論説

日本近代における資本家華族の登場と﹁家﹂の再編

米村千代

明治十七年に施行された華族令以降︑旧公家︑武家層以外から︑勲功によって華族に列する家々があり︑新華族と呼ばれた︒その中には︑三井や岩崎に代表される資本家も含まれていた︒本稿では︑明治期以降の制度変化が︑資本家華族にとってどのような影響を持ち︑また︑それらの外的契機を受けて︑明治期以降の資本家の家がどのような性質を持っていったのか︑家憲を主な資料として︑特に華族制度との関わりで論じる︒｜明治大正期の家把握の枠組１１家族概念との関連においてＩ︵一︶家Ⅱ伝統家族という位置づけの留保

家族社会学からみた家の代表的な分析視角として︑家を伝統的家族として︑現代家族と対置する視角があった︒本稿では︑このような視角に対し︑現代家族との対比を一旦保留し︑連続性は連続性として捉えられるよう︑家の内外の諸関連を考えていきたいと考える︒この視角から︑明治国家との関連を取り上げる際に︑これまで述べられてきた国家による統合︑国家規範の一方向的な浸透のみならず︑それらに対する自律性や対抗性にも焦点をあてることが可能になる︒家とい−18−う用語は︑ここでは明治大正期を対象とすることもあり︑当時の人々が生きた文脈で広義な意味を含ませて用いたいと考える︒そこで︑本稿では︑人々から超世代的連続を志向される対象と暫定的に定義しておく︒かぎかっこ付きで用いる場合は︑特に︑人々が思念した像や理念を指す場合に用いる︒さらに︑超世代的連続を可能にする媒体として重要視された財を継承財と呼び︑継承財には︑土地︑屋敷︑金融資本などの物財と暖簾や家名︑家紋︑家格といった象徴財があり得たとする︒︵二︶経営体としての連続性への着目

加えて︑家の経営体としての側面にも着目し︑その連続性と変化に着目する︒伝統家族としての家の位置づけでは︑生産機能の放出で経営体としての側面は終わったとされる︒同時に︑この時点から︑家族研究と経営史研究における家概念が︑分離して独立の研究対象として離れていったといえよう︒

確かに︑現代社会において︑小規模の自営業はともかくとして︑企業の中枢に一族の世襲制がなお存することや経営論において家的経営が取り上げられることと︑家族における家の問題は︑まったく別の位相のことと映る︒しかし︑この両側面が︑しばしば同じ﹁家﹂という言葉で語られることこそ解きあかすべき問題なのではないかと考える︒︵三︶家把握の位相皿系譜関係と経営体

では︑家研究の分野では︑家はどのように概念化されてきただろうか︒これまで︑家は系譜関係と経営体が不可分に結︵１︶びついている状態において概念化されてきた︒有賀喜左衛門と鈴木栄太郎は︑それぞれの家の捉え方は異にしたが︑この両側面が連動しあってこそ家は有り得るとした点は共通であった︒有賀や鈴木にあっては︑どちらかの側面が解体ないし︑変容すると両者の統合体としての家は解体すると捉えられた︒本稿では︑両者の枠組みを基盤としながらも︑その現象は必ずしも解体を意味せず︑家が変容するという動的側面として捉えていくこととする︒-19-

本稿では︑この両側面の結合の仕方によって家は変化し得るし︑また同じ時代においても階層性が現れてくると考える︒

このように考える根拠は︑本稿でとりあげようとする家々の担い手が︑拡大していく経営体を系譜を同じくする人間によってどのように統合していくかに細心の注意を払っている事実にある︒つまり︑ここで取り上げる家の担い手の視点からみると︑どんなに拡大しようとも︑経営体はなお﹁家﹂であらねばならなかった︒そして家を考える際に︑まさに︑当時の人々がどのように自らの﹁家﹂を思念していたかという観点は︑欠くことのできないものである︒そういった人々の思念の対象であった﹁家﹂が︑結果としてどのように見えてくるかを考察するためには︑系譜関係と経営体の結合の仕方を考察することが必要であろう︒︵四︶家憲への着目亜家憲分析の意義

