国立防災科学技術セソター研究報告

1982年3月

第27号

551，578．7（519．5）

韓国の中部地方を対象と した降ひょ う予測法
奉橦來＊

大韓民国中央観象台春川測候所
米谷

恒春＊＊

国立防災科学技術センター

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By

Bong・Rae

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1981年3月から8月の間， コロンボ計画による技術協カに基づく研修のため科学技術庁国立防災科学技術センターに滞在＊＊第1研究部
一109一

国立防災科学技術センター研究報告第27号

1982年3月

1．まえがきひようは通常，激しい雷雨に伴って降る．このため韓国や目本におげる降ひようの予報は，激しい雷雨が予想されるときにひようを伴う雷雨という形で発表されている．降ひよう抑制実験が実施されたアメリカ合衆国でも同じ考え方と推測され，降ひようのみの予測法は無いようである．

次節で述べるように，韓国でも日本と同じ程度に降ひようがあり，被害も多い．雷雨の予測精度を上げるための調査・研究がいままでにも実施されてきたが（Yoo

Ki血andShin，1975；Shin，1977），一層の精度向上が望まれている．

ところで，国立防災科学技術セ1／ターではかつてひよう害の防災に取り組み，降ひよう予測のためのノモグラムを作製した（小元・米谷，1976）．

本報告では，このノモグラムを基礎にして，韓国の中部地方を対象とした降ひよう予報の可能性を調べる．

2．韓国における降ひょう

韓国における大きなひようについて，歴史的に調べた結果は次のとおりである（K㎞and

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図1韓国の中部地方（陰を施した領域）における気象観測所の位置図，曲線はハン川．

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一110一CentralKorea（Shadedarea）．

韓国の中部地方を対象とした降ひょう予測法一橦他Son，1977）．鶏卵や桃の実よりも大きい「巨大ひよう」は，平均すると50年に1度〜2度降つている．最近の例としては，1975年5月30日にドソネ（東莱）〔プサソ市（釜山市）の北郊外〕に降つた．夜問を含む12時間を経た時点でも，このひようの直径は40cmもあり，降つた時には直径約80cm，重さ約50〜60kgのひようであったと推定された．

地域的にみると，雷雨や降ひようはテーペク山脈（太白山脈）の西側に多く，また南部より中部で多い．図1に示したソウルやチユソチヨソ（春川）の在る中部地方が雷雨・降ひようの多い地域である（Chmg，1980）．チユンチヨソでの観測によれば，1972年〜1977
年の6年問にひょうを伴った雷雨は6回あった．日本で降ひょうの多い北関東では，最多の所で11年問に10回程度であり，全体的にみると5日〜10日になっている（0moto，1967）．
以上の統計的な数値から，韓国の中部地方と日本の北関東地方とで，降ひようの発生回数に大差はないと思われる．

ここで，降ひようの頻度について記しておきたい．降ひようは局所的な現象であるので，観測点の分布密度が高いとその地域におげる降ひよう回数は多くなる．小元ら（1978）が関東地方の群馬県の5年間について調査した結果によると，群馬県気象月報に記されたひょう害が発生した日数は13日であるが，国立防災科学技術セソターが実施した密な観測網に降ひょうが記録された日数は38日にもなる．ところで，群馬県の前橋地方気象台で降ひょうが記録された日数を同じ期問について調べたところ，3日にすぎない．韓国の中部地方での降ひよう日数はチユソチヨソで観測された日数よりも当然，多いであろう．
3．

データについて

本報告では，韓国での雷雨・降ひようの多い中部地方を対象とし，オサソ（烏山，位置関係は図1参照）で09L

ST（00GMT）に観測した高層気象データを用いて，当日の降ひよう予測を試みる．なお，オサソの高層気象データが中部地方の状態を代表していることは，雷雨予報の場合についてすでに調べられている（KimandShin，1977）．期間は，当初1976年〜1980年の5カ年を予定したが，1978年の09LTのデータが無いので，1978

S年を除く4カ年の5月1日〜9月30日とした．ただし，高層気象観測のなされなかつた日がこの4カ年に3日ある．

ある地域での降ひよう日の決定は常に不確実さがある．第2節の後半に記したように，気象観測所のデータだげで降ひよう日を決めると，その数は現実よりかなり小さくなるであろう．実際，中部地方にある11の観測所のどこかでひようが記録された日数は，調査した4年問で7日にすぎなかつた．他方，新聞報道によるひよう害が発生した日数はこの4年間に5日あり，このうちの4日はいづれの観測所においても降ひようを記録していない．
防災の視点からすれぼ，被害を引き起こす程度の激しい降ひようを予測できれぼ望ましい．

一方，被害は被災対象によつて大きく変化する．したがつて，大気状態から被害をもたらす

一工H一国立防災科学技術センター研究報告Sh◎waHer

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1982年3月

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図2500mb気温（オサン）とショワルターの安定指数の組合せと，韓国の中部地方における降ひょう日の関係．＊印を付した日は1976年6月25日（降ひょう日）と1979年5月21日（無雷雨日）
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一1ユ2一the韓国の中部地方を対象とした降ひょう予測法一橦他

