［このプログラムは、オールインワンの対象になります］

2024.7.29

2024年度企業イノベーション研究会《今年度統括テーマ》【日本企業のイノベーションのあり方を問う】
期 間

2024年4月～2025年3月（毎月1回全11回） 18：30～20:20

定 員

30社（年度途中のご参加も可能です）

年会費

1社300,000円（税別）

開催形式 ハイブリッドを原則とする
コーディネータ淺羽 茂(早稲田大学ビジネススクール(大学院経営管理研究科)教授)
岩尾 俊兵(慶應義塾大学商学部准教授)

加藤 木綿美 (明治学院大学経済学部国際経営学科准教授)
内野 崇(学習院大学名誉教授)
一般社団法人 経営研究所【2024年度 企業イノベーション経営研究会のご案内】
今日の企業経営において、イノベーションが最も重要なイシューのうちの1つであることは、大方の同意が得られるであろう。インターネット、AIといった技術が引き起こすイノベーションが、われわれの生活や企業の経営に大きなインパクトをもたらしている。ただし本研究会で議論するイノベーションは、技術革新に限らない。イノベーション研究の創始者の一人であるジョゼフ・シュンペーターは、イノベーションとは「新結合」であり、技術の変化だけでなく、原材料の変化、供給業者や顧客との取引関係の変化、ビジネスモデルの変化、産業組織、企業組織の変化などを含む広い概念として提示した。また、イノベーションの担い手は企業家的な新しい企業に限らない。既存の大企業の企業変革も、本研究会の素材の対象である。さらに、地理的な変化、つまりグローバル化も企業の経営に大きな変化をもたらすものとして、議論していきたい。それゆえ本研究会では、イノベーションに関わる様々なイシュー、すなわち技術革新、ビジネスモデル革新、組織変革、人事制度・働き方改革、企業変革、グローバリゼーションなどを取り上げて、議論する。本研究会は我が国の戦略論の第一人者である淺羽と、“組織と変革”の分野で活躍している内野を中心に、新進気鋭の岩尾と加藤が加わり、理論と実践の融合を目指す。先進企業の実務家あるいは大学等の研究者による提言を素材に、様々な角度から議論していきたい。

【2024年度 企業イノベーション研究会年間予定】
第1回
第2回（原則第3月曜日18：30～20：20、8月休会）

4月15日（月）「経営史から学ぶイノベーション」

5月20日（月）島本 実 氏（一橋大学商学部 教授）「～INCJ のベンチャー投資から見えてきた～
日本のスタートアップエコシステムの課題」
志賀 俊之 氏（株式会社INCJ 代表取締役会長（CEO）)

第3回

6月17日（月）「イノベーションにおける越境と協働―同床異夢のマネジメント」
舟津 昌平 氏（東京大学大学院経済学研究科 講師)

第4回

7月29日（月）「日本発メガベンチャーへの挑戦」
徳重 徹 氏（Terra Motors株式会社、Terra Drone株式会社代表取締役社長）

第4月曜日（8月 休会）
第5回

9月9日（月）
第2月曜日

第6回
第7回

10月17日（木）「ＪＴＣの経営改革」
西條 都夫 氏（株式会社日本経済新聞社 上級論説委員兼編集委員）

曜日変更「半導体の未来とイノベーション」(仮)小池 淳義 氏（Rapidus株式会社 代表取締役社長）

11月18日（月）「地球規模の挑戦課題におけるアントレプレナーシップ」(仮)山田 仁一郎 氏（京都大学経営管理大学院 教授）

第8回

12月9日（月）第2月曜日「企業カルチャーを変革する OKI のイノベーション経営」
森 孝廣 氏（沖電気工業株式会社 代表取締役社長）
藤原 雄彦 氏（沖電気工業株式会社 執行役員兼イノベーション責任者）

