にあっては
ｅＭＴＣ又はＮＢ－ＩｏＴの搬送波を受信する状態でも試験を実施する。
４ 予熱時間
工事設計書に予熱時間が必要である旨が明記されている場合は、記載された予熱時間経過後、測定する。その他の場合は予熱時間はとらない。
５ 測定器の精度と較正等（１）測定値に対する測定精度は必要な試験項目において説明している。測定器は較正されたものを使用する必要がある。
（２）測定用スペクトルアナライザはデジタルストレージ型とする。ただし、ＦＦＴ方式を用いるものであっても、検波モード、分解能帯域幅（ガウスフィルタ）、ビデオ帯域幅等各試験項
目の「スペクトルアナライザの設定」ができるものは使用してもよい。
６ 試験の単位及び試験の範囲
基地局の１セクタを構成する無線設備全体を試験の単位とし、変復調回路部及び電力増幅部等
をセクタの構成上最大限実装しても設備規則に示された技術基準を満足することを確認する試験を行う。
７ 本試験方法の適用対象（１）本試験方法は空中線端子（試験用端子を含む）のある設備に適用する。
（２）本試験方法は内蔵又は付加装置により次の機能が実現できる機器に適用する。
ア

試験周波数に設定する機能

イ

強制送信制御（連続送信状態）

ウ

強制受信制御（連続受信状態）

エ

規定のチャネルの組合せ及び数による変調がかかり最大出力状態に設定

注 上記機能が実現できない機器の試験方法については別途検討する。
８ その他の条件（１）（１）技術基準適合証明における試験申込においてテストベンチを使用して試験を行う場合は、
テストベンチが有する電気的特性も含めて測定することになるので、受験機器そのものの特性との間で差異の生じることがあることに留意する必要がある。
（２）受験機器の擬似負荷は、特性インピーダンスを５０Ω とする。
（３）本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技
術的に妥当であると証明された場合は、その方法で試験しても良い。
９

その他の条件（２）（１）複数の空中線を使用する空間分割多重方式（アダプティブアレーアンテナ）等を用いるものにあっては、技術基準の許容値が電力の絶対値で定められるものについて、各空中線端子で測定した値を加算して総和を求める。
（２）複数の空中線を使用する空間多重方式（ＭＩＭＯ）を用いるものにあっては、各空中線端2子で測定した値を求める。
（３）３（４）の複数の搬送波を同時に発射する一の受験機器とは、同一の送信増幅器等のアクティブ回路を用いる場合である。
（４）シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信の通信方式は、基地局から陸上移動局へ送信を行う場合にあっては直交周波数分割多重方式と時分割多重方式を組み合わせた多重方式を、陸上移動局から基地局へ送信する場合にあってはシングルキャリア周波数分割
多元接続方式を使用する複信方式（占有周波数帯幅の許容値が２００ｋＨｚの陸上移動局との通信にあっては半複信方式とすることとし、占有周波数帯幅の許容値が１．４ＭＨｚの陸上移動局との通信にあっては半複信方式とすることができる。）である。
（５）キャリアアグリゲーション技術（二以上の搬送波を同時に用いて一体として行う無線通信の技術をいう。
）を用いる場合には、一又は複数の基地局（陸上移動局へ送信する場合にあっては、シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う基地局であって時分割複信方式を用いるもの及び、時分割・直交周波数分割多元接続方式又は時分割・シングルキャリア周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの基地局を含む。）と一又は複数の陸上移動局（基地局へ送信する場合にあっては、シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う陸上移動局であって時分割複信方式を用いるもの、及び時分割・直交周波数分割多元接続方式又は時分割・シングルキャリア周波数分割多元接続方式広帯域
移動無線アクセスシステムの陸上移動局を含む。
）との間の通信に限るものとする。
二温湿度試験
１ 測定系統図

受験機器

試験装置

温湿度試験槽（恒温槽）

２ 受験機器の状態（１）規定の温湿度状態に設定して、受験機器を温湿度試験槽内で放置しているときは、受験機
器を非動作状態（電源ＯＦＦ）とする。
（２）規定の放置時間経過後（湿度試験にあっては常温常湿の状態に戻した後）、受験機器の動作確認を行う場合は、受験機器を試験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。
３ 測定操作手順（１）低温試験ア

受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を低温（０℃、－１０℃、－２０℃のうち受験機器の仕様の範囲内で最低のもの）に設定する。

イ

この状態で１時間放置する。

ウ

上記イの時間経過後、温湿度試験槽内で規定の電源電圧（一般事項の２（２）参照）を加えて受験機器を動作させる。

3

電源 電圧

エ

試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
（周波数の具体的な測定方法は、「周波数の偏差」の項目を参照）（２）高温試験
ア 受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を高温（４０℃、５０℃、６０℃のうち受験機器の仕様の範囲内で最高のもの）、かつ常湿に設定する。
イ

この状態で１時間放置する。

ウ

上記イの時間経過後、温湿度試験槽内で規定の電源電圧（一般事項の２

電源 電圧（２）参照）を加えて受験機器を動作させる。
エ

試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
（周波数の具体的な測定方法は、「周波数の偏差」の項目を参照）（３）湿度試験
ア 受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を３５℃に、相対湿度９５％又は受験機器の仕様の最高湿度に設定する。
イ この状態で４時間放置する。
ウ 上記イの時間経過後、温湿度試験槽の設定を常温常湿の状態に戻し、結露していないことを確認した後、規定の電源電圧（一般事項の２ 電源電圧（２）参照）を加えて受験機
器を動作させる。
エ

試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
（周波数の具体的な測定方法は、「周波数の偏差」の項目を参照）

４ その他の条件（１）本試験項目は認証の試験の場合のみに行う。
（２）常温（５℃～３５℃）、常湿（４５％～８５％（相対湿度））の範囲内の環境下でのみ使用される旨が工事設計書に記載されている場合には本試験項目は行わない。
（３）使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載されている場合には、当該狭い方の条件を保った状態で当該広い方の条件の試験を行う。
（４）常温、常湿の範囲を超える場合であっても、３（１）から（３）の範囲に該当しないもの
は温湿度試験を省略できる。
三

周波数の偏差１ 測定系統図
受験機器

擬似負荷
（減衰器）

周波数計

２ 測定器の条件等（１）周波数計としては、カウンタ、スペクトルアナライザまたは波形解析器を使用する。
なお、波形解析器とは、理想的信号と受信信号との相関値から計算により測定値を求める装置である。
（２）周波数計の測定確度は、規定の許容偏差の１／１０以下の確度とする。
３ 受験機器の状態（１）試験周波数に設定する。
（２）カウンタまたはスペクトルアナライザで測定する場合は、無変調の状態で送信する。

4

波形解析器で測定する場合は、変調された信号を一定の平均電力で連続的に送信する。
４ 測定操作手順（１）受験機器の周波数を測定する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の表示（１）結果は、測定値をＭＨｚ単位で表示するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差をＨ
ｚ単位で（＋）又は（－）の符号をつけて表示する。また、割当周波数に対する許容偏差をＨｚ単位で表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値の内、最も偏差の大きなものを表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子の測定値も表示する。
６ その他の条件（１）波形解析器を周波数計として使用する場合は、測定確度が十分あることに注意を要する。
（２）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等の切り替え回路のみで、周波数が変動する要因がない空中線の組合せであって同一の送信出力回路に接続される場合は、選択接続される空中線端子の測定でよい。
（３）複数の空中線端子を有する場合であっても、共通の基準発振器に位相同期しているか、共通のクロック信号等を用いており、複数の空中線端子の周波数の偏差が同じになることが証明される場合は、一の代表的な空中線端子の測定結果を測定値としてもよい。
四占有周波数帯幅１ 測定系統図
受験機器

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
アナライザ

コンピュータ２ 測定器の条件等（１）スペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数

搬送波周波数

掃引周波数幅

許容値の約２～３．５倍

分解能帯域幅

許容値の約１％以下

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

搬送波レベルがスペクトルアナライザ雑音より
４０ｄＢ以上高いこと

データ点数

４００点以上

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

掃引モード

連続掃引（波形が変動しなくなるまで）

検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド（２）スペクトルアナライザの測定値は、外部または内部のコンピュータで処理する。
３ 受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）最大の占有周波数帯幅となる状態に設定する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに通常運用状態において最5大の占有周波数帯幅となる状態で変調をかけ、最大出力状態となるように設定する。
４ 測定操作手順（１）掃引を終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
（２）全データについて、ｄＢｍ値を電力次元の真数（相対値で良い）に変換する。
（３）全データの電力総和を求め、「全電力」として記憶する。
（４）最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０．５％となる限界データ点を求める。その限界点を周波数に変換して「下限周波数」として記憶する。
（５）最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０．５％となる限界データ点を求める。その限界点を周波数に変換して「上限周波数」として記憶する。
（６）占有周波数帯幅は、（「上限周波数」－「下限周波数」）として求める。
（７）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の表示（１）上で求めた占有周波数帯幅をＭＨｚ単位で表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値の内、最も大きなものを表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子の測定値も表示する。
６ その他の条件（１）複数の空中線端子の場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合は省略しない。
（２）３（２）において、最大の占有周波数帯幅となる状態とは、サブキャリア数が最大となる
送信条件であり、かつその送信条件において最大出力となる状態である。
（３）３（２）において、占有周波数帯幅が最大になる状態とは、全サブキャリアが同時に送信する状態のみでなく、２（１）において波形が変動しなくなるまで連続掃引することによって、占有周波数帯幅が最大となる状態である。
（４）２（１）において、検波モードをポジティブピーク、表示モードをマックスホールドとしているが、受験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態（注１）であって、バースト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、検波モ
ードをサンプル、表示モードをＲＭＳ平均としても良い。
注１ 全サブキャリアが同時に送信する状態とは、運用状態において全サブキャリアが電波を発射する状態。なお、ＤＣサブキャリアやガードサブキャリアなど通常運用状態で電波を発射しないサブキャリアは、電波を発射することを要しない。
五

スプリアス発射又は不要発射の強度（１）（帯域外領域における不要発射の強度）
１ 測定系統図
受験機器

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
アナライザ

コンピュータ２ 測定器の条件等（１）搬送波近傍の帯域外領域における不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅

１００ｋＨｚ6

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値（

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注１ チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数±（２．５５ＭＨｚ～７．５５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（７．５５ＭＨｚ～１２．５５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数±（５．０５ＭＨｚ～１０．０５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（１０．０５ＭＨｚ～１５．０５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数±（７．５５ＭＨｚ～１２．５５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（１２．５５ＭＨｚ～１７．５５ＭＨｚ）
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数±（１０．０５ＭＨｚ～１５．０５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（１５．０５ＭＨｚ～２０．０５ＭＨｚ）（２）帯域外領域における不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注２）

分解能帯域幅（注３）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注２ 掃引周波数幅は次の通りとする。
（７００ＭＨｚ帯）

７６３ＭＨｚ～

８１３ＭＨｚ（８００ＭＨｚ帯）

８５０ＭＨｚ～

９００ＭＨｚ（９００ＭＨｚ帯）

９３５ＭＨｚ～

９７０ＭＨｚ

ただし、搬送波周波数近傍の次の周波数範囲を除く
チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数±１２．５５ＭＨｚ未満
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数±１５．０５ＭＨｚ未満
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数±１７．５５ＭＨｚ未満
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数±２０．０５ＭＨｚ未満（１．５ＧＨｚ帯） １，４６５．９ＭＨｚ～ １，５２０．９ＭＨｚ7

（１．７ＧＨｚ帯） １，８２９．９ＭＨｚ～ １，８８９．９ＭＨｚ（２．０ＧＨｚ帯） ２，１００ＭＨｚ～ ２，１８０ＭＨｚ

ただし、搬送波周波数近傍の次の周波数範囲を除く
チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数±１３．０ＭＨｚ未満
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数±１５．５ＭＨｚ未満
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数±１８．０ＭＨｚ未満
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数±２０．５ＭＨｚ未満
注３ 分解能帯域幅は次の通りとする。
（７００ＭＨｚ帯） １００ｋＨｚ（８００ＭＨｚ帯） １００ｋＨｚ（９００ＭＨｚ帯） １００ｋＨｚ（１．５ＧＨｚ帯）

１ＭＨｚ（１．７ＧＨｚ帯）

１ＭＨｚ（２．０ＧＨｚ帯）

１ＭＨｚ（３）帯域外領域における不要発射振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにす
る。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Ｈｚ

分解能帯域幅

１００ｋＨｚ（注１の周波数範囲及び７００ＭＨｚ帯、８００Ｍ
Ｈｚ帯、９００ＭＨｚ帯）
１ＭＨｚ（注２の周波数範囲。ただし、７００ＭＨｚ帯、８００
ＭＨｚ帯及び９００ＭＨｚ帯を除く。）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

