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家族変動と墓ｌ調査のための整理Ｉ

１イデオロギー装置としての墓ＩｌｌｂＩｌＩｌＩｌｌｒｌＩ

１孝本貢

社会学における日本社会論研究のなかで最も研究蓄積が深められてきたのは家研究であるといって過言ではない︒その家研究の焦点は生活共同体としていかに統合︑維持されてきたかに関しての構造的︑機能的原理を解明することであった︒とくに労働組織をめぐって展開された︒そこで今回の特集である墓の問題などは随伴的に取り扱われたにすぎなかった︒そして︑墓をめぐっての研究は家族とは切り離され︑墓制の追及として展開された︒ところが︑戦後日本社会の大きな社会変動を経て︑生活実態としての家は揺らぎ︑崩壊していった︒そうした今日的状況のなかで依然として墓︑仏壇を礼拝施設としての先祖祭祀の実修が高く︑それがさらに高まる傾向にあることがさまざまな世論調査などであきらかにされてきた︒そこ

で先祖祭祀を焦点に置き︑家をめぐっての日本社会論の再考が求められているのが︑ひとつの研究動向である︒

ところで︑墓は言うまでもなく社会的︑文化的な物である︒今日の法制度上においては﹁墓地︑埋葬等に関する法律﹂︵昭和二十三年制定︶で︑﹁墓地﹂とは﹁墳墓を設けるために︑墓地として都道府県知事の許可をうけた区域﹂︑﹁墳墓﹂とは﹁死体を埋葬し︑又は焼骨を埋蔵する施設﹂︑﹁納骨堂﹂とは﹁他人の委託をうけて焼骨を収蔵するために︑納骨堂として都道府県知事の許可を受けた施設﹂と定められている︒そして︑墓地以外での埋葬︑埋蔵は禁じている︒さらに︑巨大都市への人口の集中化により︑墓地問題が都市問題のひとつとして浮上し墓地造成が進められていく︒その場合には都市の風致美観に留意し︑公園の性格を強く持たせるよう細かい標準を定めている︒しかし︑都市地域での墓地不足は恒常的な問題となっている︒墓地面積の制限︑高騰により一区画石塔一基建立と定められている︒そうすると︑石碑銘も．○○家先祖代々之碑﹂などと刻永︑家として集合化された物にならざるをえない︒−37−

また︑明治国家体制下においては明治初期の神道国教化政策とその混乱のなかで︑葬祭をめぐっての混乱がしばしば生じた︒明治六年には神葬祭とからんで火葬禁止令がだされ︑明治八年にはそれが解禁された︒そして京都府の例では同年﹁市︵１人︶街区域内寺院等二有之従前之墓地自今埋葬禁止候事但火葬遺骸之分ニ限り埋葬不苦候事﹂という布達がだされており︑都︵２︶市域において火葬の普及に拍車を加えた︒また︑火葬は伝染病などにたいしては義務付けられた︒葬祭︑墓地にかんしてはまず衛生上の見地より取り扱われた︒さらに︑墓は天皇行幸の時などは不浄なものとして被い隠された︒これは後において︵ＱＵ︶も死骸を取り扱う僧侶は不浄な者として御大典儀礼への参加が差止められた例などもみられ︑民間信仰の観念を国家神道化政策のなかで利用していったものである︒また︑伏見戦争以降の戦死者は﹁国事の為に身を凶﹂したものとして京都東山招魂社︑東京招魂社︑靖国神社へ変化しながらも﹁護国の神﹂として天皇が祭祀者となり︑顕彰︑慰霊がなされた︒戦死者の墓も一般の墓とは区別され︑特別に建立されるようになっていく︒

以上のように近代以降においても墓︑墓地は国家により制度化されるとともに︑それにとどまらず一定の方向性を持つものとして意味付けされている︒一方︑墓地︑墓は村︑町といった共同性を持った地域社会︑さらには同族などからの社会的規制のもとで維持されてきた︒それは墓の配置︑埋葬者︑儀礼などあらゆる側面での共同規制を伴っていた︒それは集団の境界性と階統制を象徴化するものでもあった︒さらに集団内の階層性を秩序だてる機能も持っていたといえる︒宗教的規制としては宗派︑個別の寺院による規制も挙げられる︒また個々の家においても子供の墓は小さい石を置くだけであるのが殆どであったように︑家成員の位置によりその祭祀形態は異なっていたといえよう︒

そうすると墓︑墓地は個々の家族の物故者の埋葬︑埋蔵施設としての承ではなく︑歴史的︑社会的状況のなかで︑構成的意味付けをなされてきたといえよう︒

２現代家族変動と墓

墓と家族というテーマに社会学から迫ろうとすることは︑家族変動と墓の変容の相関関係を考察することになろう︒現代−38−

日本における家族変動とは直系家族制から夫婦家族制への変容と捉えることがまずできる︒これは居住規制を基軸にして捉えたものである︒それを制度的に示しているものが現行民法である︒しかし︑現行民法第八九七条において﹁系譜︑祭具及び墳墓の所有権は：．⁝慣習に従って祖先の祭祀を主宰すべき者がこれを承継する︒﹂と定められている︒この条項は均分相続を原則にしている相続条項と著しく異なったものである︒それは旧民法第九八七条におけるその継承が戸主の特権条項をひきずっている性格を内包している︒そして︑祭祀財産をめぐっての紛争は増加の傾向にある︒

