出願資格
2024 年度 大学院入試 出願資格（【2024 年秋入学】2024 年夏季実施分）【博士課程前期課程】
出願資格
以下のいずれかの要件を満たす者。
１．大学を卒業した者、および 2024 年９月 19 日までに卒業見込みの者。
（学校教育法第 102 条）（注１）
２．独立行政法人大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された者、および 2024 年９月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第 1 項第 1 号）
３．外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者、および 2024 年９月 19 日までに修了見込みの者。
（学
校教育法施行規則第 155 条第１項第２号）
４．外国の学校が行う通信教育における授業科目を日本国内において履修することにより当該外国の学校教育における16 年の課程を修了した者、および 2024 年９月 19 日までに修了見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項
第３号）
５．日本国内において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。
）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者、および 2024 年９月 19 日までに修了見込みの者。
（学校教育法施行
規則第 155 条第１項第４号）
６．外国の大学その他の外国の学校（その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府または関係機関の認証を受けた者による評価を受けたものまたはこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。
）
において、修業年限が３年以上である課程を修了すること（当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を日
本国内において履修することにより当該課程を修了することおよび当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。
）により、学士の学位に相当する学位を授与された者、および 2024 年９月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項
第４号の２）
７．専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。
）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者、および 2024 年９月 19 日までに修了見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項第５号）
８．旧制学校等を修了した者。
（昭和 28 年文部省告示第５号第１号～第４号）
９．防衛大学校、海上保安大学校、気象大学校など、各省大学校を修了した者、および 2024 年９月 19 日までに修了見込みの者。
（昭和 28 年文部省告示第５号第５号～第 12 号）
10．本大学院において、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、2024 年９月 19 日までに満 22 歳に達するもの。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項第８号）（注１）出願資格の１．に定める「大学」とは、学校教育法に基づく日本の大学のことである。

研究科入試区分ごとの受験資格
研究科
経営学（MIB,MPMA）

入試区分

受験資格

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

異文化ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。
英語以外が母語である者または教授言語が英語でない大学を卒業した者については、TOEFL iBT または IELTS を受験し、スコアを提出できる者。

社会ﾃﾞｻﾞｲﾝ
社会ﾃﾞｻﾞｲﾝ学専攻
公共・社会ﾃﾞｻﾞｲﾝ学ｺｰｽ(MSDA）

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

7

出願資格
2024 年度 大学院入試 出願資格（【2024 年秋入学】2024 年夏季実施分）【博士課程後期課程】
出願資格
以下のいずれかの要件を満たす者。
１．修士の学位または専門職学位を有する者、および 2024 年９月 19 日までに取得見込みの者。
（学校教育法第 102 条
第１項）
２．外国において、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、および 2024 年９月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第１号）
３．外国の学校が行う通信教育における授業科目を日本国内において履修し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、および 2024 年９月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第２号）
４．日本国内において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、および 2024 年９月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第３号）
５．国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者、および 2024 年９月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第４号）
６．外国の学校、学校教育法施行規則第 156 条第３号の指定を受けた教育施設または国際連合大学の教育課程を履修し、大学院設置基準第 16 条の２に規定する試験および審査に相当するものに合格し、修士の学位を有すると同等以上の学力があると認められた者。
（学校教育法施行規則第 156 条第５号）
７．大学等を卒業し、大学、研究所等において２年以上研究に従事した者で、本大学院において、修士の学位を有する者と同等の学力があると認めた者。
（平成元年文部省告示第 118 号）
８．本大学院において、修士の学位または専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者で、2024 年
９月 19 日までに満 24 歳に達するもの。
（学校教育法施行規則第 156 条第 7 号）

研究科入試区分ごとの受験資格
研究科

異文化ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ

入試区分

受験資格

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。
英語以外が母語である者、あるいは、教授言語が英語でない大学を卒業、または大学院を修了した者（見込みも含む）については、TOEFL iBT または IELTS を受験し、スコアを提出で
きる者。

