２０２０年２月＝自転車ＪＩＳ改正案に対する意見募集について＝
一般財団法人 自転車産業振興協会
当協会は、自転車ＪＩＳ規格の原案作成団体として、これまで多くの 自転車ＪＩＳ規格の改正・審議を実施してきております。
さて、今般、下記の自転車ＪＩＳ規格（６規格）については、業界有識者で構成する 「ＪＩＳ改正（部品、ランプ）検討作業部会」において、改正内容を十分審議・検討した上で、具体的改正（案） を取りまとめました。
つきましては、この改正案に対して、自転車業界関係者（製造事業者、販売事業者、輸入事業者など）に広く周知を行い、幅広いご意見をいただきたく、下記の要領により意見募集をいたしますので、忌憚のないご意見をお願い申し上げます。

対象規格〔改正：６規格〕
・ＪＩＳ Ｄ９４１４（自転車−ブレーキ）
・ＪＩＳ Ｄ９４１７（自転車−チェーン）
・ＪＩＳ Ｄ９４１８（自転車−フリーホイール及び小ギヤ）
・ＪＩＳ Ｄ９４１９（自転車−ハブ）
・ＪＩＳ Ｄ９４２２（自転車用タイヤバルブ）
・ＪＩＳ Ｃ９５０２（自転車用灯火装置）

意見募集
期
間

２０２０年２月３日（月）〜２月２１日（金）

意見募集
方
法

会社名、担当者名、連絡先等を必ず明記の上、下記の問い合せ先まで文書、又は電子メールで送信願います。（様式は問いません）

問合せ先〒590‑0948
大阪府堺市堺区戎之町西１丁３−３（一財）自転車産業振興協会 技術研究所（担当：亀山）
T E L 072‑238‑8731
F A X 072‑238‑8271
e‑mail webmaster@jbtc.or.jp

そ の 他

・ＪＩＳは著作権の関係上、全文を掲載することは出来ません。
・頂戴したご意見等は、その内容に応じて別途、検討させていただきます。
・掲載した改正対比表は最終版ではありません。今後の各種審議過程で内容が修正される場合があります。

2019.12.27

部品ＪＩＳ改正対比表【改正案のポイント】
・D9414、D9418、D9419は、D9301と整合するなど規定を変更する。
・D9417は、チェーンの呼びを追加する。
・D9422は、空気漏れを防ぐため、英式バルブの寸法公差を追加する。
No

1

1

現行ＪＩＳ規格

ＪＩＳ改正案現行ＪＩＳＤ９４１４（ブレーキ）

ＪＩＳＤ９４１４（ブレーキ）改正案
1

適用範囲
この規格は，主に JIS D 9111 に規定する一般用自転車及び幼児用自転車に用いる

2

適用範囲
この規格は，主に JIS D 9111 に規定する一般用自転車，幼児用自転車及び電動アブレーキについて規定する。

シスト自転車に用いるブレーキについて規定する。

6

構造

9

構造

d)

ブレーキワイヤのインナを固定する部分は，製造業者が推奨するトルクでねd)

ブレーキワイヤのインナを固定する部分は，製造業者が推奨するトルクでねじを締め付けたとき，インナを折損させない構造でなければならない。

じを締め付けたとき，確実に固定されている構造でなければならない。

e)e)

キャリパブレーキのフレーム組付部は，緩み止めを施した構造（ばね座金，

ロックナットなど）でなければならない。

ブレーキをフレーム体又は前ホークに取り付けるためのねじは，適切な緩み止め（例えば，ばね座金，ロックワッシャ，ロックナット，ナイロンナット，ね
じ緩み止め接着剤）を備えなければならない。
h)

ハブ部を制動するブレーキシステム（例えばブレーキレバー，ブレーキワイヤ，キャリパ及びディスク）は，JIS D 9301 の 5.2.2 e) 1)のブレーキの調整機能に適合しなければならない。
なお，ブレーキの調整とは，制動を維持するための調整と制動しない状態で音鳴りしないための調整をいう。
i)

ハブ部を制動するブレーキは，耐熱性を考慮した構造でなければならない。リ
ム部を制動するブレーキは，それらが熱可塑性樹脂材料で作られているか，これを含むことが分かっているか，又はそう疑われる場合は，耐熱性を考慮した構造でなければならない。

3

7

6

性能

a) リム部を制動するブレーキは，自転車に組み付けたときに，JIS D 9301 の 5.2.5

1

性能

ブレーキの性能は，次の a)～c)により自転車に組み付けたときに，JIS D 9301 の

No

現行ＪＩＳ規格

ＪＩＳ改正案（制動性能）又は JIS D9302 の 5.2.5（制動力）の規定に適合しなければならない。

5.2.5（制動性能）又は JIS D 9302 の 5.2.5（制動力）による。

また，ハブ部を制動するブレーキは，9.1 の試験を行ったとき，表 2 の試験力 F にa)

ブレーキワイヤの配索は，製造業者の推奨とする。

対する前進方向の制動トルク値に適合しなければならない。

b)

リム部を制動するブレーキは，リムの影響が大きいので，ブレーキ単品で試験する場合は，ブレーキ製造業者の推奨するリムで行う。

c) ディスクブレーキは，図 6 に示す一連の構成体とする。
4b) ハブ部を制動するブレーキの各部の振れは 9.2 の試験を行ったとき，表 3 によ【構造の h)に変更】

る。ただしローラーブレーキは除く。
表 3－振れ単位
ブレーキの各部の振れ
バンドブレーキのドラム外周における縦振れ（半径方向の全振れ）mm

振れ
0.4 以下内拡（ないかく）ブレーキのドラム内周における縦振れ（半径方向の全振れ）ディスクブレーキのディスクの外縁部内側 5 mm の位置における横振れ（軸方向の円周振れ）5

0.8 以下9.1 制動トルク値試験【削除】

図 9 に示すように，表 2 に示す試験力 F によってインナを引っ張った状態で制動トルク値を測定する。制動トルク値の測定は，ブレーキしゅう（摺）動部のすり合わせを 5 回行った後に行う。また，油圧式操作力伝達機構を用いたブレーキでは，ブレーキレバーの先端から 25 mm の位置に，表 2 に示す試験力の 1/2 の力を負荷する。なお，ブレーキワイヤは，製造業者が推奨するものを用いる。
6

9.2 ブレーキの振れの測定【削除】

バンドブレーキ又は内拡（ないかく）ブレーキは，測定用ジグにドラムを固定し，測定用ジグを回転させてドラムの外周又は内周における縦振れをダイヤルゲージ
によって測定する。
ディスクブレーキは，ハブにディスクを固定し，ハブを回転させてディスクの外縁部内側 5 mm の位置における横振れをダイヤルゲージによって測定する。
7

10 めっき又は塗装

8 耐食性及び密着性

10.1 めっき

8.1

2

耐食性

No

現行ＪＩＳ規格

ＪＩＳ改正案

めっきを施した部分のめっきの厚さ及び耐食性は，JIS H 8617 の 2 級以上又はめっき又は塗装を施した部分の耐食性は，JIS H 8502 に規定する中性塩水噴霧試

JIS H 8610 の 2 級以上とする。

験又はキャス試験により，表 2 の試験時間行ったとき，素地金属の腐食欠陥がレイ

なお，クロムめっきの厚さは，JIS H 8617 の規定にかかわらず 0.05

m 以上とティングナンバーで 9 以上でなければならない。

する。ただし，かど部，ねじ部，六角棒スパナ穴及びめっき後加工を施した部分は除く。

なお，亜鉛めっきの腐食欠陥は，目視によって判定し，白色腐食生成物又は赤さびの発生があってはならない。
表 2－試験方法及び試験時間
めっき又は塗装
ニッケル－クロムめっき
亜鉛めっき，ニッケルめっき，
その他のめっき又は塗装

810.2 塗装

8.2

塗装を施した面は，JIS K 5600-5-4 に規定する，しんの種類 F の鉛筆を用いて鉛

1

h

密着性
塗装を施した面は，JIS K 5600-5-4 に規定する，しんの種類 F の鉛筆を用いて鉛筆引っかき抵抗性試験を行ったとき，試験面の塗膜に破れがあってはならない。

現行ＪＩＳＤ９４１７（自転車用チェーン）：２００４

ＪＩＳＤ９４１７改正案

1

1

適用範囲

適用範囲

この規格は，主に JIS D 9111 に規定する一般用自転車，幼児用自転車及び電動アるチェーン（以下，チェーンという。
）について規定する。

シスト自転車に用いるチェーン（以下，チェーンという。
）について規定する。

3. 種類

4 種類

チェーンの種類は，形式，ピッチ及び内リンク内幅によって分類し，表１のとおりとする。

チェーンの種類は，ピッチ及び内リンク内幅によって分類し，表１のとおりとする。
表１－チェーンの種類

表１－チェーンの種類
単位

呼び

形式

ピッ

内リンク内幅

mm

主な用途

単位 mm
呼び

チ

3

単位
キャス試験
4
－

筆引っかき抵抗性試験を行ったとき，試験面の塗膜に破れがあってはならない。

この規格は，主に JIS D 9111 に規定する一般用自転車及び幼児用自転車に用い
2

中性塩水噴霧試験
－
24

ピッ

内リンク内

チ

幅

主な用途

（参考）
段数

1/2×1/8(081C)

Ⅰ

12.7

3.3

単段伝動

1/2×1/8(081C)

12.7

3.3

単段伝動

1/2×3/32(082C)

Ⅰ

12.7

2.38

多段（ディレーラ）伝動

1/2×3/32(082C)

12.7

2.38

多段（ディレーラ）伝動

8 以下

1/2×3/32(082C)

Ⅱ

12.7

2.38

多段（ディレーラ）伝動

1/2×3/32 未満

12.7

2.38 未満

多段（ディレーラ）伝動

9 以上

4.2 ピン抜け強さ

呼び 1/2×3/32 チェーンは多段伝動での使用に伴い，チェーン

3

5.2 ピン抜け強さ

呼び 1/2×3/32 及び 1/2×3/32 未満のチェーンに適用する。ピンNo

現行ＪＩＳ規格

ＪＩＳ改正案

へのスラスト力が加わることが避けられないため，ピン抜け強さを規定する。一抜け強さは，片側の外プレートを外した試験片 1）を，図１のように受け具に置方，予備 1/2×1/8 チェーンは，単段伝動で使用されるため，ピン抜け強さを規定し

き，押し具で徐々に力を加え，外プレートからピンが抜け出るまでの最大力とすない。ピン抜け強さは，片側の外プレートを外した試験片(4)を，図１のように受る。ピン抜け強さは 780N 以上とする。

け具に置き，押し具で徐々に力を加え，外プレートからピンが抜け出るまでの最大力とする。ピン抜け強さは 800N 以上とする。
4

5.2

寸法

6.2

寸法は，表３による。

寸法

寸法は，表３による。

表３－寸法

表３－寸法
単位

呼び

形式

ピッチ

内リンク

ピン長さ

ピン bc 部長

P

内幅

b2

（基準値）

b1

（最大）

（最小）

5

mm

単位 mm
ピッチ

内リンク

ピン長さ

ピン bc 部長

さ

P

内幅

b2

さ

bc

（基準

b1

（最大）

値）

呼び

bc

1/2×1/8(081C)

Ⅰ

12.7

3.3

10.2

6.6

1/2×1/8

12.7

3.3 以上10.2 以下

6.6 以下1/2×3/32(082C)

Ⅰ

12.7

2.38

8.2

-

1/2×3/32

12.7

2.38 以下

8.2 以下－1/2×3/32(082C)

Ⅱ

12.7

2.38

7.4

-

1/2×3/32 未満

12.7

2.38 未満－－

ピン be 部

ローラ外

ピン外径

ブシュ内

内プレー

外プレー

ピン be 部長

ローラ外

ピン外径

ブシュ内

内プレー

外プレー

長さ

径

d2

径

ト高さ

ト高さ

さ

径

d2

径

ト高さ

ト高さ

be

d1

（最大）

d3

h1

h2

be

d1

d3

h1

h2

（参考）

（最大）

（参考）

（最大）

(最大)

（参考）

1.5

7.8

3.66

3.68

9.9

9.9

1.5

7.8 以下3.66 以下

3.68

9.9 以下

9.9 以下

-

7.8

3.66

3.68

9.9

9.9

-

7.8 以下3.66 以下

3.68

9.9 以下

9.9 以下

-

7.8

3.66

3.68

8.7

8.7

-

－

－

－

－

－

（参考）

7. 製品の呼び方 チェーンの呼び方は，表4 のとおりとし，規格番号又は規格の9

名称及び呼びによる。ただし，形式がⅡの場合は，呼びの後にⅡを付ける。

名称及び呼びによる。

表 4－製品の呼び方

製品の呼び方 チェーンの呼び方は，表4 のとおりとし，規格番号又は規格の表 4－製品の呼び方

4

No

現行ＪＩＳ規格形式

6

ＪＩＳ改正案製品の呼び方製品の呼び方Ⅰ

JIS D 9417 1/2×1/8

自転車用チェーン 1/2×1/8

JIS D 9417 1/2×1/8

自転車用チェーン 1/2×1/8

Ⅰ

JIS D 9417 1/2×3/32

自転車用チェーン 1/2×3/32

JIS D 9417 1/2×3/32

自転車用チェーン 1/2×3/32

Ⅱ

JIS D 9417 1/2×3/32 Ⅱ

自転車用チェーン 1/2×3/32 Ⅱ

JIS D 9417 1/2×3/32 未満

自転車用チェーン 1/2×3/32 未満

8.2 包装の表示 チェーンの単位個装又は外装容器には，製造業者名又はその略号と，呼び及びリンク数又は基準長さを表示する。ただし，形式がⅡの場合は，呼8.2 包装の表示 チェーンの単位個装又は外装容器には，次に事項を表示する。
a)

製造業者名又はその略号

b)

呼び c)

リンク数又は基準長さ

びの後にⅡを付ける。
現行ＪＩＳＤ９４１８（フリーホイール及び小ギヤ）：２００８
1

1

ＪＩＳＤ９４１８改正案
1

適用範囲
この規格は，主に JIS D 9111 に規定する一般用自転車及び幼児用自転車に用いる

フリーホイール及び小ギヤについて規定する。

適用範囲
この規格は，主に JIS D 9111 に規定する一般用自転車，幼児用自転車及び電動ア

シスト自転車に用いるフリーホイール及び小ギヤについて規定する。

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。

ISO 6697:1994，Cycles－Hubs and freewheels－Assembly dimensions

ISO 6697:1994，Cycles－Hubs and freewheels－Assembly dimensions

ISO 6698:1989，Cycles－Screw threads used to assemble freewheels on bicycle

ISO 10230:1990，Cycles－Splined hub and sprocket－Mating dimensions

hubs
ISO 10230:1990，Cycles－Splined hub and sprocket－Mating dimensions
2

6

6

強度

6.1

強度
フリーホイール及び小ギヤの強度は，JIS D 9301 の 5.6.3（駆動システム強度）に

フリーホイール

フリーホイールの強度は，9.1 の試験を行ったとき，フリーギヤ，スプロケット， よる。フリーホイール及び小ギヤの強度単品の試験においては，クランク長，前後つめ，ラチェット，その他の部分が破損してはならない。
6.2のギヤ比を最も厳しい条件に設定しなければない。