降ひようを予測することは論理的でない．本報告では，中部地方にある気象観測所のいずれかで降ひようが記録された日，または，新聞報道によるひよう害が発生した日をもつて降ひよう日とした．降ひよう日は4年問で11日である．

4、ショワルターの安定指数，500mbの気温と降ひょうとの関係
雷雨や降ひようは積乱雲に伴って発生する．積乱雲は，中緯度地方で気温がO℃にたる高度（約5km）を優に越えて発達するので，雲中でひようが形成されていることはまれでな

い．地上での降ひようの有無は，雲中で形成されたひようが溶げ切らずに地上に到達するか否か，という事で説明されている．であれぼ，気温が低いほど，また積乱雲がよく発達し雲中でひようが大きく成長できるほど，地上にひようが降る確率は大きくなるであろう．このような考えで，横軸にシヨワルターの安定指数（以下SSIと略記）を，縦軸に500mbの気温をとり，関東地方の降ひよう予測を試みたものが小元・米谷のノモグラムである．積乱雲の発達を第一義的に支配する大気の安定性を広く使われているSSIで，気温の高低を500mb（高度約5．5km）の気温で表わしている．

調査期間609日を降ひよう日，雷雨日，その他の日に分類してSS

Iと500mbの気温を座標とするグラフにプロツトしたものが図2である．降ひよう日は気温が低くかつS小さい領域に集まつている．図中，太い破線で境界を示したように，Sの気温が低い領域（A）と，SSIが大きい，または500m分ける．すると，全降ひよう日の70％に当た

SS

IがIが小さく500mbbの気温が高い領域（B）とにる8日が領域Aに含まれ，また，降ひよう日は領域Aに含まれる全日数18日の44％を占める．
表実予測況1分割

降ひょう

表

ひよう無し

合計

降ひょう

81018

ひよう無し

358859111598609

合計

図2を降ひよう予測のノモグラムとして，予測と実況を比較した分割表にまとめると表1になる．気候学的適中率を差し引いて，この予測法の技術の程度を評価する技能点を求めると52％と非常に高くなる．適中率や技能点は本来，予測法を開発するのに対象とした期間とは異る期間で検討し，その場合について議論すべきであろうが，韓国の中部地方を対象とした降ひよう予測法として図2は十分に実用に耐え得るものと言える．
日本の関東地方の降ひようを対象としたノモグラムと比較してみると，定性的には差異は

一ユユ3一

国立防災科学技術センター研究報告

第27号

工982年3月

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図3降ひょう日のユ976年6月25日と無雷雨日の1979年5月2ユ日とにおける，気温（T）と露点温度（Td）の鉛直分布．

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韓国の中部地方を対象とした降ひょう予測法一櫻他ない．関東地方でも韓国の中部地方でも，SSIが小さく500mが降つている．ところが定量的には，降ひよう日の500mbの気温が低い日にひようbの気温が中部地方では全般的に低い．図2の細い破線は関東地方で降ひようの可能性が大きい（中部地方におけるAの領域と同じ約40％）領域を示す境界であるが，この境界は中部地方を対象とした場合の境界を約9℃だけ高温側へ平行移動した形にほぽ一致する．
予測法が全く物理的基礎をもたない経験的なものであり，ある地域を対象としたとき適中率が偶然に高いのであれぽ，対象地域を変えると予測法として使えなくなるということが起
ころう．逆に，対象地域を変えても高い適中率が得られれば，予測法の基礎にある考え方が正しいと評価される．ところで，SSはそのどちらでも無い．例えぼSS

Iと500mbの気温との組合せによる降ひよう予測法

IがOの場合，日本の関東地方では500mbの気温が一7℃以下のとき降ひようの可能性が大きい．一方韓国の中部地方では，降ひようの可能性が大きくなるのは一16℃以下のときである．

降ひょうに影響を及ぽすと考えられる大気の安定度や気温以外の気象因子として，風の鉛直分布を挙げることができる．九州では，ジエツト気流の北側に位置するときひようが降ると言われている（福岡管区気象台の資料による）．激しい降ひよう日は風のシアが強いという報告もある（0moto，1973）．いずれの場合も上層に強風域が存在していることになるが，このような状態は，韓国や日本の夏にはまれである．上に記した韓国と日本との問に認められる降ひよう日の500mb気温の違いは，季節によつて異なる特徴を持つ大きな場の状態が，夏に降ひようを抑制するように作用して大気の安定度や気温に劣らぬ影響を降ひよう機構に及ぽしていることを暗示しているのかもしれない．例としては，風の場が考えられる．