第9回

1月20日（月）「米国子会社 NASDAQ 上場での企業イノベーション」(仮)鈴木 善博 氏（米国アレグロマイクロシステムズ 取締役会会長）

第10回

2月17日（月）「産業変革に挑む起業家たち」
藤原 雅俊 氏（一橋大学大学院経営管理研究科 教授）

第11回

3月17日（月）「年間総括」
注：各回のテーマは、変更になる場合もございます【コーディネータ紹介】淺羽 茂

早稲田大学ビジネススクール（大学院経営管理研究科）教授。東京大学大学院において博士（経済学）、UCLAにおいてPh, D. (Management)を取得。学習院大学経済学部教授を経て現在に至る。著書に『競争と協力の戦略』、『日本企業の競争原理』、『ビジネスシステムレボリューション』、『経営戦略の経済学』、『企業戦略を考える』、『ファミリー企業の戦略原理』、『経営戦略をつかむ』など多数。論文に”Why Do Firms Imitate EachOther?” Academy of Management Review, 2006. “Patient Investment of Family Firms in the JapaneseElectric Machinery Industry,” Asia Pacific Journal of Management, 2013.など多数。

岩尾 俊兵
慶應義塾大学商学部准教授。平成元年佐賀県生まれ。東京大学大学院経済学研究科マネジメント専攻博士課程修了。博士（経営学）。組織学会評議員、日本生産管理学会理事。第73回義塾賞、第36回組織学会高宮賞、第37回組織学会高宮賞、第22回日本生産管理学会賞、第4回表現者賞等受賞。主な著書に『日本企業はなぜ「強み」を捨てるのか』（光文社新書）、『13歳からの経営の教科書』（KADOKAWA）、『日本“式”経営の逆襲』（日本経済新聞出版）、『イノベーションを生む“改善”』（有斐閣）、『Ambidextrous Global Strategy in the Era ofDigital Transformation』（分担執筆、Springer）ほか。

加藤 木綿美明治学院大学経済学部国際経営学科准教授。平成元年秋田県生まれ。東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。二松学舎大学専任講師を経て現在に至る。著書に『Industries and disasters: Building robustand competitive supply chains（分担執筆、第8章～第9章）』、『高校生のための経営学入門』など。論文にKato,Y. (2016). Bureaucracy versus Creativity: A Study of Operational Routines and Metaroutines, in aJapanese Firm. Management Review: An International Journal, 11(1), 40-69.Marinov, M., Orihashi, S.,
Kato, Y., & Heller, D. A. (2018). Strategic upgrading of an overseas subsidiary through export promotion
activities: The case of Kuozui Motor" International Journal of Automotive Technology andManagement,17(4), 369-384.など。

内野 崇
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。三井住友建設株式会社取締役。著書に『新版変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』（共著論文、日本経済新聞）、『組織の経時的分析』（経済論集）、『戦略論と組織論の融合をめざして』（経済研究）『戦略型経営』（共訳、ダイヤモンド社）ほか多数。

【経営研究所とは】経営研究所は昭和21年に故高宮晋先生（東大、一橋大、上智大名誉教授）によって学者と企業が共同で近代経営のあり方を研究すべく設立された会員制の非営利団体です。当時は他に類似の機関がなかったために、「経営研究所」がそのまま固有名詞となり、今日に至っております。1996年より故土屋守章（東京大学名誉教授）が、さらに2010年6月より寺本義也（早稲田大学大学院教授）が引き継ぎ、2013年9月まで丸の内地区を拠点に経営学及び関連学問の研究関心等、大学と企業の実務的課題を結びつける役割をはたしてまいりました。
創立以来60有余年、着実に発展の地歩を固め今日に至るわけでありますが、2013年10月をもって改めて21世紀にふさわしい研究所としての基盤整備に着手し、「一般社団法人経営研究所」として再スタート致しました。
『知と実践の交流の場として、また智の発信基地』としての役割を担うなかで得た成果を、広く企業の実務において活かしていただくとともに、産業界及び学会の発展に資することを狙いとしています。