小ギヤ

なお，最も厳しい条件とは，製造業者が想定するクランク長が最大，フロントギ

小ギヤの強度は，9.2 の試験を行ったとき，小ギヤの各部が破損してはならない。 ヤの歯数が最小，リヤギヤの歯数が最大の条件とする。
3

7

硬さ

【削除】

フリーホイール及び小ギヤの各部の硬さは，9.3 によって試験を行ったとき，表 2の規定に適合しなければならない。
表 2－各部の硬さ
部品名および箇所

硬さ(HRA)

5

No

現行ＪＩＳ規格

ＪＩＳ改正案
72 以上

フリーギヤ
スプロケットの歯歯数 16T 以下

70 以上

歯数 16T を超えるもの

65 以上
72（又は 35HRC）以

多段フリーホイールのギヤ台

上

4

小ギヤの歯

70 以上

つめ

75～82

中子，ねじぶたの玉当たり部

65 以上

8

7

構造

構造

8.1

フリーホイール

7.1

フリーホイールe)

歯底部の横振れ及び縦振れは，9.4 によって測定したとき，表 3 及び表 4 によe)

歯底部の横振れ及び縦振れは，10.1 によって測定したとき，表 2 及び表 3 による。

る。
表 2－普通フリーホイールの振れ

表３－普通フリーホイールの振れ
区分

5

中子を固定し，フリーギヤを停止し，中子を回

フリーギヤを回止し，中子を回転させた場合転させた場合転させた場合転させた場合歯底部の横振れ0.3 以下0.3 以下0.5 以下0.3 以下0.3 以下歯底部の縦振れ0.3 以下0.3 以下0.5 以下g)

中子を固定し，フリーギヤを停

フリーギヤを回

両測定値の和区分

歯底部の縦振れフリーホイールの玉当たり部の耐摩耗性は，9.6 に規定する毎分 250 回転の速

両測定値の和0.5 以下【削除。
】

度で 50000 回空転したとき，玉当たり部に玉の直径の 25%以上の光沢面，くぼみ，その他有害な欠点を生じてはならない。
i)

フリーホイールに用いる鋼球は，附属書 B で規定する鋼球又はこれと同等以上【削除。
】のものとする
6

8.2

7.2

小ギヤ

小ギヤの歯底部の横振れ及び縦振れは，表 5 による。

小ギヤの歯底部の縦振れは，0.3 ㎜以下でなければならない。

表５－小ギヤの振れ
区分

歯数

横振れ

小ギヤ

縦振れ

6

No

現行ＪＩＳ規格

ＪＩＳ改正案

普通小ギヤ―

0.3 以下0.3 以下

多段小ギヤ

9~17

0.3 以下―18～26

0.4 以下27 以上

0.5 以下7

表 6－フリーホイール及び小ギヤの直径
歯数

表 4－フリーホイール及び小ギヤの直径

寸法
ピッチ円

歯底円直

歯底距離

直径

径

B’(参考)

A

B【許容差を削除。
】
歯数

寸法許容差

寸法

普通フリ

多段フリ

ピッチ円

歯底円直

歯底距離

ーホイー

ーホイー

直径

径

B’(参考)

ル及び普

ル及び多

A

B

通小ギヤ

段小ギヤ

9

37.13

29.38

28.82

―

0.00

10

41.10

33.35

33.35

-0.70

11

45.08

37.33

36.87

9

37.13

29.38

28.82

10

41.10

33.35

33.35

11

45.08

37.33

36.87

+0.13

-0.07

12

49.07

41.32

41.32

12

49.07

41.32

41.32

-0.37

-0.77

13

53.07

45.32

44.93

13

53.07

45.32

44.93

14

57.07

49.32

49.32

14

57.07

49.32

49.32

15

61.08

53.33

53.00

15

61.08

53.33

53.00

16

65.10

57.35

57.35

16

65.10

57.35

57.35

17

69.12

61.37

61.07

17

69.12

61.37

61.07

18

73.14

65.39

65.39

18

73.14

65.39

65.39

19

77.16

69.41

69.15

19

77.16

69.41

69.15

20

81.18

73.43

73.43

20

81.18

73.43

73.43

21

85.21

77.46

77.22

21

85.21

77.46

77.22

22

89.24

81.49

81.49

22

89.24

81.49

81.49

23

93.27

85.52

85.30

23

93.27

85.52

85.30

24

97.30

89.55

89.55

7

No

8

現行ＪＩＳ規格9

ＪＩＳ改正案

24

97.30

89.55

89.55

25

101.33

93.58

93.38

25

101.33

93.58

93.38

26

105.36

97.61

97.61

26

105.36

97.61

97.61

-0.07

27

109.40101.65101.4627

109.40101.65101.46-0.97

28

113.43105.68105.6828

113.43105.68105.6829

117.46109.71109.5429

117.46109.71102.5430

121.50113.74113.7430

121.50113.74113.7431

125.53117.78117.6231

125.53117.78117.6232

129.57121.82121.8232

129.57121.82121.8233

133.60125.85125.7033

133.60125.85125.7034

137.65129.90129.9034

137.65129.90129.9036145.72137.97137.9736

145.72137.97137.9738

153.79146.04146.0438

153.79146.04146.04
9

試験方法

9.1

フリーホイールの強度【削除】

フリーホイールの強度は，フリーホイールの中子を固定し，フリーギヤ又は多段フリーホイールの最大スプロケットにチェーンを掛けて駆動方向に 4900N の力
でチェーンを引っ張った後，フリーギヤ，スプロケット，つめ，ラチェット，その他の部分を目視及び触感によって調べる。ただし，最大歯数が 20 以上の多段フリーギヤでは，最大スプロケットにかかるトルクが 196Nm になるように力を加え
る。
9.2

試験方法

小ギヤの強度

小ギヤの強度は，小ギヤをハブはめ合い部に固定し，4900N の力でチェーンを引っ張った後，小ギヤの各部を目視及び触感によって調べる。このとき，多段小ギ
ヤでは，最大スプロケットにチェーンを掛けて行う。ただし，最大歯数が 20 以上の多段小ギヤでは，最大スプロケットにかかるトルクが 196Nm になるように力
を加える。

8

No

現行ＪＩＳ規格9.3

ＪＩＳ改正案

硬さ

フリーホイール及び小ギヤの硬さは，JIS B 7726 に規定する試験機を用いて，JISZ 2245 によって測定する。
9.6

玉当たり部の耐摩耗性

玉当たり部の耐摩耗性は，中子を固定し，フリーギヤ又はギヤ台を毎分 250 回転の速度で 50 000 回空転させた後，玉当たり部を目視，触感などによって調べる。
9

附属書 B（規定）自転車用炭素鋼球【削除】

ＪＩＳＤ９４１９改正案

現行ＪＩＳＤ９４１９（ハブ）
：２０１０
1

1

1

適用範囲

適用範囲

この規格は，主に JIS D 9111 に規定する一般用自転車，幼児用自転車及び電動ア

この規格は，主に JIS D 9111 に規定する一般用自転車，幼児用自転車及び電動ア

シスト自転車に用いるハブについて規定する。ただし，電動アシスト自転車の駆動

シスト自転車に用いるハブについて規定する。ただし，電動アシスト自転車の駆動

9

No

現行ＪＩＳ規格

ＪＩＳ改正案

補助装置がハブに組み込まれているもの及び電動アシスト自転車のうち三輪車に補助装置がハブに組み込まれているものには適用しない。

用いるものには適用しない。

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 6697:1994，Cycles－Hubs and freewheels－Assembly dimensions

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 4210:1996，Cycles－Safety requirements for bicycles
ISO 6697:1994，Cycles－Hubs and freewheels－Assembly dimensions
ISO 6698:1989，Cycles－Screw threads used to assemble freewheels on bicycle
hubs
ISO 8098:2002，Cycles－Safety requirements for bicycles for young children（全体評価：MOD）
2

5

強度

7

強度

c)

ハブギヤ，ユニットハブ及びコースタハブは，9.2 の試験を行ったとき，駆動d)

ハブギヤ，ユニットハブ及びコースタハブは，JIS D 9301 の 5.6.3（駆動シス部に破損があってはならない。

テム強度）による。ハブの強度単品の試験においては，クランク長及び前後のギ

なお，ハブギヤは，各段ごとに 9.2 の試験を行ったとき，駆動部に破損があってヤ比を最も厳しい条件に設定しなければならない。

はならない。

なお，最も厳しい条件とは，製造業者が想定するクランク長が最大，フロント
ギヤの歯数が最小，リヤギヤの歯数が最大の条件とする。

3d)

コースタハブは，ハブ軸及びブレーキアームを固定し，駆動体に制動方向に
150Nm のトルクを加えたとき，制動部，その他の部分に破損があってはならな

e)

コースタハブの強度は，使用状態に組み付けたとき，JIS D 9301 の 5.2.4 b)（コースタハブ）による。

い。
4e) クイックレリーズハブは，カムレバーの先端から 5 mm の位置に 250 N の操作【削除：6 性能 j に統合】

力を締付け方向に加え，カムレバーを固定位置に操作したときに，各部に破損又は著しい永久変形を生じてはならない。
5

6

硬さ

【削除】

ハブの各部の硬さは，JISZ2245 によって試験を行ったとき，表 2 の規定に適合しなければならない。
表 2－ハブの各部の硬さ
部品又は箇所
玉押し部の玉当たり部

硬さ
52HRC 以上

10

No

現行ＪＩＳ規格

ＪＩＳ改正案

ハブギヤ及びユニットハブのつめ

75HRA 以上

ハブわんの玉当たり部又は相当部

72HRA 以上

フリー小ギヤの玉当たり部

65HRA 以上

フリー小ギヤの歯70HRA 以上

ハブギヤのラチェット部，リングギヤ，太陽歯車及72HRA 以上

び遊星歯車
コースターブレーキのクラッチコーン，ブレーキコーン，スクリューコーン及びブレーキホルダ
ギヤ台及びフリー小ギヤのラチェット部
35HRC 以上

つば
6

7

性能

6

b)

ハブは，ハブ軸を固定して，ハブ体を回転させたとき，つば先端の縦振れ及び

【削除】

性能

つば先端とスポーク穴との間の位置における横振れは，表 3 による。
表 3－ハブの縦振れ及び横振れ

7

種類

縦振れ

横振れ

ハブブレーキ0.8 以下0.6 以下ハブギヤ及びダイナモ

0.6 以下0.6 以下

上記以外のハブ

0.3 以下0.5 以下g）ユニットハブの各部の振れは表４，ハブギヤ及びコースタハブの駆動体の振れf）ユニットハブの各部の振れは表 2，ハブギヤ及びコースタハブの駆動体の振れは，表５による。

は，表 3 による。

表４－ユニットハブのギヤ台及びフリー小ギヤの振れ区分

測定箇

ハブ軸及びハ

ハブ軸を固定し，所

ブ体を固定

ギヤ台又はフリー

し，ギヤ台又表 2－ユニットハブのギヤ台及びフリー小ギヤの振れ

両測定値の和測定箇

ハブ軸及びハ

ハブ軸を固定し，所

ブ体を固定

ギヤ台又はフリー

小ギヤを停止し，し，ギヤ台又小ギヤを停止し，はフリー小ギハブ体を回転させはフリー小ギハブ体を回転させ

ヤを回転させた場合

ヤを回転させ

た場合

た場合

区分

た場合

11

両測定値の和No

現行ＪＩＳ規格

ギ

小ギヤ

ヤ

付きの

台

もの

歯底部

横振

縦振

れ

れ

0.3 以

0.4 以

下

下

横振れ

ＪＩＳ改正案
縦振れ

横振

縦振れ

れ
0.3 以下0.4 以下

ギ

小ギヤ

0.5 以

0.7 以

ヤ

付きの

下

下

台

もの
小ギヤ

図2に

小ギヤ

図2に

付きで

示す箇

付きで

示す箇

ないも

所

ないも

所

の

の

フリー小ギ

フリー小ギ
ヤ

歯底部

0.4 以

0.4 以下0.3 以下

0.7 以

0.6 以

下

下

下

注 a）

駆動体

縦振れ a）

0.4 以下0.4 以下0.7 以下0.3 以下0.6 以下歯底部

多段ギヤタイプは除く。
表 3－ハブギヤ及びコースターハブの駆動体の振れ

測定箇所

横振れ

縦振れ

区分

小ギヤ付きのもの

歯底部

0.4 以下0.4 以下駆動体

小ギヤ付きでないも

図 3 に示す箇の所

区分

縦振れ a）

ヤ

表 5－ハブギヤ及びコースターハブの駆動体の振れ

8

歯底部

縦振れ a）

測定箇所

横振れ

小ギヤ付きのもの

歯底部

0.4 以下

小ギヤ付きでないもの

図 3 に示す箇所

h)

図 4 に示す玉押しの外周軸線とねじ穴軸線との偏心は，0.3mm 以下とする。

【削除】

j)

コースタハブは，駆動体の逆転が 1/3 回転以内で制動が効き始め，正転したとh)

コースタハブの制動及び解除は， JIS D 9301 の 5.2.3（コースタハブ）による。

クイックレリーズハブの性能は，次による。ただし，カムレバーの操作力は， j)

クイックレリーズハブは，JIS D 9301 の 5.5.2（クイックレリーズ装置）による。

きに制動が解除されなければならない。
9l)

先端から 5 mm の位置に加える。
1)

カムレバーを操作してフレームに車輪を固定するときに，適正な車輪固定力を得るための操作力は，200 N 以下でなければならない。

2)

クイックレリーズハブを使用した前車輪及び後車輪のフレームへの固定力
は，JIS D 9301 の規定による。

3)

固定位置にあるカムレバーを操作して車輪の締付けを解除するのに必要な操作力は，50 N 以上でなければならない。

12

No
10

現行ＪＩＳ規格

ＪＩＳ改正案

8

構造

9

f)

クイックレリーズハブは，適正な車輪固定力が得られるように調整できなくて【削除：6 性能ｊに統合】

構造はならない。また，カムレバーは，形状及び表示によって装置が車輪を固定する状態であるか否かを容易に識別できる構造でなくてはならない。
119.2

ハブギヤ，ユニットハブ及びコースタハブの駆動部の強度試験【削除】

ハブ体の右つば部を固定し，駆動体，ギヤ台又はフリー小ギヤに，駆動方向に200Nm（幼児用は 100Nm）のトルクを加えたとき，駆動部の破損の有無を調べる。ただし，左つば又はハブ体を固定してもよい。
なお，歯数が 20 未満のフリー小ギヤ付きのハブは，ハブ体の右つば部を固定し，フリー小ギヤにチェーンを掛けて，駆動方向に 5kN(幼児車用は 2kN)の力で引っ張
る。
12