本稿では︑家憲を家規範が成文化されたものとし︑主な資料として用いる︒家憲を残した家々しか対象にできないという限定はあるものの︑何よりも個々の﹁家﹂を貫徹しようとした強い意図が観察されること︑家規範を知る上での数少ない成文化された資料であること︑内容の考察から家々が直面していた問題や︑制定者の意図を窺うことができること︑時代や家ごとの差異を観察できることが取り上げる理由である︒また︑家憲を持った家と持たなかった家の考察から︑当該社会を生きた人々は︑何をそれぞれの﹁家﹂に託そうとしていたかを読みとることができる︒︵２︶

なお︑家憲は︑時代や階層ごとに多種多様であるが︑本稿では︑家憲︵相続・分家など家制の基本を具体的に定めたもの︶や家訓︵家の管理について心得ておくべきもの︶を分析に用いる︒−20−

二明治期以降の制度変化の影響︵｜︶商法︑民法の影響︵３︶

明治期以降の商法︑民法と近代家憲との関連については︑旧槁で詳述したので︑ここでは本稿と関連のある限りにおいて述べる︒明治二二年︑明治三二年にそれぞれ施行された商法︵以後︑たびたび改正︶︑民法に対して︑経営体の規模が一定以上拡大していた家々では︑新体制のもとで家の維持を可能にするための具体的な対応を必要とした・個々の担い手にとっては統一体であるべき経営体と系譜関係が別の法体系によって規定されることになるのである︒商法に対しては︑巨大化した経営体を会社組織に改組しながらも︑企業体をあくまで家業として統率していく必要があり︑個人所有制に対しては︑家の継承財としての資本を何らかの形で一括に管理運営していく必要があった︒従来︑商家にとっての継承財︵Ⅱ資本︶︵４︶は︑﹁家﹂の財であり︑超世代的に連続していくべきものとされた︒このことと所有権を個人に帰すという所有制は相いれないものであった︒この打開策としてとられたのが︑持ち株会社の設立による資本の集中管理である︒つまり︑関連する子会社
社はは株
株式
式会
会社
社化
化しし︑︑
ラそれらの統轄機関としての持ち株会社は︑一族が社員となり︑しかもその自由な処分は家憲で制限するという方法である︒

一族による資本の独占的所有を貫徹する一方︑経営の権限に関しては拡大︑多角化のなかで︑系譜関係からは独立な人材が登用されることがあった︒その際に重視されたのは︑﹁家﹂の理念を共有しているということよりも︑実務能力の有無へ政府との人脈の有無であった︒このように︑経営の実権は︑系譜の内外を問わず︑有能な人材に委ね︑他方︑系譜の連続性は︑家憲において﹁家﹂の成員を固定することで維持され︑この分離した二者︑系譜と経営が﹁所有﹂を介して統合されたのが︑近代の一つの﹁家﹂の特質といえる︒

明治近代の到来は︑家々に資本管理や権限の明記︑徹底といった実質的対応を迫ったのみではなかった︒重要な制度変−21−更の一つとして華族制度をあげるべきだろう︒民法︑商法への対応が︑資本という物財の保護という家憲制定の具体的な︑実質的な目的を持つとすれば︑家憲制定と華族制度との関わりはどのように考えることができるだろうか︒

三︶華族制度と家憲制定

家憲制定の外的契機として華族制度との関わりを論じているのは︑森岡清美である︒森岡は︑家憲制定の時代的背景として明治一三年の皇室典範の制定と明治二七年の華族令追加をあげ︑﹁華族令追加および改正華族令における﹁家範﹂の条︵５︶項が︑華族はもとより上流名家における家憲の成文化を刺激したと考えるとき︑明治後期から大正初期にかけて多くの家憲が制定されたとみることは︑当をえたことと思料される﹂と指摘する︒このように森岡は︑家憲が多く作成された時期を特定し︑その背景に華族令における﹁家範﹂の規定の影響を見る︒以下では︑森岡の指摘をうけて︑家憲研究との接点として資本家華族の家々を取り上げ華族制度が家憲制定︑家の再編について持ち得た意味を考えていく︒

華族制度は︑明治二年六月の華族の設置をはじめとし︑そもそもは︑旧公武の最上層の身分と財産を保護維持しようとする目的から整備されていったが︑明治十七年の華族令制定以後は︑国家に対する勲功によって授爵した︑いわゆる勲功華族が登場した︒彼らの功績は軍功や産業振興であり︑官界︑財界への授爵が新しい特徴である︒資本家にとって華族制度がより直接的な意味を持つのはこれからである︒多くが受爵したのは︑公侯伯子男の五爵のうち最下位の男爵であり︑新華族という呼称に象徴されるように華族令以前からの華族との差異は歴然としていたものの︑明治期以降の体制下において新しい家格を得たことに変わりはなった︒