３ 受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）電力制御を最大とし、帯域外領域における不要発射の強度が最大となる状態に設定する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
（４）複数の搬送波を同時に発射する受験機器については、一波ごとに搬送波を発射する他、複数の搬送波を同時に発射した状態で上記（１）から（３）のように設定する。
４ 測定操作手順（１）スペクトルアナライザの設定を２（１）とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
（２）探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（３）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの設定を上記２（３）とし、掃引終了後、全データ点の値（ｄＢｍ値）を電力の真数に変換し、平均を求め8る。
（４）スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
（５）探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（６）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの設定を上記２（３）とし、掃引終了後、全データ点の値（ｄＢｍ値）を電力の真数に変換し、平均を求める。
（７）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
（８）複数の搬送波を同時に発射する受験機器にあっては、一波ごとに測定する他、複数の搬送波を同時に発射した状態で、各搬送波について上記（１）から（７）の手順で測定を行う。
５ 結果の表示（１）不要発射振幅値を、技術基準の異なる帯域ごとに離調周波数とともに、ｄＢｍ／１００ｋ
Ｈｚ又はｄＢｍ／ＭＨｚ単位で表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において各周波数ごと（参照帯域幅内）における総和を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
（３）（２）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（４）複数の搬送波を同時に発射する受験機器については、一波ごとの測定結果を表示する他、複数の搬送波を同時に発射した状態の測定結果についても上記（１）から（３）のように表示する。
６ その他の条件（１）測定結果が許容値に対し３ｄＢ以内の場合は、当該周波数におけるスペクトルアナライザのＹ軸スケールの絶対値を電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（２）スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（３）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
（４）３（３）において、空間分割多重方式（アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線
電力を増加させた場合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線
電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。
））の場合は、一の空中線電力を最大として測定する他、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の空中線端子を測定する。
（５）４（３）において、バースト波の場合は、測定値にバースト時間率（注４）の逆数を乗じた値を測定結果とする。
注４ バースト時間率＝（電波を発射している時間／バースト周期）
なお、分解能帯域幅の選択度特性の影響により、測定値が過大に表示される場合は、分解能帯域幅を参照帯域幅以下の３０ｋＨｚとして参照帯域幅内の電力を積算する方法としてもよい。
（６）各搬送波に関する許容値の総和が適用される周波数範囲について、参照帯域幅が１００ｋ
Ｈｚと１ＭＨｚの許容値を加算する場合、参照帯域幅１ＭＨｚの許容値から１０ｄＢ低い値

9を加算する。
六

スプリアス発射又は不要発射の強度（２）（スプリアス領域における不要発射の強度）
１ 測定系統図

擬似負荷
（減衰器）

受験機器

スペクトル
アナライザ

コンピュータ

搬送波抑圧フィルタ

２ 測定器の条件等（１）搬送波抑圧フィルタは、必要に応じて使用する。
（２）不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅及び分解能帯域幅
９ｋＨｚ～１５０ｋＨｚ：１ｋＨｚ

１５０ｋＨｚ～３０ＭＨｚ：１０ｋＨｚ

３０ＭＨｚ～１ＧＨｚ（注１）：１００ｋＨｚ

１ＧＨｚ～１２．７５ＧＨｚ（注１）：１ＭＨｚ

ただし １，８８４．５ＭＨｚ～１，９１５．７ＭＨｚ ：３００ｋＨｚ
ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注１ 掃引周波数幅として次の周波数範囲を除く。
（７００ＭＨｚ帯）

７６３ＭＨｚ～

８１３ＭＨｚ（８００ＭＨｚ帯）

８５０ＭＨｚ～

９００ＭＨｚ（９００ＭＨｚ帯）

９３５ＭＨｚ～

９７０ＭＨｚ

（１．５ＧＨｚ帯） １，４６５．９ＭＨｚ～ １５２０．９ＭＨｚ（１．７ＧＨｚ帯） １，８２９．９ＭＨｚ～ １８８９．９ＭＨｚ（２．０ＧＨｚ帯） ２，１００ＭＨｚ～ ２，１８０ＭＨｚ（３）不要発射振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Ｈｚ

分解能帯域幅（各周波数帯毎に選択する。）
９ｋＨｚ以上 １５０ｋＨｚ未満：１ｋＨｚ

１５０ｋＨｚ以上

３０ＭＨｚ未満：１０ｋＨｚ

３０ＭＨｚ以上

１ＧＨｚ未満：１００ｋＨｚ

１ＧＨｚ以上１２．７５ＧＨｚ未満

10

：１ＭＨｚ

ただし １，８８４．５ＭＨｚ以上１，９１５．７ＭＨｚ以下 ：３００ｋＨｚ
ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

３ 受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）電力制御を最大出力とし、スプリアス領域における不要発射の強度が最大となる状態に設定する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
（４）複数の搬送波を同時に発射する受験機器については、一波ごとに搬送波を発射する他、複数の搬送波を同時に発射した状態で上記（１）から（３）のように設定する。
４ 測定操作手順（１）スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
（２）探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（３）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合スペクトルアナライザの中心周波数の設定精度を高めるため、周波数掃引幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚ及び１ＭＨｚのように分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くして、不要発射周波数を求める。次に、スペクトルアナ
ライザの設定を上記２（３）とし、掃引終了後、全データ点の値をコンピュータに取り込む。全データ（ｄＢｍ値）を電力の真数に変換し、平均を求めて（すなわち全データの総和
をデータ数で除し）それをｄＢｍ値に変換し、不要発射の振幅値とする。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
（５）複数の搬送波を同時に発射する受験機器にあっては、一波ごとに測定する他、複数の搬送波を同時に発射した状態で、上記（１）から（４）の手順で測定を行う。
５ 結果の表示（１）結果は、上記で測定した不要発射の振幅値を下記に基づいて、各帯域幅あたりの絶対値で表示する。
９ｋＨｚ以上１５０ｋＨｚ未満：ｄＢｍ／１ｋＨｚ

１５０ｋＨｚ以上

３０ＭＨｚ未満：ｄＢｍ／１０ｋＨｚ

３０ＭＨｚ以上

１，０００ＭＨｚ未満：ｄＢｍ／１００ｋＨｚ

１，０００ＭＨｚ以上

１２．７５ＧＨｚ未満：ｄＢｍ／１ＭＨｚ

１，８８４．５ＭＨｚ以上 １，９１５．７ＭＨｚ以下 ：ｄＢｍ／３００ｋＨｚ
２，０１０ＭＨｚ以上

２，０２５ＭＨｚ以下：ｄＢｍ／１ＭＨｚ（２）多数点を表示する場合は、許容値の帯域毎にレベルの降順に並べ周波数とともに表示する。
（３）給電点から空中線接続端子の間に不要発射を減衰させるフィルタを有する場合は（１）で求めた測定値からフィルタの減衰量を減じた値を表示する。この場合においてフィルタの減衰量を用いたことも表示する。ただし、給電線等の結合により減衰量が低下する場合は、低下した減衰量を用いる。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において各周波数ごと

11（参照帯域幅内）における総和を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
（５）（４）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（６）複数の搬送波を同時に発射する受験機器については、一波ごとの測定結果を表示する他、複数の搬送波を同時に発射した状態の測定結果についても上記（１）から（５）のように表示する。
６ その他の条件（１）４（３）で測定した場合は、スペクトルアナライザのＹ軸スケールの絶対値を電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（２）スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（３）搬送波抑圧フィルタを使用する場合、フィルタの減衰領域内の不要発射を正確に測定できないことがある。この場合は、測定値を補正する必要がある。
（４）給電点から空中線接続端子の間に用いる不要発射を減衰させるフィルタの減衰量は通過域の挿入損失と阻止域の減衰量の差を用いること。また、工事設計の認証において複数の種類のフィルタ（基地局によって用いるフィルタが異なる場合。
）を用いる場合であって減衰量が異なる場合は、補正に用いる減衰量は複数種類のフィルタ減衰量の内最も少ない値を用いること。
（５）（４）のフィルタの入出力において給電線等により、フィルタの減衰量を超える結合によって、全体の減衰量が低下する場合は、補正に用いる減衰量は結合によって低下した減衰量とする。ただし、構造が銅コルゲート管、アルミコルゲート管、スムースアルミ管又はセミリジット型の給電線を使用する場合は、上記結合を考慮しなくて良い。
（６）フィルタの減衰量及び挿入損失は、測定周波数範囲の実測データを添付すること。また、仕様値も提出されることが望ましい。
（７）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
（８）３（３）において、空間分割多重方式（アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線
電力を増加させた場合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線
電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。
））の場合は、一の空中線電力を最大として測定する他、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の空中線端子を測定する。
（９）２（３）において、探索した不要発射周波数が１，８８４．５ＭＨｚ以上１，９１５．７
ＭＨｚ以下の周波数範囲の境界周波数から参照帯域幅の１／２以内の場合は、中心周波数を境界周波数から参照帯域幅の１／２だけ離調させた周波数とする。
探索した不要発射周波数

中心周波数

１，８８４．５０ＭＨｚ～１，８８４．６５ＭＨｚの場合は、１，８８４．６５ＭＨｚ
１，９１５．５５ＭＨｚ～１，９１５．７０ＭＨｚの場合は、１，９１５．５５ＭＨｚ（１０）２（３）において、探索した不要発射周波数が ２，０１０ＭＨｚ以上２，０２５ＭＨｚ以下の周波数範囲の境界周波数から参照帯域幅の１／２以内の場合は、中心周波数を境界

12周波数から参照帯域幅の１／２だけ離調させた周波数とする。
探索した不要発射周波数
２，０１０ＭＨｚ

中心周波数～ ２，０１０．５ＭＨｚの場合は、２，０１０．５ＭＨｚ２，０２４．５ＭＨｚ ～２，０２５ＭＨｚの場合は、２，０２４．５ＭＨｚ（１１）（１０）において、スペクトルアナライザの分解能帯域幅のフィルタの特性によって、測定値が搬送波周波数及び（１０）の測定周波数範囲外の不要発射の影響を受ける場合には、分解能帯域幅を３０ｋＨｚ、掃引周波数幅を１ＭＨｚに設定して、参照帯域幅内の電力を積算して測定値を求める方法でも良い。
七

スプリアス発射又は不要発射の強度（送信相互変調特性）（１）（一の搬送波を発射する送信装置）
１ 測定系統図
結合器（ｻｰｷｭﾚｰﾀ）

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
アナライザ

コンピュータ

信号発生器

２ 測定器の条件等（１）隣接チャネル領域（注１）における送信相互変調積測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数

測定操作手順に示す周波数

掃引周波数幅（注２）

分解能帯域幅

３０ｋＨｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋＨｚ

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

連続掃引

検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

掃引回数

スペクトラムの変動が無くなる程度の回数

注１ 隣接チャネル領域とは、隣接チャネル漏洩電力の技術基準が定められている周波数範囲とする。
注２ チャネル間隔と離調周波数により、以下の通りとする。
チャネル間隔 ：

５ＭＨｚ

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数 ±５ＭＨｚ

４．５ＭＨｚ

搬送波周波数±１０ＭＨｚ

４．５ＭＨｚ

チャネル間隔 ： １０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数 ±７．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±１０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ13

搬送波周波数±１２．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±２０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ

チャネル間隔 ： １５ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±１０ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±１５ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ

搬送波周波数±３０ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ

チャネル間隔 ： ２０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±１２．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±１７．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±２０ＭＨｚ

１８．０ＭＨｚ

搬送波周波数±４０ＭＨｚ

１８．０ＭＨｚ（２）隣接チャネル領域における１ＭＨｚ帯域幅当たりの送信相互変調積探索時のスペクトルア
ナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注３）

分解能帯域幅

３０ｋＨｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋＨｚ

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値（

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注３ チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（ ２．７５ＭＨｚ～ ７．２５ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（ ７．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（ ５．５０ＭＨｚ～１４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（１５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（ ８．０８ＭＨｚ～２１．７５ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（２３．２５ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（１０．５８ＭＨｚ～２９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（３１．００ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）（３）隣接チャネル領域における１ＭＨｚ帯域幅当たりの送信相互変調積測定時のスペクトルア
ナライザの設定は次のようにする。
中心周波数

探索された周波数（注４）

掃引周波数幅

１ＭＨｚ

分解能帯域幅

３０ｋＨｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋＨｚ

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

14

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

注４ 不要発射周波数（探索された周波数）が注３の境界周波数から５００ｋＨｚ以内の場
合は、中心周波数を境界周波数から５００ｋＨｚだけ離れた周波数として掃引周波数幅が注３の周波数範囲を超えないようにする。
（４）帯域外領域における送信相互変調積最大値探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注５）