11

8

めっき又は防食処理

ハブの耐食性は，JIS H 8502 に規定する中性塩水噴霧試験又はキャス試験によ

ハブのめっき又は防食処理は，次による。
a)

ニッケルめっき又はニッケル－クロムめっきを施したハブは，JIS H 8617 に規り，表 4 の試験時間行ったとき，素地金属の腐食欠陥がレイティングナンバーで 9定する 2 級以上とする。ただし，かど部，ねじ部及びめっき後加工を施した部

以上でなければならない。

分には適用しない。
b)

耐食性

なお，亜鉛めっきの腐食欠陥は，目視によって判定し，白色腐食生成物又は赤さ

組立後，外部に現れるめっきを施さない部分には，適切な防食処理を施さなけびの発生があってはならない。
表 4－試験方法及び試験時間ればならない。ただし，耐食性材料を使用する場合はこの限りでない。

単位 h
めっき又は塗装
ニッケル－クロムめっき
亜鉛めっき，ニッケルめっき，その他のめっき又は塗装

1

1

適用範囲
この規格は，JIS K 6304 に定めるゴムチューブに用いるタイヤバルブ（以下，バ

2

キャス試験
4
－

ＪＩＳＤ９４２２改正案

現行ＪＩＳＤ９４２２（タイヤバルブ）：２０１０1

中性塩水噴霧試験－
24

適用範囲
この規格は，JIS K 6304 に規定する自転車タイヤ用チューブに用いるタイヤバル

ルブという。）について規定する。

ブ（以下，バルブという。）について規定する。

45

バルブの構成13

バルブの構成No

現行ＪＩＳ規格

ＪＩＳ改正案

バルブの構成は，表 4 による。なお，構成部品の名称を付図 1 に示す。
表4
構成部品
VEM
［付図
1(1)］

VER
［付図
1(2)］

VFM
［付図
1(3)］

バルブの構成は，表 3 及び表 4 による。
なお，構成部品の名称を図 1～図 6 及び附属書 B に示す。

バルブの構成
種類
VFR
［付図
1(4)］

VAM
［付図
1(5)］

VAR
［付図
1(6)］

主な使用材
料
（参考）

付図
付図
付図
付図
付図 2(5)
付図 2(6) JIS H 3250
2(1)
2(2)
2(3)
2(4)
(BAM)
(BAR)
(BEM) (BER) (BFM) (BFR)
プ ラ ン ジ 付図 3 (PE)－－ャト ッ プ ナ 付図 4 (TE)－－ットキャップ 付図 5(1) (CP－2) 付図 5(2) (CPF) 付 図 5(3) 付図 5(4) (CP JIS H 3250
(CA)
－1)
又はゴム若
しくは合成
樹脂
ナット
付図 6(1) (NE)
付図 6(2) (NF－1) 付 図 6 (1)－JIS H 3250
又は付図 6(3) (NF (NA)－2)
座金付 図 7(1) (WB) 付図 7(3) (WRF) 付 図 7(2)－JIS G 3141
又 は 付 図 7(2)(WR)
の SPCC(WR)
虫ゴム
JIS K 6307 によ
－
－
－
る
バルブコ
－
－
JIS D 4211 の A 形又は B－
ア形
備考1. この表で，付図番号，その他の指定がある場合は，指定の構成部品でバルブが構成されることを示す。
2. この表で，付図番号の後に括弧書きで示した記号は，その構成部品の形式であり，参考として併記した。
ボデー※虫ゴムは、2008 年の追補で“JIS K 6307 による”を“内径 1.7～2.0 mm 及び肉厚

表 3－バルブの構成（ラバーベースバルブ）
種類
英式バルブ
米式バルブ
仏式バルブ
VER ［図 1］
VAR ［図 3］
VFR ［図 5］

主な使用材
料
（参考）

ボデー

図 2 a) (BER)

図 4 a) (BAR)

図 6 a) (BFR)

JIS H 3250

プランジ
ャ
トップナ
ット
キャップ

図 2 b) (PE)－－

図 2 c) (TE)－－

図 2 d) (CP－2)

図 4 b) (CP－1)

図 6 b) (CPF)

構成部品

又はゴム若
しくは合成
樹脂
ナット

図 2 e) (NE)－14

図 6 c) (NF－1)

JIS H 3250

又は図 6 d) (NF
－2)
虫ゴム

図2 f)

－

－

－

バルブコ
－
JIS D 4211 の A－－
ア形又は B 形
注記 1 この表で，図番号，その他の指定がある場合は，指定の構成部品でバルブが構成されることを示す。
注記 2 この表で，図番号の後に括弧書きで示した記号は，その構成部品の略号
であり，参考として併記した。
表 4－バルブの構成（メタルベースバルブ）（省略）【バルブをラバーベースバルブ（表 3、図 1～6）と、メタルベースバルブ（表４、附属書 B）を分けて記載した。
】

0.4～0.7 mm”に置き換えている。

JIS H 3250

No
3

現行ＪＩＳ規格5.

寸法ＪＩＳ改正案

バルブの寸法は，付図 2～5 による。ただし，許容差を指定していない

6

寸法
バルブの寸法は，図 1～図 6 及び附属書 B による。ただし，許容差を指定してい寸法は，推奨寸法とする。また，括弧内の寸法は参考として示す。

ない寸法は，推奨寸法とする。また，括弧内の寸法は参考として示す。

付図 2
図 2－VER の構成部品

付図 3【英式バルブの図 2a）ボデー及びb)プランジャの寸法公差を追加，f) プ
ランジャ及び虫ゴムの寸法公差を規
定した】

15

2020.1.21

ＪＩＳＣ９５０２（自転車用灯火装置）改正対比表【改正案のポイント】
・ISO6742-1～5が2015年に改正され、JISとISOとの整合化が必要となったため、改正を行う。
現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案■ ISO6742-1：灯火装置及び信号表示器【JIS C 9502から規定内容を抜粋】■ ISO6742-3：灯火装置及びリフレクターの取り付けと使用

改正箇所：赤色の下線■ ISO6742-4：自転車の走行を動力とする灯火装置■ ISO6742-5：自転車の走行を動力としない灯火装置
オープンシステム：オレンジの網掛け，クローズドシステム：水色の網掛け
1

適用範囲

1

1

この規格は，JIS D 9111 に規定する自転車に取り付けて使用する自転車用灯
火装置（以下，灯火装置という。）について規定する。

適用範囲

1

このISO 6742では，公道で使用することを意図した自転車，とりわけISO
4210及びISO 8098に準拠した自転車に取り付けて使用する灯火装置に適用

なお，この規格は，電動アシスト自転車のうち，駆動補助装置の駆動に使用

2

適用範囲

この規格は，JIS D 9111 に規定する自転車に取り付けて使用する自転車用灯火装置（以下，灯火装置という。）について規定する。

なお，この規格は，電動アシスト自転車のうち，駆動補助装置の駆動に使用するする。

する電池を前照灯及び尾灯の電源として併用するものには適用しない。ただ

電池を前照灯及び尾灯の電源として併用するものには，前照灯及び尾灯だけで試験し，前照灯及び尾灯だけで試験可能な項目だけを適用してもよい。

可能な項目だけを適用する。

3
3.1

用語及び定義3

自転車用灯火装置（lighting equipment for bicycles）

自転車に取り付けて用語及び定義3－3.1

前照灯（head lamp） 夜間又は視界が悪いとき，道路上でその自転車の存在を示し，同時に前方の道路上の障害物を確認することができる白色光又は淡

自転車用灯火装置（lighting equipment for bicycles） 自転車に取り付けて使用する

前照灯，尾灯の総称。

使用する前照灯，尾灯の総称。
3.2

用語及び定義3.2 前照灯（headlamp） 自転車の前方の路上を，ロービーム及び／又はハイ

3.2

ビームで照らす灯火装置

し，同時に前方の道路上の障害物を確認することができる白色光の光線を放つ灯火装

黄色光の光線を放つ灯火装置。

前照灯（head lamp） 夜間又は視界が悪いとき，道路上でその自転車の存在を示置。
3.3 尾灯（rear lamp） 自転車の後方に向け赤色光を発し，路上における自分3.3を示す役割を果たす灯火装置。

の存在を示すために使用する灯火装置

車の存在を示す役割を果たす灯火装置。

－

3.5 ロービーム（low beam）

3.4 すれ違い用配光（low beam） 対向者にまぶしくならないように配慮した，自転車

3.3

尾灯（rear lamp） 夜間又は視界が悪いとき，後方からその自転車の存在

反対方向から走行してくる，他の道路使用者

尾灯（rear lamp）

夜間又は視界が悪いとき，赤色光を発し，後方からその自転の目をくらませることなく，自転車の前方を照らす光の前方を照らす前照灯の配光特性。

－

3.6 ハイビーム（high beam） 車両の前方遠くまで，道路を照らす光

3.5 走行用配光（high beam） 車両の前方遠くまで，道路を照らす前照灯の配光特性。

－

－

3.6

汎用配光（General purpose beam）

すれ違い用配光と走行用配光の中間の配光特

性。
－

－

－

－

3.4

電球（filament lamp）

電流を流すことによってフィラメントが高温とな

3.1 前方認識灯（front position lamp） 自転車の前方に向け，白色又はアンバ

3.7 前方認識灯（front position lamp） 自転車の前方に向け，白色又は黄色の光を発し，ー色の光を発し，路上における自分の存在を示すための灯火装置

路上における自分の存在を示すための装置

3.4 制動灯（stop-lamp）

3.8 制動灯（stop-lamp） その他の道路使用者に自転車が制動を掛けた事，又は急な減その他の道路使用者に自転車が制動を掛けた事，

又は急な減速を示すために使用する灯火装置

速を示すために使用する装置

3.7 方向指示器（direction indicators） 自転車使用者が，右又は左に方向を変3.9 方向指示器（direction indicators）

えようとしていることを，他の道路使用者に示すために使う灯火装置

していることを，他の道路使用者に示すために使う装置

3.8 スタンドライト（stand-light）

3.10 スタンドライト（stand-light）

灯火装置から発せられる光で，自転車がLED（light emitting diode） 電流を流すと発光する半導体素子の一種。発灯火装置から発せられる光で，自転車が停止後し停止後しばらく発し続けられるもの

ばらく発し続けられる機能をもった装置

－

3.11

り，白熱光を発する光源。
3.5

自転車使用者が，右又は左に方向を変えようと電球（filament lamp）

電流を流すことによってフィラメントが高温となり，白熱光を発する光源。
－

3.12

光ダイオードともいう。

LED（light emitting diode） 電流を流すと発光する半導体素子の一種。発光ダイ

オードともいう。

1

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

3.9 交換式光源灯火器（lamp equipped with replaceable light source） 使用者に－【ISO 削除】

よって，同じ型の同等の光源と交換できる光源を備えた灯火装置
3.10 非交換式光源灯火器（lamp equipped with non-replaceable light source）－【ISO 削除】

使用者が交換できるように設計されていない，恒久的に組み込まれた光源を備えた灯火装置
3.6

自転車用標準光源（standard light source）

製造業者が灯火装置に取り付

－

【削除】

－

3.13

けて使用するよう明示した電球，LED などの光源の総称。
3.7

発電ランプ（dynamo lamp）

ダイナモによって発電される電流を電源とダイナモ（dynamo）

ダイナモによって発電される電流を電源として用いる灯火装置。

して用いるランプ。
3.8

発電ランプ（dynamo lamp）

自転車の回転部（タイヤ，リムなど）から回転を得て，前照灯などを点灯させるための発電装置。ハブダイナモを含む。

3.1 摩擦駆動式発電機（frictional drive generator）

回転子又は固定子に繋がっているプーリーが，自在軸受によって，走行中の車輪に力で押し付けら

3.14

ダイナモ（dynamo） 自転車の回転部（タイヤ，リムなど）から回転を得て，灯火装置を点灯させる発電装置。ハブダイナモを含む。

れる発電機。
3.9

ハブダイナモ（hub dynamo）

3.8 のうち，自転車のハブに内蔵された発3.2 確動機構式発電機（positive drive generator）

電装置。

定義を外れる発電機。

－

3.2

摩擦駆動式発電機(3.1)の

3.15

ハブダイナモ（hub dynamo） ダイナモのうち，のうち，自転車のハブに内蔵された発電装置。

灯火器及び交換型電源（lamps and interchangeable power source）

型灯火装置（オープンシステム）

開放

製造業者が指定する特性に一致する電源

3.16

オープンシステム（open system）

交換形電源を用いる灯火装置（lamps and interchangeable power source）
灯火装置及び電源が自由な組合せとして設計された灯火装置。灯火装置は，製造業者がで動作する装置指定する特性に一致する電源で動作する。
－

3.3 灯火器及び電源一体式（integrated lamp and power source） 電源及び 1 つ

3.17

以上の灯火装置を併用するよう設計された閉鎖型装置（クローズドシステ

専用電源を用いる灯火装置（lamps and dedicated power source）

ム）。

灯火装置及び電源が固定された組合せとして設計された灯火装置。灯火装置は，製造業

注 1：発電機の特性は,車両の動作による。

者が指定する電源で動作する。

クローズドシステム（closed system）

注 2：発光出力性能は,車両の速さ又は停止している時間による。
－

3.1

灯火器及び電源一体式（integrated lamp and power source）

電源及び1 つ以上の灯火装置を併用するよう設計された装置。
－

3.3

閉鎖型灯火装置（クローズドシステム） 製造業者が指定する電源を含む装置
製造業者が決めた方向であるか，又は最大光3.18 基準軸（reference axis） 製造業者が決めた方向又は前照灯では最大照度，尾灯で度で光が放射される方向で，灯火装置の水平方向の特性軸で，実動作中や試は最大光度で光が放射される方向において，灯火装置の水平方向の特性軸。実動作中又験測定中に基準となる方向として使用される軸線は試験・測定中に基準となる方向として使用される。

－

【削除】

－

【削除】

－

3.13 H-H 面（plane HH） 基準軸を含む，地面と平行な水平面

3.19 H-H 線（line HH） 基準軸を含む，地面と平行な水平面－

3.14 V-V 面（plane VV）

3.20 V-V 線（line VV） 基準軸を含む，鉛直面

3.10

基準軸（axis of reference） 灯火の通常使用状態及び試験測定状態における方向の基準。製造業者が定めた特性上の水平軸とする（図 1 参照）。

3.11

基準中心（center of reference） 灯火の光放射面と基準軸との交点（図 13.12 基準軸（reference axis）

参照）。
3.12

光線の中心（beam center）

テストスクリーン上で見た場合の明るさのパターンの中心部領域。

3.13

定格電圧（rated voltage） 電球に表示された電圧。LED では，製造業者

基準軸を含む，鉛直面

－

3.21

が定めた供給側の電圧。
－

定格電圧（rated voltage） 設計上，安定して使用できる電圧。LED では，製造業者が定めた供給側の電圧。
3.11 自転車（cycles） 2 個以上の車輪を有する，もっぱら又は主として当該車両の乗員の筋力によって，特にペダルを用いて推進される車両

