大人も本を読まなくなったのか：1979 年と 2016 年の調査の比較
上田修一
立教大学 文学部
uedas@rikkyo.ac.jp

はじめに読書は，日常的な行為であるため，経験を元に読書状況への言及がなされることが多い。新聞や雑誌には書評欄があり，文学賞授賞作から自己啓発書にいたるまで一般に広い関心が持たれている。また，新旧取り混ぜて始終，読書論が出版され，「声を出してむ」，「速読」といった読書の技術の指南書も数多く刊行されている。このように本の出版や読書は活況を呈しているように見える。けれども後述のように出版や読書は，大きな問題を抱えている。また，読書に関する言説は多い
が読書についての研究は活発とは言えない。
1950 年代には，読書社会学という分野があった。室俊司は，読書社会学で扱われる成人の読書は，識字，読書階層の類型，読書世論の動向の三つであると述べている 1)。読書階層の類型とは，一般成人を非読者層（不読者層，潜在的読者層），読者層（普通読者層，重読者層）などへ類型化することであるが，識字が歴史研究の中で取り上げられてきた他に発展しなかった。
国内の読書に関する研究の多くを掲載する
日本読書学会『読書科学』は，教育学や心理学の研究者を中心としており，初期には読書教育，読書指導が取り上げられ，子供の読書へと関心が移り，最近ではリテラシー（読み書き能力）へと向いている。読書研究の関心対象が子供であるのは，米国も同様で，読書研究学会（Society for the ScientificStudy of Reading）の年次大会では，子供の読書や読書障碍，言語などの発表が過半を占めている。その一方，読書研究は，子供の読書に限定されるわけではなく，SHARP（TheSociety for the History of Authorship,Reading and Publishing）のように読書史を扱う学会も存在している。
近年，大学生の読書を取り上げた研究や論考がいくつかみられるようになった 2)3)4)。大学教員は大学生を調査しやすいという面はあるものの，学生の読書は，従来から議論されてきた。筒井清忠は，第二次大戦前の旧制高校生と大学生という学歴エリートには，1930年代から一定の共通した読書傾向があり，これをもとに独特の教養主義が形成され，それは 1970 年代まで続いたと指摘している 5)。学生は，思想書や古典を大量に読むのが本来の姿であるという期待や先入観は現在の論調まで残存していると言える。
「読書離れ」，「活字離れ」といった表現が使用される背景には，過去には読書，活字文化の黄金時代があったという一種の憧憬も影響していると考えられる。
こうして，子供から学生までの読書には光があてられているが，大人の読書の実態や変化への関心は乏しいままである。しかし，出版物の販売額や書店数の変動など出版流通に影響を与えているのは購買力を持っている大人の読書の様態である。
出版流通は，長期の不況下にあるという認識が一般的である。出版科学研究所『出版指標年報』（1961-）では書籍販売額は 1996 年ま
では，毎年増加していたが，以後は，減少の一途となっている。こうした書籍販売額の減少に関してはいくつか反論がなされている。
例えば林智彦は，最近は，売上額減少は鈍化し，計上されていない電子書籍の販売額を加えると既に出版不況を脱していると主張している 6）。けれども販売額算出の仕方にもよるが，電子書籍の規模は，それほど大きいとは言えない。
現実には，中小書店や地方書店の閉店が続いて，書店数は大幅に減少し，書店の市町村数は書店のない市町村が 300 自治体（日本には約 1,700 の市町村がある）を超え，さらに増加し続けている 7)という現状からみて，書籍の出版流通は厳しい状況にあることは間違いないであろう。小田光雄は，出版社や書籍取次の倒産，売上の減少，書店や古書店の閉店などの状況を示す出版関連のデータを収集し，ブログで紹介し，単行書にまとめている
8)が，これを参照する限り，今後も出版流通産業は縮小し続けると予想される。小田は，こうした苦境に至った大きな原因として，日本特有の出版社，取次，書店という近代流通システムに内在する問題をあげている。
出版流通産業の不況の原因として，出版科学研究所は，人口構造の変化による若年層の減少，スマートフォンに費やす時間の増大などをあげている 9)。その他にも，新古書店，オンライン書店，公共図書館などの影響があげられてきた。
以下では，日本人の読書に変化が生じ，その結果が書籍出版流通の衰退を招いているという，図 1 に示すような簡単なモデルを考えた。そのため，読書に関する調査を行う。