華族令以前までの家柄身分意識とは異なり︑華族令以降の授爵は業績主義的であったが︑爵を世襲制とした点がもう一︵６︶方の特色であった︒華族を世襲制とするかどうかについては議論があったが︑最終的に世襲制とした背景には︑新たな特権層の創出により︑立憲君主制の統治体制を支える藩屏としようとした施政者側の思惑がある︒特に授爵は業績主義的といっても︑爵位を得たのは実際の経営において功績があった人間ではなく︑資本家の当主であった︒その意味で︑爵位は−22−

︵︵ｊ︶個人の功績に対して与えられたというよりも︑実際は家に対する授爵であり︑まさに﹁家格﹂の授与であった︒また︑華族には︑財産の世襲を認めており︑爵位と財産双方を世襲とした︒明治政府は︑所有制度で個人を単位とするなど︑家を単位とした全国民の掌握に成功したとはいいがたいが︑華族制度に関してはこのように一貫性を保っていたのである︒このように︑財産の世襲制について︑一般的には個人単位としながらも︑華族という特権階級においては家を単位とした世襲制を認めるという二重性を持っていた︒後者が︑資本家階級の資本の共同所有の観念的な正統性の根拠になり得たのではないか︒︵三︶資本家華族の授爵時期とその経緯

資本家では︑明治二九年の三井八郎右衛門︵高棟︶︑岩崎久弥︑弥之助をはじめとして︑明治四四年に︑鴻池善右衛門︵善次郎︶︑住友吉左衛門︵友純︶︑三井八郎次郎︵高弘︶︑藤田伝三郎︑大正四年に︑三井高保︑大倉喜八郎︑古河虎之助︑森村市左衛門︑大正九年に川崎芳太郎︑安川敬一郎が男爵の爵位を得ている︒資本家華族の授爵の理由は︑産業振興が主なものであり︑それに加えて公共事業への貢献︑寄付︑学校経営などがある︒

資本家や企業家が爵位を得るということは︑当該の家にとってはもちろん︑他の人々にとっても︑華族に列する階層にあるという新しい格付けを与えた︒明治以前の社会では︑商家は資産はあるとはいえ︑身分上は士農工商の下位にあった︒

その商人が︑功績如何によっては︑公家や藩主と同じ華族に列したのである︒国家貢献が資本家にとって︑強いインセンティブになったことは想像に難くない︒−23−

三資本家華族にみる明治大正期の家の特質︵｜︶分限主義から積極的国家主義へ

次に家憲を主な資料として︑資本家華族の﹁家﹂にどのような特質が表れるのか︑家憲の制定はどのような意味を持っていたのか具体的に考察する︒爵位を与えられた商家の中には︑明治期以前から相続や事実上の所有を定めた家憲的な家法を持つものもあった︒幕藩体制下での上位システムとの関係は︑多くの家法において︑公儀の法度を遵守することという形で著されており︑宮本又次の指摘する近世家訓の特徴の一つである分限主義が表れていた︒その基盤は︑士農工商という幕藩体制下の身分制度であった︒明治期以降の制度変化は︑分限主義︑﹁御公儀﹂Ⅱ上位システムとの関係を大きく変化させた︒明治期以降作成された家憲では︑一転して積極的な国家主義が現れる︒上位システムとの関わりが受動性から︑選択的ではあったが積極的な方向に転換した点は重要である︒

三︶家憲制定の経緯

先ほど紹介した森岡は︑家憲制定に華族令における﹁家範﹂の項が影響しているのではないかと問題提起していたが︑ここで︑家憲制定の時期と︑実際の制定の経緯について考察を加える︒三井︑岩崎︑住友︑鴻池の家憲については︑注︵３︶に掲げた拙稿においてすでに詳述したので︑本節では制定年のみをあげ︑古河と川崎をとりあげる︒制定年は︑﹁三井家憲﹂︵明治三三年︶︑住友家法︵明治一五年︑二四年改正︶︑鴻池家憲法︵明治二二年︑三二年改正︶である︒岩崎については︑明治八年の﹁三菱会社汽船規則﹂があるが︑家憲的な性格は薄い︒古河と川崎を取り上げる理由は︑いずれも家憲制定を試みるが︑先に挙げた家々のような明文化された形では残されていないという点からである︒なぜ︑制定を試みながら︑実際の制定には至らなかったのか︒家憲を制定した家との違いはどこにあるのか︒