それは現代家族の変動と連動したものである︒社会的・職業的な帰属的地位の継承︑親族組織への所属の継承︑財産の継承︑祭祀の継承︑家族文化の継承の諸側面において︑帰属的地位から業績的地位へ︑系譜的所属から夫婦双系的所属へ︑後継ぎの独占的あるいは優先的相続から均分相続へ︑後継ぎが業務として先祖祭祀を継承すべきものから状況的継承へ︑家族文化に関しては継承性から新たに夫婦で造りだされるものへの変容として捉えられる︒しかし︑世論調査などで表われている墓参率の高さである︒それ以外の調査項目ではおおむね夫婦家族制の特質を示している︒ただ︑異質であり︑かつ抜きんでた数値を示しているのが先祖祭祀に関するものである︒それは産業化︑都市化により生活実態としての家産に基づく家業経営の単位としての家に掘り崩されていったが︑家は一方では祭祀集団としての側面ももっている︒竹田聴州が明らかにし︵４︶

たように家はその永続のために宗教性を内在しそれは﹁祖先崇拝の座﹂であると述べ︑始源としての始祖が絶対的価値を有するという側面とともに︑またひとつには家族員にたいする葬祭を担うものでもある︒前者は家と最も適合的なものであるが︑後者は現代家族においても当該家族員の死に遭遇し︑その祭祀の担いての主体となっていることは変わらないものと捉えることもできる︒しかし︑今日の先祖祭祀が近親者の死者供養に限定されているかと言えば必ずしもそうとは言い切れない︒たとえば︑都市に新たにはを創設したぱあい︑故郷から当該家族で祭祀すべき被祭祀者を移葬している事例が少なからずゑられる︒また︑一族の始祖の祭と一族会が営まれている場合もあげられる︒これらは伝統的家先祖祭祀の継承︑あるいは︑今日的なひとつの姿である︒

近年年ママススコ﹁ミ一なミどなでど昔
で墓地・墓に関する特集が組まれることが年に数回承られるが︑そこにおいては墓地不足の問
しかし︑近−39−題に限らず︑墓の継承︑祭祀のありかたなどをめぐる問題が取り上げられている︒伝統的祭祀形態が家族の急激な変動のなかで矛盾の顕在化したものと捉えることができる︒それはひとつには︑産業化︑都市化の波にみまわれ家族が変動を余儀無くされた帰結として表出したものが挙げられる︒たとえば︑挙家離村とか祭祀の担い手が都市に移動し︑墓が遠距離になり︑祭祀の継続が困難になり︑止むをえず移動先の都市に墓を新たに設ける場合などである︒そして︑高度な移動社会に成ることにより墓の継承が困難になっているものも承られる︒例えば︑東京都営霊園の場合︑昭和五十六年から六十一年の間に無縁墓として約一二○○基の墓が処分され︑さらに︑約一四○○基が祭祀継承者不明で無縁墓の対象になっている︒伝統的社会においては共同体がそれらを引き継いで祭祀を維持していく側面があったが︑同族とか村といった共同性の崩壊によりそれは失われ︑忘れ去られていくようになっていると言えよう︒公営墓地の抱えているおおきな問題である︒

第二番目には家族それ自体の構造変動によって引き起こされた問題が挙げられる︒﹃婦人公論﹄︵一九八六年六月号︶において福本英子の調査報告﹁あなたお墓をどうしますか？﹂において嫁ぎ先の夫の家墓に埋葬されたくなく︑新たに夫婦の墓を設けるか︑さらには︑生家の墓に入りたいなどの意識が女性のなかに芽生えていることが報告されている︒それが嫁ぎ先の家とは離れて生活を営んできたとか︑夫方の家とうまく行っていないとか︑夫婦間の葛藤などさまざまな理由が挙げられている︒これらはいわゆる核家族化により世代間の隔絶︑分離が進承︑世代的連続の意識︑生活構造のレベルにおいて推し進承︑その帰結としてこのような現象が表面化していっているといえよう︒家の継承意識に替わって︑夫婦を構成原理とした現行民法の理念が先祖祭祀のレベルにまで定着していっていることを示すものであるとも受け取れよう︒しかし︑一方では子供が一人つこ同志の婚姻の場合︑墓に夫方︑妻方の姓を刻承﹁先祖代左之墓﹂としている事例も窺えるように︑祭祀の永続のために伝統的規範に捕らわれないものも表れているのもまた事実である︒また︑祭祀の永続を図るために後継ぎが必ず継承するのではなく︑親と同居しているか︑近くに住んでいるものが祭祀継承者となっているのも多く見られる︒

次ぎに宗教的側面での変動が先祖祭祀に影響を及ぼすものも挙げられる︒近世幕藩体制下においては寺請制度によって寺檀関係は一応固定されていたが︑近代以降信教の自由が公認され︑寺檀関係から解き放たれた︒産業化の進展によって宗教−40−