2【ISO 削除】現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№－

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

3.15 公道（public road） 自転車の走行が法律上認められ，指定道路，歩道， 【ISO 削除】
小道又は周回路を指し，このような公道のすべてではないが大半において，自転車が原動機付きの交通手段を含むその他の形式の移送手段と共用する道－

3.16 ショートパルス（short pulse）

パルス幅が 0.2 秒未満の光

3.22 ショートパルス（short pulse） パルス幅が 0.2 秒未満の光－

3.1 制御部（control） 自転車の乗員が直接的又は間接的に動作させることで、 【ISO 削除】
灯火装置の状態又は機能を変化させるもの－

3.4

電池パック（battery pack） セルを組み合わせた製品で組電池，電池管【ISO 削除】理装置及び容器が，灯火装置製造業者によって設計されている，又は指定されているもの。
3

4 種類【JIS 独自で規定なし】

4 種類

灯火装置の種類は，その電源及び構成によって区分し，表 1 による。

灯火装置の種類は，用途，光源，前照灯の配光特性及び電源によって区分し，表 1 に

表 1－灯火装置の種類
種類

電源

タイプ I

ダイナモ
式

タイプ IIタイプ IIIタイプ IV

4

5

よる。
注記

構成
ダイナモ，前照灯及び尾灯で構成するタイプ。

ての関連情報を参考として，附属書 JA に示す。

ハブダイナモ以外のダイナモ及び前照灯で構成するタイプ。

表 1－灯火装置の種類

ハブダイナモ及び前照灯で構成するタイプ。
電池式

自転車に用いられる前方認識灯，制動灯，方向指示器及びスタンドライトについ電池（一次電池又は二次電池）を使用した前照灯及び／又は尾灯で構成するタイプ。

5 部品名称及び構成【JIS 独自で規定なし】

用途

光源 a)

前照灯
尾灯

電球
LED

前照灯の配光特性
すれ違い用配光
走行用配光
汎用配光

電源
ダイナモ（オープンシステム）
一次電池（オープンシステム）
二次電池（オープンシステム）
ダイナモ（クローズドシステム）
二次電池（クローズドシステム）

電源の定格
（参考）
例えば
6 V-3 W
電池の種類×本数

5 部品名称及び構成

灯火装置の主な部品名称及び構成の例を，図 11～図 15 に示す。ただし，発灯火装置の主な部品名称及び構成の例を，図 7～図 10 に示す。ただし，発電ラン

電ランプの構成から尾灯，コード，どろよけ用カバー及び支持金具は，省略す

プの構成から尾灯，コード，どろよけ用カバー及び支持金具は，省略することがでることができる。

きる。

6 灯火装置の光度及び光線の色

4 測光要件【ISO6742-1】

6 灯火装置の光度及び光線の色

4.1 一般6.1 一般製造業者によって基準軸が提示されていない場合，基準軸の方向は，最大光製造業者によって基準軸が示されていない場合，基準軸の方向は，最大光度で光が度で光が放射される方向であると定める。

放射される方向とする。グリッド状の範囲内及び線上の範囲内で照度値が規定されて格子状に図式した配光の範囲内では，格子線で区分された各区画の方向においる場合は，その範囲内のどの位置においても，照度値を満足しなければならない。

ける光度は，その区画を囲う格子線上に示された，最低パーセンテージ以上
である。
6

6.1.1

前照灯の光度

4.5 ロービーム

6.1.1.1

配光特性

4.5.1 測光要件

前照灯の光度は，次に示す a)又は b)に適合しなければならない。

6.2

前照灯の配光

前照灯は，次の a)若しくは c)の配光特性，又は a)及び b)の両方の配光特性に適合しな

表 3 に記載の，ロービームの要件は，図 4 に図示された座標と対応する。

ければならない。

なお，LED を光源とする前照灯で光源の発光波形が周期的に変化するものは， 4.5.2 点灯モード

前照灯は，連続点灯とする。なお，LED を光源とする前照灯で光源の発光波形が周期

自転車の速度 15 km/h のときにその周波数は 35 Hz 以上でなければならない。

的に変化するものは，自転車の速度 15 km/h のときにその周波数は 35 Hz 以上でなけれa)

試験方法 1 による場合

ロービームを出力する前照灯は，連続点灯するものとする。

前照灯の光度は，14.1.1 a)によって測定したとき，ばならない。

表 3 ― ロービームの配光a) すれ違い用配光

図 2 に示すスクリーン面の照度の測定点 A，測定点 B 及び領域 C における光線の光度値 A～光度値 C は，次による。
なお，光度値の切替えがあるものは，光度値の大きい方（hi）と小さい照度（lxabc)

位置
H-H 線上及び H-H 線より上方≦ 2 lx

すれ違い用配光は，12.2 の試験を行ったとき，表 2 に適合しなければならない。図 1 に配光の測定位置を示す。
表 2－すれ違い用配光の照度
単位

3

lx

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

A

EAc ≧ 10 lx

測定点 A の光度値は，400 cd 以上であり，かつ，前照灯の最大光度値 Imax

CL から CR まで

E ≧ EA / 2の 80 %以上でなければならない。
A ≧ 400 cd かつ A ≧ 0.8I max

AB 間の垂直線（B 点を含む）

V 面上の測定点 B と 3.5°D 面上の測定点 B のそれぞれの点を直線で結ん

B から M まで

方（low）とでそれぞれの値を満足しなければならない。
1)

2)

ＩＳＯ６７４２

FL から FR まで

15°U と 15°D 及び 80°L と 80°R の間の範囲内のどの位置においても，光H 面から上方のどの位置においても，光度値は 120 cd を超えてはならない。

C ≦120 cd

E ≦ 2

A

EAb) ≧ 10

EA ≦ 20lx の場合，E ≧ Emax/2

CL から CR まで

E ≧ EA / 2

EA ＞ 20lx の場合，E ≧ 10 lx

AB 間の垂直線（B 点を含む）

EA ≦ 20 の場合，E ≧ E max / 2

EA ≦ 20 の場合，E ＞ 1 lx

EA ＞ 20 の場合，E ≧ 10
B から M まで

EA ≦ 20 の場合，E ＞ 1.5
EA ＞ 20 の場合，E ＞ 3

FL から FR まで

EA ≦ 20 の場合，E ＞ 1

EA ＞ 20 の場合，E ＞ 2 lx
GL から FL まで，及び FR から GR まで

EA ≦ 20 の場合，要件なし

度値は，0.05 cd 以上でなければならない。
4)

照度 a)

H-H 線上及び H-H 線から上方

EA ＞ 20 の場合，E ＞ 3 lx

B ≧ 0.5I max

3)

測定位置

EA ≦ 20 の場合，E ＞ 1.5 lx

だ領域内のどの位置においても，光度値は 0.5 Imax 以上でなければならない。

ＪＩＳＣ９５０２改正案

EA ＞ 20 の場合，E ＞ 2
GL から FL まで，及び FR から GR まで

EA ＞ 20 の場合，E ＞ 2 lx
線 3°D，4°D，4°L と 4°R で囲まれた領域

E ≦ 1.2EA

水平線 4°D より下，
かつ，
垂直線 4°L と 4°R

E ≦ EAに挟まれた領域
注 a)b)

前照灯の前方 10ｍにある垂直なスクリーンで測定される lx 値

EA ≦ 20 の場合，要求なし
EA ＞ 20 の場合，E ＞ 2線 3°D，4°D，4°L 及び 4°R で囲まれた領域
E ≦ 1.2 EA
水平線 4°D から下，かつ，垂直線 4°L 及び 4°R に挟 E ≦ EA
まれた領域
注 a) E は，前照灯の前方 10 m にある垂直なスクリーンで測定される照度値。
b)
EA は A 点における照度。

測定に際し，前照灯は，前照灯製造業者の指示に従って取り付ける。取付方

法が明確に示されていない場合，次の 1) 又は 2）による。
1) H-H 線の照度が，ちょうど 2 lx となるようにする。
2) H-H 線が，Emax の点を含む水平線の 3.5°上方にくるようにする（Emax は最大
照度）c)

EA は A 点における照度

図 1－すれ違い用配光の照度測定位置

図 4 ― ロービームの計測及び照準面
7－4.6 ハイビーム

b)4.6.1 測光要件

走行用配光

走行用配光は，12.2 の試験を行ったとき，表 3 に適合しなければならない。図 2 に配光の測定位置を示す。

表 4 に記載のハイビームの要件は，図 5 に図示された座標と対応するものと走行用配光をもつ前照灯は，使用者が一動作だけで走行用配光とすれ違い用配光する。

を変更できる装置を搭載しなければならない。適切なトリガ機構又は装置は，灯火

4.6.2 点灯モード

装置そのものとは別に，取り付けてもよい。
すれ違い用配光の光源が，走行用配光のものと異なるが，同じきょう（筐）体に前照灯は，連続点灯するものとする。

組み込まれている場合，両光源の HV 点は一致してなければならない。

4.6.3 追加要件
灯火装置は，ハイビームからロービームへ，及びその逆の，使用者の配光

表 3－走行用配光の照度
単位

4

lx

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

変更操作要求を満足するため，使用者が一動作のみで配光を変更できることを保証する装置を搭載しておくものとする。適切なトリガー機構／装置
は，灯火装置そのものとは別に，取り付けることができるものとする。

照度 a)
EHV ≧ 50

A1A2

EA1 ≧ EHV / 2
EA2 ≧ EHV / 2

A3
EA3 ≧ 10
前照灯の前方 10 m にある垂直なスクリーンで測定される照度値。

ロービームの光源が，ハイビームのものと異なるが，同じ筐体に組み込まれている場合，両光源の HV 点は一致してなければならない。

測定位置
HV

注 a)

表 4 ― ハイビームの配光
HV
EHV ≧
a

50 lxaA1

A2

A3

EA1 ≧ EHV/2

EA2 ≧ EHV/2

EA3 ≧ 10 lxa

前照灯の前方 10 メートルにある垂直な壁で測定される lx 値

図 2 ―走行用前照灯及び汎用前照灯の配光

図 5 ― ハイビームの計測及び照準面
8

試験方法 2 による場合b)

前照灯の光度は，14.1.1 b)によって測定したとき， 【JIS 独自で規定なし】

c) 汎用配光

図 3 に示すスクリーン面の照度の測定点 A～測定点 E における光線の光度

汎用配光は，12.2 の試験を行ったとき，表 4 に適合しなければならない。

図 3 に配光の測定位置を示す。

値 A～光度値 E は，次による。

表 4－汎用配光の照度

なお，2 灯式で，1 灯ごとに単独でも点灯するものについては，1 灯ごとにそれぞれの値を満足しなければならない。また，光度値の切替えがある
ものは，光度値の小さい方（low）とする。
1)

測定点 A の光度値は，400 cd 以上であり，かつ，前照灯の最大光度値 Imaxの 80 %以上でなければならない。
A ≧ 400 cd かつ A ≧ 0.8I max

2)

単位 lx
照度 a)

測定位置

注 a)

HV
A1

EHV ≧ 8
EA1 ≧ 4

A2
A3

EA2 ≧ 4
EA3 ≧ 4

前照灯の前方 10 m にある垂直なスクリーンで測定される照度値。

測定点 B～測定点 E の平均光度値は，100 cd 以上であり，かつ，各測定
点の光度値は，50 cd 以上でなければならない。

1(B＋C＋D＋E )≧100 cd
4
B, C, D, E ≧50 cd

図 3－汎用配光の測定位置

5現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４

№

9

6.2.1

ればならない。

6.3 尾灯の配光

4.3.1 測光要件

尾灯の配光は，12.2 の試験を行ったとき，表 5 に適合しなければならない。図 4 に配

表 2 に記載の尾灯の要件は，下の図 2 に図示された座標と対応するものとなお，LED を光源とする尾灯で光源の発光波形が周期的に変化するものは，
自転車の速度 15 km/h のときにその周波数は 35 Hz 以上でなければならない。
基準軸方向の最低光度

図 7 に示すスクリーン面の測定点 HV［基準軸を含む垂直面（V 面）と基準軸を含む水平面（H 面）との交点］と尾灯の基準軸とを直角に一致させ，測定したとき，スクリーンの測定点 HV の光度
値は，0.75 cd 以上であり，かつ，測定点 B の光度値は，0.10 cd 以上，測する。スタンドライト機能付き尾灯は，4.8 の要件にも対応しているものと

なお，LED を光源とする尾灯で光源の発光波形が周期的に変化するものは，自転

表 5－尾灯の配光

4.3.2 点灯モード

単位

尾灯は連続光，又は周波数が 1Hz から 4Hz までの間で点滅光を発することができるものとする。かかる灯火装置は二つのモードを切りかえられるものでも，いずれか一つのモードだけでもよい。
表 2 ― 尾灯の配光
位置

上方向の最低光度光を示す。尾灯は，連続点灯とする。
車の速度 15 km/h のときにその周波数は 35 Hz 以上でなければならない。

する。

定点 C の光度値は，0.02 cd 以上でなければならない。

b)

ＪＩＳＣ９５０２改正案

4.3 尾灯尾灯の光度

尾灯の光度は，14.2.1 で試験を行ったとき，次に規定する各項に適合しなけ

a)ＩＳＯ６７４２cd 値

水平面と垂直面の交点 A≧2.5

線 5°U， 5°D， 5°L， 5°R で囲まれた長方形の内側≧1

線 10°U， 10°D， 10°L， 10°R で囲まれた長方形の内側≧0.33

線 10°U， 10°D， 45°L， 45°R で囲まれた長方形の内側≧0.1

線 10°U， 10°D， 110°L， 110°R で囲まれた長方形の内側≧0.033

H-H 線上及び H-H 線より上部における上限値

最大値 12

測定位置

cd

光度

水平面と垂直面の交点 A≧2.5

線 5°U，5°D，5°L，5°R で囲まれた長方形内
線 10°U，10°D，10°L，10°R で囲まれた長方形内

≧1
≧0.33

線 10°U，10°D，45°L，45°R で囲まれた長方形内≧0.1

線 10°U，10°D，110°L，110°R で囲まれた長方形内
H-H 線上及び H-H 線から上方≧0.033≦ 12

尾灯は，基準軸と上方向に垂直な軸を中心軸とする半角が 45°の円すい形の内部では，0.02 cd 以上の光度の赤色光を放射しなけ
ればならない（図 8 参照）。

図 4－尾灯の配光

図 2 ― 尾灯の計測及び照準面
10 6.1.2

前照灯から放射される光線の色

前照灯から放射される光線の色は，白色光又は淡黄色光であって，次に規定

5 発色要件 【ISO6742-1】6.4

色は，表 6 に準拠するものとする。

灯火装置から放射される光線の色

灯火装置から放射される光線の色は，表 6 に示す光線の色であって，12.3 の試験を行6

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２
表 6 ― 発色要件

する色度座標による。
白色光

a)