−24−

︵８︶

︵１︶古河家﹃古河潤吉君伝﹄によると︑古河市兵衛が総長の時︑顧問岡山兼吉により︑明治二四年︑﹁古河家仮規則﹂が起草された︒家憲と営業制度を併せて規定した形式になっているという︒古河家でその後︑家憲制定問題が持ち上がるのは︑明治︵９︶末から大正初年ごろ︑虎之助が家長の時代である︒井上馨のすすめにより︑中島久萬吉に調査起草を命じたと﹃古河虎之助君伝﹄にある︒また︑家憲制定論者であったという原敬も古河家の依頼を受けて︑大正初期に脱稿しており︑理事の木村長七も草案を出している︒しかしながら︑結局制定にはいたらなかった︒また︑虎之助が総長に就任するに際して︑陸︵皿︶奥廣吉が送った訓戒の中に︑﹁尚ほ家憲の制定は其の必要なかるくし何となれば家憲の如き規矩に拘束される事なくして︑︵︑︶しかも正しく行程を踏んで行った初代及び先代の令に倣って過失なからん事をこそ期待すべきである︒﹂とある︒制定されなかった決定的な理由は不明だが︑それほど家憲制定が緊要ではなかったともとれる︒家憲によって規定すべき重要かつ緊要な問題が当家にはないにもかかわらず︑家憲制定が問題化されているのは︑時代の反映であり︑家憲を持つことそれ︵皿︶事事空業の発展の提示につながると考えられていたのではないだろうか︒なお︑伝記には︑制定問題の際自体がが一一つつのの地
地位
位ややに集めめらられれた
た資資料
料かからら︑︑自ずから選出した条項を忠実に守っていたに違いないと伝えられている︒︵２︶川崎家︵Ｂ︶

川崎家では︑初代川崎正蔵による家法が残されている︒三島康雄によると印刷された様子はないということで︑どれほど効力があったのかは不明であるという︒三島は明治四十年ごろに書かれたものではないかと推測している︒本則十五章︑︵Ｍ︶付則十一章からなり︑同族の和合︑皇室崇敬︑祖先崇拝︑質素倹約︑投機の禁止など生活の規律を説いたもので︑他の財閥家憲のよううなな具具体体的的なな規規定
定ははなないい・︒ただし︑財産規定で︑﹁基本財産百分七拾五︑活動財産百分の弐拾五﹂とあり︑実施されたかどどううかかはは別別ととししててもも︑︑所所有
有壱に関する項目があるところは︑他の近代家憲と共通である︒︵３︶その他の資本家華族

森村家については︑大正五年︑大正十年にそれぞれ刊行された家憲集︑室邑豪名門の家害堂︑﹃家憲正鑑﹄には︑掲載され−25−

︵喝︶︵略︶ているが時期が不明である︒なお︑当家の社史や森村市左衛門の著した書には家憲に関する記述はみあたらない︒森村市左衛門が八一歳の時に記した﹁我社の精神﹂があるが︑社訓であり︑家訓︑家憲的項目は含まない︒藤田家についても︑同上の二冊には︑不文家憲として紹介されているのみである︒また︑藤田伝三郎の言行録には︑逸話として明治の初年に
︵Ⅳ︶

︵肥︶

大阪で実業に従事していたときに︑母から送られた﹁決して不義すべからず︑金はいつにても儲かるものに候﹂という訓言こそが家訓であり︑﹁家訓なるものを殊更に作る必要なし﹂とある︒︵旧︶

安川家では︑九州の炭坑御三家といわれた他の二家の家憲は発見されているが︑現段階で︑安川敬一郎による﹁子孫に遺す﹂︑第五郎の﹁創立の動機﹂﹁覚書﹂を見つけ得たのみである︒これはあくまで︑仮説にとどまるが︑安川はここであげた家々の中では数少ない武士階級の出であり︑したがって近世武家的な精神的訓戒を説く家憲が明治以降も作成されたともとれる︒大倉家についても︑現段階では発見しえていない︒︵４︶華族以外の家の家憲制定