やす時間の測定がある。生活行動やメディア利用に費やす時間を日記式調査票に記入させる調査として NHK 放送文化研究所の「国民生活時間調査」（1960-，5 年おき）と総務省情報通信政策研究所の「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（2012，毎年）がある。この中で本も読む時間も調査されているが，前者では，調査対象の「本」の範囲が途中で変更されており，後者は，短期間の調査結果しかない。
一方，読書の実態を調べる継続的な読書調
査には，毎日新聞社「読書世論調査」（1947-），読売新聞社の読書に関する全国世論調査(1966-)，それに家の光協会の「全国農村世論調査」(1946-)がある。いずれも毎年実施され，現在まで続いており，面接法で行われていたが，近年，郵送法に変わっている。
さて，日本の経済が高度成長から安定成長に移った 1979 年に当時の内閣総理大臣官房広報室は，15 歳以上の人々を対象に『読書・公共図書館に関する世論調査』11)を実施した。
これは，「国民の読書についての意識，公共図魯館の利用及び問題点などに対する意識を調べ，今俊の施策の参考とする」ことを目的とし，(1)日常生活の知識や情報の入手源，(2)読書，(3)図書館の利用状況，(4)公共図書館利用を調査したものである。この 10 年後の1989 年にも，同じ調査項目を用いた継続調査が行われている 12)。おそらく，内閣官房広報室は 10 年毎の調査を計画していたものとみられるが，その後の 10 年は，長期の不況期となり，さらに省庁再編を控えており，1999 年には実施されず，二回で終了した。両調査の個票は公開されていないが，種々のクロス集計が公表されており，一部は再集計が可能である。今回，この調査と同じ調査項目で新たに調査し，約 35 年後の読書の変化をみた。

図 1 読書と書籍出版流通
毎日新聞社の読書調査結果と書籍販売額の推移を図 1 に示した。棒グラフは左軸で表される書籍販売額で，折れ線グラフは，月に１冊以上本を読んでいる人々の割合である。
なお，読書は多様な側面を持っており，以前，大人に対するグループインタビューの発言の分析から，読書は対象，行動，背景・目的，作用，場所といった次元から構成されていることを示した 10)が，以下では，読書対象を扱い，その中でも「本」に限定した調査を取り上げる。
読書の実態を知る方法の一つに，読書に費

12,00010,000

8,000

5040

毎日新聞読書調査

30

6,000

20

4,000
2,000

010

書籍販売額
19801985

1990

1995

20002005

図 2 読書調査と書籍販売額の推移

2010

20150表１ 四調査の概要

調査名

調査項目

19791989201620161979 読書・公共図書 1989 読書・公共図書 読書と公共図書館に 読書と公共図書館に館に関する世論調査 館に関する世論調査 関する調査
関する調査
内閣総理大臣官房広報室
内閣府政府広報室(1)日常生活における (1)日常生活における読書冊数
読書冊数
知識や情報の入手源 知識や情報の入手源(2)読書に対する意識 (2)読書に対する意識 図書館の利用

図書館の利用(3)公共図書館に対す(3)図書館の利用状況
る意識(4)公共図書館の利用状況
調査対象
全国15歳以上の者
全国15歳以上の者
全国15歳以上
全国20歳以上
標本数3,000名3,000名4,000名層化２段無作為抽出
層化３段無作為抽出
抽出方法 層化２段無作為抽出法
法 インターネット調査
法
調査方法
面接調査
面接調査
面接調査
調査時期
1979年9月12日～18日 1989年6月8日～18日 2016年1月27日～28日2016年8月4日～14日
属性 性○
○
○
○
年齢○○○
○
職業○
○
○
○
教育歴○○○
○
居住地域
○
○
○
○
原票
クロス集計のみ
クロス集計のみありあり

方法

表 1 に，内閣官房の 1979 年と 1989 年と2016 年実施の訪問調査とインターネット調査の調査方法の概要を示した
まず，1979 年と 1989 年の内閣官房広報室調査と同じ調査項目を用いて，インターネッ
ト調査を実施した。次に，訪問面接調査を行った。いずれも調査会社に委託して行ったが，訪問面接調査は，複数の調査依頼者からの質問項目群を組み合わせて一つの調査として実施する，いわゆる「オムニバス調査」である。
調査項目には，公共図書館利用も含まれるが，読書に関しては，1979 年調査の質問項目である，
あなたは，この１年くらいの間に本（書籍）をお読みになりましたか。
１カ月に平均何冊くらいお読みになりましたか。
選択肢：１冊以下，１～2 冊，3～4 冊，5～6 冊，7～10 冊，11 冊以上の二項目である。
「本（書籍）」については，コミックや電子書籍を除くような指示は行わなかった。
「本（書籍）」に何を含むのかは回答者の判断でよ
いと考え，1979 年のままとした。

