スポットレポート
2008 年 9 月 8 日
受益者の皆様へ
スパークス・アセット・マネジメント株式会社

日興・スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）の運用状況について
昨年来より続く米国サブプライム・ローン問題から端を発する欧米の景気減速がアジア太平洋地域・中東地域にも波及し、これらの地域の株式市場も大幅に調整しています。その結果、アジア太平洋地域の株価指数は 2008 年 7 月 25 日から 9 月 5 日までに－8.34％（ドルベース）と大きく下落し、中東株式市場も同－9.11％（ドルベース）の下落と軟調に推移しております。
また、為替市場も大きく変動し、アジア太平洋地域で、当ファンドの主要投資国の通貨では、オーストラリアドルが 2008 年 7 月 25 日から 9 月 5 日まで対円で－14.76％、韓国ウォンが－9.96％、シンガ
ポールドルが－5.31％の下落となりました。
アジア太平洋地域とGCC地域の株価推移

アジア太平洋地域の為替推移（対円ベース）

102105（2008/7/25=100として指数化）

アジア太平洋（2008/7/25=100として指数化）

ＧＣＣ

100

100
9895
96

90
94

8592

オーストラリアドル

香港ドル

韓国ウォン

シンガポールドル

台湾ドル
90
2008/7/25

2008/8/1

2008/8/8

2008/8/15

2008/8/22

2008/8/29

80
08/7/25

2008/9/5

08/8/1

08/8/808/8/15

08/8/2208/8/29

08/9/5※2008 年 7 月 25 日から 2008 年 9 月 5 日までのデータであり、将来の運用実績を保証、示唆するものではありません。
※アジア太平洋：MSCI All Country Asia Pacific Ex Japan GCC：MSCI GCC Countries （ドルベース）※上記の MSCI データに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
※出所：データストリ－ム、MSCI Inc.

このような環境の中、アジア太平洋地域と中東地域の株式を投資対象とする「日興・スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）」の基準価額も下落しました。2008 年 9 月 5 日現在において、当ファンドの基準価額は 7,860 円となり、直近高値である 7 月 25 日時点と比較すると、分配金再投資基準価額ベースで－10.10％下落となっています。また、同期間の要因別の寄与度で見ると、株式要因－6.56％、為替要因－3.08％となっています。（2008 年 9 月 5 日現在）
本資料は、スパークス・アセット・マネジメントが情報提供のみを目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。また特定の有価証券の取引を勧誘する目的で提供されるものではありません。スパークス・アセット・マネジメントとその関連会社は、本資料に含まれた数値、情報、意見、その他の記述の正確性、完全性、妥当性等を保証するものではなく、当該数値、情報、意見、その他の記述を使用した、またはこれらに依拠したことに基づく損害、損失または結果についてもなんら補償するものではありません。ここに記載された内容は、資料作成時点のものであり、今後予告することなしに変更されることもあります。また、過去の実績に関する数値等は、将来の結果をお約束するものではありません。この資料の著作権はスパークス・アセット・マネジメントに属し、その目的を問わず書面による承諾を得ることなく引用または複製することを禁じます。

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【今後の見通し】
欧米の金融機関の信用不安の再燃や北京オリンピック後の中国経済の不透明感、原油価格など資源価格の調整などにより、短期的には世界の株式市場と同様に、アジア太平洋地域や中東地域の株式市場も不安定に推移することが予想されます。しかしながら、アジア太平洋地域においては経済構造がアジア危機の頃と比較しても改善しており、中長期的には好調なファンダメンタルズが今後も維持できると考えられます。中東地域では脱オイルマネーを図るため、新たな産業の育成がすすめられており、また外国人の株式投資を禁止していたサウジアラビアにおいても外国人の株式投資を実質的に解禁する等、金融の自由化が進展しております。したがって、このような局面は実態価値の高い企業に割安に投資できる機会と考えております。
また為替に関しては、短期的な予想は困難ですが、アジア太平洋地域は日本と比較すると今後も高い経済成長が予想されており、アジア通貨に対して相対的に円高となっている現在の状況は、中長期的に見ると円資産を同地域の資産にシフトさせる良い機会と見ております。中東のＧＣＣ地域において予定されている通貨統合は、米ドルペッグ制によるインフレ問題から実施時期などについて様々な報道がされておりますが、同地域の実体経済における各国の関係は強まっており、当初計画された通貨統合の方向性に大きな変更はないものと思われます。
世界的な金融不安に対しても、米住宅公社を政府管理にすることが発表されており、まだ予断を許しませんが一定の下支えの効果はあると考えられます。
引き続き、不安定な世界経済に慎重なスタンスを取り、ファンダメンタルズが好調でバリュエーションが割安なアジア中東地域の好配当銘柄に厳選して投資してまいります。

【ご参考】「日興・スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）」の基準価額の変動要因（2008 年 7 月 25 日～9 月 5 日）ファンド騰落率
ＰＭＡ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド
株式要因-10.10%-9.98%-6.56%