8

出願資格
2025 年度 大学院入試 出願資格（【2025 年春入学】2024 年夏季・秋季、2025 年春季実施分）【博士課程前期課程】
出願資格
以下のいずれかの要件を満たす者。
１．大学を卒業した者、および 2025 年３月末までに卒業見込みの者。
（学校教育法第 102 条）（注１）
２．独立行政法人大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された者、および 2025 年３月末までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項第１号）
３．外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者、および 2025 年３月末までに修了見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項第２号）
４．外国の学校が行う通信教育における授業科目を日本国内において履修することにより当該外国の学校教育における16 年の課程を修了した者、および 2025 年３月末までに修了見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項第３号）
５．日本国内において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。
）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者、および 2025 年３月末までに修了見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項第４号）
６．外国の大学その他の外国の学校（その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府または関係機関の認証を受けた者による評価を受けたものまたはこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。
）
において、修業年限が３年以上である課程を修了すること（当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を日
本国内において履修することにより当該課程を修了することおよび当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。
）により、学士の学位に相当する学位を授与された者、および 2025 年３月末までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項第４号の２）
７．専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。
）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者、および 2025 年３月末までに修了見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項第５号）
８．旧制学校等を修了した者。
（昭和 28 年文部省告示第５号第１号～第４号）
９．防衛大学校、海上保安大学校、気象大学校など、各省大学校を修了した者、および 2025 年３月末までに修了見込みの者。
（昭和 28 年文部省告示第５号第５号～第 12 号）
10．本大学院において、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、2025 年３月 31 日までに満 22 歳に達するもの。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項第８号）（注２）（注１）出願資格の１．に定める「大学」とは、学校教育法に基づく日本の大学のことである。
（注２）理学研究科においては、本表記は「年齢計算に関する法律および民法第 143 条」に則った書き方で、同年４月１日が誕生日である者を含む。

研究科入試区分ごとの受験資格
研究科

ｷﾘｽﾄ

ｷﾘｽﾄ
教学研究
ｺｰｽ

入試区分
一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次のいずれかの条件を満たす者。
(1) 教育・福祉・宗教・国際協力・ボランティア・芸術文化、その他何らかの社会的実践活動を、出願時までに２年以上経験しており、2025年４月１日に満24歳以上の者。
(2) 学校・官公庁・団体・企業などで、出願時までに２年間以上の就業経験があり、2025年４月１日に満24歳以上の者。

外国人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次の２つの条件を満たす者。
(1) 日本国籍を有しない者。
(2) 外国の大学を卒業した者、および、2025年３月末日までに卒業見込みの者（日本の大学もあわせて卒業した者、および、2025年３月末日までに卒業見込みの者も含む）。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、キリスト教関連の実務経験（教会教職者・チャプ
レン、聖書科・宗教科教員、オルガニスト・聖歌隊、キリスト教系NGO・NPOスタッフなど）を２年以上有すると、本研究科委員会が認めた者。

教学

ｳｨﾘｱﾑｽﾞ
ｺｰｽ

受験資格

9

出願資格
2025 年度 大学院入試 出願資格（【2025 年春入学】2024 年夏季・秋季、2025 年春季実施分）【博士課程前期課程】
研究科

入試区分
一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次のいずれかの条件を満たす者。
(1) 教育・福祉・宗教・国際協力・ボランティア・芸術文化、その他何らかの社会的実践活動を、出願時までに２年以上経験しており、2025年４月１日に満24歳以上の者。
(2) 学校・官公庁・団体・企業などで、出願時までに２年間以上の就業経験があり、2025 年４月１日に満 24 歳以上の者。

外国人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次の２つの条件を満たす者。
(1) 日本国籍を有しない者。
(2) 外国の大学を卒業した者、および、2025年３月末日までに卒業見込みの者（日本の大学もあわせて卒業した者、および、2025年３月末日までに卒業見込みの者も含む）。

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

外国人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本国籍を有せず、日本以外の国の大学を卒業した者（2025 年３月までに卒業見込みの者を含む）。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、2025年４月入学時までに２年以上の実務経験（個人
営業も含めた企業等の組織で業務に従事した経験）を有すると本研究科委員会が認めた者。

