［このプログラムは、オールインワンの対象になります］

2024.3.4

2023年度企業イノベーション研究会《今年度統括テーマ》【日本企業のイノベーションのあり方を問う】
期 間

2023年4月～2024年3月（毎月1回全11回） 18：30～20:00

定 員

30社（年度途中のご参加も可能です）

年会費

1社300,000円（経営研究所維持会員は10％割引、分納可）

開催形式 オンラインを原則とする
コーディネータ淺羽 茂（早稲田大学ビジネススクール（大学院経営管理研究科）教授）
内野 崇（学習院大学名誉教授）
一般社団法人 経営研究所【2023年度 企業イノベーション経営研究会のご案内】
今日の企業経営において、イノベーションが最も重要なイシューのうちの1つであることは、大方の同意が得られるであろう。インターネット、AIといった技術が引き起こすイノベーションが、われわれの生活や企業の経営に大きなインパクトをもたらしている。
ただし本研究会で議論するイノベーションは、技術革新に限らない。イノベーション研究の創始者の一人であるジョゼフ・シュンペーターは、イノベーションとは「新結合」であり、技術の変化だけでなく、原材料の変化、供給業者や顧客との取引関係の変化、ビジネスモデルの変化、産業組織、企業組織の変化などを含む広い概念として提示した。また、イノベーションの担い手は企業家的な新しい企業に限らない。既存の大企業の企業変革も、本研究会の素材の対象である。さらに、地理的な変化、つまりグローバル化も企業の経営に大きな変化をもたらすものとして、議論していきたい。それゆえ本研究会では、イノベーションに関わる様々なイシュー、すなわち技術革新、ビジネスモデル革新、組織変革、人事制度・働き方改革、企業変革、グローバリゼーションなどを取り上げて、議論する。
本研究会は我が国の戦略論の第一人者である淺羽と、“組織と変革”の分野で活躍している内野を中心に理論と実践の融合を目指す。先進企業の実務家あるいは大学等の研究者による提言を素材に、様々な角度から議論していきたい。メンバーのより積極的な参加を期待します。

【2023年度 企業イノベーション研究会年間予定】
第1回

4月17日（月）【定例研究会】（原則第3月曜日18：30～20：00、8月休会）「日本企業における戦略思考の課題」
沼上 幹 氏（早稲田大学 教授）【2023年4月より】

第2回

5月15日（月）「ソニーの挑戦」
小松 正茂 氏（ソニーグループ株式会社
事業開発プラットフォーム新規事業探索部門コーポレートプロジェクト推進部 統括部長）

第3回

6月19日（月）「イノベーション創出のための両利きの経営とアントレプレナーシップ」
忽那 憲治 氏（神戸大学大学院経営学研究科 教授)

第4回

7月24日（月）
第4月曜日

第5回

第6回

「テクノロジー・イノベーションセンターの設立による協創イノベーションへの挑戦」
河原 克己 氏（ダイキン工業株式会社 執行役員執行役員
テクノロジー・イノベーションセンター副センター長（産官学連携推進担当）)（8月 休会）
9月11日（月）「グローバルサプライチェーンの強靭化 ―危機対応を通じた組織能力の進化―」

第2月曜日

新宅 純二郎 氏（東京大学大学院経済学研究科 教授）

10月16日（月）「これからの自動車産業イノベーション：これまでの車は前世紀の座礁資産」
野辺 継男 氏（名古屋大学 未来社会創造機構 客員教授）

第7回

11月20日（月）「問題と解の出会いとしてのイノベーション―目的論的発想を超えて」
兒玉 公一郎 氏（日本大学経済学部 教授）

第8回

12月11日（月）第2月曜日【DXChallenge塾合同】「製造業のＤＸをコアにしたイノベーションの展開と未来について」
北林 克之 氏（日鉄ソリューションズ株式会社トランスフォーメーション推進センター 副所長）

第9回

1月15日（月）「野生化するイノベーション：高まる流動性にどのように対応するのか」
清水 洋 氏（早稲田大学商学学術院 教授）

第10回

2月19日（月）「我が国の企業イノベーションと成長戦略をめぐって」
須藤 実和 氏（慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任教授、株式会社プラネットプラン 代表取締役）「日本企業にイノベーションは可能か―ソニーグループの「個」を尊重する経営から考える―」