華族以外の家で︑資本家家憲の制定時期を特定できるものとしては︑﹁安田家憲﹂明治二十年︑大正八年︑大正九年︑﹁貝大正二年︵但し家憲草案の制定時期は推測︶などがある︒

島家憲﹂明治四二年︑﹁麻生家法﹂明治二七︑八年頃︵畠山の推定︶︑長瀬家﹁遺書﹂明治四四年︑﹁片倉家憲草案﹂﹁誓約書﹂華族令が出されたのが明治一七年︑華族世襲財産法が明治一九年︑華族令追加が明治二七年︑改正華族令が明治四十年であり︑また民法︑商法の公布が︑明治二十年︑三十年代であるから︑どちらがより直接的な影響を持ったのかは︑時期のみからは特定できない︒さらに︑三井︑住友︑鴻池では︑他の家と比べて早い時期に近代家憲を制定しており︑他の家がそれに追随したとも考えられる︒仮にそうだとしても︑華族制度は︑以下に述べる意味において商法︑民法とは異なる意味で︑家の整備を必要と認識させる重要な契機であったと考えるべきだろう︒−26−

︵三︶家憲制定の象徴性

古河︑川崎では︑三井や住友︑鴻池に見られたような近代家憲は結局作成されなかった︒制定の経緯から注目したいことは︑そもそも三井にあったような家憲制定の緊要性がなかったのではないかということである︒つまり名家として︑家憲を持つべきであるという判断から作成が試みられているのではないか︒この緊要性とは︑たとえば三井の場合のように︑世間に対しても家の成員を戒める規則を作ったというアピールが必要だったということに加え︑資本の拡散を防ぐためには︑明文化した形での制裁規定をも持った同族の統合規則が必要だったこととは事情を異にする︒名家としての地位の象徴として︑家憲を持つべきという制定推進者の判断であり︑必ずしも実質的な必要性がなかったのではないかと読みとれるのである︒川崎では︑三井のように︑同族組織が大規模でもなく︑一族の関係も形骸化していない︒古河もその点は同様である︒制定を試みた家憲の内容も﹁家憲﹂というよりは行動規範や道徳を説き︑精神性に訴える﹁家訓﹂的なものである︒家憲の性質の違いは︑同族団組織の在り方や︑経営組織の多角化の程度とかかわる問題である︒家憲は︑系譜の連続性という縦の継承規則と︑経営体の共同経営という同族の横の関係の統合規則という二つの規則を成文化したものといえるが︑どの程度︑具体的な規則が必要であったかは︑現実に展開している事業形態や親族組織によって緊要性が異なっていたと考えられる︒本稿では︑これらの点についてはこれ以上考察できないが︑今後の課題の一つとしておきたい︒

では︑なぜ︑実質的必要がないにもかかわらず︑家憲が制定されようとしたのか︒家憲の制定は︑本稿でみる限り︑明治後期から大正期にある程度集中しているようである︒これには︑当時の法的・経済的環境のもとでの︑資本の維持と事業の発展という実質的な対応と︑華族制度等をうけて新しい身分︑格を提示するという目的が作用していた︒特に後者に︵別︶ついて考えたいのは︑家憲︑家訓を持つことそれ自体の意味である︒有賀喜左衛門は︑家憲について﹁巻物などにしつらえられて︑桐の箱に収め︑累代宝物の如く伝来されて来ている﹂と指摘している︒内容以前に︑家憲が系譜の連続性の一つの象徴であったことがわかる︒三井や貝島では︑家憲制定式を盛大に行っている︒両方の制定に深く携わった井上馨の示唆によるのであろうが︑世間に対する家憲制定の提示ととれる︒つまり︑家憲を持つことそれ自体が︑一つの身分︑家−27−

格︑地位の提示であり︑明治期以降の四民平等制の下での新たな差異化の動きである︒家憲それ自体が︑内部に対しては︑成員を統合する一つの象徴であり︑外部に対しては︑獲得された特権的地位の象徴であったのである︒この意味において︑家憲それ自体が︑それぞれの家にとって代々継承していくべき象徴財であったといえる︒
結び

資本家が華族に列するということは︑新しい家格を付与されるということであり︑資本という物財のみならず︑爵位という象徴財を獲得することへとつながった︒爵位獲得は︑名実ともに上流階級として認められることであり︑国家貢献への一つつ︵の強力なインセンティブになったことは否めない︒近世の消極的な分限主義から︑国家への積極的な貢献への変容の一である︒