【今までに経営研究所にご参加いただいた企業の一部】 （五十音順）
旭化成、旭有機材、アール・テー・ワイ、アサヒビール、味の素、味の素冷凍食品、アトレ、アパグループ、アバント、アレ
ンジピース、IHI、イオン、イトーキ、インテリジェンス、内田洋行、ANAホールディングス、エーザイ、AGC、NECソリューショ
ンイノベータ、NTT、NTTコミュニケーションズ、NTTリミテッド・ジャパン、NTT都市開発、大林組、オフィス中村、オリック
ス、カゴメ、カルソニックカンセイ、川崎汽船、関電工、共同フレイターズ、キリンホールディングス、栗田工業、クレディ
セゾン、グローバルマネジメント研究所、KDDI、コベルコ・キャリア・ディベロップメント、コベルコ マテリアル銅管、コマツ、サトーホールディングス、佐藤興行、三共理化学、シーズ・スリー、シーメンスヘルスケア、JXTGエネルギー、JXTGホールディングス、JFEホールディングス、J-オイルミルズ、JKホールディングス、資生堂、島津製作所、住友化学、ジヤトコ、
昭和電工、SWCC、住商アビーム自動車総合研究所、住友商事、積水化学工業、セブン銀行、全日空商事、全日本空輸、損害保険ジャパン日本興亜、SOMPOシステムズ、SOMPOホールディングス、大日本印刷、大日本住友製薬、高砂熱学工業、テクノバ、
テルモ、電源開発、デンソー、電通、東急不動産ホールディングス、東急不動産、東京急行電鉄、東京建物、東京電力ホール
ディングス、東タイ、東武鉄道、トヨタ自動車、豊田自動織機、ニコン、日産自動車、日本アイ･ビー･エム、日本化薬、ニッスイ、日本生活協同組合連合会、日本生産性本部、日本電気、日本ヒュウマップ、乃村工藝社、パイオニア、博報堂、パシフィックリプロサービス、ハッピーウイングス、パナソニック、ハナマルキ、ハリウッド大学院大学、東日本旅客鉄道、ビジ
ネスプラットホーム革新協議会、ピジョン、日立キャピタル、日立金属、日立製作所、日野自動車、ヒューマンウエア･コン
サルティング、ファンケル、フォスター電機、福井コンピュータホールディングス、不二越、不二製油グループ本社、富士電機、富士フイルム、物産ロジスティクスソリューションズ、ブリヂストン、ブレーンセンター、ベネッセコーポレーション、ホウスイ、ホギメディカル、本田技研工業、本田技術研究所、マツダ、マブチモーター、丸紅、みずほ銀行、みずほリサーチ&テクノロジーズ、三井化学、三井住友銀行、三井住友建設、三井物産戦略研究所、三井ホーム、Mizkan Asset、三菱化学、
三菱ケミカルホールディングス、三菱ケミカルリサーチ、三菱地所、三菱商事、三菱総合研究所、三菱電機、宮川製作所、明電舎、メック･ヒューマンリソース、メンテックカンザイ、ヤマトホールディングス、山梨トヨペット、ユニアデックス、LIXIL
グループ、リクルートマネジメントソリューションズ、リマインド、ルミネ、レンタルのニッケン（株式会社省略）

【参加申込方法】
年会費

申込方法
連絡先

1 社 300,000 円（税別）*年度途中のご参加も可能です。尚、年会費はお申込頂いた月より 1 年間となります。
次年度より自動更新となります。
所定申込書に必要事項をご記入の上、Ｅメールもしくは FAX でご送付下さい。
参加は会社単位で、1 社 10 名までの会員の登録ができます。
一般社団法人 経営研究所 事務局〒100-0005東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビルB1Ｆ
TEL：03-5220-2881 ／ FAX：03-3217-0208
E-mail：keieikenkyusho@keieik.or.jp ／ URL：http://www.keieik.or.jp

案内図【三菱ビルへの行き方】
・JR｢東京駅｣(丸の内南口)・・・・・・・・・・・・・・・徒歩約3分
京葉線「東京駅」10 番出口より直結
・地下鉄
千代田線｢二重橋前駅｣4番出口・・・・・・･･徒歩約2分
丸ノ内線｢東京駅｣地下道経由・・・・・・・・・徒歩約3分
都営三田線｢大手町駅｣D1出口・・・・・・・・徒歩約4分
東西線｢大手町駅｣B1 出口・・・・・・・・・・・・徒歩約 6 分

2024年度 企業イノベーション研究会 参加申込書【貴社ならびに担当事務局様の情報】
会社名
氏 名 （ ✓をご記入ください □会員年月日□連絡ご担当者 ）E-mail
住 所 〒TEL
属部署および役職名*参加は会社単位で、1 社 10 名の会員の登録ができます。実際にご参加なさる方の氏名、所属・役職、メールアドレス等は、後日、参加者が決まり次第当方にお知らせいただければ結構でございます。

【請求書について】◆請求書はメールにてお送りします。
◆請求書宛先が上記の方と違う場合は、お名前、ご所属、メールアドレス、電話番号をお知らせください。

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