3労働時間と健康との量反応関係
佐々木毅*1

目的

調査項目は 2006 年度の 34 問を基本としているが，日本では過重労働（特に長時間労働）による健康障害

2007 年度は 17 問を加え 51 問に，2008 年度は 1 問加え等の予防対策は労働衛生上重要な課題であり，EU，米た 52 問で行った（図 1）．週労働時間に関する設問につ国，アジア諸国でも同様な問題を抱えている．そこで，

いて 2006 年度は 50 時間以内，51～60 時間，61～65 時

1

労働時間及び他の要因（睡眠時間，休日数，仕事のスト間，66 時間以上の 4 区分，2007 年度と 2008 年度は 1レス）と健康（眠気，疲労，うつ症状等）との関連を検～34 時間，35～40 時間，41～50 時間，51～60 時間，討するため，質問紙による断面調査と追跡調査を実施し61～65 時間，66～70 時間，71 時間以上の 7 区分から選た．

択させた．

本稿では，3 回実施した質問紙調査の包括的な紹介をし，その中から 2007 年度調査における労働時間と健康との関連について報告する．その他の項目の詳細な調査結果については各執筆者からの報告を参照されたい．
2方法

2006 年度に調査会社のモニター（登録者数は 2005 年9 月現在で 23 万人）から平成 17 年労働力調査（総務省）

2006年度（34問）
問1. 性別; 問2. 年齢; 問3. 雇用形態; 問4. 勤務形態; 問5. 職種; 問6. 業種;問7. 事業所規模; 問8. 病気で仕事を休んだ日数; 問9. ヒヤリハット; 問10. 仕事中のケガ; 問11. 仕事外でのケガ; 問12. 通勤時間; 問13. 睡眠時間;
睡眠時間 問14.
休んだ日数; 問15. 喫煙の状況; 問16. 飲酒の状況; 問17. 運動の頻度; 問18.
健康状態; 問19. 身体症状・病気など; 問20. 家庭生活に関わる負担; 問21.
仕事と仕事以外の生活のバランスについての希望; 問22. 年収; 問23. 週労働時間について; 問24. 仕事上の負担; 問25. 睡眠と休養; 問26. 疲労自覚症状;
疲労自覚症状問27. 疲労の回復; 問28. 疲労回復・ストレス解消方法; 問29. 疲労部位; 問30.
CESCES-D; 問31. ESS (Epworth Sleepiness Scale)
Scale); 問32. 仕事の量的負担／仕事の�ント�ール ; 問33. 上�の��，��の��，��者・家�・���の��; 問34. ストレス�ー�ン�の性別・年齢階級別・業種別就業者数の構成比に基づい2007年度（51問）て全国 2,000 人の労働者（20～65 歳）を抽出し，断面調

上記2006年度に加えて，職場の環境; 勤務日と休日の睡眠のとり方; 精神的な健康状態; 病気治療; 共働きの状況・子供の有無; 仕事による家庭生活の妨げ; 労働時間/日と勤務日数/週; 時間外労働の自発性; 労働／休�・休�・休業の�量度; 労働時間の��の適�性; 仕事での身体の疲労; 疲労による仕事の妨げ; 心理的な仕事の質的負担／自覚的な身体的負担度／仕事の適合性; 仕事や生活の満足度; 努力-報酬不均衡モデル調査票; 仕事によるストレスの感じ方査を実施した．2007 年度には調査会社のモニター（登録者数は 2007 年 9 月現在で 24 万人）から平成 18 年労働力調査（総務省）の性別・年齢階級別・業種別就業者数の構成比に基づいて全国 5000 人の労働者を抽出し，ベースライン調査を実施した．引き続き 2008 年度にはベ

2008年度（52問）
上記2007年度に加えて，自身の仕事能力・心身の健康

図1

ースライン調査で回答のあった者の中から特定の職種に調査項目対象者を絞り 2,796 名に対するフォローアップ調査を実施し，追跡調査とした（表 1）．

各々の調査は約 2 週間の期間で行うよう設定したが，未回答の者に催促状を送り最大 1 ヶ月程度までの質問票

表 1 年度別調査概要
2006年度（平成18年度）を回収した．

2007年度（平成19年度）

2008年度（平成20年度）
追跡（フォローアップ）
郵送
2009年2月
非農林業の雇用者
2007年度において管理職，専門・技術・研究職，事務職，商品販売職，営業・セール
ス職，運輸職
21～60才