セカンド
ステージ

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、2025年４月入学時に満50歳以上の者。

文学

経済学

受験資格

下記の(1)～(3)の条件をすべて満たす者。
(1) 学校教育法に基づく４年制大学に在学し、2025 年３月末までに卒業見込みの者。または、専修学校の専門課程で文部科学大臣が別に指定するものを 2025 年３月末までに修了見込みの者。
推薦(2) 2024 年３月末時点で、専門教育科目修得単位のうち、100 点満点換算で 80 点以上の評価を（夏季実施）
得た科目の修得単位数が 38 単位以上の者。
(3) 在学する学部の専任教員の推薦を受けている者。
・ゼミナールに所属する者は、ゼミナール担当教員の推薦とする。
・ゼミナールに所属しない者は、当該学部の専任教員の推薦とする。
下記の(1)～(3)の条件をすべて満たす者。
(1) 立教大学に在学し、2025 年３月末までに卒業見込みの者。
(2) 2024 年９月末時点で、専門教育科目修得単位のうち、100 点満点換算で 80 点以上の評価を推薦得た科目の修得単位数が 38 単位以上の者。
（春季実施）(3) 在学する学部の専任教員の推薦を受けている者。
・ゼミナールに所属する者は、ゼミナール担当教員の推薦とする。
・ゼミナールに所属しない者は、当該学部の専任教員の推薦とする。

10

出願資格
2025 年度 大学院入試 出願資格（【2025 年春入学】2024 年夏季・秋季、2025 年春季実施分）【博士課程前期課程】
研究科

入試区分

受験資格

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、以下の条件を満たす者には「社会人入学試
験」の受験を認めることがある。
学部教育として志望する専攻と関連する系統の専門教育を受けた者で、出願時またはそれ以前に志望する専攻の学問分野に関連する職に２年以上勤務した経験のあるもの。

理学

外国人
（数学専攻
を除く）

社会学

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次のいずれかの条件を満たす者。
(1)大学卒業後、出願時までに通算３年以上の社会人経験を有する者。
(2)入学時に官公庁、会社等に在職している見込みで、かつ、本学所定の様式により、所属機関の長が署名捺印した受験許可書を出願時に提出できる者。

外国人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次の２つの条件を満たす者。
(1)日本国籍を有しない者。
(2)外国の大学を卒業した者、および、2025 年３月末日までに卒業見込みの者（日本の大学もあわせて卒業した者、および、2025 年３月末日までに卒業見込みの者も含む）。

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。
※日本語を母語としない者は外国人区分で受験してください（但し、本学法学部を卒業または卒業見込
みの者は、この限りではない）。
※入学時に官公庁、会社等に在職している見込みの者は社会人区分で受験してください。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本語を母語とする者で、次の条件を満たすもの。
・入学時に官公庁、会社等に在職している見込みで、かつ、本学所定の様式により、所属機関の長が署名捺印した受験許可書を出願時に提出できる者。

外国人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本語を母語としない者で、次の条件を満たすもの。
・日本語能力証明書を出願時に提出できる者。

ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｺｰｽ

法学

ﾌﾟﾛﾌｪｯ
ｼｮﾅﾙ･ｺｰｽ

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本国籍を有せず、日本以外の国の大学を卒業した者（2025 年３月末までに卒業見込みの者を含む）で、次のいずれかの条件を満たすもの。
(1) 日本語能力試験 N1（旧試験１級）合格者。
(2) 日本留学試験（EJU）の成績が日本語能力試験N1（旧試験１級）と同等の成績と認められる者。

11

出願資格
2025 年度 大学院入試 出願資格（【2025 年春入学】2024 年夏季・秋季、2025 年春季実施分）【博士課程前期課程】
研究科

入試区分

観光学

ｺﾐｭﾆﾃｨ
福祉学

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次のいずれかの職歴上の条件に該当する者。
(1)大学を卒業し、かつ、大学卒業後から出願時までに同一の企業、官公庁および教育・研究機関等に２年以上常勤職員として勤務している者。
(2)大学を卒業し、かつ、大学卒業後から出願時までに３年以上の職歴を有すると本研究科委員会が認めた者。

外国人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本国籍を有せず、学校教育における 16
年の課程のうち 12 年以上を日本以外で修了した者（2025 年３月末までに修了見込みの者を
含む）
。

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次の職歴上の条件に該当する者。
官公庁・学校・企業などの団体で出願時までに２年以上の就業経験がある、もしくは、福祉・医療その他何らかの社会的実践活動を出願時までに２年以上経験していると本研究科が認めた者で、2025 年４月１日に満 24 歳以上のもの。