第11回

3月18日（月）片山 修 氏（経済ジャーナリスト、経営評論家）
注：各回のテーマは、変更になる場合もございます【コーディネータ紹介】淺羽 茂
早稲田大学ビジネススクール（大学院経営管理研究科）教授。東京大学大学院において博士（経済学）、UCLAにおいてPh, D. (Management)を取得。学習院大学経済学部教授を経て現在に至る。著書に『競争と協力の戦略』、『日本企業の競争原理』、『ビジネスシステムレボリューション』、『経営戦略の経済学』、『企業戦略を考える』、『企業の経済学』、『経営戦略をつかむ』など多数。論文に”Why Do Firms Imitate Each Other?”Academy of Management Review, 2006. “Patient Investment of Family Firms in the Japanese ElectricMachinery Industry,” Asia Pacific Journal of Management, 2013.など多数。

内野 崇
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。株式会社関電工取締役。著書に『新版変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』（共著論文、日本経済新聞）、『組織の経時的分析』（経済論集）、『戦略論と組織論の融合をめざして』（経済研究）『戦略型経営』（共訳、ダイヤモンド社）ほか多数。

【経営研究所とは】経営研究所は昭和21年に故高宮晋先生（東大、一橋大、上智大名誉教授）によって学者と企業が共同で近代経営のあり方を研究すべく設立された会員制の非営利団体です。当時は他に類似の機関がなかったために、「経営研究所」がそのまま固有名詞となり、今日に至っております。
1996年より故土屋守章（東京大学名誉教授）が、さらに2010年6月より寺本義也（早稲田大学大学院教授）が引き継ぎ、2013年9月まで丸の内地区を拠点に経営学及び関連学問の研究関心等、大学と企業の実務的課題を結びつける役割をはたしてまいりました。
創立以来60有余年、着実に発展の地歩を固め今日に至るわけでありますが、2013年10月をもって改めて21世紀にふさわしい研究所としての基盤整備に着手し、「一般社団法人経営研究所」として再スタート致しました。
『知と実践の交流の場として、また智の発信基地』としての役割を担うなかで得た成果を、広く企業の実務において活かしていただくとともに、産業界及び学会の発展に資することを狙いとしています。

【経営研究所の活動と特色】～わが国を代表する産・官・学の各界の“知と人”を結集した『研究会』が活動のメイン！～
経営研究所は、経営の根幹にかかわるテーマごとに研究会を設け、各研究会の活動を経営研究所のコアにしています。各研究会にあっては、講義形式、セミナー形式をとらず、実務者、研究者等を中心に参加メンバーの知的格闘技を重視し、毎回、わが国を代表する多彩なゲストを招聘し、ゲストのプレゼンテーションにつづいて、参加者（ビジネスパーソンと研究者が中心）との間で、各回1時間ないし1時間半にわたって議論を重ねます。
単なる勉強の場にとどまることなく、その論議を通じて問題を深く掘り下げ、また参加者が相互に切磋琢磨するとともに、実務上、研究上の新しい着想と、知ならびに実践への指針を得ることをめざします。各研究会は、上記の研究会活動を通じて、それぞれに質の高い提言と討論がなされるのみならず、しっかりしたドキュメントを提供します。