浮動人口が生まれるとともに謡宗教の私事化が生じてきた︒それは新宗教の草刈場ともなった︒

以上のように社会構造の変動によって︑また家族それ自身の変容︑さらには︑宗教的世界の変動によって伝統的先祖祭祀に基づく墓での祭祀実修も変動していっている︒しかしながら︑生活実態としての家が崩壊しているにもかかわらず︑根強く﹁○○家先祖代々之墓﹂がゑられることは︑家からの説明ではもはや不可能であることを示している︒ひとつには︑仏壇︑墓での葬祭儀礼を結節点として親類縁者が参集し︑そこで自らのアイデンテイテイの確認をもたらす機能を︑孤立︑分散化しているがゆえにより求められているとも捉えられよう︒それは自己の存立根拠を他者との相互依存の中でみていく人間観が基層に存在し︑先祖とは自己を︑時系列的に過去の他者との係わりで社会的に根拠づけ︑自己のアイデンティティの精神的拠点を先祖との係わりで求めるものと観念されているものであるといえる︒こうした人間観︵浜口恵俊によれば間人主義︶を内包しているかぎり︑持続されると考えうる︒またひとつには死後観として子孫によって祭祀されることにより死後安定した世界が獲得されるという観念が存在していることも考えうる︒柳田国男が﹃明治大正史ｌ世相編﹄において﹁我為の祖霊が血すじの子孫からの供養を期待して居たやうに︑以前は活きた我々も其事を当然の権利と思って居た︒死んで自分の血を分けた者から祭られねば︑死後の幸福は得られないといふ考へ方が︑何時の昔からとも無く我女の親達に抱かれてゐた︒家の永続を希ふ心も︑何時かは行かねばならぬあの世の平和のために︑是が何よりも必要であったからである︒﹂︵二一○頁︶と述べているように︑家の統合のために先祖が精神的中枢を構成していた側面とともに︑子孫にとっては祭祀の永続によって自らも安定しうると観念されてきたものである︒例えば︑老人の同居志向は強く︑しかも老人の同居を含む拡大家族は崩壊どころか増加し︑昭和五○年では七十四・二％を占めていることなどから︑原田尚はいわゆる核家族率は﹁親の年齢が比較的低く健康で︑夫婦に欠損のない直系家族では︑勤めの関係から例えば夫婦・子及び両親からなる拡大家族世帯︵５︶が︑夫婦・子の核家族世帯と両親の核家族世帯とに分かれ︑一時的に別居形態をとり拡大家族世帯ではなくなるケースが急増している﹂結果であるとみなし︑﹁修正直系家族の一形態としての一時的別居型の仮説﹂を提示している︒これには日本における社会保障のありかた︑人間関係の特質として近親者への依存が高いことなどさまざまな要因があるであろうが︑そ−41−

のなかに墓をまもるという要因もあるであろう︒とくに仏壇が祭祀者の移動によって容易に移動が可能なのにたいし︑墓は分骨も移動も困難性を伴う︒そこで老人がぎりぎりまで墓を守り︑祭祀継承者を呼び戻すか︑墓を移動して︑祭祀の永続を図ろうとするのではないであろうか？そうであるとすると墓をめぐっての祭祀希求が家族変動を抑止していると捉えることができよう︒それは前述したように世論調査などでも墓を維持する志向が異常に高いことなどからも言えよう︒しかしながら︑家のの物物的的基
基盤
盤をを剥剥ぎぎ取取らられれた
たう
う室えに︑社会的移動の恒常化はそれをも凌駕し︑墓をめぐっての祭祀の祭祀継承は不安定性をますます増大していくであろう︒

墓と家族変動との相関関係に関する実証的研究は非常に少ないのが現状である︒また︑家族社会学における現代家族論で欠落している側面でもある︒家屋に次ぐ高価な投資である墓を生前に寿墓として用意したり︑故郷から移動したり︑祭祀の浅香勝輔・八木沢壮一著﹃火葬場﹄︑大明堂︑昭和五十八年

宮田登﹁天皇信仰に承るカリスご︑﹃現代宗教ｌ特集カリスこ︑春秋社︑昭和五十四年︵明治大学・社会学︶

孝本貢﹁思想国難と神社﹂︑下出積與博士還暦記念会編﹃日本における国家と宗教﹄︑大蔵出版社︑昭和五十三年
竹田聴州﹃日本人の﹁家﹂と宗教﹄︑評論社︑昭和五十三年

原田尚﹁家族形態の変動と老人同居扶養﹂︑﹃社会学評論﹄二三︑昭和五十三年−42−

永続のために子供夫婦の双方の親の姓を墓に刻んだりして︑努力しているのが現状である︒そこで墓の実態と︑そこでの祭祀実修︑また︑墓を持たない家族の場合の親︑先祖への祭祀の実態など明らかにされなければならない︒こうした点が明らかになることによって︑現代家族の内包する世界観にせまることができ︑日本における家族の変動の特質がより内実のある

言重言aT註ものとして捉えられるであろう︒

レゼシーー