外国人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本国籍を有せず、日本以外の国の大学を卒業した者（2025 年３月末日までに卒業見込みの者を含む）。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、大学卒業後、出願時に学校・官公庁・団体・企業などで、常勤職員として１年以上の勤務経験を有する者。

内部進学生

以下の(1)～(3)の条件をすべて満たす者。
(1)2020年度以降入学者で、2024年９月または2025年３月に経営学部を卒業見込みの者。
(2)経営学研究科経営学専攻への進学を強く希望する者。
(3)直近の通算GPAが2.7以上の者。

特別進学生

以下の(1)～(4)の条件をすべて満たす者。
(1)経営学部５年間一貫プログラム生（または、経営学部５年間一貫プログラム出願中の者）
で、2025年３月に経営学部を卒業見込みの者。
(2)2025 年３月末までに、経営学研究科国際経営学専攻博士課程前期課程科目のうち、「BPC（Module１～６）」「選択科目」の中から 10 単位以上修得見込みの者。
(3)経営学研究科国際経営学専攻への進学を強く希望する者。
(4)直近の通算 GPA が 2.7 以上の者。

経営学
(MB)

経営学
国際経営
学
(MIB)

受験資格

12

出願資格
2025 年度 大学院入試 出願資格（【2025 年春入学】2024 年夏季・秋季、2025 年春季実施分）【博士課程前期課程】
研究科

入試区分

受験資格

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。※

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次のいずれかの条件に該当する者。※(1)大学卒業後、出願時に同一の企業、官公庁、団体、教育・研究機関等で、１年以上常勤職員として勤務している者。
(2)大学卒業後、出願時までに２年以上の職歴を有すると本研究科委員会が認めた者。

外国人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本国籍を有せず、日本以外の国の大学を卒業した者（2025 年３月末までに卒業見込みの者を含む）
。※

現代心理学

推薦

心理学専攻および臨床心理学専攻
次の(1)～(5)の条件をすべて満たす者。
(1) 立教大学現代心理学部心理学科に在籍し、2025年３月卒業見込みの者。
(2) 2023年度までに修得した専門科目のうち、ＳまたはＡ評価を受けた科目の単位が40単位以上あること。単位数に含めてよい科目は、立教大学現代心理学部心理学科開設の必修科目と選択科目（学部統合科目、学科選択科目Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｄ）、そして自由科目の一部（「心理学実験実習２」、「心理学調査実習２」、「心理学原書講読（入門）」、「心理学英語文
献講読演習１」、「心理学英語文献講読演習２」、「心理学英語表現演習１」、「心理学英語表
現演習２」、「英語心理学研究法演習１」、「英語心理学研究法演習２」、「英語心理学特講」）とする。
(3) 2023年度までに、「心理学概論１」、「心理学概論２」、「心理学統計法１」、「心理学統計法２」、「心理学実験実習１」、「心理学調査実習１」、「心理学文献講読１」、「心理学文献講読２」、「心理学演習１」、「心理学演習２」の単位がすべて修得されているか、または認定されていること。
(4) ①【心理学専攻志願者】「心理学統計法１」、「心理学統計法２」、「心理学実験実習１」、「心理学調査実習１」、「心理学
文献講読１」、「心理学文献講読２」、「心理学演習１」、「心理学演習２」の８科目の評価がすべてＢ以上であり、かつ、そのうち４科目以上がＳまたはＡであること。
②【臨床心理学専攻志願者】「心理学統計法１」、「心理学統計法２」、「心理学実験実習１」、「心理学調査実習１」、「心理学
文献講読１」、「心理学文献講読２」、「心理学演習１」、「心理学演習２」の８科目の評価および「心理学研究法１」、「心理学研究法２」、「心理学研究法３」、「心理学研究法４」の４科目のうちの２科目、をあわせて 10 科目の評価がすべてＢ以上であり、そのうち５科目以上がＳまたはＡであること。
(5) 立教大学現代心理学部心理学科、立教大学大学院現代心理学研究科心理学専攻または臨床
心理学専攻の専任教員から推薦を受けていること。なお、推薦者は、原則として３年次に履修した「心理学演習１」または「心理学演習２」、および４年次に履修した「卒業論文指導演習１」の担当教員とする。
映像身体学専攻
次の(1)～(5)の条件をすべて満たす者。
(1) 立教大学現代心理学部映像身体学科に在籍し、2025年３月卒業見込みの者。
(2) 立教大学現代心理学部映像身体学科に在籍し、「卒業論文・卒業制作」の単位を修得している者、または2024年度に修得見込みの者。
(3) 2023年度までに修得した専門科目のうち、ＳまたはＡ評価を受けた科目の単位が40単位以上であること。単位数に含めてよい科目は、立教大学現代心理学部映像身体学科開設の必修科目と選択科目（学部統合科目、学科選択科目Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｄ）とする。
(4) 2023年度までに、「映像身体学入門１」、「映像身体学入門２」、「入門演習１」、「入門演習２」の単位がすべて修得されているか、または認定されていること。
(5) 立教大学現代心理学部映像身体学科の専任教員から推薦を受けていること。なお、推薦者は、原則として３年次に履修した「専門演習」の担当教員とする。