光線の色は，14.1.2 の試験を行ったとき，JIS Z 8701 に規定する

色度座標において，表 4 の座標に囲まれ，図 6 に示す色度範囲になければ

機能

色

前方認識灯

白色又はアンバー色

尾灯

赤色

ならない。
なお，LED を光源とする前照灯では，表 5 の座標に囲まれ，図 6 に示す
色度範囲でなければならない。
淡黄色光

b)

光線の色は，14.1.2 の試験を行ったとき，JIS Z 8701 に規定す

る色度座標において，表 6 の座標に囲まれ，図 6 に示す色度範囲になければならない。
6.2.2

尾灯から放射される光線の色

ＪＩＳＣ９５０２改正案
ったとき，表 7 に示す色度座標の範囲になければならない。各色度座標の範囲を図 6 に
色度座標

制動灯

赤色

ロービーム

白色

ハイビーム

白色

方向指示器

アンバー色

示す。
表 6－灯火装置から放射される光線の色
灯火装置

光線の色

前照灯

白色 a)

尾灯

赤色

附属書 B 参照

注 a) 表 7 の白色及び LED を光源とする前照灯の白色をいう。

光の色は，表 B.1 に記載のとおり。

尾灯から放射される光線の色は赤色光であって，14.2.2 の試験を行ったとき，
JIS Z 8701 に規定する色度座標において，表 7 の座標に囲まれ，図 6 に示す色
度範囲になければならない。

図 5－色度座標の範囲

図 B.1 ― 灯火装置及び照明表示器用色度範囲
11－4 灯火装置及び交換型発電機【ISO6742-4】

4.1 一般

7
7.1

発電ランプ
オープンシステム

発電機と灯火装置が自由な組み合わせとして設計されている場合は，以下の 7.1.1 一般適合性を要求する。
ダイナモと灯火装置が自由な組合せとして設計されている場合は，次による。
4.2 要求事項
7.1.2 測光性能
4.2.1 ダイナモ式前照灯
7.1.2.1 ダイナモ式前照灯
ダイナモ式前照灯（前方を照らすランプ）は，ISO 6742-1:2015，4.2（前方認
ダイナモ式前照灯は，12.4.1 で試験したときに，6.2 に適合しなければならない。
識灯），4.5（ロービーム），4.6（ハイビーム）の要求事項を満たしているもの
電圧によって供給電源が制限されるのは，試験電圧を上回るときだけとする。ここでとする。

は，直流電圧値（U）は，交流電圧の実効値（二乗平均平方根）（Ueff）に相当する。な

電圧により供給電源が制限されるのは，試験電圧を上回るときのみとする。 お，少なくとも，直流電圧 3 V 又は交流電圧の実効値 3 V で光は点灯しなければならな
ここでは，直流電圧値(U)は，交流電圧の二乗平均平方根(Ueff)に相当する。

い。ただし，交流電圧の場合は点滅でもよい。

さらに：電力消費は，公称値の 110 %以下とする。光源の公称電圧は，灯火装置の電圧と等しい，― 光源の公称電圧は，装置の電圧と等しい，又は光源は，適切な電子安定器
を経由して，供給されるものとする。
― 光は，少なくとも 3Ueff で点灯するものとする。
― 光は，試験電圧で評価されるものとする。
― 電力消費は，公称値の 110%以下とする。

7

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案― 電力消費は，試験電圧で 2.4W 以下とする。
― これら一式に組み込まれた電子安定器には，対応する電気定格があるものとする。
停車中に発光できるよう，コンデンサが組み込まれた前照灯は，電力系統に繋がった機器全体の負荷が，ISO 6742-1:2015, 4.8 に準じて想定された機器の負荷よりも，実質的に高くならないように，製造されているものとする。コンデンサが放電された状態から，試験電圧を使って 120 秒間の充電時間が許容され，装置全体は必要な要件を，試験電圧で満たす必要があり，コンデン
サへの充電によるダイナモの電圧低下が，下記条件を満たすものとする。
a)

15 秒後に，60%以下。

b)

30 秒後に，37%以下。

c)

60 秒後に，15%以下。

d)

90 秒後に，5%以下。

e)

120 秒後に，1.5 %以下。

どのようなスタンドライトも，目視できる光を 240 秒以上点灯するものとす
る。
12

－

4.2.2 ダイナモ式尾灯

7.1.2.2

ダイナモ式尾灯（後方を照らすランプ）は，ISO 6742-1:2015，4.3（尾灯），

ダイナモ式尾灯

ダイナモ式尾灯は，12.4.1 で試験したときに，6.3 に適合しなければならない。電力

4.4（制動灯），4.8（スタンドライト）の要求事項を満たしているものとする。 消費は，試験電圧で 0.6 W 以下とする。
電力消費は，試験電圧で 0.6W 以下とする。
スタンドライトが組み込まれた尾灯は，電力系統に繋がった機器全体の負荷が，想定された機器の負荷よりも実質的に高くならないように，製造されているものとするコンデンサが放電された状態から，試験電圧を使って 120 秒間の充電時間が許容され，装置全体は必要な要件を試験電圧で満たす必要があり，コンデン
サへの充電によるダイナモの電圧低下が，下記条件を満たすものとする。
a)

15 秒後に，60%以下。

b)

30 秒後に，37%以下。

c)

60 秒後に，15%以下。

d)

90 秒後に，5%以下。

e)

120 秒後に，1.5 %以下。

どのようなスタンドライトも，目視できる光を 240 秒以上点灯するものとす
る。
13

7

ダイナモ

4.2.3 ダイナモ 【ISO6742-4】

7.1

定格

4.2.3.1 発電機の一般的特性

発電ランプの定格電圧及び定格出力は，自転車の速度が 15 km/h のときのダ
イナモの電圧及び出力で表す。
なお，ハブダイナモの定格電圧及び定格出力は，タイヤの呼び径が，標準車輪用では 26，小径車輪用では 22 の場合の値とする。
電球を光源とする発電ランプの定格電圧及び定格出力は，表 8 による。LED

7.1.3 定格

4.2.3 に準拠した測定に関して，電圧及びダイナモの電力は，表 1 の値を満た発電ランプの定格電圧及び定格出力は，自転車の速度が 15 km/h のときのダイナモの電圧及び出力で表す。発電ランプの定格電圧及び定格出力は，表 8 による。

すものとする。

表 8－定格

出力特性が，車輪の直径で決まるダイナモに関し，表 1 に記載の，電圧と効率の最小値は，製造業者によって提供される，車輪の外側で測定した最大直径値を適用する。表 1 に記載がある電圧の最大値は，製造業者が表示する車を光源とする発電ランプの定格電圧及び定格出力は，この限りではない。

8

定格電圧
V

定格出力
W

6

1.5

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

表 8－定格ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

輪の外側で測定した最小直径値を適用する。

62.4

4.2.3.2 発電機— 摩擦駆動式

6

3

区分

定格電圧
V

定格出力
W

1 灯用

6

2.4

6

3

6

6

されるスプリングの力は 10N であり，それはダイナモが，タイヤと接触しな

6

3.2，3.2

い範囲まで引き離すために必要な力とする。この値は，効率の測定にも利用

2 灯用

スプリング(バネ)の力を使い，自在軸受によって，駆動中の車輪に力で押し付けられる型のダイナモに関して，ダイナモの回転軸に対して，垂直に測定するものとする。
7.2

出力特性の出力特性に適合しなければならない。また，ハブダイナモは自転車の速度 5km/h のときに発電周波数が 8 Hz 以上でなければならない。ただし，ダイナモと前照灯及び尾灯の組合せを限定する場合は除く。
タイプ I に規定するダイナモに適用

a)

ダイナモの端子電圧は，表 9 に規定する最小値と最大値との間になければならない。

圧 75V を超える場合，この電圧制限を満たすための追加措置を設けなければならない。

標準運転特性

定格電圧に対する端子電圧の比率
%
最小値

最大値

5

50

117

15

85

117

30

95

117

ダイナモをギヤを使わず使用できる最大外周直径の車輪に取り付けたとき，らない。

時速 5km/h での交流電源の周波数は 6Hz 以上とする。

ならない。
表 1 —発電機の特性
速度
発電機

動式

場合は，瞬間短絡した後の端子電圧とする。
自転車の速度が 5 km/h のときのダイナモの端子電圧は，

3)

4)高速運転特性

≧5.7V

≧3V

≧5.7V

≦7.5V

≦7.5V

≦7.5V

電子負荷を取り付≧1.35.W≧0.2W≧1.35W

けた6V/1.5W

≦4.7W

≦4.7W

≦4.7W

けた

≧5.7V

≧3 V

≧5.7V

≦7.5V

≦7.5V

≦7.5V

電子負荷を取り付≧1，35W≧0.2W≧1，35W

けた6V/1.5W

≦4.7W

≦4.7W

≦4.7W

は，速度 15 km/h のときの端子電圧の 133 %以下でなければならない。

確動機

6V/3W，6V/2.4W

連続運転特性構式

6V/1.5W

が常温に戻るまで放置した後の運転特性は，1)～3) に適合し，かつ，各部に異常が生じてはならない。
－

最小値

最大値

5

3

7.5

15

5.7

7.5

30

5.7

7.5

%

≦30

≧30

6V/2.4W 6V/1.5W

自転車の速度が 30 km/h のときのダイナモの端子電圧
自転車の速度が 30 km/h で 8 時間連続運転し，ダイナモ

ダイナモの端子電圧V≧30
固定抵抗を取り付

速度 15 km/h のときの端子電圧の 41 %以上でなければならない。

14≧5

付けた6V/3W，

≧10

≧15
15
固定抵抗器を取り

自転車の
速度
km/h

効率η

km/h

システム

摩擦駆

ダイナモの端子間を瞬間短絡することによって電圧が変化する

低速運転特性表 9－出力特性

圧 75V を超える場合，この電圧制限を満たすための追加措置を設けなければ自転車の速度が 15 km/h のときのダイナモの端子電圧 1)ばならない。

2)

らない。
直流電圧 75 V を超える場合，この電圧制限を満たすための追加措置を講じなければなと定格電圧との差は，そのダイナモの定格電圧の±5 %の範囲内でなけれ
注 1)

車輪に取り付けたとき，自転車の速度 5 km/h での発電周波数が 6 Hz 以上でなければな

4.2.3.3 発電機— 確動機構式

タイプ II 又はタイプ III に規定するダイナモに適用
1)

ければならない。なお，ハブダイナモは，表 9 に規定する電圧の最小値は車輪の最大直自転車の速度 30 km/h 以下において，無負荷状態のダイナモが，交流電圧 50 Veff 又は

の形式

b)

ダイナモは，12.4.2 で試験を行ったとき，表 9 に規定する最小値と最大値との間にな指定の速度範囲内で無負荷状態のダイナモが， 交流電圧 50Veff 又は直流電

表 9－出力特性
自転車の
速度
km/h

運転特性

a)

径値，電圧の最大値は車輪の最小直径値を適用する。また，ハブダイナモは，最大直径指定の速度範囲内で無負荷状態のダイナモが， 交流電圧 50Veff 又は直流電ダイナモは，14.3 で試験を行ったとき，ダイナモの種類に応じて，a)又は b)

7.1.4 出力特性

5 灯火装置及び専用発電機

≧30

≧30

【ISO6742-4】

5.1 一般ダイナモと灯火装置が固定された組み合わせとして設計されている場合は，

7.2

クローズドシステム

7.2.1

一般

ダイナモと灯火装置が固定された組合せとして設計されている場合は，次による。
7.2.2

以下の適合性を要求する。

測光性能

ダイナモ式前照灯及び尾灯は，12.5 で試験したとき，自転車の速度が 15 km/h での測5.2 要求事項

光性能は，前照灯は 6.2，尾灯は 6.3 に適合しなければならない。

5.2.1 灯火装置の本質
本装置は，前方認識灯，尾灯，制動灯，方向指示器，ロービーム，ハイビー
ムに適用する。

9現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

a) 灯火装置を装着し，様々な速度における電圧(Veff)を，発電機の出力端子で測定する。
b) 測光性能を確認するために，灯火装置への出力信号（正弦波形で同じ周波数の交流電圧 Veff）を再現する。
製品試験のために，複数の試料を用意する必要があり得る。
5.2.2 速度範囲
本装置は，自転車の走行によるため，速度範囲を 3 段階に定義する。
5.2.2.1 超低速：時速 5km 未満
要求事項なし。
5.2.2.2 低速：時速 5km から時速 15km まで
光の出力レベルは，ISO 6742-1:2015，4.2（前方認識灯），4.3（尾灯），4.7（方向指示器）に従った，の機能（見え方）と一致しているものとする。
光は，点滅光でもよい。
5.2.2.3 通常の走行速度：時速 15km 超目視できる点滅光は，認めない。
測光性能は，装置に組み込まれた光の，それぞれのカテゴリーに準拠するも
のとする。
15

4 灯火装置及び交換型電源

電池

8【ISO6742-5】

4.1 一般

電池式灯火装置

88.1

閉鎖型灯火装置として設計されている場合は，以下の適合性を要求する。

オープンシステム（一次電池及び二次電池）

交換形電源（一次電池及び二次電池）を用いる灯火装置は，12.6 で試験したときに，前照灯は 6.2，尾灯は 6.3 に適合しなければならない。

4.2 要求事項
7.1 及び 7.3 に記載の方法で試験する際，交換型電源搭載形灯火装置は，第 6節の要件及び ISO 6742-1:2015 の第 4 節に準拠するものとする。
16－

5 灯火装置及び専用電源

8.2

5.1 一般クローズドシステム（二次電池）

専用電源（二次電池）を用いる灯火装置は，12.7 で試験したときに，前照灯は 6.2，

開放型灯火装置として設計されている場合は，以下の適合性を要求する。

尾灯は 6.3 に適合しなければならない。

5.2 要求事項
7.2 及び 7.3 に記載の方法で試験する際，専用電源搭載形灯火器は，第 6 節の要件及び ISO 6742-1:2015 の第 4 節に準拠するものとする。
17

12 構造

6.3 低残量表示

8.3 低残量表示k) 電池を電源とする灯火装置は，一次電池の取替え時期，又は二次電池の充電

灯火装置は，電池の低残量表示，又は充電状況表示ができるものとする。本

前照灯は，電池の低残量表示又は充電状況表示をしなければならない。本表示（イン時期を示すインジケータをもつことが望ましい。

表示は，灯火装置，電池ケース又はディスプレー画面に，はっきりと容易にジケータ）は，灯火装置，電池ケース又はディスプレイ画面に，配置する。低残量表示

目視できるように配置されているものとする。

又は充電状況表示は，6.2 が満たせなくなる前に表示し，30 分間以上表示しなければな

低残量表示，又は充電状況表示は，ISO 6742-1 の測光要件が満たせなくなるらない。または，最大照度 Emax が 4 lx 以下になる前に 30 分間以上表示しなければなら