分解能帯域幅

１００ｋＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注５ チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数±（２．５５ＭＨｚ～７．５５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（７．５５ＭＨｚ～１２．５５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数±（５．０５ＭＨｚ～１０．０５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（１０．０５ＭＨｚ～１５．０５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数±（７．５５ＭＨｚ～１２．５５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（１２．５５ＭＨｚ～１７．５５ＭＨｚ）
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数±（１０．０５ＭＨｚ～１５．０５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（１５．０５ＭＨｚ～２０．０５ＭＨｚ）（５）帯域外領域における送信相互変調積探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注６）

分解能帯域幅（注７）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注６ 掃引周波数幅は次の通りとする。

15

（７００ＭＨｚ帯）（８００ＭＨｚ帯）（９００ＭＨｚ帯）
チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数±（１２．５５ＭＨｚ～２２．５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数±（１５．０５ＭＨｚ～３０ＭＨｚ）
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数±（１７．５５ＭＨｚ～３７．５ＭＨｚ）
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数±（２０．０５ＭＨｚ～４５ＭＨｚ）（１．５ＧＨｚ帯）（１．７ＧＨｚ帯）（２ＧＨｚ帯）
チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数±（１３．０ＭＨｚ～２２．５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数±（１５．５ＭＨｚ～３０ＭＨｚ）
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数±（１８．０ＭＨｚ～３７．５ＭＨｚ）
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数±（２０．５ＭＨｚ～４５ＭＨｚ）
注７ 分解能帯域幅は次の通りとする。
（７００ＭＨｚ帯） １００ｋＨｚ（８００ＭＨｚ帯） １００ｋＨｚ（９００ＭＨｚ帯） １００ｋＨｚ（１．５ＧＨｚ帯）

１ＭＨｚ（１．７ＧＨｚ帯）

１ＭＨｚ（２．０ＧＨｚ帯）

１ＭＨｚ（６）帯域外領域における送信相互変調積振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のよう
にする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Ｈｚ

分解能帯域幅

１００ｋＨｚ（注５の周波数範囲及び７００ＭＨｚ帯、８００Ｍ
Ｈｚ帯、９００ＭＨｚ帯）
１ＭＨｚ（注６の周波数範囲。ただし、７００ＭＨｚ帯、８００
ＭＨｚ帯及び９００ＭＨｚ帯を除く。）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

３ 受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）電力制御を最大出力とし、送信相互変調積が最大となる状態に設定する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力として測定するほか、実運用状態で空中線電力の総和が最大となる状態として同時に送信状態と16

なる全ての空中線端子にて測定する。
４ 測定操作手順Ⅰ

隣接チャネル領域における送信相互変調積の測定（１）スペクトルアナライザを２（１）のように設定する。
（２）搬送波電力（ＰＣ ) の測定
ア 搬送波周波数を中心周波数とし、掃引周波数幅をチャネル間隔として掃引する。
イ

全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

ウ

全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数（相対値で良い）に変換する。

エ

全データの電力総和を求め、これをＰＣ とする。（注８）
注８ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、参照帯域幅内のＲＭＳ値が直接求められるスペクトルアナライザの場合は、測定値としても良い。
ｎ

Ｅｉ

Ｐs ＝
ｉ＝１

×

ＳＷ
ＲＢＷ×ｎ

Ｐｓ：各周波数での掃引周波数幅内の電力総和の測定値（Ｗ）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（Ｗ）
ＳＷ：掃引周波数幅（ＭＨｚ）
ｎ ：掃引周波数幅内のサンプル点数
ＲＢＷ：分解能帯域幅（ＭＨｚ）（３）信号発生器からチャネル間隔５ＭＨｚの変調信号で変調をかけた、希望波の定格出力より３０ｄＢ低いレベルの信号を発生する。
（４）信号発生器の周波数を搬送波周波数 －５ＭＨｚ、－７．５ＭＨｚ、－１０ＭＨｚ、 －１２．５ＭＨｚ、－１５ＭＨｚ、－１７．５ＭＨｚ、－２０ＭＨｚ 又は－２２．５ＭＨｚ（注９）に設定する。
（５）上側隣接チャネル領域における送信相互変調積（ＰＵ ) の測定
ア 搬送波周波数＋５ＭＨｚ、＋７．５ＭＨｚ、＋１０ＭＨｚ、＋１２．５ＭＨｚ、＋１５
ＭＨｚ、＋１７．５ＭＨｚ、＋２０ＭＨｚ、＋３０ＭＨｚ又は＋４０ＭＨｚ（注９）の中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。
イ 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
ウ 全データについて、データ点ごとにｄＢ値を電力次元の真数に変換する。
エ

掃引周波数幅を５．０ＭＨｚとした場合には、真数に変換したデータについて、３．８
４ＭＨｚ帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ率０．２２）の特性により各データに補正
をかける。

オ

全データの電力総和を求め、これをＰＵ とする。（注８）（６）信号発生器の周波数を搬送波周波数 ＋５ＭＨｚ、＋７．５ＭＨｚ、＋１０ＭＨｚ、 ＋
１２．５ＭＨｚ、＋１５ＭＨｚ、＋１７．５ＭＨｚ、＋２０ＭＨｚ 又は＋２２．５ＭＨｚ（注９）に設定する。
（７）下側隣接チャネル領域における送信相互変調積（ＰＬ ) の測定
ア

搬送波周波数－５ＭＨｚ、－７．５ＭＨｚ、－１０ＭＨｚ、－１２．５ＭＨｚ、－１５
ＭＨｚ、－１７．５ＭＨｚ、－２０ＭＨｚ、－３０ＭＨｚ又は－４０ＭＨｚ（注９）の中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。

イ

全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

ウ

全データについて、データ点ごとにｄＢ値を電力次元の真数に変換する。

17

エ

掃引周波数幅を５．０ＭＨｚとした場合には、真数に変換したデータについて、３．８
４ＭＨｚ帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ率０．２２）の特性により各データに補正
をかける。

オ

全データの電力総和を求め、これをＰＬ とする。（注８）（８）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
注９ 信号発生器の周波数ごとに、スペクトルアナライザの中心周波数と掃引周波数幅を以下の通りとする。
チャネル間隔 ：５ＭＨｚ

信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数 －５ＭＨｚ

搬送波周波数 ＋５ＭＨｚ

４．５ＭＨｚ

搬送波周波数－１０ＭＨｚ

搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

４．５ＭＨｚ

搬送波周波数 ＋５ＭＨｚ

搬送波周波数 －５ＭＨｚ

４．５ＭＨｚ

搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

搬送波周波数－１０ＭＨｚ

４．５ＭＨｚ

チャネル間隔 ： １０ＭＨｚ
信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数 －７．５ＭＨｚ 搬送波周波数 ＋７．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数 －７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ

搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ

搬送波周波数－１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋２０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ

搬送波周波数 ＋７．５ＭＨｚ 搬送波周波数 －７．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数 ＋７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－１０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ

搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－１０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ

搬送波周波数＋１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－２０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ

チャネル間隔 ： １５ＭＨｚ
信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数－１０ＭＨｚ

搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数－１５ＭＨｚ

搬送波周波数＋１５ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ

搬送波周波数－２０ＭＨｚ

搬送波周波数＋１５ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ

搬送波周波数－２０ＭＨｚ

搬送波周波数＋３０ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ

搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

搬送波周波数－１０ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数＋１５ＭＨｚ

搬送波周波数－１５ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ

搬送波周波数＋２０ＭＨｚ

搬送波周波数－１５ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ

搬送波周波数＋２０ＭＨｚ

搬送波周波数－３０ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ中心周波数

掃引周波数幅

チャネル間隔 ： ２０ＭＨｚ
信号発生器の周波数

搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ ５．０ＭＨｚ
搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋２０ＭＨｚ

１８ＭＨｚ

搬送波周波数－１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋１７．５ＭＨｚ ５．０ＭＨｚ
搬送波周波数－１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋２０ＭＨｚ

１８ＭＨｚ

搬送波周波数－２２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋２０ＭＨｚ

１８ＭＨｚ

搬送波周波数－２２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋４０ＭＨｚ

１８ＭＨｚ

18

搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ ５．０ＭＨｚ
搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－２０ＭＨｚ

１８ＭＨｚ

搬送波周波数＋１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－１７．５ＭＨｚ ５．０ＭＨｚⅡ

搬送波周波数＋１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－２０ＭＨｚ

１８ＭＨｚ

搬送波周波数＋２２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－２０ＭＨｚ

１８ＭＨｚ

搬送波周波数＋２２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－４０ＭＨｚ

１８ＭＨｚ

隣接チャネル領域における１ＭＨｚ帯域幅当たりの送信相互変調積の測定（１）信号発生器からチャネル間隔５ＭＨｚの変調信号で変調をかけた、希望波の定格出力より３０ｄＢ低いレベルの信号を発生する。
（２）信号発生器の周波数を搬送波周波数 －５ＭＨｚ、－７．５ＭＨｚ、－１０ＭＨｚ、 －１２．５ＭＨｚ、－１５ＭＨｚ、－１７．５ＭＨｚ、－２０ＭＨｚ 又は－２２．５ＭＨｚ（注１０）に設定する。
（３）上側隣接チャネル漏洩電力（ＰＵ ) の測定
ア

スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に隣接チャネル漏洩電力を探索する。

イ

探索した漏洩電力の（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値（注１１））が許容値以下の場
合、（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値）を測定値とする。
注１１ （分解能帯域幅換算値）＝１０ｌｏｇ（（参照帯域幅）／（測定時の分解能帯域幅））
分解能帯域幅換算値 ： １５．２ｄＢ

ウ

探索した漏洩電力の（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値）が許容値を超える場合、許容値を超える周波数において、次の エ から キ の手順で詳細測定を行う。

エ スペクトルアナライザを２（３）のように設定する。スペクトルアナライザの中心周波数は、 ウ において許容値を超える各周波数（注４）とする。
オ

スペクトルアナライザを掃引して、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

カ全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数に変換する。

キ

全データの電力総和を求め、これをＰs とする。（注１２）
注１２ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、バースト波の場合は、６（８）の補正を行うことにより測定値とすること。
ｎ

Ｅｉ

Ｐs ＝
ｉ＝１

×

ＳＷ
ＲＢＷ×ｋ×ｎ

Ｐｓ：各周波数での参照帯域幅内の電力総和の測定値（Ｗ）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（Ｗ）
ＳＷ：掃引周波数幅（ＭＨｚ）
ｎ ：参照帯域幅内のサンプル点数
ｋ ：等価雑音帯域幅の補正値
ＲＢＷ：分解能帯域幅（ＭＨｚ）（４）信号発生器の周波数を搬送波周波数 ＋５ＭＨｚ、＋７．５ＭＨｚ、＋１０ＭＨｚ、 ＋
１２．５ＭＨｚ、＋１５ＭＨｚ、＋１７．５ＭＨｚ、＋２０ＭＨｚ 又は＋２２．５ＭＨｚ（注１０）に設定する。
（５）下側隣接チャネル漏洩電力（ＰＬ ) の測定

19

ア

スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に隣接チャネル漏洩電力を探索する。

イ（３）イ から キ と同様にして隣接チャネル漏洩電力の測定を行う。

（６）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
注１０ 信号発生器の周波数ごとに、スペクトルアナライザの中心周波数と掃引周波数幅を以下の通りとする。
チャネル間隔 ：５ＭＨｚ

信号発生器の周波数

掃引周波数幅搬送波周波数 －５ＭＨｚ

搬送波周波数＋（２．７５ＭＨｚ～ ７．２５ＭＨｚ）

搬送波周波数 －５ＭＨｚ

搬送波周波数＋（７．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）

搬送波周波数－１０ＭＨｚ

搬送波周波数＋（２．７５ＭＨｚ～ ７．２５ＭＨｚ）

搬送波周波数－１０ＭＨｚ

搬送波周波数＋（７．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）

搬送波周波数－１５ＭＨｚ

搬送波周波数＋（２．７５ＭＨｚ～ ７．２５ＭＨｚ）

搬送波周波数－１５ＭＨｚ

搬送波周波数＋（７．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）

搬送波周波数 ＋５ＭＨｚ

搬送波周波数－（２．７５ＭＨｚ～ ７．２５ＭＨｚ）

搬送波周波数 ＋５ＭＨｚ

搬送波周波数－（７．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

搬送波周波数－（２．７５ＭＨｚ～ ７．２５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

搬送波周波数－（７．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋１５ＭＨｚ

搬送波周波数－（２．７５ＭＨｚ～ ７．２５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋１５ＭＨｚ

搬送波周波数－（７．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）

チャネル間隔 ： １０ＭＨｚ
信号発生器の周波数

掃引周波数幅搬送波周波数 －７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（ ５．５０ＭＨｚ～１４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数 －７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（１５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（ ５．５０ＭＨｚ～１４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（１５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数－１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（ ５．５０ＭＨｚ～１４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数－１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（１５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数 ＋７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（ ５．５０ＭＨｚ～１４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数 ＋７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（１５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（ ５．５０ＭＨｚ～１４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（１５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（ ５．５０ＭＨｚ～１４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（１５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）
チャネル間隔 ： １５ＭＨｚ
信号発生器の周波数