※いずれの入試区分においても、映像身体学専攻〈制作系〉の志望者で、日本語を母語とせず、日本の大学を卒業していない者（あるいは、日本の大学院を修了していない者）は、日本語能力試験Ｎ１に合格し、「認定結果及び成績に関する証明書」の提出が必要となる。なお、Ｎ１受験の年月日は問わない。

13

出願資格
2025 年度 大学院入試 出願資格（【2025 年春入学】2024 年夏季・秋季、2025 年春季実施分）【博士課程前期課程】
研究科

異文化ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ

ｽﾎﾟｰﾂ

入試区分

受験資格

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。
英語以外が母語である者または教授言語が英語でない大学を卒業した者については、TOEFL iBTまたは IELTS を受験し、スコアを提出できる者。

以下の１～４の条件をすべて満たす者。
１．異文化コミュニケーション学部５年一貫プログラム生で、2025 年３月に異文化コミュニケーション学部を卒業見込みの者。
特別進学生 ２．2025 年３月末までに、異文化コミュニケーション研究科博士課程前期科目を 10 単位以上修（夏季実施）
得見込みの者。
３．異文化コミュニケーション研究科への進学を強く希望する者。
４．英語以外が母語である者については、TOEFL iBT または IELTS を受験し、スコアを提出できる者。
一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次の職歴上の条件に該当する者。
官公庁・学校・企業などの団体で出願時までに２年以上の就業経験がある、もしくは、福祉・医療その他何らかの社会的実践活動を出願時までに２年以上経験していると本研究科が認めた者
で、2025 年４月１日に満 24 歳以上のもの。

外国人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本国籍を有せず、日本以外の国の大学を卒業した者（2025 年３月末日までに卒業見込みの者を含む）。

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次のいずれかの条件を満たす者。
１．日本語を母語とする者。
２．出願時に日本において企業の代表取締役など経営者の職に就く者（雇用保険の被保険者とな
らない者）
。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次の２つの条件を満たす者。
１．入学時までに２年以上の実務経験を有する者。
２．出願時に日本において企業等の組織で現職に就く者（ただし、企業の代表取締役など経営者の職に就く者を除く）。

外国人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本語を母語としない者。

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

ｳｴﾙﾈｽ学

ﾋﾞｼﾞﾈｽ
ﾃﾞｻﾞｲﾝ

指定法人
推薦

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次の条件を全て満たす者。
１．本研究科が指定した法人で勤務しており、本研究科修了後も当該法人で勤務する見込みの者。
２．所属している法人に本学で学んだことを還元する強い意欲をもつ者。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次の１.または２.のいずれかを満たす者。
１．教育・福祉・宗教・国際協力・芸術文化・環境保全・まちづくり、その他何らかの社会的実践
活動を 2025 年３月末までに１年以上経験している者。
２．学校・官公庁・団体・企業などで、2025 年３月末までに１年以上の就業経験がある者。

社会ﾃﾞｻﾞｲﾝ

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出願資格2025 年度 大学院入試 出願資格（【2025 年春入学】2024 年夏季・秋季、2025 年春季実施分）【博士課程前期課程】
研究科

人工知能
科学

入試区分

受験資格

一般

博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。

社会人

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次の条件を全て満たす者。
１．入学時に２年以上の社会経験を有する者。
２．民間企業や行政機関、公益法人等において実務経験があり、人工知能の社会実装に強い関心を持つ者。