前に表示されるものとする。灯火装置は，低残量が表示されてから，少なくない。

とも 30 分間は発光できるものとする。

尾灯は，電池の低残量表示又は充電状況表示をしなければならない。本表示（インジケータ）は，灯火装置，電池ケース又はディスプレイ画面に，配置する。低残量表示又は充電状況表示は，6.3 が満たせなくなる前に表示する。

18

8.1

一次電池

8.1.1

仕様

灯火装置に附属する一次電池は，その種類によって，JIS C 8513 及び JIS C
8515 又は同等の性能をもつものとする。

6.4 電源【ISO6742-5】8.4

電池又はあらゆる電源は，該当する場合，IEC 60086，IEC 61960，IEC 62133

一次電池

灯火装置に附属する一次電池は，その種類によって，JIS C 8500，JIS C 8514，JIS C
8515，IEC 60086-4 又はこれらと同等の性能をもつものとする。

の要件に準拠するものとする。

10

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№
19【規定なし】

光度の維持

8.1.2
8.1.2.1

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案【削除】

一次電池を使用した前照灯

14.4 の試験を行った後，図 2 又は図 3 の測定点 A における光線の光度値は，400 cd 以上でなければならない。
8.1.2.2

一次電池を使用した尾灯

14.4の試験を行った後，図7の測定点HVにおける光線の光度値は，0.25 cd以上でなければならない。
20

8.2 二次電池

8.2.1

仕様

8.5

灯火装置に附属する二次電池は，その種類によって，JIS C 8708，JIS C 8711，JIS

灯火装置に附属する二次電池は，その種類によって，JIS C 8708，JIS C 8711

C 8713，IEC 62133-1，IEC 62133-2 又はこれらと同等の性能をもつものとする。

又は同等の性能をもつものとする。
21

光度の維持

8.2.2
8.2.2.1

二次電池【規定なし】【削除】【JIS 独自で規定なし】

8.6

二次電池を使用した前照灯

14.5 の試験を行った後，最後に測定された電圧を自転車用標準光源に与えたときの光度，又は電池を使用した前照灯がシステムの一部分である場合には，そのシステムに与えたときの光度は，6.1.1.1 に規定する値以上でなければならない。
8.2.2.2

二次電池を使用した尾灯

14.5の試験を行った後，最後に測定された電圧を自転車用標準光源に与えたときの光度，又は電池を使用した尾灯がシステムの一部分である場合には，そのシステムに与えたときの光度は，6.2.1 a)に規定する値以上でなければ
ならない。
22

9 スイッチ性能（電池を使用した前照灯で適用可能な場合）
9.1

スイッチ性能電池を使用した灯火装置にスイッチがあるものは，未使用の電池を取り付け，約要求事項 1

1 秒間に 1 回の割合で 5 000 回開閉したとき，部品の損傷がなく，かつ，動作に支電池を使用した前照灯のスイッチの動作は確実で，スイッチを移動させて
ON-OFF を切り替えるものは，ON-OFF の位置が明確でなければならない。こ障があってはならない。

のスイッチ操作によって，電池が移動することがあってはならない。スイッチ
を ON 又は OFF の位置に切り替えたとき，及びねじ式のスイッチの場合には，完全にねじ込んだとき又は戻したときに目で見える灯火のちらつきがあってはならない。
9.2

要求事項 2電池を使用した前照灯のスイッチは，定格電圧条件下で回路を 5 000 回開閉した後，9.1 に適合しなければならない。ただし，電池が不能になったときには，電池を交換して試験を継続する。
10
23

環境性能

10.1 灯火装置の耐振動性灯火装置は，14.6.1 で試験を行ったとき，次に規定する各項に適合しなければならない。
a)9
5.1.2 固定要求事項

環境性能

9.1 灯火装置の耐振動性

6.1.2 に記載の方法で試験をした後:灯火装置は，12.8.2 で試験を行ったとき，灯火装置及び固定金具のいかなる部分にも— 灯火装置及び固定金具のいかなる部分にも，割れ又は目視できるクラック

割れ又は目にみえる亀裂がなく，かつ，互いに動いてはならない。また，ボルトの破損

前照灯及び尾灯は，試験中に取付箇所が緩んだり，脱落してはならない。

があってはならない。

又は緩みがあってはならない。試験後，灯火装置が正常に機能しなければならない。

試験後，前照灯及び尾灯は正常に機能し，材料の弱さなど，部品の変位の— 灯火装置が機能すること。

証拠を示してはならない。電球が切れた場合には，試験後の性能確認のた— いかなるボルトの破損又は緩みがあってはならない。

め，前照灯内部の電球を交換してもよい。電球の緩み又はその他の故障は，— 灯火装置と固定金具が，互いに動かないこと。

前照灯の故障とする。

11

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案b) ダイナモは，試験中に取付箇所が緩んだり，脱落してはならない。試験後，ダイナモは正常に機能し，7.2に適合しなければならない。
24

14.6.1 灯火装置の耐振動試験

12.8.2 灯火装置の耐振動試験
6.1.2 固定試験方法 【ISO6742-3】

試験方法 1

a)
2)

試験方法

設計された取付方法で，通常の作動位置と同様な位置に振動試験機に取り付け，表 11 の条件で振動させる。
なお，ハブダイナモでは，単体又は車輪に組んだ状態でハブ軸部を振動試験機に取り付けて試験を行う。

試験方法 1a)6.1.2.2 方法 A

1)

試験機の振動は，瞬時値が正規分布するランダム振動とする。振動は，6.1.2.2.1 機器

パワースペクトル密度（PSD）によって定義し，周波数は，3 Hz～200 Hz 又は 6 Hz

試験機の振動は，瞬時値が正規分布するランダム振動とする。振動は，パワ～200 Hz とする。
2)ースペクトル密度(PSD)によって定義されるものとし，その周波数は，3Hz か

試験方法

1)のとおりに，灯火装置を自転車に取り付けた状態とほぼ同様に振動試験機に取り付ける。図 6 及び表 12 にあるパワースペクトル密度，PSD1 又はら 200Hz 又は 6Hz から 200Hz とする。

PSD2 の条件で，灯火装置を垂直方向（z 軸）に 10 時間振動させる。加振は，加6.1.2.2.2 試験方法

速度の測定結果を用いて行う。加速度の測定は，灯火装置の固定場所近くで行う。

6.1.2.1 の記載通りに灯火装置を自転車に取り付けるための金具に取り付けた
後，組み合わせたものを，自転車で通常使用するときの位置と類似する振動

表 11－振動試験
条件

試験装置

内容

試験機の位置に締め付ける。
図 1 及び表 2 にあるパワースペクトル密度，
PSD1
又は PSD2 の条件で，灯火装置を垂直方向（z 軸）に 10 時間振動させる。加

試験時間

分

60

振動数

Hz

12.5±0.8

振は， 加速度の測定結果を用いて行う。加速度の測定は，灯火装置の固定場
所近くで行うものとする。

図 6－パワースペクトル密度

図 1－パワースペクトル密度25b)

試験方法 2

試験装置及び試験方法は，灯火装置を自転車に取り付けた状

6.1.2.3 方法 Bb)

態とほぼ同様に振動試験機に取り付けて，JIS C 60068-2-6 に規定する方法

灯火装置は，自転車に取り付ける時の要領で，振動試験機に取り付けるが，試験装置及び試験方法は，灯火装置を自転車に取り付けた状態とほぼ同様に振によって表 12 の条件で試験を行い，異常の有無を調べる。振動数は，11.7

通常，使用するときの位置と類似する振動試験機に取り付ける。しかる後，動試験機に取り付けて，JIS C 60068-2-6 に規定する方法によって表 13 の条件で試Hz～20 Hz の範囲内で共振を避けて任意に選択した固定振動数とする。

IEC 60068-2-6 規定されている方法により，表 3 の条件下で振動させるものと験を行う。なお，ハブダイナモでは，単体又は車輪に組んだ状態でハブ軸部を振動試する。

験機に取り付けて試験を行う。
表13— 正弦波掃引振動試験条件

なお，ハブダイナモでは，単体又は車輪に組んだ状態でハブ軸部を振動試験機に取り付けて試験を行う。

ハブダイナモ型の場合，試験はハブ軸を単体で，又は車輪に組み付けられた

表 12－振動試験
条件

条件

条件で，振動試験機に取り付けて行うものとする。

試験継続時間（分）

内容
60

内容

表3 — 正弦波掃引振動試験条件

加速度（m/s2）

30

条件

説明

振動周波数（Hz）

11.7～20

試験時間

分

60

加速度

m/s2

30

試験継続時間（分）60

振動数

全振幅（mm）

11～4

Hz

11.7～20

加速度（m/s2）

30

全振幅

振動方向

上下

mm

11～4

振動周波数（Hz）

11.7から20上下

全振幅（mm）

振動方向

11から4

振動方向

26

試験方法 2

10.2 前照灯の耐衝撃性

上方及び下方【JIS 独自で規定なし】

9.2

12

前照灯の耐衝撃性

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

前照灯の耐衝撃性は，14.6.2 で試験を行ったとき，構造に異常が生じてはな

前照灯の耐衝撃性は，12.8.3 で試験を行ったとき，6.2 に適合しなければならない。

らない。ただし，ヘッドケースにへこみが生じてもよい。
27

28【JIS 独自で規定なし】

14.6.2 前照灯の耐衝撃試験

12.8.3

前照灯の耐衝撃試験

前照灯の衝撃試験は，前照灯を図 10 に示す厚さが 10 mm 以上の表面が平ら

自転車に装着した状態と同じように，前照灯の固定面を適切な方法で固定し，レンズ

な木台の上に置き，前照灯上 1 m の高さから直径約 20 mm で，質量約 36 g の面を水平上向きにし，取り付ける。JIS B 1501 に規定する呼び 13 mm の鋼球を 760 mm

鋼球を前照灯の上面及び両側面上に各 1 回ずつ，垂直に落下させ異常の有無をの高さからレンズの中央部に垂直に一度だけ落下させる。鋼球はガイドを使って落下さ調べる。

せてもよいが，自由落下を妨げてはならない。

10.3 灯火装置の温度性能【JIS 独自で規定なし】

10.3 灯火装置の温度性能

灯火装置は，14.6.3 で試験を行ったとき，次に規定する各項に適合しなけれ

灯火装置は，12.8.4 で試験を行ったとき，次による。

ばならない。
a)b)a)

前照灯は，試験後正常に機能し，かつ，6.2 に適合しなければならない。

前照灯は，試験後正常に機能するものとし，かつ，6.1 に適合しなければb)

尾灯は，試験後正常に機能し，かつ，6.3 に適合しなければならない。

ならない。

c)

ダイナモは，試験後正常に機能し，かつ，オープンシステムのダイナモは，7.1.4

尾灯は，試験後正常に機能するものとし，かつ，6.2 に適合しなければなに適合しなければならない。

らない。
c)

ダイナモは，試験後正常に機能するものとし，かつ，7.2 に適合しなければならない。

29【JIS 独自で規定なし】

14.6.3 灯火装置の温度試験
前照灯，尾灯及び／又はダイナモを 50 ＋05

12.8.4 灯火装置の温度試験＋5℃の雰囲気中に 2 時間放置する。

前照灯，尾灯及び／又はダイナモを 50 0 ℃の雰囲気中に 2 時間放置する。次に，安次に，安定状態になるまで周囲温度中に放置する。

定状態になるまで周囲温度中に放置する。

さらに，前照灯及び／又は尾灯を定格電圧の 117 %で 1 時間点灯させる。そさらに，前照灯及び／又は尾灯を定格電圧で 1 時間点灯させる。

の後，異常の有無を調べる。
30

10.4 灯火装置の耐湿性
灯火装置は，14.6.4 で試験を行ったとき，次に規定する各項に適合しなければならない。
a)b)

6.1.2 防水性

9.4

灯火装置は 6.2.2 に記載の試験方法に従った試験の後も，機能するものとす

灯火装置の防水性

灯火装置は，12.8.5 で試験を行ったとき，次による。

る。

a)

前照灯は，試験後正常に機能し，かつ，6.2 に適合しなければならない。

前照灯は，試験後正常に機能するものとし，かつ，6.1 に適合しなければ

6.2 防水性b)

尾灯は，試験後正常に機能し，かつ，6.3 に適合しなければならない。

ならない。

灯火装置は，試験実施後も機能するものとする。

c)

ダイナモは，試験後正常に機能し，かつ，オープンシステムのダイナモは，7.1.4

尾灯は，試験後正常に機能するものとし，かつ，6.2 に適合しなければなに適合しなければならない。

らない。
c)

ダイナモは，試験後正常に機能するものとし，かつ，7.2 に適合しなければならない。

31

14.6.4灯火装置の耐湿試験

6.2.2 防水性 【ISO6742-4】

12.8.5 灯火装置の防水試験b） 試験方法 2

機能するよう組み付けられたダイナモは，IEC 60529 に準拠した，保護等級14.6.4.1 耐湿試験装置

IPX4： 防沫型（水の飛沫に対する保護）に関する散水試験に耐えること。

前照灯，尾灯及び／又はダイナモを取り付けて回転させることのできる取付台

前照灯用ダイナモ及び尾灯用ダイナモは， 保護等級 IPX3 を満たすものと軸の周りを回転し，水温は，20 ℃±10 ℃で 45°の角度で下方に向かって毎分a)

試験方法 1

ダイナモは，JIS C 0920 の保護等級 IPX4：防沫形（水の飛沫に対する保護）の散水試験を行う。前照灯又は尾灯は，保護等級 IPX3 の散水試験を行う。
試験後に，水抜きを 1 時間行う。

を備え，かつ，次の必要条件を満たしている水噴霧キャビネットを用いて行う。 する。
試験中の前照灯，尾灯及び／又はダイナモは，1 分間に 4 回転の速度で垂直試験方法は，次の a)又は b)による。

試験の最後に，1 時間かけて水を排出させる。

b) 試験方法 2

7.3.2 防水性

【現行 JIS と同じ】

【ISO6742-5】

2.5 mm の降水量で，取り付けた前照灯，尾灯及び／又はダイナモに噴霧する。 機能するよう組み付けられた電池型尾灯は，IEC 60529 に準拠した，保護等
14.6.4.2 耐湿試験
級 IPX4： 防沫型（水の飛沫に対する保護）に関する散水試験に耐えること。
前照灯，尾灯及び／又はダイナモを通常の作動姿勢で取り付け，全ての排水口
電池型前方灯火器は， 保護等級 IPX4 を満たすものとする。
を確実に開けておく。前照灯，尾灯及び／又はダイナモに水を連続 6 時間噴霧試験の最後に，1 時間かけて水を排出させる。
する。この後，前照灯，尾灯及び／又はダイナモから水抜きを 1 時間行う。そ13