いずれにしても，韓国の中部地方と日本の関東地方との降ひよう日の大気成層状態に，興味ある相違点が見いだされた．

5．下層の安定性

高層気象データだげを用いて前節で得られたものより精度のより高い降ひようの予測が可能であるか，そのためにはいかなる状態を考慮に加えるべきか，をこの節で検討する．

降ひよう予測のためのノモグラム，図2でAの領域に含まれた降ひよう日の1976年6月25日と無雷雨日の1979年5月21日（図2で＊を付した日）の気温と露点温度の鉛直分布を図3に示す．850mbより上層では，成層状態に両日問で大きな差異は無い．無雷雨日の5月21日の方が上層全体での気温減率は大きく，雷雨の発達に好ましい状態であつた．850mbの気温と露点温度および500mbの気温から決定されるS

SIは，上層の大気成層の状態を正しく評価していることが分かる．

この両日の大きな差は下層の状態に認められる．ひようが降つた6月25日の方が，㈹気温減率が大き＜，（口〕湿つた層が厚い．関東地方においても，上層の大気成層状態が似た雷雨日と一115一国立防災科学技術センター研究報告第27号

1982年3月

無雷雨日との差は下層の成層状態に有ることが報告されている（Yonetani，1975；米谷，1979）．上に記したけ〕と1口）は共に，雷雨の発生や発達を促進するように作用するが，関東地方の雷雨日の状態との類似性から，け〕と密接に関係する下層大気の安定性の差異を強調すべきだと考える．

図2のAの領域に入つた日の下層大気の安定性を，降ひよう日とひようが降らなかつた日とに分けて統計をとった結果を表2に示す．下層大気の安定性は，1000mbの気塊を850mbまで断熱的に持ち上げたとき，その気塊が持つ気温を850mbでの気温から差し引いた温度差で示した（以下，Lに適用したもので，L表2SSIと略記）．シヨワルターの安定指数の求め方をそつくり下層Iが小さいほど大気下層の安定性が悪いことを示す．

降ひよう日と無降ひよう日のLS

Iの値．ただし図2のAの領域に入る日

LSI＜一1降ひよう日数＜2く4＞44680

無降ひよう日数1237

降ひよう発生率（％）

807572O

表2から次のことが言える．

（1）降ひよう日は全てLS

Iが4より小さい．他方，ひようが降らなかつた日でLS

Iが4より小さい日は3日にすぎない．
12〕LS

Iが小さいほどひようが降る確率は高くなる．L

める率は72％であるが，LSS

I＜4のときに降ひよう日の占I＜一1であれぼ80％である．このことから，上層大気の安定性と下層大気の安定性とはお互いに独立していること，そして降ひよう日は上層大気も下層大気も安定性が悪いことが分かる．

降ひよう予測法としては，図2のAの領域に入つた日についてLS

Iを求め，LS

I＜4の日に降ひようを予想する．この予測法の適中率は70％程度が期待できる．
6．

まとめ

日本の関東地方を対象とした降ひよう予測用ノモグラムを少し変更することによつて，韓国の中部地方を対象とした降ひよう予測用のノモグラムとして使用できることを示した．さらに，下層大気の安定性を予測因子として採用することにより，降ひよう予測の精度は一層

一116一

韓国の中部地方を対象とした降ひょう予測法一権池

高くなる・図2のAの領域に入ること，かつ，下層大気の安定性が4未満となることという，本報告で示した予測法の適中率は70％にもなる．表1のように分割表を作り，技能点を求めると73％の高率になった．本来，この適中率と技能点については検証をして確認すべきである．しかし，関東地方を対象とした予測法を適用したものであるから，ある程度の客観性を持つといえる．したが）て，検証の場合でも本報告で得られたのと同程度の適中率と技能点が期待できよう．

韓国の中部地方と日本の関東地方とで，大気成層の状態に次のような類似点と相違点とがある．

（1）ひようは大気の安定性が悪く，気温の低いときに発生している．

（2〕降ひよう日の500mbの気温は，中部地方と関東地方とでは大きく違っている．シヨワ

ルターの安定指数が同じときに降ひようの可能性が大きくなる500mbの気温は，韓国の中部地方における方が10℃近く低い．
（3〕大気成層は850mb周辺を境にして状態が大きく違うことがある．ショワルターの安定指数で不安定と評価されても，下層が非常に安定であることが少なくない．このことは，韓国の中部地方でも日本の関東地方でも生じている．

（3）の事実は，対流現象の予測において下層大気の状態をも考慮すべきであることを示している．下層大気の安定度を予測因子として採用することにより，雷雨予測などの精度の向上がもたらされると考えられる．

謝辞

本研究は著者の一人，大韓民国中央観象台春川測候所穣奉來の研修（コロソボ計画による技術協力，1981年3月23日〜8月28日）の一環として行ったものである．資料の収集には，韓国中央観象台のキムチヨンキユ（金宗杢）氏のご援助を得た．また研修期間中，国立

防災科学技術セソター木下武雄第1研究部長をはじめ多くの方々に種々お世話になつた．記
して深く感謝いたします．

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（1981年9月7日

一H8一

原稿受理）