指定企業
推薦

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ、次の条件を全て満たす者。
１．本研究科が指定した企業で勤務しており、本研究科修了後も当該企業で勤務する見込みの者。
２．所属している企業に本学で学んだことを還元する強い意欲をもつ者。

自己推薦

博士課程前期課程の出願資格要件を満たし、かつ人工知能あるいはデータサイエンスへの強い関心及び数理科学・情報科学の素養を持ち、国際的に活躍する意欲があること。具体的には、次の（１）または（２）、あるいは両方の実績を持つこと。
（１）在学中の優秀な成績や特に優れた研究成果。
（２）国内外で開催された各種コンテスト（科学オリンピック等）への入賞、商用レベルのアプリケーションやシステムの開発経験、著名学術雑誌での論文発表等。
なお、学術活動に限定しない国際活動、社会貢献活動、文化・スポーツ活動等についても、志願者が主導的な役割を果たした場合は総合的に考慮する。

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出願資格
2025 年度 大学院入試 出願資格（【2025 年春入学】2024 年夏季・秋季、2025 年春季実施分）【博士課程後期課程】
出願資格
以下のいずれかの要件を満たす者。
１．修士の学位または専門職学位を有する者、および 2025 年３月末までに取得見込みの者。
（学校教育法第 102 条第１項）
２．外国において、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、および 2025 年３月末までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第１号）
３．外国の学校が行う通信教育における授業科目を日本国内において履修し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、および 2025 年３月末までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第２号）
４．日本国内において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、および 2025 年３月末までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第３号）
５．国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者、および 2025 年３月末までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第４号）
６．外国の学校、学校教育法施行規則第 156 条第３号の指定を受けた教育施設または国際連合大学の教育課程を履修し、大学院設置基準第 16 条の２に規定する試験および審査に相当するものに合格し、修士の学位を有すると同等以上の学力があると認められた者。
（学校教育法施行規則第 156 条第５号）
７．大学等を卒業し、大学、研究所等において２年以上研究に従事した者で、本大学院において、修士の学位を有する者と同等の学力があると認めた者。
（平成元年文部省告示第 118 号）
８．本大学院において、修士の学位または専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者で、2025 年
３月 31 日までに満 24 歳に達するもの。
（学校教育法施行規則第 156 条第７号）

研究科入試区分ごとの受験資格
研究科

入試区分

ｷﾘｽﾄ教学一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

文学

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

外国人

博士課程後期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本国籍を有せず、日本以外の国の大学を卒業した者(大学院修士課程または博士課程前期課程については国を問わない)。

理学一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

社会学

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

外国人

博士課程後期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本国籍を有せず、外国の大学を卒業した者（日本の大学もあわせて卒業した者も含む）。

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

外国人

博士課程後期課程の出願資格要件を満たし、かつ、日本国籍を有せず、学校教育における 16 年の課程のうち 12 年以上を日本以外で修了した者。

ｺﾐｭﾆﾃｨ福祉学

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

経営学

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

経済学

法学

観光学

受験資格

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出願資格
2025 年度 大学院入試 出願資格（【2025 年春入学】2024 年夏季・秋季、2025 年春季実施分）【博士課程後期課程】
研究科

入試区分

現代心理学

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

異文化ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。
英語以外が母語である者、あるいは、教授言語が英語でない大学を卒業、または大学院を修了した者（見込みも含む）については、TOEFL iBT または IELTS を受験し、スコアを提出できる者。