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案の後，正常に機能するかを調べる。
32

10.5 灯火装置の耐食性

6.1.1 耐食性

灯火装置は，14.6.5 で試験した後，正常に作動し，使用上有害なさびによる腐食があってはならない。

9.5

灯火装置は，6.2.1 に記載の試験方法に従った試験の後も，機能するものとす

灯火装置の耐食性

灯火装置は，12.8.6 で試験した後，正常に機能しなければならない。

る。
6.1 耐食性
灯火装置は，試験実施後も機能するものとする。

33

6.2.1 耐食試験 【ISO6742-4】

14.6.5 灯火装置の耐食試験
耐食試験は，JIS H 8502 に規定する中性塩水噴霧試験方法によって 50 時間

12.8.6 灯火装置の耐食試験

灯火装置全体（機能するように組み付けられた前照灯，尾灯，ダイナモ）が，灯火装置は，JIS Z 2371 に規定する中性塩水噴霧試験方法によって，5 %の塩分濃度の試験を行う。その方法は，24 時間の暴露時間を 2 回行い，その間に 2 時間のISO 9227 に従って，耐食試験に耐えるものとする。5%の塩分濃度の状況下で， の状況下で，96 時間の試験を行う。

休止時間（前照灯，尾灯及び／又はダイナモを乾燥させるため。）をおく。そ全 96 時間走行させるものとする。

の後，正常に作動し，使用上有害なさびによる腐食がないかを調べる。

7.3.1 耐食試験 【ISO6742-5】
灯火装置全体（機能するように組み付けられた前照灯，尾灯）が，ISO 9227
に従って，耐食試験に耐えるものとする。5%の塩分濃度の状況下で，全 96
時間走行させるものとする。

34

10.6 前照灯及び尾灯の耐燃油性【規定なし】【削除】【規定なし】【削除】【JIS 独自で規定なし】

9.6

前照灯及び尾灯は，14.6.6 で試験を行ったとき，レンズの表面には，局部的で微細な表面のひびのほかに，肉眼で見える劣化の痕跡があってはならない。
35

14.6.6 前照灯及び尾灯の耐燃油試験
耐燃油試験は，容積混合比 n－ヘプタン 70 %とトルエン 30 %とからなる混合液を準備する。この混合液の中に綿布を浸せきする。レンズの外側表面をこの綿布で軽くこすり，レンズを 5 分間そのままにして自然に乾燥させ，肉眼による目視検査を行う。

36

10.7 灯火装置の温度サイクル性能

灯火装置の温度サイクル性能

灯火装置は，12.8.7 で試験を行ったとき，次による。

ダイナモによって発電される電流を電源とする発電ランプは，14.6.7 で試験を行ったとき，箇条 12 の各項に適合しなければならない。

a)

前照灯は，試験後正常に機能し，かつ，6.2 及び箇条 10 に適合しなければならない。

b)

尾灯は，試験後正常に機能し，かつ，6.3 及び箇条 10 に適合しなければならない。

c)

ダイナモは，試験後正常に機能し，かつ，箇条 10 に適合しなければならない。さらに，オープンシステムのダイナモは，7.1.4 に適合しなければならない。

37【JIS 独自で規定なし】

14.6.7 灯火装置の温度サイクル試験

12.8.7 灯火装置の温度サイクル試験

温度サイクル試験として，表 13 の条件を 1 サイクルとして 2 サイクル行い，

温度サイクル試験として，表 14 の条件を 1 サイクルとして 2 サイクル行う。

異常の有無を調べる。

表 14－灯火装置の温度サイクル試験

表 13－灯火装置の温度サイクル試験
温度
℃

38

時間
分

温度
℃

時間
分

＋50

60
30

＋50

60

常温

常温

30

－20

60

－20

60

常温

30

常温

30

10.8 前照灯の高速運転性能

5.3.1 環境挙動

9.7

前照灯の高速運転性能

ダイナモを使用する発電ランプで，LED 光源及び電子回路を内蔵した前照灯

本装置は，ISO 6742-1 及び ISO 6742-3 で説明のある，他製品のそれぞれの要

クローズドシステムのダイナモを使用する発電ランプで，LED 光源及び電子回路をは，14.6.8 で試験を行ったとき，正常に機能するものとし，かつ，6.1 に適合し件に一致しているものとする。ただし本装置は，時速 50km までの速度に耐内蔵した前照灯は，12.8.8 で試験を行ったとき，正常に機能し，かつ，6.2 に適合しな

14

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

39

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

なければならない。

えうるものとする。

ければならない。

14.6.8 前照灯の高速運転試験

5.3.2 試験方法

12.8.8 前照灯の高速運転試験

前照灯をダイナモに接続し，自転車の速度 30 km/h で点灯時 30 分間の連続運

前照灯をダイナモに接続し，自転車の速度 30 km/h で点灯時 30 分間の連続運転を

5.3.2.1 測光要件確認試験方法

転を行い，異常の有無を調べる。ハブダイナモでは，更に消灯時 30 分間の連

上記要件は，時速 5km から 15km までで，試験を行うものとする。

行い，次に速度を 5 秒間で 50 km/h まで上げ，10 秒間維持する。そして一定減速度で 0

続運転を行い，異常の有無を調べる。

スタンドライトがある場合，装置は時速 15km で 2 分間走行後停車し，試験

km/h まで速度を落とす。

を行う。

自転車を走行中，スイッチの ON と OFF の切り替えができる装置の場合，速度 30 km/h

5.3.2.2 時速 50km での確認試験方法

で 10 回，スイッチの ON と OFF を繰り返す。ハブダイナモで消灯できるものは，更耐性試験は，まず時速 30km，30 分間維持する。次に速度を 5 秒間で時速 50kmに自転車の速度 30 km/h で消灯時 30 分間の連続運転を行う。

まで上げ，時速 50km を 10 秒間維持する。そして一定減速度で時速 0km まで
速度を落とす。
自転車を走行中，スイッチの ON と OFF の切り替えができる装置の場合，時速30km で 10 回，スイッチの ON と OFF を繰り返す。
40

12 構造

【JIS 独自で規定なし】

10 構造

灯火装置の構造は，14.7 で試験を行ったとき，次の各項に適合しなければな

灯火装置の構造は，14.7 で試験を行ったとき，次の各項に適合しなければならない。

らない。ただし，その製品に該当しない事項については，適用しない。
a)b)

ただし，その製品に該当しない事項については，適用しない。

灯火装置の各部は，防水及び防じんの措置が施されており，かつ，自転車a)の走行による振動で，緩み，破損，電気的接触不良，接続不良などが生じよる振動で，緩み，破損，電気的接触不良，接続不良などが生じない構造でなけれない構造でなければならない。

ばならない。

ダイナモの電機子巻線は，十分な絶縁処理が施されており，各端子部には，b)

フェノール樹脂又はこれと同等以上の耐湿性をもつ絶縁材料を用いなけ
c)

た，車体部を配線の一部として使用するものは，車体部との間の電気的接触が十分

もち，また，車体部を配線の一部として使用するものは，車体部との間のな構造でなければならない。ただし，ハブダイナモは除く。
d)

ダイナモは，通常の使用状態でローラとタイヤ又はローラとリムは滑らない構造とダイナモは，通常の使用状態でローラとタイヤ又はローラとリムは滑らなする。また，使用しない場合は，ローラをタイヤ又はリムから確実に離すことがでい構造とする。また，使用しない場合は，ローラをタイヤ又はリムから確き，走行中の衝撃などで容易に作動しない構造とする。ただし，ハブダイナモは除実に離すことができ，走行中の衝撃などで容易に作動しない構造とする。

く。

ただし，ハブダイナモは除く。
e)

ダイナモの支持金具は，ダイナモを取り付けたときに使用上十分な強度をもち，まダイナモの支持金具は，ダイナモを取り付けたときに使用上十分な強度を
電気的接触が十分な構造でなければならない。

d)

ダイナモの電機子巻線は，十分な絶縁処理が施されており，各端子部には，フェノール樹脂又はこれと同等以上の耐湿性をもつ絶縁材料を用いなければならない。

ればならない。
c)

灯火装置の各部は，防水及び防じんの措置が施されており，かつ，自転車の走行にe)

自動で点灯する機能をもつ前照灯は，乗員の意思によって手動で強制的に点灯でき自動で点灯及び消灯する機能をもつ前照灯では，夜間及び視界が 50 m 以

る機能をもたなければならない。また，走行中の衝撃などで容易に作動してはなら下であるような場所 において確実に点灯する構造 でなければならない。

ない。手動で強制的に点灯できる機能は，停止時に操作できるものでもよい。ただ

また，走行中の衝撃などで容易に作動してはならない。

し，常時点灯する機能を持つ前照灯には適用しない。

2)

注

2)

3)

“視界が 50 m 以下であるような場所”の例には，トンネルの中，濃霧のかかっている場所などがある。

3)“確実に点灯する構造”とは，濃霧のかかっている場所でも自動で確実に点灯する構造，又は自動で点灯しない場合に，手動で強制的に点灯できる構造のことをいう。

f)

自動で点灯及び消灯する機能をもつ前照灯では，乗員が暗いと判断したと

f)【 e)に統合し削除】g)

ハブダイナモにおける自転車用ハブに関わる性能及び構造は，JIS D 9419 の規定にきに乗員の意思によって，手動で強制的に点灯できる機能をもたなければ
ならない。
g)

ハブダイナモにおける自転車用ハブに関わる性能及び構造は，JIS D 9419の規定に適合しなければならない。

適合しなければならない。

15

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４

№
h)

i)

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

前照灯の反射鏡は，光の反射集光に適する構造であって，かつ，良好な表h)削除

面処理が施されており，容易にきず，ひずみなどが生じないものとする。

i)

電球を光源とする灯火装置の電球は，JIS C 7510 に規定するもの又はこれと同等以電球を光源とする灯火装置の電球は，JIS C 7510 に規定するもの又はこれ上の性能をもつもので，その灯火装置の定格に適合したものとする。ただし，2 灯と同等以上の性能をもつもので，その灯火装置の定格に適合したものとす

用の定格電圧 6 V，定格出力 3.2 W の前照灯に用いる電球は，JIS C 7510 の 1.4（種る。ただし，2 灯用の定格電圧 6 V，定格出力 3.2 W の前照灯に用いる電球類）で規定する，D6V3WE，D6V3WEP 又はこれらと同等の性能をもつものとする。

は，JIS C 7510 の 1.4（種類）で規定する，D6V3WE，D6V3WEP 又はこれj)

電球を光源とする灯火装置は，予備電球が格納できる構造でなければならない。

らと同等の性能をもつものとする。

k)

削除

l)

削除

i)

一つの製品が幾つかの機能をもっている場合，それぞれの機能が，制御装置上で識電球を光源とする灯火装置は，予備電球が格納できる構造でなければならj)

ない。
電池を電源とする灯火装置は，一次電池の取替え時期，又は二次電池の充k)

電時期を示すインジケータをもつことが望ましい。
コードの接続部は，各方向に対し，10 N の引張力に耐えなければならない。

l)
41

－

5.1.3 制御部の要求事項
1 つの製品がいくつかの機能を持っている場合,それぞれの機能が,制御装置上で識別できるものとする。制御装置は,自転車の乗員が簡単に操作できると別できなけらばならない。制御装置は，乗員が簡単に操作できるところに，位置しころに,位置するものとする。それらの機能は,取扱説明書に説明されている

ていなけらばならない。それらの機能は，取扱説明書に記載する。

ものとする。

注記 ISO 7000を参照。

注
42

13 外観

ISO 7000:2012 にある,規格済みの記号を使用することを奨励する。

【JIS 独自で規定なし】

11 外観

灯火装置の外観は，14.7 によって試験を行ったとき，次の各項に適合しなけ

11.1

ればならない。

灯火装置の外観は，12.9 によって試験を行ったとき，次による。

操作，掃除などのときに容易に手が触れる部分は，ばり，かえりなどがな

a)一般

操作，掃除などのときに人体に危害を及ぼすおそれがある鋭い角，とがり，ばり，かく滑らかであるものとする。

えりなどは，面取り，潰す，丸めるなどの方法で処理しなければならない。

めっき又は塗装を施した面には，著しいきず，素地の露出，剝がれ，さび，b)

その他著しい欠点があってはならない。
めっき，塗装などの表面処理を施さないもの又は生地の面には，さび，割c)

れ，著しいきず，その他著しい欠点があってはならない。
43

11 めっき又は塗装
11.1【JIS 独自で規定なし】

11.2

塗装を施した面の外観の状態を 目視などによって調べるとともに，JIS K

一般

5600-5-4 の規定によって，芯の種類 F の鉛筆を用いて鉛筆引っかき抵抗性試験を行

めっき又は塗装を施した面には，素地の露出，剝がれ，さび，割れ及びそのったとき，塗膜に破れがあってはならない。

他の著しい欠点があってはならない。
11.2

密着性

塗装

塗装を施した面の外観の状態を目視などによって調べるとともに，JIS K
5600-5-4 の規定によって，芯の種類 F の鉛筆を用いて鉛筆引っかき抵抗性試験を行ったとき，塗膜に破れがあってはならない。
11.3
a)

めっき
ニッケルめっき及びニッケル－クロムめっきを施した部分のめっき厚さ
は，JIS H 8617 に規定する表 2 の 2 級以上とする。

b)

電気亜鉛めっきを施した部分のめっき厚さは，JIS H 8610 に規定する表 1の 2 級以上とする。

44

14

試験方法

4 一般
4.1 公差12
本文章中に公差が記載されていない限り,表 1 に示す公差が適用さ

16

試験方法

12.1 試験条件

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

れる。

12.1.1 公差

特に規定のない限り，表 10 に規定する公差を適用する。

表 1 ― 一般公差45

表 10－一般公差

角度

±0.1°

角度

質量
時間

±1%
-0s / +5s

質量

±1 %

時間

－0 s / +5 s

温度

±5℃

温度

±5 ℃

また，特に指定のない限り試験状態は，周囲温度23 ℃±5 ℃，相対湿度（654.2 条件±20）%で行う。

本文章中に試験環境が記載されていない限り,すべての試験は,周辺温度(23±±0.1°

12.1.2 温度
特に規定のない限り，全ての試験は，周辺温度 23 ℃±5 ℃で行う。

5)℃,湿度(50 ±20)%RH で行われるものとする。
46－

4.3 試験順序【ISO削除】各試験は新しい試料で行うこととするが,試料が 1 つしか用意できない場
合,ISO 6742 第 3 部に記載の順序に従って、すべての試験を同一試料を使用して行ってもよい。全ての部品は、完成品の状態であることとする。
47

14.1 前照灯の光度試験

6.1 一般 【ISO6742-1】

12.2

14.1.1 光度の測定

測光中は適切なマスキングを施し，迷反射を発生させないようにすること。

12.2.1 一般

試験方法 1

前照灯の光線の中心を図 2 に示す水平面（H 面）から下方へ

いずれの場合においても，測定距離には，距離の逆 2 乗の法則が適用される。

測光中は，適切なマスキングを施し，迷反射を発生させないようにする。

3.5°の基準軸を含む垂直面（V 面）上の測定点 A に一致させ，スクリーンlx で表示されるすべての値に対し，測定は，灯火装置の 10m 前方に設置した測定は，逆二乗法則が適用できる十分長い距離で行う。測定は，照度値（lx）で表示