掃引周波数幅搬送波周波数－１０ＭＨｚ

搬送波周波数＋（ ８．０８ＭＨｚ～２１．７５ＭＨｚ）

搬送波周波数－１０ＭＨｚ

搬送波周波数＋（２３．２５ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）

搬送波周波数－１５ＭＨｚ

搬送波周波数＋（ ８．０８ＭＨｚ～２１．７５ＭＨｚ）

搬送波周波数－１５ＭＨｚ

搬送波周波数＋（２３．２５ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）

搬送波周波数－２０ＭＨｚ

搬送波周波数＋（ ８．０８ＭＨｚ～２１．７５ＭＨｚ）

搬送波周波数－２０ＭＨｚ

搬送波周波数＋（２３．２５ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

搬送波周波数－（ ８．０８ＭＨｚ～２１．７５ＭＨｚ）

20

搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

搬送波周波数－（２３．２５ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋１５ＭＨｚ

搬送波周波数－（ ８．０８ＭＨｚ～２１．７５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋１５ＭＨｚ

搬送波周波数－（２３．２５ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋２０ＭＨｚ

搬送波周波数－（ ８．０８ＭＨｚ～２１．７５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋２０ＭＨｚ

搬送波周波数－（２３．２５ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）

チャネル間隔 ： ２０ＭＨｚ
信号発生器の周波数

掃引周波数幅搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（１０．５８ＭＨｚ～２９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（３１．００ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数－１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（１０．５８ＭＨｚ～２９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数－１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（３１．００ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数－２２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（１０．５８ＭＨｚ～２９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数－２２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（３１．００ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（１０．５８ＭＨｚ～２９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（３１．００ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（１０．５８ＭＨｚ～２９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（３１．００ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数＋２２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（１０．５８ＭＨｚ～２９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数＋２２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（３１．００ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）
Ⅲ

帯域外領域における送信相互変調積の測定（１）信号発生器からチャネル間隔５ＭＨｚの変調信号で変調をかけた、希望波の定格出力より３０ｄＢ低いレベルの信号を発生する。
（２）信号発生器の周波数を搬送波周波数 －５ＭＨｚ、－７．５ＭＨｚ、－１０ＭＨｚ、 －１２．５ＭＨｚ、－１５ＭＨｚ、－１７．５ＭＨｚ、－２０ＭＨｚ 又は－２２．５ＭＨｚ（注１３）に設定する。
（３）スペクトルアナライザを２（４）及び２（５）のように設定して、搬送波周波数より高い
測定周波数範囲内（注１３）を測定する。
（４）２（４）及び２（５）の各掃引周波数幅について掃引し、それぞれの帯域での電力の最大値を求める。探索した値が許容値を満足する場合は、２（６）の測定は行わず、求めた値を測定値とする。
（５）探索した値が許容値を超えた場合、最大値が得られた周波数でスペクトルアナライザを２（６）のように設定しバースト内平均値を求め測定値とする。
（６）信号発生器の周波数を搬送波周波数 ＋５ＭＨｚ、＋７．５ＭＨｚ、＋１０ＭＨｚ、 ＋
１２．５ＭＨｚ、＋１５ＭＨｚ、＋１７．５ＭＨｚ、＋２０ＭＨｚ 又は＋２２．５ＭＨｚ（注１３）に設定する。
（７）スペクトルアナライザを２（４）及び２（５）のように設定して、搬送波周波数より低い
測定周波数範囲内（注１３）を測定する。
（８）２（４）及び２（５）の各掃引周波数幅について掃引し、それぞれの帯域での電力の最大値を求める。探索した値が許容値を満足する場合は、２（６）の測定は行わず、求めた値を測定値とする。
（９）探索した値が許容値を超えた場合、最大値が得られた周波数でスペクトルアナライザを２（６）のように設定しバースト内平均値を求め測定値とする。
（１０）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

21

注１３
チャネル間隔： ５ＭＨｚ
信号発生器の周波数

測定周波数範囲

搬送波周波数 －５ＭＨｚ

搬送波周波数＋（２．５５ＭＨｚ～１２．５ＭＨｚ）

搬送波周波数－１０ＭＨｚ

搬送波周波数＋（２．５５ＭＨｚ～１７．５ＭＨｚ）

搬送波周波数 ＋５ＭＨｚ

搬送波周波数－（２．５５ＭＨｚ～１２．５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

搬送波周波数－（２．５５ＭＨｚ～１７．５ＭＨｚ）

搬送波周波数－１５ＭＨｚ

搬送波周波数＋（７．５ＭＨｚ～２２．５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋１５ＭＨｚ

搬送波周波数－（７．５ＭＨｚ～２２．５ＭＨｚ）

チャネル間隔：１０ＭＨｚ
信号発生器の周波数

測定周波数範囲

搬送波周波数 －７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（５．０５ＭＨｚ～２０ＭＨｚ）
搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（５．０５ＭＨｚ～２５ＭＨｚ）
搬送波周波数 ＋７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（５．０５ＭＨｚ～２０ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（５．０５ＭＨｚ～２５ＭＨｚ）
搬送波周波数－１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（５．０５ＭＨｚ～３０ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（５．０５ＭＨｚ～３０ＭＨｚ）
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
信号発生器の周波数

測定周波数範囲

搬送波周波数－１０ＭＨｚ

搬送波周波数＋（７．５５ＭＨｚ～２７．５ＭＨｚ）

搬送波周波数－１５ＭＨｚ

搬送波周波数＋（７．５５ＭＨｚ～３２．５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋１０ＭＨｚ

搬送波周波数－（７．５５ＭＨｚ～２７．５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋１５ＭＨｚ

搬送波周波数－（７．５５ＭＨｚ～３２．５ＭＨｚ）

搬送波周波数－２０ＭＨｚ

搬送波周波数＋（７．５５ＭＨｚ～３７．５ＭＨｚ）

搬送波周波数＋２０ＭＨｚ

搬送波周波数－（７．５５ＭＨｚ～３７．５ＭＨｚ）

チャネル間隔：２０ＭＨｚ
信号発生器の周波数

測定周波数範囲

搬送波周波数－１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（１０．０５ＭＨｚ～３５ＭＨｚ）
搬送波周波数－１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（１０．０５ＭＨｚ～４０ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（１０．０５ＭＨｚ～３５ＭＨｚ）
搬送波周波数＋１７．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（１０．０５ＭＨｚ～４０ＭＨｚ）
搬送波周波数－２２．５ＭＨｚ 搬送波周波数＋（１０．０５ＭＨｚ～４５ＭＨｚ）
搬送波周波数＋２２．５ＭＨｚ 搬送波周波数－（１０．０５ＭＨｚ～４５ＭＨｚ）
５ 結果の表示（１）４Ⅰで求めた結果は、下記の式により計算する。
ア

上側隣接チャネル漏洩電力比

１０ｌｏｇ（ＰＵ／ＰＣ）

イ

下側隣接チャネル漏洩電力比

１０ｌｏｇ（ＰＬ／ＰＣ）

ア、イで算出した値をｄＢｃ単位で表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の空中線電力に（１）で求めた比を乗じて（ｄＢを減じて）隣接チャネル漏洩電力の絶対値を空中線毎に算出し真数で加算
して、隣接チャネル漏洩電力の総和をＰＵ又はＰＬ とし、空中線電力の総和を ＰＣ として（１）の式により算出した値をｄＢｃ単位で表示する。
（３）（２）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定22

した値を空中線毎に表示する。
（４）４Ⅱで求めた結果は、ｄＢｍ／ＭＨｚ単位で表示する。
（５）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子毎に求めた値を真数で加算して、隣接チャネル漏洩電力の総和をｄＢｍ／ＭＨｚ単位で表示する。
（６）（５）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（７）４Ⅲで求めた結果は、送信相互変調積振幅値を、技術基準の異なる帯域ごとに離調周波数とともに、ｄＢｍ／１００ｋＨｚ又はｄＢｍ／ＭＨｚ単位で表示する。
（８）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において各周波数ごと（参照帯域幅内）における総和を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
（９）（８）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
６ その他の条件（１）４Ⅲ（４）、（８）及び５（７）において、技術基準が異なる帯域ごとに送信相互変調積の最大の１波としているが、技術基準の許容値が傾斜した直線で規定される帯域においては、許容値に対し最も余裕のない１波とする。
（２）妨害信号を付加する場合、信号発生器の相互変調歪除去及び信号レベル確保のため必要であればアイソレータ、増幅器等を使用する。
（３）スペクトルアナライザのダイナミックレンジが不足する場合、搬送波と離調周波数における電力の相対測定において基準レベルを変更して測定する方法がある。ただしスペクトルア
ナライザに過大な信号が入力されないよう注意が必要である。
（４）送信信号をサンプリングして取り込み、ＦＦＴ処理により周波数領域に変換して各離調周
波数における電力を求める方法もある。
（５）測定結果が許容値に対し３ｄＢ以内の場合は、当該周波数におけるスペクトルアナライザのＹ軸スケールの絶対値を電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（６）２（１）において、検波モードをポジティブピーク、表示モードをマックスホールドとしているが、受験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態（注１４）であって、バースト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、検波モ
ードをサンプル、表示モードをＲＭＳ平均としても良い。
注１４ 全サブキャリアが同時に送信する状態とは、運用状態において全サブキャリアが電波を発射する状態。なお、ＤＣサブキャリアやガードサブキャリアなど通常運用状態で電波を発射しないサブキャリアは、電波を発射することを要しない。
（７）スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（８）４Ⅱ（３）注１２においてバースト波の場合は、測定値にバースト時間率（注１５）の逆数を乗じた値を測定結果とする。
注１５ バースト時間率＝（電波を発射している時間／バースト周期）（９）５（２）において、各周波数ごとにおける総和を表示することとしているが、それぞれの空中線端子の測定値が、許容値を空中線本数（注１６）で除した値を超える周波数において１ＭＨｚ帯域内の値の総和を求める。なお、全ての空中線端子において許容値を空中線本数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の23測定値に空中線本数を乗じた値を表示しても良い。
注１６ 空中線本数は、同時に電波を発射する空中線の本数であって、同時に電波を発射しない空中線の本数を含まない。
（１０）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
（１１）３（３）において、アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線電力を増加させた
場合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。
）の場合は、一の空中線電力を最大として測定する他、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の空中線端子を測定する。
（１２）４Ⅱ（２）、（４）の掃引周波数範囲は、注１０の周波数範囲を連続させた以下の掃引周
波数範囲を一括して掃引しても良い。ただし、技術基準で定められない周波数範囲の測定値は用いないものとする。
チャネル間隔 ： ５ＭＨｚ
掃引周波数幅搬送波周波数±（２．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）

チャネル間隔 ： １０ＭＨｚ
掃引周波数幅搬送波周波数±（５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）

チャネル間隔 ： １５ＭＨｚ
掃引周波数幅搬送波周波数±（８．０８ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）

チャネル間隔 ： ２０ＭＨｚ
掃引周波数幅搬送波周波数±（１０．５８ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）（１３）４Ⅲ（５）、（９）において、バースト波の場合は、測定値にバースト時間率（注１５）の逆数を乗じた値を測定結果とする。
なお、分解能帯域幅の選択度特性の影響により、測定値が過大に表示される場合は、分解能帯域幅を参照帯域幅以下の３０ｋＨｚとして参照帯域幅内の電力を積算する方法としてもよい。
八

スプリアス発射又は不要発射の強度（送信相互変調特性）（２）（複数の搬送波を同時に発射する送信装置）
１ 測定系統図
受験機器

結合器（ｻｰｷｭﾚｰﾀ）

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
アナライザ

コンピュータ

信号発生器

２ 測定器の条件等（１）隣接チャネル領域（注１）における送信相互変調積測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数

測定操作手順に示す周波数

掃引周波数幅（注２）24

分解能帯域幅

３０ｋＨｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋＨｚ

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

連続掃引

検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

掃引回数

スペクトラムの変動が無くなる程度の回数

注１ 隣接チャネル領域とは、隣接チャネル漏洩電力の技術基準が定められている周波数範囲とする。
注２ チャネル間隔と離調周波数により、以下の通りとする。
チャネル間隔 ：

５ＭＨｚ

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数 ±５ＭＨｚ

４．５ＭＨｚ

搬送波周波数±１０ＭＨｚ

４．５ＭＨｚ

チャネル間隔 ： １０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数 ±７．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±１０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ

搬送波周波数±１２．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±２０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ

チャネル間隔 ： １５ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±１０ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±１５ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ

搬送波周波数±３０ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ

チャネル間隔 ： ２０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±１２．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±１７．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±２０ＭＨｚ

１８．０ＭＨｚ

搬送波周波数±４０ＭＨｚ

１８．０ＭＨｚ（２）隣接チャネル領域における１ＭＨｚ帯域幅当たりの送信相互変調積探索時のスペクトルア
ナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注３）

