神戸学院大学 中期行動計画 実行計画（第４層） 2014年度達成度評価表 分野：教育評価

理由

中期計画 1 学士課程教育の質的向上の推進(1) 大学の理念、目標と共通教育・学部専門教育の理念、目的を体系化し、広く社会に公表する

Ｂ共通教育センターが設置され、共通教育の理念・目的について日常的に検証する場ができ、その結果を資料「共通教育はやわかり」で公表を進めることができており、評価できる。学部の理念・目的についても、学部で見直しを行い、学部オリジナルサイト等で社会に広く公表するための工夫を行っている。

(2) 学部のAP/CP/DPを恒常的にチェックする体制を整備し、教員・学生にそれを周知する。

Ａ

学部のAP/CP/DPを恒常的にチェックする体制を整備し、教員・学生にそれを周知することは大学・学部において根付いてきており、PDCAを廻せているため評価できる。

(3) 学部専門教育課程の体系化（カリキュラムチェック）と、教員間の組織的な教育連携を強化する。

Ｂ各学部の進展は見られるが、教育開発センターが一層先導的な役割を担うことを望む。

(4) 成績評価の適正化・多元化へ向けた取り組みを実行する。

Ｂ

成績評価がより適正になる取り組みは学部間によって差があるが、成績評価基準をシラバスに明確に公表することは進んでいる。

(5) 学生の主体性を培う能動的学修（アクティブ・ラーニン
グ）を教育に取り入れる。

Ｃ

いくつかの学部においては部分的な取り組みが見られるが、ゼミ以外の科目への取り組みはまだまだ不十分である。

実行計画 (6) 学生相互が支え合う学修支援体制を構築する（ピア・サポート制、学生ボランティア等）。

Ｃ

場所の設置は実施したが、支援体制の整備が未充足である。

(7) 授業の理解に必要な基礎的学力・知識を補う教育（リメディアル教育）の実施に取り組む。

Ｃ

本実行計画の推進母体である、学士課程教育部会（現・教育開発センター委員会）の計画は、2013年度までであるが、未完のまま終わっており、各学部の実施もバラバラの状況である。

(8) 初年次における大学入門指導の充実と、これに続く指導教員制度の確立に取り組む。

B2013年度と比べ、各学部とも一定の成果を出しており、2015年度に期待できる。

(9) 学生の転学部・転学科制度の再構築を行う。

C

転学部・転学科は実施されているが、申請条件等の基準は公表されていないままである。

(10) 高い学修意欲を持つ学生を育てるためのアドバンスコース構想実現を目指す。

C

一部の学部におけるカリキュラム上の取り組みが見られるが、学士課程教育部会（現・教育開発センター委員会）で、依然として全学的な検討や方針作りは進んでいない。

(11) 学際教育機構の見直しを図る。

C

学際教育機構自体が廃止の方向に進んでいるので、施策項目自体の見直しが必要と思われる。

(1) 大学院の理念、目的を再確認し、学則ならびに各研究科の規程に反映する。

B

大学院の理念、目的をポートレート作成時に確認をし、規程等に反映している。

(2) 研究科におけるAP/CP/DPを確立し、それを公表する。

A

策定済みのAP/CP/DPを教育開発センター委員会や大学院FD部会で継続して点検を行っており、各研究科でも一定の成果を上げており、評価できる。

(3) 大学院担当教員の人事手続を明確にし、その透明性を図る。

B

一部の研究科を除き人事手続きを明確にすることができた。残りの研究科においても2015年度早々に明確化を行える運びとなり、評価できる。

(4) 大学院担当教員の資格チェックを恒常的に行う体制を確立する。

B大学院課程の教育の質確保のために、教育開発センターが各研究科と連携して大学院担当教員の資格チェックを継続的に行っている。

(5) 学位審査基準ならびに学位審査手続を明確にし、その透明性を図る。

B

学位審査基準ならびに学位審査手続を明確にすることができた。

(1) 共通教育センターを設置し、共通教育運営体制を再構築する。

－

今年度の計画は無い。

(2) 共通教育の編成・実施方針（CP）を再確認し、教養教育の一層の充実を図る。

A

共通教育センターが設置され、HPに、「共通教育科目の学修にあたって」で共通教育の編成・実施方針を示すとともに、「共通教育はやわかり」を作成し公表しており、評価できる。

(1) キャリア教育の全学的整備・体系化により、効率的で充実したキャリア教育を実現する。

C

就業力科目は共通教育（社会人入門分野）として、2014年度から共通教育センターが所管することになった。学部でも専門科目としてのキャリア科目の見直しは行われてはいる。しかし、両者併存の状況は続いている。

実行計画 (2) 学生が卒業後に社会的・職業的自立を図ることができるよう、各学部におけるキャリア教育の位置づけと役割を明確にする。

B

各学部におけるキャリア教育の位置づけと役割の明確化について、全学的なキャリア教育という視点からはバラバラ感が否めないが、各学部独自の取り組みが見られる。

(3) 課外講座の一層の充実と、２キャンパス体制での講座運営の課題改善に取り組む。

B

キャリアセンターを中心とする全学的な方針・成果目標などの検討が不十分ではあるものの、「行政書士」、「宅地建物取扱主任者」講座等の成果は表れてきている。

(1) 教員の教育力向上に資する実効性のあるFD活動を展開する。

B

一部の学部からセミナー開催依頼があり、教育開発センター主導の全学的取り組みに成果が見られ、評価できる。今後はセミナー開催の依頼がなかった学部が、自発的にFDを実行できているか等を検証し、それにより実行施策を検討していくことが必要である。