【今までに経営研究所にご参加いただいた企業の一部】 （五十音順）
旭化成、旭有機材、アール・テー・ワイ、アサヒビール、味の素、味の素冷凍食品、アトレ、アパグループ、アバント、アレ
ンジピース、IHI、イオン、イトーキ、インテリジェンス、内田洋行、ANAホールディングス、エーザイ、AGC、NECソリューショ
ンイノベータ、NTT、NTTコミュニケーションズ、NTTリミテッド・ジャパン、NTT都市開発、大林組、オフィス中村、オリックス、カゴメ、カルソニックカンセイ、川崎汽船、関電工、共同フレイターズ、キリンホールディングス、栗田工業、クレディ
セゾン、グローバルマネジメント研究所、KDDI、コベルコ・キャリア・ディベロップメント、コベルコ マテリアル銅管、コマツ、サトーホールディングス、佐藤興行、三共理化学、シーズ・スリー、シーメンスヘルスケア、JXTGエネルギー、JXTGホールディングス、JFEホールディングス、J-オイルミルズ、JKホールディングス、資生堂、島津製作所、住友化学、ジヤトコ、昭和電工、昭和電線ホールディングス、住商アビーム自動車総合研究所、住友商事、積水化学工業、セブン銀行、全日空商
事、全日本空輸、損害保険ジャパン日本興亜、SOMPOシステムズ、SOMPOホールディングス、大日本印刷、大日本住友製薬、高砂熱学工業、テクノバ、テルモ、電源開発、デンソー、電通、東急不動産ホールディングス、東急不動産、東京急行電鉄、東京建物、東京電力ホールディングス、東タイ、東武鉄道、トヨタ自動車、豊田自動織機、ニコン、日産自動車、日本アイ･ビー･
エム、日本化薬、日本水産、日本生活協同組合連合会、日本生産性本部、日本電気、日本ヒュウマップ、乃村工藝社、パイオ
ニア、博報堂、パシフィックリプロサービス、ハッピーウイングス、パナソニック、ハナマルキ、ハリウッド大学院大学、東日本旅客鉄道、ビジネスプラットホーム革新協議会、ピジョン、日立キャピタル、日立金属、日立製作所、日野自動車、ヒュー
マンウエア･コンサルティング、ファンケル、フォスター電機、福井コンピュータホールディングス、不二越、不二製油グルー
プ本社、富士電機、富士フイルム、物産ロジスティクスソリューションズ、ブリヂストン、ブレーンセンター、ベネッセコー
ポレーション、ホウスイ、ホギメディカル、本田技研工業、本田技術研究所、マツダ、マブチモーター、丸紅、みずほ銀行、
みずほリサーチ&テクノロジーズ、三井化学、三井住友銀行、三井住友建設、三井物産戦略研究所、三井ホーム、Mizkan Asset、
三菱化学、三菱ケミカルホールディングス、三菱ケミカルリサーチ、三菱地所、三菱商事、三菱総合研究所、三菱電機、宮川製作所、明電舎、メック･ヒューマンリソース、メンテックカンザイ、ヤマトホールディングス、山梨トヨペット、ユニアデッ
クス、LIXILグループ、リクルートマネジメントソリューションズ、リマインド、ルミネ、レンタルのニッケン（株式会社省略）

【参加申込方法】
年会費

申込方法
連絡先

1 社 300,000 円（経営研究所維持会員は 10%割引、分納可）*年度途中のご参加も可能です。尚、年会費はお申込頂いた月より 1 年間となります。
次年度より自動更新となります。
所定申込書に必要事項をご記入の上、Ｅメールもしくは FAX でご送付下さい。
参加は会社単位で、1 社 10 名までの会員の登録ができます。
一般社団法人 経営研究所 事務局〒100-0005東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビルB1Ｆ
TEL：03-5220-2881 ／ FAX：03-3217-0208
E-mail：keieikenkyusho@keieik.or.jp ／ URL：http://www.keieik.or.jp

案内図【三菱ビルへの行き方】
・JR｢東京駅｣(丸の内南口)・・・・・・・・・・・・・・・徒歩約3分
京葉線「東京駅」10 番出口より直結
・地下鉄
千代田線｢二重橋前駅｣4番出口・・・・・・･･徒歩約2分
丸ノ内線｢東京駅｣地下道経由・・・・・・・・・徒歩約3分
都営三田線｢大手町駅｣D1出口・・・・・・・・徒歩約4分
東西線｢大手町駅｣B1 出口・・・・・・・・・・・・徒歩約 6 分

2023年度 企業イノベーション研究会 参加申込書【貴社ならびに担当事務局様の情報】
会社名
氏 名 （ ✓をご記入ください □会員年月日□連絡ご担当者 ）E-mail住 所 〒TEL
属部署および役職名*参加は会社単位で、1 社 10 名の会員の登録ができます。実際にご参加なさる方の氏名、所属・役職、メールアドレス等は、後日、参加者が決まり次第当方にお知らせいただければ結構でございます。

【請求書送付先】

該当箇所に✓をご記入ください。

◆請求書発行方法
◆送付先

□郵送
□同上

□PDF メール添付□郵送と PDF メール添付□下記送付先（ご住所、氏名、ご所属、電話番号をご記入ください）

2024.3.4