分解能帯域幅

３０ｋＨｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋＨｚ

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

25

検波モードポジティブピーク

注３ チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（ ２．７５ＭＨｚ～ ７．２５ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（ ７．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（ ５．５０ＭＨｚ～１４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（１５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（ ８．０８ＭＨｚ～２１．７５ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（２３．２５ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（１０．５８ＭＨｚ～２９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（３１．００ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）（３）隣接チャネル領域における１ＭＨｚ帯域幅当たりの送信相互変調積測定時のスペクトルア
ナライザの設定は次のようにする。
中心周波数

探索された周波数（注４）

掃引周波数幅

１ＭＨｚ

分解能帯域幅

３０ｋＨｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋＨｚ

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

注４ 不要発射周波数（探索された周波数）が注３の境界周波数から５００ｋＨｚ以内の場
合は、中心周波数を境界周波数から５００ｋＨｚだけ離れた周波数として掃引周波数幅が注３の周波数範囲を超えないようにする。
（４）帯域外領域における送信相互変調積最大値探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注５）

分解能帯域幅

１００ｋＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注５ チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数±（２．５５ＭＨｚ～７．５５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（７．５５ＭＨｚ～１２．５５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１０ＭＨｚ

26

搬送波周波数±（５．０５ＭＨｚ～１０．０５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（１０．０５ＭＨｚ～１５．０５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数±（７．５５ＭＨｚ～１２．５５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（１２．５５ＭＨｚ～１７．５５ＭＨｚ）
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数±（１０．０５ＭＨｚ～１５．０５ＭＨｚ）
搬送波周波数±（１５．０５ＭＨｚ～２０．０５ＭＨｚ）（５）帯域外領域における送信相互変調積探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注６）

分解能帯域幅（注７）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注６ 掃引周波数幅は次の通りとする。
（７００ＭＨｚ帯）

７６３ＭＨｚ～

８１３ＭＨｚ（８００ＭＨｚ帯）

８５０ＭＨｚ～

９００ＭＨｚ（９００ＭＨｚ帯）

９３５ＭＨｚ～

９７０ＭＨｚ

ただし、搬送波周波数近傍の次の周波数範囲を除く
チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数±１２．５５ＭＨｚ未満
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数±１５．０５ＭＨｚ未満
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数±１７．５５ＭＨｚ未満
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数±２０．０５ＭＨｚ未満（１．５ＧＨｚ帯） １，４６５．９ＭＨｚ～ １，５２０．９ＭＨｚ（１．７ＧＨｚ帯） １，８２９．９ＭＨｚ～ １，８８９．９ＭＨｚ（２．０ＧＨｚ帯） ２，１００ＭＨｚ～ ２，１８０ＭＨｚ

ただし、搬送波周波数近傍の次の周波数範囲を除く
チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数±１３．０ＭＨｚ未満
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数±１５．５ＭＨｚ未満
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数±１８．０ＭＨｚ未満
チャネル間隔：２０ＭＨｚ

27

搬送波周波数±２０．５ＭＨｚ未満
注７ 分解能帯域幅は次の通りとする。
（７００ＭＨｚ帯） １００ｋＨｚ（８００ＭＨｚ帯） １００ｋＨｚ（９００ＭＨｚ帯） １００ｋＨｚ（１．５ＧＨｚ帯）

１ＭＨｚ（１．７ＧＨｚ帯）

１ＭＨｚ（２．０ＧＨｚ帯）

１ＭＨｚ（６）帯域外領域における送信相互変調積振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のよう
にする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Ｈｚ

分解能帯域幅

１００ｋＨｚ（注５の周波数範囲及び７００ＭＨｚ帯、８００Ｍ
Ｈｚ帯、９００ＭＨｚ帯）
１ＭＨｚ（注６の周波数範囲。ただし、７００ＭＨｚ帯、８００
ＭＨｚ帯及び９００ＭＨｚ帯を除く。）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

（７）スプリアス領域における送信相互変調積探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅及び分解能帯域幅（７００ＭＨｚ帯）７２８ＭＨｚ～８４８ＭＨｚ（注８）：１００ｋＨｚ（８００ＭＨｚ帯）８１５ＭＨｚ～９３５ＭＨｚ（注８）：１００ｋＨｚ（９００ＭＨｚ帯）９１５ＭＨｚ～９９０ＭＨｚ（注８）：１００ｋＨｚ（１．５ＧＨｚ帯）１，４２５．９ＭＨｚ～１，５６０．９ＭＨｚ（注８）：１ＭＨｚ（１．７ＧＨｚ帯）１，７８４．９ＭＨｚ～１，９３４．９ＭＨｚ（注８）：１ＭＨｚ
ただし １，８８４．５ＭＨｚ～１，９１５．７ＭＨｚ：３００ｋＨｚ（２．０ＧＨｚ帯）２，０３５ＭＨｚ～２，２４５ＭＨｚ（注８）：１ＭＨｚ
ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注８ 掃引周波数幅として次の周波数範囲を除く。
（７００ＭＨｚ帯）

７６３ＭＨｚ～

８１３ＭＨｚ（８００ＭＨｚ帯）

８５０ＭＨｚ～

９００ＭＨｚ（９００ＭＨｚ帯）

９３５ＭＨｚ～

９７０ＭＨｚ

（１．５ＧＨｚ帯） １，４６５．９ＭＨｚ～ １５２０．９ＭＨｚ

28

（１．７ＧＨｚ帯） １，８２９．９ＭＨｚ～ １８８９．９ＭＨｚ（２．０ＧＨｚ帯） ２，１００ＭＨｚ～ ２，１８０ＭＨｚ（８）スプリアス領域における送信相互変調積振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Ｈｚ

分解能帯域幅（各周波数帯毎に選択する。）（７００ＭＨｚ帯）（８００ＭＨｚ帯）（９００ＭＨｚ帯）：１００ｋＨｚ（１．５ＧＨｚ帯）（１．７ＧＨｚ帯）（２ＧＨｚ帯）：１ＭＨｚ

ただし １，８８４．５ＭＨｚ以上１，９１５．７ＭＨｚ以下：３００ｋＨｚ
ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

３ 受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）電力制御を最大出力とし、送信相互変調積が最大となる状態に設定する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力として測定するほか、実運用状態で空中線電力の総和が最大となる状態として同時に送信状態となる全ての空中線端子にて測定する。
（４）複数の搬送波を同時に発射した状態で上記（１）から（３）のように設定する。
４ 測定操作手順Ⅰ

隣接チャネル領域における送信相互変調積の測定（１）スペクトルアナライザを２（１）のように設定する。
（２）搬送波電力（ＰＣ ) の測定
ア 搬送波周波数を中心周波数とし、掃引周波数幅をチャネル間隔として掃引する。
イ

全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

ウ

全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数（相対値で良い）に変換する。

エ

全データの電力総和を求め、これをＰＣ とする。（注９）
注９ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、参照帯域幅内のＲＭＳ値が直接求められるスペクトルアナライザの場合は、測定値としても良い。
ｎ

Ｅｉ

Ｐs ＝
ｉ＝１

×

ＳＷ
ＲＢＷ×ｎ

Ｐｓ：各周波数での掃引周波数幅内の電力総和の測定値（Ｗ）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（Ｗ）
ＳＷ：掃引周波数幅（ＭＨｚ）
ｎ ：掃引周波数幅内のサンプル点数
ＲＢＷ：分解能帯域幅（ＭＨｚ）（３）信号発生器からチャネル間隔５ＭＨｚの変調信号で変調をかけた、希望波の定格出力より３０ｄＢ低いレベルの信号を発生する。

29

（４）複数の搬送波を同時に発射する条件で、最も下側の搬送波の下端、最も上側の搬送波の上端及び、隣接しない複数の搬送波を発射する場合の複数の搬送波の間の周波数においては下側の搬送波の上端から上側の搬送波の下端までの周波数範囲において、（５）のように信号発
生器の周波数を設定し、信号発生器の全ての設定周波数ごとに各搬送波に対し（６）から（９）の測定を行う。
（５）信号発生器の周波数を搬送波周波数 ±５ＭＨｚ、±７．５ＭＨｚ、±１０ＭＨｚ、 ±１２．５ＭＨｚ、±１５ＭＨｚ、±１７．５ＭＨｚ、±２０ＭＨｚ 又は±２２．５ＭＨｚ（注１０）に設定する。ただし、信号発生器から変調信号を発射する周波数に他の搬送波が配置されている場合は除外する。
注１０ チャネル間隔によって、信号発生器の設定を以下の通りとする。
チャネル間隔 ：５ＭＨｚ

信号発生器の周波数
搬送波周波数 ±５ＭＨｚ
搬送波周波数±１０ＭＨｚ
搬送波周波数±１５ＭＨｚ
チャネル間隔 ： １０ＭＨｚ
信号発生器の周波数
搬送波周波数 ±７．５ＭＨｚ
搬送波周波数±１２．５ＭＨｚ
搬送波周波数±１７．５ＭＨｚ
チャネル間隔 ： １５ＭＨｚ
信号発生器の周波数
搬送波周波数±１０ＭＨｚ
搬送波周波数±１５ＭＨｚ
搬送波周波数±２０ＭＨｚ
チャネル間隔 ： ２０ＭＨｚ
信号発生器の周波数
搬送波周波数±１２．５ＭＨｚ
搬送波周波数±１７．５ＭＨｚ
搬送波周波数±２２．５ＭＨｚ（６）複数の搬送波の周波数のうち最も高い周波数より高い周波数：上側隣接チャネル領域における送信相互変調積（ＰＵ ) の測定
ア

搬送波周波数＋５ＭＨｚ、＋７．５ＭＨｚ、＋１０ＭＨｚ、＋１２．５ＭＨｚ、＋１５
ＭＨｚ、＋１７．５ＭＨｚ、＋２０ＭＨｚ、＋３０ＭＨｚ又は＋４０ＭＨｚ（注１１）の離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。ただし、掃引周波数幅内に信号発生器の信号がある場合は、測定から除外する。

イ

全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

ウ

全データについて、データ点ごとにｄＢ値を電力次元の真数に変換する。

エ 掃引周波数幅を５．０ＭＨｚとした場合には、真数に変換したデータについて、３．８
４ＭＨｚ帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ率０．２２）の特性により各データに補正をかける。
オ 全データの電力総和を求め、これをＰＵ とする。（注９）（７）複数の搬送波の周波数のうち最も低い周波数より低い周波数：下側隣接チャネル領域にお30

ける送信相互変調積（ＰＬ ）の測定
ア

搬送波周波数－５ＭＨｚ、－７．５ＭＨｚ、－１０ＭＨｚ、－１２．５ＭＨｚ、－１５
ＭＨｚ、－１７．５ＭＨｚ、－２０ＭＨｚ、－３０ＭＨｚ又は－４０ＭＨｚ（注１１）の離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。ただし、掃引周波数幅内に信号発生器の信号がある場合は、測定から除外する。

イ

全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

ウ

全データについて、データ点ごとにｄＢ値を電力次元の真数に変換する。

エ

掃引周波数幅を５．０ＭＨｚとした場合には、真数に変換したデータについて、３．８
４ＭＨｚ帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ率０．２２）の特性により各データに補正
をかける。

オ

全データの電力総和を求め、これをＰＬ とする。（注９）
注１１ チャネル間隔と離調周波数により、以下の通りとする。
チャネル間隔 ：

５ＭＨｚ

離調周波数

５ＭＨｚ

掃引周波数幅

４．５ＭＨｚ離調周波数 １０ＭＨｚ

掃引周波数幅

４．５ＭＨｚ７．５ＭＨｚ

掃引周波数幅

５．０ＭＨｚ離調周波数 １２．５ＭＨｚ

掃引周波数幅

５．０ＭＨｚ離調周波数 １０ＭＨｚ

掃引周波数幅

９．０ＭＨｚ離調周波数 ２０ＭＨｚ

掃引周波数幅

９．０ＭＨｚ離調周波数 １０ＭＨｚ

掃引周波数幅

５．０ＭＨｚ離調周波数 １５ＭＨｚ

掃引周波数幅 １３．５ＭＨｚ離調周波数 ３０ＭＨｚ

掃引周波数幅 １３．５ＭＨｚ

チャネル間隔 ： １０ＭＨｚ
離調周波数

チャネル間隔 ： １５ＭＨｚ

チャネル間隔 ： ２０ＭＨｚ
離調周波数 １２．５ＭＨｚ

掃引周波数幅

５．０ＭＨｚ離調周波数 １７．５ＭＨｚ

掃引周波数幅

５．０ＭＨｚ離調周波数 ２０ＭＨｚ

掃引周波数幅 １８ＭＨｚ

離調周波数 ４０ＭＨｚ

掃引周波数幅 １８ＭＨｚ（８）複数の搬送波の間の隣接チャネル領域における送信相互変調積（Ｐｂ ) の測定
ア

間隔周波数（低い周波数の搬送波の送信周波帯域の上端から高い周波数の搬送波の送信
周波帯域の下端までの差の周波数）が５ＭＨｚ以上１０ＭＨｚ以下の場合は搬送波の送信
周波帯域の上端又は下端から２．５ＭＨｚの離調周波数を中心周波数にして、間隔周波数が１０ＭＨｚ超の場合は搬送波の送信周波帯域の上端又は下端から２．５ＭＨｚ、７．５
ＭＨｚの離調周波数を中心周波数にして（注１２）、掃引周波数幅を５ＭＨｚとして掃引する。ただし、掃引周波数幅内に信号発生器の信号がある場合は、測定から除外する。