対象年齢を 20 歳以上とするために，1979年と 1989 年調査からは，15～19 歳のデータを除いて再集計した。

調査結果

調査票の回収状況は表 2 の通りである。
表 2 回収状況
回収状況 20歳以上
2,441名 2.233名
1979年調査
81.4%
2,337名 2,162名
1989年調査77.9%
2016年インター
1,035名
945名
ネット調査
1,200名 1,200名
2016年面接調査
30.0%
従来，回答者が読書しているかいないかを示す指標として，(1) 不読率(2) 1 年間に本を読んだかどうか(3) 1 か月間の平均読書冊数が用いられてきた。(1)と(2)は，実際は同じものである。(2)は，「あなたは，この１年くらいの間に本（書籍）をお読みになりましたか」の回答率，(3)は，「１カ月に平均何冊くらいお読みになりましたか」で，全回答者数の中で１か月に平均１冊以上を読んだ回答者数の比率である。まず，四種類の調査におけるこれら三指標の結果を表 3 に示した表 3 指標の比較
1年間に本 １か月にを読んだ １冊以上
42.1%
57.9%
38.4%
32.4%
67.6%
48.5%

不読率
1979年調査
1989年調査2016年インターネット調査
2016年面接調査

23.8%

76.2%

38.8%

35.9%

64.1%

44.4%

(2)１年間に本を読んだという設問への回答は，過大と考えられるので，以下では(3)の１か月に１冊以上読めば，読書をしたとみなすことにする。表 4 は性別であるが，いずれも男性のほうが高い。
年齢層別の結果を図 3 に示した。
表 4 性別女性
男性
1979年調査
34.5%
43.2%
1989年調査43.8%
54.4%
2016年インター
37.0%
40.7%
ネット調査
2016年面接調査
41.2%
48.0%
20歳代

45.0%
45.3%

2016年面接調査

30歳代

36.8%
46.1%

40歳代

29.5%

50歳代

24.5%

60歳以上
0.0%

考察

53.6%
55.5%

1979年調査

20.0%

54.6%

36.7%

40.0%

60.0%

図 3 年齢層別

読書の状況について，1979 年の調査と同一の設問で，面接調査を行った。1 か月に１冊以上，本を読むという指標で見ると，2016 年の結果は，1979 年より高く，その要因は，40歳以上の年齢層の人々が 1979 年よりも読書をしているためとみなすことができる。1979 年のように年齢が高くなるほど，読書をする人々が減るという傾向は見られず，以前は顕著だった読書と年齢の関連は薄まっていると言えよう。また，20 歳代から 50 歳代で読書をしている人口を推計すると，40 歳代，50 歳代の人々が読書をする比率が高く，また，現在では，この年齢層の人口が多いため，2016
年では 1979 年より，1,000 万人以上多いという結果になった。
しかし，前述のような読書を取り巻く環境である出版流通における長期的な衰退傾向を勘案すると，この調査結果には，読書の現実を反映しているとは言えない部分があることも確かであろう。読書の実態や人々の読書についての認識には，読書調査で用いられてきた質問紙調査や面接調査では捉えられない側面が大きくなっている可能性がある。
本研究は，JSPS 科研費（15K00453）の助成を受けて行った。
1)室俊司. 成人の読書行動に関する研究. 立教大学心理・教育学科研究年報. 1964,No.8, p.25-31.
2)平山祐一郎. 大学生の読書の変化. 読書科学.
2015, Vol.56, No.2, p.55-64.
3)吉田昭子. 大学生と読書:大学 1 年生の読書体
験記. 文化学園大学紀要. 2016, No.47,p.141-152.
4)湯浅俊彦. 国際交流 日本における出版メディ
アのデジタル化の現状と読書の変容. 出版
研究. 2008. No.39, p.67-82.
5)筒井清忠. 日本型「教養」の運命. 岩波書店, 1995. 191p.
6)林智彦. 「出版不況」のまぼろし? . 出版ニュース. 2014, No.2355, p.28-29.
7)増える「書店ゼロ」自治体。読売新聞. 201509-13. 夕刊.
8)小田光雄著. 出版状況クロニクル. 論創社,
2016. 714p.
9)2016 年版出版指標年報. 出版科学研究所，2016.
10)國本千裕他. 読書行為の次元：成人を対象としたフォーカス・グループ・インタビュー.
日本図書館情報学会誌. 2009, Vol.55,No.4, p.199-212.
11)読書・公共図書館に関する世論調査. 内閣総理大臣官房広報室, 1989. 159p.
12)読書・公共図書館に関する世論調査. 内閣総理大臣官房広報室, 1980. 61p.