為替要因-3.08%

分配金、その他要因-0.34%

マネーファンド騰落

0.00%

その他要因

-0.12%※上記は、税引前分配金を再投資した理論上の基準価額で算出しているため、実際のファンドの騰落率とは異なります。

本資料は、スパークス・アセット・マネジメントが情報提供のみを目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。また特定の有価証券の取引を勧誘する目的で提供されるものではありません。スパークス・
アセット・マネジメントとその関連会社は、本資料に含まれた数値、情報、意見、その他の記述の正確性、完全性、妥当性等を保証するものではなく、当該数値、情報、意見、その他の記述を使用した、またはこれらに依拠したことに基づく損害、損失または結果についてもなんら補償するものではありません。ここに記載された内容は、資料作成時点のものであり、今後予告することなしに変更されることもあります。また、過去の実績に関する数値等は、将来の結果をお約束するものではありません。この資料の著作権はスパークス・アセット・マネジメントに属し、その目的を問わず書面による承諾を得ることなく引用または複製することを禁じます。

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当ファンドのリスクについて詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■価格変動リスク：当ファンドは、実質的に外国株式を主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
■新興国市場投資リスク：当ファンドは、実質的に新興国市場への投資も行います。新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。 国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。
■為替変動リスク：当ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより、基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。
■流動性リスク：当ファンドは流動性の低い資産に投資をする場合があり、市場規模や取引量が少ない場合、組入れ銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、重大な損失が生じる場合があります。
お申込メモ
商品分類

追加型証券投資信託／ファンド・オブ・ファンズ／自動けいぞく投資専用

お申込単位

新規申込：10万円以上1円単位 追加申込：1万円以上1円単位

お申込価額

継続申込期間

お申込受付日の翌営業日の基準価額

お申込不可日 取得申込日が香港の金融商品取引所および銀行の休業日、英国の金融商品取引所および銀行の休業日、ケイマンの銀行の休業日の場合は、取得のお申込の受付は行いません。
信託期間

平成19年11月30日から平成29年11月10日まで

決算日

毎年1月・3月・5月・7月・9月・11月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

平成20年5月以降の毎決算時に、安定した分配を継続的に行うことを目指します。

ご解約価額

解約請求受付日の翌営業日の基準価額

ご解約不可日 解約請求受付日が香港の金融商品取引所および銀行の休業日、英国の金融商品取引所および銀行の休業日、ケイマンの銀行の休業日の場合は、ご解約のお申込の受付は行いません。
ご解約代金の受渡日

解約請求受付日から起算して 7 営業日目からお支払いいたします。

本資料は、スパークス・アセット・マネジメントが情報提供のみを目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。また特定の有価証券の取引を勧誘する目的で提供されるものではありません。スパークス・アセット・マネジメントとその関連会社は、本資料に含まれた数値、情報、意見、その他の記述の正確性、完全性、妥当性等を保証するものではなく、当該数値、情報、意見、その他の記述を使用した、またはこれらに依拠したことに基づく損害、損失または結果についてもなんら補償するものではありません。ここに記載された内容は、資料作成時点のものであり、今後予告することなしに変更されることもあります。また、過去の実績に関する数値等は、将来の結果をお約束するものではありません。この資料の著作権はスパークス・アセット・マネジメントに属し、その目的を問わず書面による承諾を得ることなく引用または複製することを禁じます。

3ファンドの諸費用について＊下記手数料の合計額は、お申込金額や保有期間などに応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
■お申込時
お申込手数料率はお申込金額に応じて、以下のように変わります。
１億円未満・・・・・・・・・・・・・・・・ 3.15％（税抜 3.00％）
１億円以上 5 億円未満・・・・・・・ 1.575％（税抜 1.50％）
5 億円以上 10 億円未満・・・・・・・0.7875％（税抜 0.75％）
10 億円以上・・・・・・・・・・・・・・・ 0.525％（税抜 0.50％）■ご換金（解約）時
換金（解約）手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

■保有期間中（信託財産から間接的にご負担いただきます）
信託報酬：純資産総額に対して年率 0.89775％（税抜 0.855％）を乗じて得た額。また組入れる投資対象ファンドの合計純資産に対して年率 1.0％程度の費用が投資対象ファンドより負担されます
ので、実質的に負担する信託報酬等は年率 1.89775％（税込）程度となります。
その他費用： 監査費用、有価証券売買時の売買委託手数料、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、組入れ資産の保管費用・管理費用等を当ファンドならびに投資対象とする海外投資信託より間接的にご負担いただきます。 ※その他費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社までお問い合わせください。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。
ファンドの関係法人■委託会社

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号■受託会社

加入協会（社）投資信託協会（社）日本証券投資顧問業協会

中央三井アセット信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）■販売会社

日興コーディアル証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 129 号
資顧問業協会

加入協会

日本証券業協会(社)投資信託協会(社)日本証券投(社)金融先物取引業協会

本資料は、スパークス・アセット・マネジメントが情報提供のみを目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。また特定の有価証券の取引を勧誘する目的で提供されるものではありません。スパークス・アセット・マネジメントとその関連会社は、本資料に含まれた数値、情報、意見、その他の記述の正確性、完全性、妥当性等を保証するものではなく、当該数値、情報、意見、その他の記述を使用した、またはこれらに依拠したことに基づく損害、損失または結果についてもなんら補償するものではありません。ここに記載された内容は、資料作成時点のものであり、今後予告することなしに変更されることもあります。また、過去の実績に関する数値等は、将来の結果をお約束するものではありません。この資料の著作権はスパークス・アセット・マネジメントに属し、その目的を問わず書面による承諾を得ることなく引用または複製することを禁じます。

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