イ

全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

ウ

全データについて、データ点ごとにｄＢ値を電力次元の真数に変換する。

エ

真数に変換したデータについて、３．８４ＭＨｚ帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ
率０．２２）の特性により各データに補正をかける。

オ

全データの電力総和を求め、これをＰｂ とする。（注９）
注１２ 間隔周波数により、中心周波数を以下の通りとする。
間隔周波数：５ＭＨｚ以上１０ＭＨｚ以下31中心周波数低い周波数の送信周波帯域の上端＋２．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－２．５ＭＨｚ間隔周波数：１０ＭＨｚ超１５ＭＨｚ未満
中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋２．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－２．５ＭＨｚ

中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋７．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－７．５ＭＨｚ間隔周波数：１５ＭＨｚ以上２０ＭＨｚ未満
中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋２．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－２．５ＭＨｚ

中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋７．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－７．５ＭＨｚ間隔周波数：２０ＭＨｚ以上
中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋２．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－２．５ＭＨｚ

中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋７．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－７．５ＭＨｚ（９）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
Ⅱ

隣接チャネル領域における１ＭＨｚ帯域幅当たりの送信相互変調積の測定（１）信号発生器からチャネル間隔５ＭＨｚの変調信号で変調をかけた、希望波の定格出力より３０ｄＢ低いレベルの信号を発生する。
（２）複数の搬送波を同時に発射する条件で、最も下側の搬送波の下端、最も上側の搬送波の上端及び、隣接しない複数の搬送波を発射する場合の複数の搬送波の間の周波数においては下側の搬送波の上端から上側の搬送波の下端までの周波数範囲において、（３）のように信号発
生器の周波数を設定し、信号発生器の全ての設定周波数ごとに各搬送波に対し（４）から（１２）の測定を行う。
（３）信号発生器の周波数を搬送波周波数 ±５ＭＨｚ、±７．５ＭＨｚ、±１０ＭＨｚ、 ±１２．５ＭＨｚ、±１５ＭＨｚ、±１７．５ＭＨｚ、±２０ＭＨｚ 又は±２２．５ＭＨｚ（注１０）に設定する。ただし、信号発生器から変調信号を発射する周波数に他の搬送波が配置されている場合は除外する。
（４）複数の搬送波の周波数のうち最も高い周波数より高い周波数及び最も低い周波数より低い
周波数においては、スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に隣接チャネル漏洩電力を探索する。ただし、掃引周波数幅内に信号発生器の信号がある場合は、測定から除外する。
（５）探索した漏洩電力の（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値（注１３））が許容値以下の場合、（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値）を測定値とする。
注１３ （分解能帯域幅換算値）＝１０ｌｏｇ（（参照帯域幅）／（測定時の分解能帯域幅））
分解能帯域幅換算値 ： １５．２ｄＢ（６）探索した漏洩電力の（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値）が許容値を超える場合、許容値を超える周波数において、次の（７）から（１０）の手順で詳細測定を行う。
（７）スペクトルアナライザを２（３）のように設定する。スペクトルアナライザの中心周波数は、（６）において許容値を超える各周波数（注４）とする。

32

（８）スペクトルアナライザを掃引して、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
（９）全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数に変換する。
（１０）全データの電力総和を求め、これをＰs とする。（注１４）注１４ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、バースト波の場合は、６（８）の補正を行うことにより測定値とすること。
ｎ

Ｅｉ

Ｐs ＝
ｉ＝１

×

ＳＷ
ＲＢＷ×ｋ×ｎ

Ｐｓ：各周波数での参照帯域幅内の電力総和の測定値（Ｗ）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（Ｗ）
ＳＷ：掃引周波数幅（ＭＨｚ）
ｎ ：参照帯域幅内のサンプル点数
ｋ ：等価雑音帯域幅の補正値
ＲＢＷ：分解能帯域幅（ＭＨｚ）（１１）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
（１２）複数の搬送波の間の周波数にあっては、２（２）の中心周波数を（注１２）、掃引周波数
幅を３．８４ＭＨｚとして（４）から（１１）の手順で測定を行う。ただし、掃引周波数幅
内に信号発生器の信号がある場合は、測定から除外する。
Ⅲ

帯域外領域における送信相互変調積の測定（１）信号発生器からチャネル間隔５ＭＨｚの変調信号で変調をかけた、希望波の定格出力より３０ｄＢ低いレベルの信号を発生する。
（２）複数の搬送波を同時に発射する条件で、最も下側の搬送波の下端、最も上側の搬送波の上端及び、隣接しない複数の搬送波を発射する場合の複数の搬送波の間の周波数においては下側の搬送波の上端から上側の搬送波の下端までの周波数範囲において、（３）のように信号発
生器の周波数を設定し、信号発生器の全ての設定周波数ごとに各搬送波に対し（４）から（７）の測定を行う。
（３）信号発生器の周波数を搬送波周波数 ±５ＭＨｚ、±７．５ＭＨｚ、±１０ＭＨｚ、 ±１２．５ＭＨｚ、±１５ＭＨｚ、±１７．５ＭＨｚ、±２０ＭＨｚ 又は±２２．５ＭＨｚ（注１０）に設定する。ただし、信号発生器から変調信号を発射する周波数に他の搬送波が配置されている場合は除外する。
（４）スペクトルアナライザを２（４）及び２（５）のように設定して、各掃引周波数幅毎に掃引し、それぞれの帯域での電力の最大値を求める。ただし、掃引周波数幅内に信号発生器の信号がある場合は、測定から除外する。
（５）探索した値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（６）探索した値が許容値を超えた場合、最大値が得られた周波数でスペクトルアナライザを２（６）のように設定しバースト内平均値を求め測定値とする。
（７）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
Ⅳ

スプリアス領域における送信相互変調積の測定（１）信号発生器からチャネル間隔５ＭＨｚの変調信号で変調をかけた、希望波の定格出力より３０ｄＢ低いレベルの信号を発生する。
（２）複数の搬送波を同時に発射する条件で、最も下側の搬送波の下端、最も上側の搬送波の上端及び、隣接しない複数の搬送波を発射する場合の複数の搬送波の間の周波数においては下33

側の搬送波の上端から上側の搬送波の下端までの周波数範囲において、（３）のように信号発
生器の周波数を設定し、信号発生器の全ての設定周波数ごとに（４）から（７）の測定を行う。
（３）信号発生器の周波数を搬送波周波数 ±５ＭＨｚ、±７．５ＭＨｚ、±１０ＭＨｚ、 ±１２．５ＭＨｚ、±１５ＭＨｚ、±１７．５ＭＨｚ、±２０ＭＨｚ 又は±２２．５ＭＨｚ（注１０）に設定する。ただし、信号発生器から変調信号を発射する周波数に他の搬送波が配置されている場合は除外する。
（４）スペクトルアナライザの設定を２（７）とし、各掃引周波数幅毎に掃引し、それぞれの帯域での電力の最大値を求める。ただし、掃引周波数幅内に信号発生器の信号がある場合は、測定から除外する。
（５）探索した値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（６）探索した値が許容値を超えた場合スペクトルアナライザの中心周波数の測定精度を高める
ため、周波数掃引幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚ及び１ＭＨｚのように分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くして、送信相互変調積周波数を求める。次にスペクトルアナライザの設定を上記２（８）とし、掃引終了後、全データ点の値をコンピュータに取り込む。全データ
点（ｄＢｍ値）を電力の真数に変換し、平均を求めて（すなわち全データの総和をデータ数で除し）それをｄＢｍ値に変換し、送信相互変調積の振幅値とする。
（７）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の表示（１）４Ⅰで求めた結果は、下記の式により計算する。
ア

上側隣接チャネル漏洩電力比

１０ｌｏｇ（ＰＵ／ＰＣ）

イ

下側隣接チャネル漏洩電力比

１０ｌｏｇ（ＰＬ／ＰＣ）

ア、イで算出した値をｄＢｃ単位で表示する。
（２）（１）において、同時に発射する複数の搬送波の間の周波数について表示する場合、（１）の式のＰＣ について、間隔周波数が５ＭＨｚ以上１０ＭＨｚ以下、１０ＭＨｚ超１５ＭＨｚ未満又は１５ＭＨｚ以上２０ＭＨｚ未満の離調周波数７．５ＭＨｚにおいては、低い周波数の搬送波の電力及び高い周波数の搬送波の電力の和をＰＣ とする。
（３）（１）において、同時に発射する複数の搬送波の間の周波数について表示する場合、（１）の式のＰＣ について、間隔周波数が１５ＭＨｚ以上２０ＭＨｚ未満の離調周波数２．５ＭＨｚ又は間隔周波数が２０ＭＨｚ以上においては、低い周波数の搬送波又は高い周波数の搬送波のうち、離調周波数の起点とした周波数が属する搬送波の電力をＰＣ とする。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の空中線電力に（１）で求めた比を乗じて（ｄＢを減じて）隣接チャネル漏洩電力の絶対値を空中線毎に算出し真数で加算
して、隣接チャネル漏洩電力の総和をＰＵ又はＰＬ とし、空中線電力の総和をＰＣ として（１）の式により算出した値をｄＢｃ単位で表示する。
（５）（４）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（６）４Ⅱで求めた結果は、ｄＢｍ／ＭＨｚ単位で表示する。
（７）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子毎に求めた値を真数で加算して、隣接チャネル漏洩電力の総和をｄＢｍ／ＭＨｚ単位で表示する。
（８）（７）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（９）４Ⅲで求めた結果は、送信相互変調積振幅値を、技術基準の異なる帯域ごとに離調周波数34とともに、ｄＢｍ／１００ｋＨｚ又はｄＢｍ／ＭＨｚ単位で表示する。
（１０）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において各周波数ごと（参照帯域幅内）における総和を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する
他、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
（１１）（１０）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（１２）４Ⅳで求めた結果は、送信相互変調積振幅値を、技術基準の異なる帯域ごとに周波数とともに表示する。
（１３）多数点を表示する場合は、帯域ごとにレベルの降順に並べ周波数とともに表示する。
（１４）給電点から空中線接続端子の間に不要発射を減衰させるフィルタを有する場合は（１２）で求めた測定値からフィルタの減衰量を減じた値を表示する。この場合においてフィル
タの減衰量を用いたことも表示する。ただし、給電線等の結合により減衰量が低下する場合は、低下した減衰量を用いる。
（１５）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において各周波数ごと（参照帯域幅内）における総和を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する
他、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
（１６）（１５）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線ごとに表示する。
６ その他の条件（１）４Ⅲ（４）及び５（７）において、技術基準が異なる帯域ごとに送信相互変調積の最大の１波としているが、技術基準の許容値が傾斜した直線で規定される帯域においては、許容値に対し最も余裕のない１波とする。
（２）妨害信号を付加する場合、信号発生器の相互変調歪除去及び信号レベル確保のため必要であればアイソレータ、増幅器等を使用する。
（３）スペクトルアナライザのダイナミックレンジが不足する場合、搬送波と離調周波数における電力の相対測定において基準レベルを変更して測定する方法がある。ただしスペクトルア
ナライザに過大な信号が入力されないよう注意が必要である。
（４）送信信号をサンプリングして取り込み、ＦＦＴ処理により周波数領域に変換して各離調周
波数における電力を求める方法もある。
（５）測定結果が許容値に対し３ｄＢ以内の場合は、当該周波数におけるスペクトルアナライザのＹ軸スケールの絶対値を電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（６）２（１）において、検波モードをポジティブピーク、表示モードをマックスホールドとしているが、受験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態（注１５）であって、バースト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、検波モ
ードをサンプル、表示モードをＲＭＳ平均としても良い。
注１５ 全サブキャリアが同時に送信する状態とは、運用状態において全サブキャリアが電波を発射する状態。なお、ＤＣサブキャリアやガードサブキャリアなど通常運用状態で電波を発射しないサブキャリアは、電波を発射することを要しない。
（７）スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（８）４Ⅱ（１０）注１４においてバースト波の場合は、測定値にバースト時間率（注１６）の35