家憲制定の外的契機として︑華族令の施行と商法︑民法の施行が︑時期を空けずして起こったことが︑明治期以降の﹁家﹂の再編︑形成に大きな影響を持っていた︒これらの外的契機を受けて︑各家が︑相続制度や所有制度を自身の﹁家﹂に適した形で整えると同時に︑上流階級的規範を積極的に吸収しようと対応したと考えられる︒その中で︑家憲それ自体が︑一つの継承財として象徴化していったといえよう︒継承財の維持︑存続という形での資本蓄積という経済活動と排他的な世襲原理が強く結合した点に︑明治末期から大正期にかけての資本家の﹁家﹂の一つの型を見ることができる︒︵１︶有賀と対置させて︑喜多野清一ではなく鈴木栄太郎を取り上げる理由は︑﹁家の精神﹂という鈴木の概念にある︒血縁関係

註というよりはむしろ︑﹁家の精神﹂という観念を共有する者を家の成員とし︑その精神の継承を︑家の連続性の中核におく

鈴木の家概念を︑機能的連帯をもとに家概念を組み立てる有賀と対置させて︑本稿では捉えている︒なお︑この点につい−28−ては︑拙稿︵米村千代﹁家理論の再構築へむけて﹂﹃ソシオロゴス﹄一五号︑一九九二で詳述した︒①家訓ｌ家の管理について心得ておくべき教訓のようなもの︑②家憲ｌ相続・分家など家制の基本を具体的に定めたもの︑︵２︶安岡重明は︑﹁近世家法﹂を次の５つに分類する︵安岡﹁商家における家憲の成立﹂﹃社会科学二一四︑一九七八︶︒﹁商家の家憲と家業経営ｌ明治期の豪商にみる近代的﹁家﹂の特質ｌ﹂﹃社会学評論﹂四四︵二︶︑一九九三︑一ｌ奉公人や別家に関する規定︒③店訓１店運営の心得ともいうべきもの︑④店則１店の運営︑業務の執行に関する具体的指針および規則︑⑤使用人規則︵３︶米村千代︑〜一五頁︒︵４︶三井合名会社︵明治四二年︶︑住友合資会社︵大正十年︶︑三菱合資会社︵明治二六年︶︑古河合名会社︵明治四四年︶︑鴻池合名会社︵大正十年︶︑合名会社藤田組︵明治二七年︶︑合名会社大倉組︵大正六年︶など︒︵５︶森岡清美︑﹁家憲と先祖祭祀﹂︑﹃国立歴史民俗博物館研究報告﹄四一︑一九九二︑一三八頁︒﹁第十一条︑華族ハ﹁相続及家政上ノ関係ヲ定ムル為﹂二法律命令及華族二関スル規定ノ範囲内二於テ家範ヲ定ムルコト

なお︑家範についての規定は︑明治二七年の宮内省甲第二号の華族令追加にある︒﹁第十二条︑家範ハ宮内大臣ノ認許ヲ経へシ其条項ヲ改正増補スルトキ同シ﹂ヲ得﹂︵６︶華族令制定の経緯の詳細については︑大久保利謙﹃華族制の創出﹄︵吉川弘文館一九九三︶を参照した︒

世襲財産ヲ創設スルコトヲ得但満二十年以下ノ者卜雌モ前代戸主ノ遺言アルトキハ世襲財産ヲ創設スルコトヲ得﹂第二条︵７︶華族は︑特権として︑世襲財産の設定︵華族世襲財産法︵明治一九年︶﹁第一条華族戸主満二十年以上ノ者ハ此法二依り世襲財産ハ総テ之ヲ相続セシムルモノトス﹂︶︑爵の世襲︑家範を設定する権利を与えられており︑義務としては︑男子相続︑相続人の限定︑家範の遵守︑教育に関する規定︵華族令第十条﹁華族ハ其子弟ヲシテ相当ノ教育ヲ受ケシムルノ義務う義務でもあったのである︒

ヲ負フヘシ︶などがあった︒﹁家範﹂の制定は︑﹁家範﹂を認可されるという特権でもあり︑同時にそれに拘束されるとい︵８︶五日會︑﹃古河潤吉君伝﹄一一九 二 六 ︒−29−