(2) シラバスの整備充実を促すチェック体制を構築する。

C

一部の学部・研究科でシラバスのチェック体制の構築に進捗があるが、今後も全学的な働きかけは必要である。

(3) 授業改善アンケートのあり方を再検討し、学生の意見が授業改善に反映される仕組み作りを行う。

C

当該アンケートの集計結果を（一部の学部を除いて）公表したことは大きな前進だが、当該アンケートが教育改善にどのように活用されているのか成果が見えない。

(1) 講義室、演習室、実習室の機能的改修を継続して行う。

C

一定の進捗をみているが年次目標としての達成度は低く、より計画的、本質的な機能的改修が求められる。

(2) 適正な図書館資料の収集と学習サポートの充実を図る。

B

取り組み自体は評価しうるものもあるが、施策の優先順位が明確でないように思われるので、例えば学生のニーズ調査を行い効果的に実行可能なものから着手すべき。

(3) 情報環境の整備と学習サポートの充実を図る。

Cいずれの施策も本質的にはFDに直結することである。教員の授業機器のニーズは教育開発センターより情報を得る等し、本質的且つ計画的に検討することが求められる。

(4) 学生自習室の整備と充実を進める。

D

学生の自習室確保については、学生アンケートによってそのニーズがあることが分かっているので、組織の意思決定を生むためにも、まずは管轄部署として「学生の自習室はどうあるべきか」を検討することから始めてはどうか。

(5) 学生のグループワークや学修交流を可能にするオープンスペースの確保を実現する。

C

まずは管轄部署にて「KACの教育環境がどうあるべきか」を検討してはどうか。

(6) 教学支援体制の整備と充実を図る。

B一定の進捗をみているが、施策の実行プロセス及び実現可能性の検討が必要である。

中期計画 2 大学院課程の改善

実行計画

中期計画 3 共通教育機構の抜本的見直し

実行計画

中期計画 4 キャリア教育の充実

中期計画 5 FD活動の促進

実行計画

中期計画 6 教育環境の整備充実

実行計画神戸学院大学 中期行動計画 実行計画（第４層） 2014年度達成度評価表 分野：教育評価

理由

中期計画 7 教育開発センターの拡充
B

全国私立大学FD連携フォーラムへの入会等、一定の進捗をみているが、引き続き教育の質保証のため、各学部・研究科との連携強化が求められる。

(1) 外国語学修に意欲を持った学生を育てるための、共通教育外国語分野の見直しを行う。

C全学的な共通教育のカリキュラム再編が望まれる。

(2) 国際交流協定校の見直しを行い、その交流や交換派遣留学に係る問題点整理と改善を進める。

C各学部と管轄部署間でのヴィジョンの共有が求められる。また各学部における現状把握は完了したので、次ステップにおいては具体的計画が求められる。

(3) 外国人教員の積極的な採用に取り組む。

C

多くの学部で外国人教員登用の意識に揺れが生じている。国際化に関するヴィジョンが共有されていないのではないか。

(1) 留学生の日本語教育を強化する体制を整える（共通教育機構）。

B

共通教育センターや一部の学部にて、きめ細やかな留学生対応が為されているので、先進事例として他の学部への共有と実践が求められる。

(2) 留学生の学修支援・生活支援における課題整理と、その改善を進める。

C

国際交流談話室、国際交流ラウンジの収容規模拡大は一定の評価ができる。予算措置的に見送りとなった施策について実行可能性を含めた検証が求められる。また情報発信については、例えばSNSの活用等が考えられる。

(1) 各学部APに基づいた、入試科目、入試制度の見直しを行う。

B

入学センターを中心に見直しの進捗がみられるが、とりわけAPに基づく入学者選抜は全学的且つ各学部における今後の課題であるので、引き続き見直しの検討と進捗が求められる。

(2) 編入学のあり方を再検討し、編入学定員の見直しを行う。

B

各学部、適切に取り組まれているが、2013年度に引き続き全学的な編入学のあり方の検討が求められる。

実行計画 (3) スポーツ選抜入試の課題を整理し、その改善を進める。

B

指定クラブ強化プロジェクトの発足によりスポーツ選抜入試の見直しを図ったことは評価できる。今後は新たな入試方法によって入学した学生の追跡調査等、結果分析が求められる。

(4) 適切な入試問題出題のための組織的・制度的見直しを行う。

B

2013年度に引き続き入学センターによる恒常的な改善に向けた取り組みがなされており、評価できる。今後は共通教育センターの教員がどの段階から入試作問に協力できるか検討が求められる。

実行計画(1) 教育の質的向上を目指して、その実現に必要な体制拡充を行う。

中期計画 8 教育の国際化推進

実行計画

中期計画 9 外国人留学生の受け入れ体制の整備と充実

実行計画

中期計画 10 アドミッション・ポリシーに基づく入学者選抜制度の見直し

評価 Ｓ：目標よりはるかに上回る、Ａ：目標をやや上回る、Ｂ：おおむね目標どおり、Ｃ：目標をやや下回る、Ｄ：目標をかなり下回る