調査
方法
時期
属性横断
郵送
2006年11月
全労働者

追跡（ベースライン）
郵送
2007年11月
非農林業の雇用者

職種

全職種

全職種

年齢

20～65才20～59才平成17年労働力調
抽出条件 査の性別・年齢階級別・産業（業種）別就業者数の構成比

平成18年労働力調査の性別・年齢階級別・産業（業種）別就業者数の構成比

ベースライン調査において上記の条件を満たす者

対象者数 2,000名

5,000名2,796名

各調査とも単純回収率は 90%を超える高率であった．
2006 年度：配布 2,000 票，単純回収 1,821 票（単純回収率 91.1%），有効回答 1,777 票（回収率 88.9%）；
2007 年度：配布 5,000 票，単純回収 4,669 票（単純回収率 93.4%），有効回答 4,555 票（回収率 91.1%）；
2008 年度：配布 2,796 票，単純回収 2,666 票（単純回収率 95.4%），有効回答 2,612 票（回収率 93.4%）
また，労働力調査（総務省）の性別・年齢階級別・業種別就業者数の構成比に合わせて配布したが，解析対象者の各カテゴリでの構成数をみると，元々構成人数の少ないカテゴリでは回収率にややバラツキがみられるものの，概ね期待通りの割合で回収された．対象者は基本的に非農林業の雇用者とした．図 2 には，各調査においての解析対象者の絞込みの例を示した．なお，解析対象者数は解析目的の違いにより若干異なる場合がある．

*1 (独)労働安全衛生総合研究所 有害性評価研究グループ.
連絡先：〒214-8585 神奈川県川崎市多摩区長尾 6-21-1(独)労働安全衛生総合研究所 有害性評価研究グループ 佐々木毅
E-mail: sasakit@h.jniosh.go.jp

JNIOSH-SRR-No.39，pp.1-18 (2009)

本稿では，図 2b の手順に従って選択した 3,851 名（40.3±11.0 才，男性 2,239 名，女性 1,612 名）を解析対象者とした．

4a. 2006年度横断的調査
配布（n=2,000）

b. 2007年度横断的調査
配布（n=5,000）（n=5,000）
配布～単純回収回収率：93.4%

配布～単純回収回収率：91.1%
単純回収（n=4,669）

単純回収（n=1,821）

c. 2007～8年度縦断的調査
ベースライン配布

未回収／無効脱落合計（n=445）
ベースライン回収・入力（n=4,555）
調査時点で無職等（n=114）

調査時点で無職等（n=44）

選択されず脱落合計（n=1,759）

回収・入力分(n=4,555)

回収・入力分(n=1,777)
雇用形態が無回答（n=8)，
自営業主（n=188），
自営手伝い（n=86），
その他（n=29）

フォローアップ配布（n=2,796）
雇用形態が無回答（n=20），自営業主（n=131），
自営手伝い（n=38），その他（n=54）

未回収／無効脱落合計（n=184）
フォローアップ回収（n=2,612）（N=4,312）

フォローアップ 雇用形態（n=49）
同勤務形態（n=52）
同職種（n=4）
同業種（n=1）

育児休暇・休職（n=9）（n=4,303）（n=1,466）
勤務形態が無回答（n=9)，
常夜勤（n=14），
夜勤含む交替制（n=89）

勤務形態が無回答（n=23)，常夜勤（n=52），
夜勤含む交替制（n=288）（n=1,354）

ベースライン 労働時間データが欠損（n=22）（n=2,484）

職種が無回答（n=11），
農林漁業作業者（n=3）

業種が農業（n=2），
林業（n=1）（n=2,506）（n=3,940）

フォローアップ 労働時間データが欠損（n=11）（n=2,473）
ベースライン 睡眠時間データが欠損（n=8），3時間未満（n=11）（n=3,926）（n=1,351）
職種が農林漁業作業者（n=1）

業種が農業（n=7），漁業（n=1），林業（n=1）（n=2,454）（n=3,917）

フォローアップ 睡眠時間データが欠損（n=10），3時間未満（n=7）

労働時間データが欠損（n=32）

解析対象者（n=1,350）（n=3,885）
睡眠時間データが欠損（n=18），3時間未満（n=16）

解析対象者（n=2,437）

解析対象者(n=3,851)

図2

解析対象者の絞込み例

解析は，週労働 35～40 時間の者を対照カテゴリとして，その他の週労働時間群の睡眠時間（6 時間以上に対あり，本調査でのその割合は 14.3%であったので約 4 ポイント高かった．

する 6 時間未満），疲労度（低疲労に対する高疲労（16短時間睡眠（6 時間未満）の発生のオッズ比（95%信点以上）），昼間の過度な眠気（眠気なしに対する眠気あ頼区間）を図 3a に示した．週労働 35～40 時間と比較し，り（the Epworth Sleepiness Scale (ESS)で 11 点以上）），

同 1～34 時間で 0.9（0.6－1.2），同 41～50 時間で 1.3

うつ症状（うつ症状なしに対するうつ症状あり（the（1.01－1.70），同 51～60 時間で 2.4（1.8－3.2），同 61Center for Epidemiologic Studies Depression Scale～65 時間で 2.5（1.7－3.7），同 66～70 時間で 5.8（3.8(CES-D)で 16 点以上））のオッズ比（OR）と 95%信頼－8.7），同 71 時間以上で 3.9（2.7－5.6）と，週労働時区間（95%CI）を多重ロジスティック回帰分析によって間が長いと短睡眠時間の発生が週労働 41 時間以上で 1.3算出した．調整した要因は性別，年齢（連続変数），喫煙倍，同 51 時間以上で 2.5 倍，同 66 時間以上で 4～6 倍