逆数を乗じた値を測定結果とする。
注１６ バースト時間率＝（電波を発射している時間／バースト周期）（９）５（２）において、各周波数ごとにおける総和を表示することとしているが、それぞれの空中線端子の測定値が、許容値を空中線本数（注１７）で除した値を超える周波数において１ＭＨｚ帯域内の値の総和を求める。なお、全ての空中線端子において許容値を空中線本数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線本数を乗じた値を表示しても良い。
注１７ 空中線本数は、同時に電波を発射する空中線の本数であって、同時に電波を発射しない空中線の本数を含まない。
（１０）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
（１１）３（３）において、アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線電力を増加させた
場合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。
）の場合は、一の空中線電力を最大として測定する他、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の空中線端子を測定する。
（１２）４Ⅱ（３）の掃引周波数範囲は、注３の周波数範囲を連続させた以下の掃引周波数範囲を一括して掃引しても良い。ただし、技術基準で定められない周波数範囲の測定値は用いないものとする。
チャネル間隔 ： ５ＭＨｚ
掃引周波数幅搬送波周波数±（２．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）

チャネル間隔 ： １０ＭＨｚ
掃引周波数幅搬送波周波数±（５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）

チャネル間隔 ： １５ＭＨｚ
掃引周波数幅搬送波周波数±（８．０８ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）

チャネル間隔 ： ２０ＭＨｚ
掃引周波数幅搬送波周波数±（１０．５８ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）（１３）４Ⅲ（６）において、バースト波の場合は、測定値にバースト時間率（注１６）の逆数を乗じた値を測定結果とする。
なお、分解能帯域幅の選択度特性の影響により、測定値が過大に表示される場合は、分解能帯域幅を参照帯域幅以下の３０ｋＨｚとして参照帯域幅内の電力を積算する方法としてもよい。
（１４）５（９）において、各搬送波に関する許容値の総和が適用される周波数範囲について、
参照帯域幅が１００ｋＨｚと１ＭＨｚの許容値を加算する場合、参照帯域幅１ＭＨｚの許容値から１０ｄＢ低い値を加算する。
（１５）４Ⅳにおいて、搬送波抑圧フィルタを使用してもよい。ただし、フィルタの減衰領域内の送信相互変調積を正確に測定できないことがあるので、この場合は、測定値を補正する必要がある。
（１６）給電点から空中線接続端子の間に用いる不要発射を減衰させるフィルタの減衰量は通過域の挿入損失と阻止域の減衰量の差を用いること。また、工事設計の認証において複数の種類のフィルタ（基地局によって用いるフィルタが異なる場合。）を用いる場合であって減衰量36が異なる場合は、補正に用いる減衰量は複数種類のフィルタ減衰量の内最も少ない値を用い
ること。
（１７）
（１６）のフィルタの入出力において給電線等により、フィルタの減衰量を超える結合によって、全体の減衰量が低下する場合は、補正に用いる減衰量は結合によって低下した減衰量とする。ただし、構造が銅コルゲート管、アルミコルゲート管、スムースアルミ管又はセ
ミリジット型の給電線を使用する場合は、上記結合を考慮しなくて良い。
（１８）フィルタの減衰量及び挿入損失は、測定周波数範囲の実測データを添付すること。また、仕様値も提出されることが望ましい。
（１９）２（８）において、探索した不要発射周波数が１，８８４．５ＭＨｚ以上１，９１５．
７ＭＨｚ以下の周波数範囲の境界周波数から参照帯域幅の１／２以内の場合は、中心周波数
を境界周波数から参照帯域幅の１／２だけ離調させた周波数とする。
探索した不要発射周波数

中心周波数

１，８８４．５０ＭＨｚ～１，８８４．６５ＭＨｚの場合は、１，８８４．６５ＭＨｚ
１，９１５．５５ＭＨｚ～１，９１５．７０ＭＨｚの場合は、１，９１５．５５ＭＨｚ（２０）２（８）において、探索した不要発射周波数が ２，０１０ＭＨｚ以上２，０２５ＭＨｚ以下の周波数範囲の境界周波数から参照帯域幅の１／２以内の場合は、中心周波数を境界周波数から参照帯域幅の１／２だけ離調させた周波数とする。
探索した不要発射周波数
２，０１０ＭＨｚ

中心周波数～ ２，０１０．５ＭＨｚの場合は、２，０１０．５ＭＨｚ２，０２４．５ＭＨｚ ～２，０２５ＭＨｚの場合は、２，０２４．５ＭＨｚ（２１）（２０）において、スペクトルアナライザの分解能帯域幅のフィルタ特性によって、測定
値が搬送波周波数及び（２０）の測定周波数範囲外の不要発射の影響を受ける場合には、分解能帯域幅を３０ｋＨｚ、掃引周波数幅を１ＭＨｚに設定して、参照帯域幅内の電力を積算して測定値を求める方法でも良い。
九

隣接チャネル漏洩電力
１ 測定系統図
受験機器

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
アナライザ

コンピュータ２ 測定器の条件等（１）隣接チャネル帯域幅当たりの漏洩電力測定時のスペクトルアナライザの設定は次のように
する。
中心周波数

測定操作手順に示す周波数

掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅

３０ｋＨｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋＨｚ

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

連続掃引

検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

37

掃引回数

スペクトラムの変動が無くなる程度の回数

注１ チャネル間隔と離調周波数により、以下の通りとする。
チャネル間隔 ：

５ＭＨｚ

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数 ±５ＭＨｚ

４．５ＭＨｚ

搬送波周波数±１０ＭＨｚ

４．５ＭＨｚ

チャネル間隔 ： １０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数 ±７．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±１２．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±１０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ

搬送波周波数±２０ＭＨｚ

９．０ＭＨｚ

チャネル間隔 ： １５ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±１０ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±１５ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ

搬送波周波数±３０ＭＨｚ

１３．５ＭＨｚ

チャネル間隔 ： ２０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±１２．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±１７．５ＭＨｚ

５．０ＭＨｚ

搬送波周波数±２０ＭＨｚ

１８．０ＭＨｚ

搬送波周波数±４０ＭＨｚ

１８．０ＭＨｚ（２）１ＭＨｚ帯域幅当たりの隣接チャネル漏洩電力探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注２）

分解能帯域幅

３０ｋＨｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋＨｚ

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注２ チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（ ２．７５ＭＨｚ～ ７．２５ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（ ７．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（ ５．５０ＭＨｚ～１４．５０ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（１５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（ ８．０８ＭＨｚ～２１．７５ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（２３．２５ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）

38

チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（１０．５８ＭＨｚ～２９．００ＭＨｚ）
搬送波周波数 ±（３１．００ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）（３）１ＭＨｚ帯域幅当たりの隣接チャネル漏洩電力測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数

探索された周波数（注３）

掃引周波数幅

１ＭＨｚ

分解能帯域幅

３０ｋＨｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋＨｚ

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

注３ 不要発射周波数（探索された周波数）が注２の境界周波数から５００ｋＨｚ以内の場
合は、中心周波数を境界周波数から５００ｋＨｚだけ離れた周波数として掃引周波数幅が注２の周波数範囲を超えないようにする。
３ 受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）電力制御を最大出力とし、隣接チャネル漏洩電力が最大となる状態に設定する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力として測定するほか、実運用状態で空中線電力の総和が最大となる状態として測定する。
（４）複数の搬送波を同時に発射する受験機器については、一波ごとに搬送波を発射する他、複数の搬送波を同時に発射した状態で上記（１）から（３）のように設定する。
４ 測定操作手順Ⅰ

隣接チャネル帯域幅当たりの漏洩電力の測定（１）スペクトルアナライザを２（１）のように設定する。
（２）搬送波電力（ＰＣ ) の測定
ア 搬送波周波数を中心周波数とし、掃引周波数幅をチャネル間隔として掃引する。
イ

全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

ウ

全データについて、データ点ごとにｄＢ値を電力次元の真数（相対値で良い）に変換する。

エ

全データの電力総和を求め、これをＰＣ とする。（注４）
注４ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、参照帯域幅内のＲＭＳ値が直接求められるスペクトルアナライザの場合は、測定値としても良い。
ｎ

Ｅｉ

Ｐs ＝
ｉ＝１

×

ＳＷ
ＲＢＷ×ｎ

Ｐｓ：各周波数での掃引周波数幅内の電力総和の測定値（Ｗ）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（Ｗ）
ＳＷ：掃引周波数幅（ＭＨｚ）
ｎ ：掃引周波数幅内のサンプル点数

39

ＲＢＷ：分解能帯域幅（ＭＨｚ）（３）上側隣接チャネル漏洩電力（ＰＵ ) の測定
ア

搬送波周波数＋５ＭＨｚ、＋７．５ＭＨｚ、＋１０ＭＨｚ、＋１２．５ＭＨｚ、＋１５
ＭＨｚ、＋１７．５ＭＨｚ、＋２０ＭＨｚ、＋３０ＭＨｚ又は＋４０ＭＨｚ（注５）の離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。

イ

全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

ウ

全データについて、データ点ごとにｄＢ値を電力次元の真数に変換する。

エ

掃引周波数幅を５．０ＭＨｚとした場合には、真数に変換したデータについて、３．８
４ＭＨｚ帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ率０．２２）の特性により各データに補正
をかける。

オ

全データの電力総和を求め、これをＰＵ とする。（注４）（４）下側隣接チャネル漏洩電力（ＰＬ ）の測定
ア

搬送波周波数－５ＭＨｚ、－７．５ＭＨｚ、－１０ＭＨｚ、－１２．５ＭＨｚ、－１５
ＭＨｚ、－１７．５ＭＨｚ、－２０ＭＨｚ－３０ＭＨｚ又は－４０ＭＨｚ（注５）の離調
周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。

イ

全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

ウ

全データについて、データ点ごとにｄＢ値を電力次元の真数に変換する。

エ

掃引周波数幅を５．０ＭＨｚとした場合には、真数に変換したデータについて、３．８
４ＭＨｚ帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ率０．２２）の特性により各データに補正
をかける。

オ

全データの電力総和を求め、これをＰＬ とする。（注４）（５）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
注５ チャネル間隔と離調周波数により、以下の通りとする。
チャネル間隔 ：

５ＭＨｚ

離調周波数

５ＭＨｚ

掃引周波数幅

４．５ＭＨｚ離調周波数 １０ＭＨｚ

掃引周波数幅

４．５ＭＨｚ７．５ＭＨｚ

掃引周波数幅

５．０ＭＨｚ離調周波数 １２．５ＭＨｚ

掃引周波数幅

５．０ＭＨｚ離調周波数 １０ＭＨｚ

掃引周波数幅

９．０ＭＨｚ離調周波数 ２０ＭＨｚ

掃引周波数幅

９．０ＭＨｚ離調周波数 １０ＭＨｚ

掃引周波数幅

５．０ＭＨｚ離調周波数 １５ＭＨｚ

掃引周波数幅 １３．５ＭＨｚ離調周波数 ３０ＭＨｚ

掃引周波数幅 １３．５ＭＨｚ

チャネル間隔 ： １０ＭＨｚ
離調周波数

チャネル間隔 ： １５ＭＨｚ

チャネル間隔 ： ２０ＭＨｚ
離調周波数 １２．５ＭＨｚ

掃引周波数幅

５．０ＭＨｚ離調周波数 １７．５ＭＨｚ

掃引周波数幅

５．０ＭＨｚ離調周波数 ２０ＭＨｚ

掃引周波数幅 １８ＭＨｚ

離調周波数 ４０ＭＨｚ

掃引周波数幅 １８ＭＨｚ（６）複数の搬送波を同時に発射する受験機器にあっては、一波ごとに測定する他、複数の搬送波を同時に発射した状態で、各搬送波について上記（１）から（５）の手順で測定を行う。
ただし、同時に発射する複数の搬送波の間の周波数においては、ＰＵ 、ＰＬ の代わりに40

（７）搬送波の間の隣接チャネル漏洩電力（Ｐｂ ) の測定を行う。
（７）搬送波の間の隣接チャネル漏洩電力（Ｐｂ ) の測定
ア

間隔周波数（低い周波数の搬送波の送信周波帯域の上端から高い周波数の搬送波の送信
周波帯域の下端までの差の周波数）が５ＭＨｚ以上１０ＭＨｚ以下の場合は搬送波の送信
周波帯域の上端又は下端から２．５ＭＨｚの離調周波数を中心周波数にして、間隔周波数が１０ＭＨｚ超の場合は搬送波の送信周波帯域の上端又は下端から２．５ＭＨｚ、７．５
ＭＨｚの離調周波数を中心周波数にして（注６）、掃引周波数幅を５ＭＨｚとして掃引する。

イ

全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

ウ

全データについて、データ点ごとにｄＢ値を電力次元の真数に変換する。

エ

真数に変換したデータについて、３．８４ＭＨｚ帯域幅のＲＲＣフィルタ（ロールオフ
率０．２２）の特性により各データに補正をかける。

オ

全データの電力総和を求め、これをＰｂ とする。（注４）

注６ 間隔周波数により、中心周波数を以下の通りとする。
間隔周波数：５ＭＨｚ以上１０ＭＨｚ以下
中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋２．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－２．５ＭＨｚ間隔周波数：１０ＭＨｚ超１５ＭＨｚ未満
中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋２．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－２．５ＭＨｚ