︵皿︶同上︑六六頁︒︵９︶古河虎之助君伝記編蟇会︑﹁古河虎之助君伝﹄︑古河鉱業︑一九五三︒

陸奥廣吉より異議があったと記されている︒原の家憲草案第七條に﹁家政二関シテハ地位名望アリテ信用高キ人ヲ家政相︵Ⅱ︶古河家の経営に当時関わっていた原敬の日記には︑明治四四年六月一六日に家政相談会の設置に関して原の草案についてあるが︑陸奥は虎之助の先代の潤吉生存中と同様に︑彼らを﹁使用人の位置﹂に置こうと考えており︑明治四三年すでに談役トナルカ又ハ我家二旧誼功労アル者ヲ挙ケテ家政相談会ヲ設クルカ此等ノ方法二因リテ慎重二家政ヲ処理スヘシ﹂とるか︑使用人の立場をどう考えるかという明治期の商家共通の問題の一端をのぞかせている︒このことが︑制定に至らな設置していた事業監督会すらこれを望まなかったという︒原と陸奥の間の見解の相違は︑古河の﹁家﹂の経営をどう考えいたとも考えられる︒︵原奎一郎編﹃原敬日記﹄第四巻︑一九五一︑乾元社︶

かった直接の原因かどうかはわからないが︑それ以降︑原の日記から古河家家憲制定に関する記述はなく︑一因になって一︑慈 愛 救 伽 を 怠怠ららぬぬ︸
こと︒︵皿︶一︑忠君愛国を旨とし︑公共に貢献すること︒

一︑著侈を戒むること︒

一︑投機的売買を為さざること︒一︑窓に負債を起し︑又又他他人 の債務を保証せざること︒
一︑政治に関興せざること︒

弓古河虎之助君伝﹄︑八六頁︶

一︑祖先を敬ひ脊族の親睦を計ること︒
一︑旧誼功労者を尊重すること︒

一四二頁︑一九七九︒︵昭︶三島康雄︑﹃阪神財閥野村・山口・川崎﹄︑日本経済新聞社︑一九八四︑三島康雄﹁明治後半期の川崎正蔵﹂﹃甲南経営研究﹄第十九巻第四号︑一二九︵Ｍ︶項目は次の通りである︒﹁尊皇と宗教心︑祖先の祭祀︑勤倹︑文武道︑慈愛︑陰徳︑身の程度︑飲酒戒︑信心︑殖財産︑益友と損友︑存続︑婚姻︑同盟罷工︑真誠の幸福︑騎著と遊情︑美術品の処分︑家僕の採用法︑山林業と農業︑貸地と貸家﹂−30−

︵山本実彦︑﹃川崎正蔵﹄︑秀英社︑一九一八︑二○一頁︶・︵妬︶岩崎祖堂︑﹁富豪名門の家憲﹄︑大正書院︑一九一六︵一九一九増補︶︒

北島種忠︑﹃家憲正鑑﹄︑皇道会︑一九二一︵一九二九︶・︵Ⅳ︶岩川清周︑﹃藤田翁言行録﹄︵明治期鉄道史資料集第２集︵８︶︶︑日本経済評論社︑一九八一︵再収︶︒︵船︶森村商事株式会社︑﹃森村商事株式会社創業こつ年﹄︑森村商事株式会社︑一九七七︒﹁貝島家の家憲﹂﹁大分大学経済論集﹄三七−一︑一九八五︒︵肥︶畠山秀樹︑﹁筑豊麻生家の家法﹂﹃大分大学経済諭集﹄︑三六−六︑一九八五︒

一九七○︒︵岨︶松本健次郎︑﹁撫松餘韻﹄︑一九三五︑安川第五郎︑﹁回顧六十年﹄︑万朝報社︑一九五二および﹃わが回想録﹄︑百泉書房︑︵別︶有賀喜左衛門︑﹁鴻池家の家憲﹂﹃有賀喜左衛門著作集﹄Ⅶ︑未来社︑一九六九︑二四四頁︒

大久保利謙︑﹃華族制の創出﹄︑吉川弘文館︑一九九三︒

華族関係の資料として
霞会館諸家資料調査委員会編︑﹃華族制度資料集﹄︑吉川弘文館︑一九八五︒

霞会館編︑﹃昭和新修華族家系大成﹂上︑下︑吉川弘文館︑一九八二︑一九八四︒
酒巻芳男︑﹃華族制度の研究﹄︑霞会館︑一九八七︒︵東京大学・家族社会学歴史社会学︶−31−