状況（もともと吸わない，今は吸っていない，吸ってい多かった．

る），飲酒頻度（めったに飲まない，週 1～2 日，週 3～5

高疲労の発生のオッズ比（95%信頼区間）を図 3b に日，週 6 日以上），運動頻度（全くしない，月 1～3 回，示した．週労働 35～40 時間と比較し，同 1～34 時間で週 1 回以上）である．

0.9（0.6－1.3），同 41～50 時間で 1.4（0.99－1.87），同
51～60 時間で 1.9（1.4－2.7），同 61～65 時間で 2.7（1.7
結果－4.2），同 66～70 時間で 2.5（1.5－4.2），同 71 時間以

週労働 1～34 時間の者は 740 名（19.2%），同 35～40

上で 3.7（2.4－5.7）と，週労働時間が長いと高疲労者が3時間の者は 679 名（17.6%），同 41～50 時間の者は 1,224

週労働 51 時間以上で約 2 倍，同 61 時間以上で約 2.5 倍，名（31.8%），同 51～60 時間の者は 658 名（17.1%），同

同 71 時間以上で 3.7 倍多かった．

61～65 時間の者は 204 名（5.3%），同 66～70 時間の者

昼間に過度な眠気がある者のオッズ比（95%信頼区間）

は 142 名（3.7%），同 71 時間以上の者は 204 名（5.3%）を図 3c に示した．週労働 35～40 時間と比較し，同 1～であった．調査対象者の抽出の基とした労働力調査にお34 時間で 1.0（0.7－1.3），同 41～50 時間で 1.1（0.9－いて休業者を除く非農林業の雇用者で週労働 60 時間以1.5），同 51～60 時間で 1.7（1.3－2.4），同 61～65 時間

上の者の割合は平成 18 年で 10.8%（5,350 万人中 580

で 2.4（1.6－3.6），同 66～70 時間で 2.9（1.9－4.6），

万人），平成 19 年で 10.3%（5,980 万人中 554 万人）で同 71 時間以上で 3.3（2.3－4.9）と週労働 51 時間以上

「労働安全衛生総合研究所特別研究報告」

5b. 高疲労

c. 昼間の過度な眠気

d. うつ症状

オッズ比（95%信頼区間）
0.0 1.0 2.0 3.0 4.0 5.0 6.0

オッズ比（95%信頼区間）
0.0 1.0 2.0 3.0 4.0 5.0 6.0

オッズ比（95%信頼区間）0.0
1.0
2.0
3.0

a. 短時間睡眠（6時間未満）
オッズ比（95%信頼区間）
0.0 2.0 4.0 6.0 8.0
1～34時間
0.9

0.9

0.9

0.9

1.1

1.0

35～40時間41～50時間
1.3

1.4

51～60時間
2.4

1.9

1.7

1.1

61～65時間
2.5

2.7

2.4

1.4

66～70時間
5.8

2.5

2.9

1.8

71時間以上
3.9

3.7
図3

3.3

1.5

労働時間とうつ症状から有意になり，週労働時間が長くなるにつれリニアに時間労働がうつ症状のリスクファクターになる可能性が増加した．

示唆された．短時間睡眠（6 時間未満）は週労働 41 時間

うつ症状がある者のオッズ比（95%信頼区間）を図 3d以上から有意な影響が認められ同 66 時間以上では 4～6に示した．週労働 35～40 時間と比較し，同 1～34 時間倍，高疲労は週労働 51 時間以上から有意な影響が認めで 0.9（0.7－1.1），同 41～50 時間で 1.0（0.8－1.3），

られ同 66 時間以上では 2.5～3.7 倍，昼間の過度な眠気

同 51～60 時間で 1.1（0.8－1.4），同 61～65 時間で 1.4

は週労働 51 時間以上から有意な影響が認められ同 66 時（0.98－2.02），同 66～70 時間で 1.8（1.2－2.7），同 71間以上では約 3 倍であったのに対し，うつ症状は週労働時間以上で 1.5（1.04－2.14）と，週労働時間が長いと66 時間以上から有意な影響が認められ発生リスクは 1.5

うつ症状がある者が週労働 61 時間以上で有意傾向なが～1.8 倍であった．長時間労働によるうつ症状発生リス

ら 1.4 倍，同 66 時間以上で 1.5～1.8 倍多かった．

クは他の指標（短時間睡眠，高疲労，過度な眠気）のそれらと比べて小さいが，有意な結果であった．このよう

4

結論

これまで長時間労働と睡眠や疲労との関連についての報告は比較的多かったが，本調査ではそれらに加え，長JNIOSH-SRR-No.39，pp.1-18 (2009)に，本調査では長時間労働者のメンタルヘルス（うつ症状）のチェックが必要であることが支持された．