中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋７．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－７．５ＭＨｚ間隔周波数：１５ＭＨｚ以上２０ＭＨｚ未満
中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋２．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－２．５ＭＨｚ

中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋７．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－７．５ＭＨｚ間隔周波数：２０ＭＨｚ以上

Ⅱ

中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋２．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－２．５ＭＨｚ

中心周波数

低い周波数の送信周波帯域の上端＋７．５ＭＨｚ

中心周波数

高い周波数の送信周波帯域の下端－７．５ＭＨｚ

１ＭＨｚ帯域幅当たりの隣接チャネル漏洩電力の測定（１）スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に隣接チャネル漏洩電力を探索する。
（２）探索した漏洩電力の（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値（注７））が許容値以下の場合、（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値）を測定値とする。
注７ （分解能帯域幅換算値）＝１０ｌｏｇ（（参照帯域幅）／（測定時の分解能帯域幅））
分解能帯域幅換算値 ： １５．２ｄＢ（３）探索した漏洩電力の（振幅測定値＋分解能帯域幅換算値）が許容値を超える場合、許容値を超える周波数において、次の（４）から（７）の手順で詳細測定を行う。
（４）スペクトルアナライザを２（３）のように設定する。スペクトルアナライザの中心周波数は、（３）において許容値を超える各周波数（注３）とする。

41

（５）スペクトルアナライザを掃引して、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
（６）全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数に変換する。
（７）全データの電力総和を求め、これをＰs とする。
（注８）（８）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
注８ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、バースト波の場合は、６（５）の補正を行うことにより測定値とすること。
ｎ

Ｅｉ

Ｐs ＝
ｉ＝１

×

ＳＷ
ＲＢＷ×ｋ×ｎ

Ｐｓ：各周波数での参照帯域幅内の電力総和の測定値（Ｗ）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（Ｗ）
ＳＷ：掃引周波数幅（ＭＨｚ）
ｎ ：参照帯域幅内のサンプル点数
ｋ ：等価雑音帯域幅の補正値
ＲＢＷ：分解能帯域幅（ＭＨｚ）（９）複数の搬送波を同時に発射する受験機器にあっては、一波ごとに測定する他、複数の搬送波を同時に発射した状態で、各搬送波について上記（１）から（８）の手順で測定を行う。
ただし、同時に発射する複数の搬送波の間の周波数においては、２（２）の中心周波数を（注６）、掃引周波数幅を３．８４ＭＨｚとして測定を行う。
５ 結果の表示（１）４Ⅰで求めた結果は、下記の式により計算する。
ア

上側隣接チャネル漏洩電力比

１０ｌｏｇ（ＰＵ／ＰＣ）

イ

下側隣接チャネル漏洩電力比

１０ｌｏｇ（ＰＬ／ＰＣ）

ア、イで算出した値をｄＢｃ単位で表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の空中線電力に（１）で求めた比を乗じて（ｄＢを減じて）隣接チャネル漏洩電力の絶対値を空中線毎に算出し真数で加算
して、隣接チャネル漏洩電力の総和をＰＵ又はＰＬ とし、空中線電力の総和をＰＣ として（１）の式により算出した値をｄＢｃ単位で表示する。
（３）（２）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（４）４Ⅱで求めた結果を、ｄＢｍ／ＭＨｚ単位で表示する。
（５）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子毎に求めた値を真数で加算して、隣接チャネル漏洩電力の総和をｄＢｍ／ＭＨｚ単位で表示する。
（６）（５）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（７）複数の搬送波を同時に発射する受験機器については、一波ごとの測定結果を表示する他、複数の搬送波を同時に発射した状態の測定結果についても上記（１）から（６）のように表示する。
（８）（７）において、同時に発射する複数の搬送波の間の周波数について表示する場合、（１）の式のＰＣ について、間隔周波数が５ＭＨｚ以上１０ＭＨｚ以下、１０ＭＨｚ超１５ＭＨｚ未満または１５ＭＨｚ以上２０ＭＨｚ未満の離調周波数７．５ＭＨｚにおいては、低い周波数の搬送波の電力及び高い周波数の搬送波の電力の和をＰＣ とする。

42

（９）
（７）において、同時に発射する複数の搬送波の間の周波数について表示する場合、（１）の式のＰＣ について、間隔周波数が１５ＭＨｚ以上２０ＭＨｚ未満の離調周波数２．５ＭＨｚ又は間隔周波数が２０ＭＨｚ以上においては、低い周波数の搬送波又は高い周波数の搬送波のうち、離調周波数の起点とした周波数が属する搬送波の電力をＰＣ とする。
６ その他の条件（１）２及び４の搬送波周波数は、割当周波数とする。
（２）スペクトルアナライザのダイナミックレンジが不足する場合、搬送波と隣接チャネル漏洩
電力の相対測定において基準レベルを変更して測定する方法がある。ただしスペクトルアナ
ライザに過大な信号が入力されないよう注意が必要である。
（３）２（１）において、検波モードをポジティブピーク、表示モードをマックスホールドとしているが、受験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態（注９）であって、バースト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、検波モ
ードをサンプル、表示モードをＲＭＳ平均としても良い。
注９ 全サブキャリアが同時に送信する状態とは、運用状態において全サブキャリアが電波を発射する状態。なお、ＤＣサブキャリアやガードサブキャリアなど通常運用状態で電波を発射しないサブキャリアは、電波を発射することを要しない。
（４）スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（５）４Ⅱ（８）注７においてバースト波の場合は、測定値にバースト時間率（注１０）の逆数を乗じた値を測定結果とする。
注１０ バースト時間率＝（電波を発射している時間／バースト周期）（６）送信信号を直接サンプリングして取り込み、ＦＦＴ処理により周波数領域に変換して各隣接チャネル漏洩電力を求める方法もある。
（７）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
（８）３（３）において、空間分割多重方式（アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線
電力を増加させた場合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線
電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。
））の場合は、一の空中線電力を最大として測定する他、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の空中線端子を測定する。
（９）２（２）の掃引周波数範囲は、注２の周波数範囲を連続させた以下の掃引周波数範囲を一括して掃引しても良い。ただし、技術基準で定められない周波数範囲の測定値は用いないものとする。
チャネル間隔： ５ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（２．７５ＭＨｚ～１２．２５ＭＨｚ）
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（５．５０ＭＨｚ～２４．５０ＭＨｚ）
チャネル間隔：１５ＭＨｚ
搬送波周波数 ±（８．０８ＭＨｚ～３６．７５ＭＨｚ）
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
搬送波周波数±（１０．５８ＭＨｚ～４９．００ＭＨｚ）

43

十空中線電力の偏差
１ 測定系統図
受験機器

擬似負荷
（減衰器）

電力計

２ 測定器の条件等（１）電力計の型式は、通常、熱電対もしくはサーミスタ等による熱電変換型またはこれらと同等の性能を有するものとする。
（２）減衰器の減衰量は、電力計に最適動作入力レベルを与えるものとする。
３ 受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（２）電力制御を最大出力とし、最大出力状態となる変調とする。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
４ 測定操作手順（１）電力計の零調を行う。
（２）送信する。
（３）電力計で測定する。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の表示（１）結果は、空中線電力の絶対値をＷ単位で、定格（工事設計書に記載される）の空中線電力に対する偏差を％単位で（＋）または（－）の符号をつけて表示する。
（２）送信空中線絶対利得の上限が等価等方輻射電力で規定される無線設備の場合は、送信空中線絶対利得も合わせて表示する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して総和を表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子の測定値も表示する。
（４）（３）において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線毎に表示する。
（５）（２）において、複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの送信空中線絶対利得を表示する。
６ その他の条件（１）測定点は、送受信装置の出力端から空中線給電線の入力端の間のうち定格の空中線電力を規定しているところとする。定格の空中線電力を規定しているところで測定できない場合
は、適当な測定端子で測定して換算する。
（２）被測定信号はクレストファクタ（ピーク値と平均値の比）が大きい信号であり、ピーク値においても電力計の測定レンジ内にあることに注意が必要である。
（３）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
（４）２（１）において、スペクトルアナライザの検波モードを「ＲＭＳ」として測定する場合
においては電力計に代えてスペクトルアナライザを用いても良い。
（５）（４）において、スペクトルアナライザの検波モードを「ＲＭＳ」とした場合、電力の真値

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数以上に設定することとし、表示モードをＲＭＳ平均（掃引毎の電力の真値を平均化する処理）として１０回以上の値を用いることとする。
（６）（４）において、スペクトルアナライザの測定結果を用いる場合は、電力計を用いた測定結果と同等となることを確認した測定系を用いること。
（７）（４）における測定結果に疑義を生じた場合は、電力計で測定する。
（８）３（３）において、空間分割多重方式（アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線
電力を増加させた場合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線
電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。
））の場合は、一の空中線電力を最大として測定する他、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の空中線端子を測定する。
（９）送信空中線絶対利得の上限が等価等方輻射電力で規定される無線設備の場合は、空中線電力が１００ｍＷ（２０ｄＢｍ）以下とされているが、空中線の絶対利得（給電線損失等を含まない送信空中線の絶対利得、以下同じ。）が０ｄＢｉを超える場合の空中線電力の許容値は次式の通り。
空中線電力（ｄＢｍ）＝２０ｄＢｍ（１００ｍＷ）－空中線絶対利得（ｄＢｉ）（１０）（９）において一の筺体で複数の空中線（ｎ本）を用いる場合の空中線電力は、個々の空中線電力の値を加算する。
（１１）（１０）において、（９）の空中線絶対利得が０ｄＢｉを超える場合の空中線電力の許容値は次式の通り。
各空中線ごとの等価等方輻射電力を求める。
等価等方輻射電力（ｄＢｍ）＝空中線電力（ｄＢｍ）＋空中線絶対利得（ｄＢｉ）
空中線１～ｎの等価等方輻射電力を真数で加算した値が１００ｍＷを超えない空中線電力。
（１２）複数の空中線を用いる場合の空中線絶対利得は、アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するもの。）として動作させる場合は、空中線の絶対利得を加算（真数で加算）した値を合成した空中線絶対利得として用いる。
（１３）（１２）において、合成した空中線絶対利得が０ｄＢｉを超える場合の空中線電力の許容値は次式の通り。
空中線電力の総和（ｄＢｍ）＝
２０ｄＢｍ（１００ｍＷ）－合成した空中線絶対利得（ｄＢｉ）
十一 副次的に発する電波等の限度
１ 測定系統図
受験機器

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
アナライザ

コンピュータ２ 測定器の条件等（１）測定対象が低レベルのため擬似負荷（減衰器）の減衰量はなるべく低い値とする。
（２）副次発射探索時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅（注１）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

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掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注１

掃引周波数幅３０ＭＨｚ

分解能帯域幅～ １，０００ＭＨｚ

１００ｋＨｚ１，０００ＭＨｚ～ １２．７５ＧＨｚ

１ＭＨｚ（３）副次発射測定時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数測定する副次発射周波数（探索された周波数）

掃引周波数幅０Ｈｚ

分解能帯域幅

周波数が１ＧＨｚ未満 ：１００ｋＨｚ

１ＧＨｚ以上 ： １ＭＨｚ
ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

３ 受験機器の状態
試験周波数を連続受信する状態に設定する。
４ 測定操作手順（１）スペクトルアナライザを２（２）のように設定し、技術基準の異なる帯域ごとに副次発射の振幅の最大値を探索する。ただし、外部試験装置を使用している場合はその信号の周波数帯を除く。
（２）探索した結果が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（３）探索した結果が許容値を超えた場合スペクトルアナライザの中心周波数の設定精度を高めるため、周波数掃引幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚ及び１ＭＨｚのように分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くして、副次発射の周波数を求める。次に、スペクトルアナライザの設定を上記２（３）とし、掃引終了後、全データ点の値をコンピュータに取り込む。全データ（バースト波の場合はバースト内のデータ）を真数に変換し、平均電力（バースト波の場合
はバースト内平均電力）を求め、ｄＢｍ値に変換して副次発射電力とする。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の表示（１）結果は、技術基準が異なる各帯域ごとに副次発射の最大値の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において技術基準が異なる各帯域ごとに副次発射の最大値の１波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
６ その他の条件（１）擬似負荷は、特性インピーダンス５０Ω の減衰器を接続して行うこととする。
（２）スペクトルアナライザの感度が足りない場合は、低雑音増幅器等を使用する。
（３）スペクトルアナライザのＹ軸スケールの絶対値を電力計及び信号発生器を使用して確認す

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ること。
（４）スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（５）４（３）におけるバースト内平均電力とは、受信状態において副次発射がバースト状に発射される場合の、副次発射のバースト内平均電力である。

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