ｽﾎﾟｰﾂｳｴﾙﾈｽ学

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

社会人

博士課程後期課程の出願資格要件を満たし、かつ、2025 年３月末までに２年以上の実務経験（個人営業も含めた企業等の組織で業務に従事する経験）をもつ者。

社会ﾃﾞｻﾞｲﾝ

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

人工知能
科学

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

ﾋﾞｼﾞﾈｽ
ﾃﾞｻﾞｲﾝ

受験資格

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出願資格
2025 年度 大学院入試 出願資格（【2025 年秋入学】2025 年春季実施）【博士課程前期課程】
出願資格
以下のいずれかの要件を満たす者。
１．大学を卒業した者、および 2025 年９月 19 日までに卒業見込みの者。
（学校教育法第 102 条）（注１）
２．独立行政法人大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された者、および 2025 年９月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第 1 項第 1 号）
３．外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者、および 2025 年９月 19 日までに修了見込みの者。
（学
校教育法施行規則第 155 条第１項第２号）
４．外国の学校が行う通信教育における授業科目を日本国内において履修することにより当該外国の学校教育における16 年の課程を修了した者、および 2025 年９月 19 日までに修了見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項
第３号）
５．日本国内において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。
）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者、および 2025 年９月 19 日までに修了見込みの者。
（学校教育法施行
規則第 155 条第１項第４号）
６．外国の大学その他の外国の学校（その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府または関係機関の認証を受けた者による評価を受けたものまたはこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。
）
において、修業年限が３年以上である課程を修了すること（当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を日
本国内において履修することにより当該課程を修了することおよび当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。
）により、学士の学位に相当する学位を授与された者、および 2025 年９月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項
第４号の２）
７．専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。
）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者、および 2025 年９月 19 日までに修了見込みの者。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項第５号）
８．旧制学校等を修了した者。
（昭和 28 年文部省告示第５号第１号～第４号）
９．防衛大学校、海上保安大学校、気象大学校など、各省大学校を修了した者、および 2025 年９月 19 日までに修了見込みの者。
（昭和 28 年文部省告示第５号第５号～第 12 号）
10．本大学院において、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、2025 年９月 19 日までに満 22 歳に達するもの。
（学校教育法施行規則第 155 条第１項第８号）（注１）出願資格の１．に定める「大学」とは、学校教育法に基づく日本の大学のことである。

研究科入試区分ごとの受験資格
研究科

入試区分
一般

異文化
ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ

特別
進学生

受験資格
博士課程前期課程の出願資格要件を満たす者。
英語以外が母語である者または教授言語が英語でない大学を卒業した者については、
TOEFL iBTまたはIELTSを受験し、スコアを提出できる者。
以下の１～４の条件をすべて満たす者。
１．異文化コミュニケーション学部５年一貫プログラム生で、2025 年９月に異文化コミュ
ニケーション学部を卒業見込みの者。
２．2025 年９月末までに、異文化コミュニケーション研究科博士課程前期科目を 10 単位以上修得見込みの者。
３．異文化コミュニケーション研究科への進学を強く希望する者。
４．英語以外が母語である者については、TOEFL iBT または IELTS を受験し、スコアを提出できる者。

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出願資格2025 年度 大学院入試 出願資格（【2025 年秋入学】2025 年春季実施）【博士課程後期課程】
出願資格
以下のいずれかの要件を満たす者。
１．修士の学位または専門職学位を有する者、および 2025 年 9 月 19 日までに取得見込みの者。
（学校教育法第 102 条
第１項）
２．外国において、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、および 2025 年 9 月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第１号）
３．外国の学校が行う通信教育における授業科目を日本国内において履修し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、および 2025 年 9 月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第２号）
４．日本国内において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、および 2025 年 9 月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第３号）
５．国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者、および 2025 年 9 月 19 日までに授与される見込みの者。
（学校教育法施行規則第 156 条第４号）
６．外国の学校、学校教育法施行規則第 156 条第３号の指定を受けた教育施設または国際連合大学の教育課程を履修し、大学院設置基準第 16 条の２に規定する試験および審査に相当するものに合格し、修士の学位を有すると同等以上の学力があると認められた者。
（学校教育法施行規則第 156 条第５号）
７．大学等を卒業し、大学、研究所等において２年以上研究に従事した者で、本大学院において、修士の学位を有する者と同等の学力があると認めた者。
（平成元年文部省告示第 118 号）
８．本大学院において、修士の学位または専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者で、2025 年 9月 19 日までに満 24 歳に達するもの。
（学校教育法施行規則第 156 条第７号）

研究科入試区分ごとの受験資格
研究科

入試区分

経営学

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。

一般

博士課程後期課程の出願資格要件を満たす者。
英語以外が母語である者、あるいは、教授言語が英語でない大学を卒業、または大学院を修了した者（見込みも含む）については、TOEFL iBT または IELTS を受験し、スコアを提出できる者。

異文化ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ

受験資格

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