面の測定点 A，測定点 B 及び領域 C における光線の照度を測定し，光度値

縦幕 P 上で行う。測定距離が 10m ではない場合，測定結果は距離の逆 2 乗のされる全ての値に対し，灯火装置の 10 m 前方に垂直に設置したスクリーン上で行う。

A～光度値 C を求める。

法則に基づいて，10m での表記とする。測定機器は，灯火装置の基準中心点

測定距離が 10 m ではない場合には，逆二乗法則に基づいて，10 m での照度値（lx）をa)

光度の測定は，逆二乗法則が適用できる十分に長い距離で行う。光源は， から見た受光器の開口角が，10’と 1°の間となるものとする。
前照灯の基準中心とみなす。受光器は，前照灯の基準中心において，10′と 1°との間の角度となるようにする。測定点 A（V 面上の 3.5°D）は，光線の中心内になければならない。光線の中心以外の全ての測定点においては，15′の幾何学的公差を許容する。
1)

試験電圧

試験電圧は，電源の種類によって正弦波に近い交流（周波数50 Hz 又は周波数 60 Hz）又は直流の定格電圧とする。
なお，ダイナモを自転車の速度 15 km/h で稼動させてもよい。
2)

3)

照度計

照度計は，JIS C 1609-1 に規定する A 級の照度計又はこれと同フィラメントを使用する灯火装置を除く，いかなる灯火装置においても，1分間の動作後及び 30 分間の動作後の光度及び発色が要件を満足するものとする。1 分間動作後の配光は，30 分間動作後の配光に対して，1 分間及び 30
分間動作後に，H=V=0°で測定した光度の比を，各テストポイントに適用することによって，算出できる。

照度測定

るものとする。

照度測定は，試験電圧で電球は約 10 分間，LED は約 30 分間

その特性は，主に連続点灯モードで測定するものとする。点滅モードにおけ

時間は，点灯周期の整数倍か，又は平均化処理によって再現性を確保す

る光度は，基準軸上でのみ測定され，他の方向への点滅モードにおける光度る。

は， 連続点灯モードにおいて，基準軸上での光度に対するその方向での光度
光度値は，次の式によって算出する。

I = EL ここに， I ： 光度値（cd）E ： 照度値（lx）L ： 測定距離（m）

測定機器は，灯火装置の基準中心点から見た受光器の開口角が，10′と 1°の間となるものとする。特定の観察方向に対して偏差 15′以内の方向で要件を満足していれば，その観察方向における照度要件は満たされているとみなす。
電球を光源とする灯火装置は，10分間点灯させ，特性がほぼ一定になったとき，各測定点において行う。LEDを光源とする灯火装置は，1分間及び30分間点灯後に測定を行う。
1 分間点灯後の配光は，30 分間点灯後の配光に対して，H=V=0°で測定した照度の比を各測定点に適用することによって，算出できる。
点滅光の測定は，参考として附属書 A に示す。

灯火装置が，一光源による，点滅モードと連続点灯モードを持つもの場合，

なお，光源の発光波形が周期的に変化する場合には，光電出力の積分

光度値の算出算出する。

注記

等以上の性能をもつ照度計を用いる。

2

48

観察方向における光度要件は満たされているとみなす。

ショートパルスの場合，点滅光の光度の実効値は，附属書 A に従って測定す

点灯させ，特性がほぼ一定になったとき，各測定点において行う。

4)

特定の観察方向に対して偏差 15’以内の方向で要件が満足されていれば，その灯火装置の測光試験の相対値に比例して，計算されるものとする。
LED の発色については，CIE 1931 に記載の試験方法に従って測定する。
6.2 測光試験用電源及び光源12.2.2 測光試験用電源及び光源

灯火装置は，製造業者が指定する光源を搭載し，その基準光束で操作する灯火装置は，製造業者が指定する光源を搭載し，製造業者が指定する電圧を印加する。

ものとする。ISO 6742-4 及び ISO 6742-5 に準拠し，製造業者が指定する電圧

クローズドシステムの発電ランプにおいては，製造業者が指定するダイナモを電源に使を印加する。

用するか，若しくは，速度 15 ㎞/h のダイナモ出力を置き換えた直流又は交流電源を使ISO 6742-4 の第 4 節に定義された，自転車の走行を動力とする電源で動作す用する。オープンシステムの発電ランプにおいては，次の a）又は b）の直流又は交流る灯火装置においては，下記に記載の直流又は交流電源が使用可能である。 電源を使用する。

17

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２a)

LED 式灯火装置

ＪＩＳＣ９５０２改正案
LED を光源とする灯火装置a)

試験電圧 6V で，電流は次の値以下とする。

試験電圧 6 V で，試験電流は次の 1)～4)の値以下とする。

1)

2.4W の前照灯（3W 又は 2.4W のシステム用）：440mA1)

2.4 W の前照灯（3 W 又は 2.4 W のシステム用）：440 mA

2)

1.2W の前照灯（1.5W のシステム用）：220mA2)

1.2 W の前照灯（1.5 W のシステム用）：220 mA

3)

0.6W の尾灯（3W のシステム用）：110mA3)

0.6 W の尾灯（3 W のシステム用）：110 mA

4)

0.3W の尾灯（1.5W のシステム用）：55mA

4)0.3 W の尾灯（1.5 W のシステム用）：55 mA
ただし，次の 1)～4)の試験電流によって測定してもよい。そのときの試験電圧はその代りに，試験電流によって装置を測定してもよい。そのとき，電圧は，6.7 V 以下とする。

6.7V 以下とする。
1)

2.4W の前照灯（3W 又は 2.4W のシステム用）：400mA2)

1.2W の前照灯（1.5W のシステム用）：200mA

3)

0.6W の尾灯（3W のシステム用）：100mA

4)

0.3 W の尾灯（1.5 W のシステム用）：50mAb)

フィラメント電球式灯火装置

1)

取り換え可能なフィラメント電球式灯火装置：灯火器のデータシートに

1)

2.4 W の前照灯（3 W 又は 2.4 W のシステム用）：400 mA

2)

1.2 W の前照灯（1.5 W のシステム用）：200 mA

3)

0.6 W の尾灯（3 W のシステム用）：100 mA

4)

0.3 W の尾灯（1,5 W のシステム用）：50 mA
電球を光源とする灯火装置b)1)

取り換え可能な電球式灯火装置：灯火装置のデータシートに拠る光束2)

非取り換え式灯火装置：試験電圧 6 V

拠る光束
2)

非取り換え式灯火装置：6V

6.3 試験台への設置

49

12.2.3 試験台への設置

灯火装置は，自転車製造業者又は灯火装置製造者の推奨する方法に従って，試験台に設置するものとする。

置し，光を調節する。取扱説明書に明確に示されていない場合は，すれ違い用配光につ

測定中，光は，製造業者に従って，調節されるものとする。

いては次の a)又は b)に，走行用配光及び汎用配光については次の c)によって調整する。

このことが指示書に明確に示されていない場合，可能な方法が次の 2 とおりa)

H-H 線上及び H-H 線の上方の照度が，2 lx1）以下になるように調節する。

ある。

b)

H-H 線が，Emax の上方 3.5°に位置するように調節する。

― H-H 線上及び線の上方の照度が，2lx 以下になるように調節するc)

HV が，Emax に位置するように調節する。

― H-H が，Emax の上方 3.5°に位置するように調節する
注
50

b)

試験方法 2光度の測定（光度試験）は，前照灯とスクリーン面との距離

灯火装置は，自転車製造業者，灯火装置製造業者の推奨する方法に従って試験台に設

注 1） 前照灯の前方 10 メートルにある垂直なスクリーンで測定される照度値

前照灯の前方 10 メートルにある鉛直な壁で測定される lx 値

【JIS 独自で規定なし】【削除】

を 5 m とし，図 3 のスクリーン面の水平面と垂直面との交点 A に前照灯の光線の中心を一致させ，スクリーン面の測定点（A～E）における光線の照度を測定し，光度値 A～光度値 E を求める。
なお，試験電圧，照度計，照度測定，及び光度値の算出は，14.1.1 a) 1)～4)による。
51

14.1.2 前照灯から放射される光線の色
前照灯から放射される光線の色は，JIS Z 8724 によって色度座標（x，y）を12.3 灯火装置から放射される光線の色

光の色は,表 B.1 に記載のとおり。上記の限界を確認するにあたり, 色温灯火装置から放射される光線の色は，電球を光源とする灯火装置は 10 分間点灯後に，求める。ただし，この測定の代わりに，放射される光線の色と，JIS Z 8701 の度 2,856K（国際照明委員会(CIE)の発光体 A）の光源を適切なフィルタ LED を光源とする灯火装置は 1 分間及び 30 分間点灯後に，最大照度の点を測定し，JIS

標準の光 A に近い光源を標準限界フィルタと組み合わせて表 7 に示す色度座標

ーと組み合わせて使用してもよい。

Z 8722 によって色度座標（x，y）を求める。ただし，この測定の代わりに，放射されるを範囲とする光線の色とを肉眼で比較判定してもよい。

光線の色と，JIS Z 8781-2 の 6.1［CIE（標準）光源 A］に規定する CIE（標準）光源 Aに近い光源を標準限界フィルタと組み合わせて表 7 に示す色度座標を範囲とする光線の色とを肉眼で比較判定してもよい。

52

4.3

試験方法

4.3.1 ダイナモ式前照灯

12.4 オープンシステムの試験【ISO6742-4】

ダイナモ式前照灯（前方を照らすランプ）は，ISO 6742-1:2015， 4.2（前方18

12.4.1 ダイナモ式前照灯及び尾灯
試験電圧は，正弦波交流（周波数 50 Hz 又は 60 Hz）又は直流の定格電圧とする。電現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２認識灯），4.5（ロービーム），4.6（ハイビーム）の，それぞれ対応する試験方

ＪＩＳＣ９５０２改正案
圧は，ダイナモの端子で測定する。

法で，試験を行わなければならない。試験電圧は，正弦波交流（周波数 50Hz
又は 60Hz）又は直流の定格電圧とする。電圧は，ダイナモの端子で測定する。
4.3.2 ダイナモ式尾灯
ダイナモ式尾灯（後方を照らすランプ）は，ISO 6742-1:2015， 4.3（尾灯），4.4（制動灯），4.8（スタンドライト）の，それぞれ対応する試験方法で，試験を行わなければならない。
試験電圧は，正弦波交流（周波数 50Hz 又は 60Hz）
又は直流の定格電圧とする。電圧は，ダイナモの端子で測定する。
53

4.3.3 ダイナモ

14.3 ダイナモの運転特性試験
運転特性試験は，次の試験条件によって行う。
a)

b)

運転方法

4.3.3.1 ダイナモの一般的特性

ダイナモは，自転車に取り付けて稼働させるか又はこれに相当

a)

電圧及び出力は，ダイナモの端子で測定する。

する方法で稼働させる。

効率は，附属書 B に従って測定され，各パラメーターは，ダイナモの製造業

b)

試験用負荷

試験用負荷

者によって，定義されるものとする。

試験用負荷は，表 10 の抵抗値又は発電ランプの定格電圧及4.3.3.2 摩擦駆動式ダイナモ

抗値の許容差は，±0.5 %とする。

6V/3W のダイナモには 12Ω 負荷，6V/2.4W ダイナモには 15Ω 負荷，6V/1.5W

電圧計

周囲温度

24

6 V 2.4 W

15

する。

6V3W

12

抵抗値


1 灯用

6 V 2.4 W

15

測定前に， ダイナモに負荷をかけ，周辺温度(23±5)°C で，時速 30km になる

6V3W

12

よう回転をさせ，20 分間自然冷却させる。ダイナモを周辺温度まで冷却後，

6V6W

6

電圧特性に加え，効率も測定する。ここでは，トレッドレス踏面の車輪を使

6 V 3.2 W，3.2 W

11.25，11.25

なお，電圧計の内部抵抗は，固定抵抗負荷に含める。
周囲温度は，20 ℃±2 ℃とする。

抵抗値
6 V 1.5 W

定格電圧，定格出力と同等以上の性能をもつ正確な実効値を示す低消費形の電圧計を用いる。

定格電圧，定格出力の LED ダイナモには附属書 A に準拠した電子負荷もしくは 24Ω 負荷を接続

区分

電圧計は，JIS C 1102-2 に規定する 1.0 級整流形電圧計又はこれ試験用負荷は，表 11 の抵抗値の抵抗器を負荷として用いる。
表 11－試験用負荷

び定格出力から計算された抵抗値の抵抗器を負荷として用いる。また，抵

2 灯用

d)

運転特性試験は，次の試験条件によって行う。

電圧及び電力は，ダイナモの端子で測定する。

表 10－試験用負荷c)

12.4.2 ダイナモの運転特性試験

う。

c)

周囲温度

周囲温度は，23 ℃±5 ℃とする。

測定前に，ダイナモに負荷をかけ，速度 30 km/h になるよう回転をさせ，20 分間自然冷却する。ダイナモを周辺温度まで冷却後，電圧特性を測定する。ハブダイナモを除く
ダイナモでは，トレッドレス踏面の車輪を使う。

測定は，以下の手順に従って，行われるものとする。
― 時速 15km の速度で，5 分間の連続運転後，出力電圧及び効率を測定する。
― 時速 5km まで減速後，出力電圧を測定する。
― 時速 30km を超えない速度まで加速後，出力電圧を測定する。

測定は，次の手順で行う。
a)

速度 15 km/h で，5 分間の連続運転後，電圧を測定する。

b)

速度 5 km/h まで減速後，電圧を測定する。

c)

速度 30 km/h を超えない速度まで加速後，電圧を測定する。

4.3.3.3 確動機構式ダイナモ
6V/3W のダイナモには 12Ω 負荷，6V/2.4W ダイナモには 15Ω 負荷，6V/1.5Wの LED ダイナモには附属書 A に準拠した電子負荷もしくは 24Ω 負荷を接続する。
測定前に， ダイナモに負荷をかけ，周辺温度(23±5)°C で，時速 30km になるよう回転をさせ，20 分間自然冷却させる。ダイナモを周辺温度まで冷却後，電圧特性に加え，効率も測定する。

測定は，以下の手順に従って，行われるものとする。
― 時速 15km の速度で，5 分間の連続運転後，出力電圧及び効率を測定する。
― 時速 5km まで減速後，出力電圧を測定する。
― 時速 30km を超えない速度まで加速後，出力電圧を測定する。
54―5.3.1 環境挙動【9.7 前照灯の高速運転性能に規定】

本装置は，ISO 6742-1 及び ISO 6742-3 で説明のある，他製品のそれぞれの要件に一致しているものとする。ただし本装置は，時速 50km までの速度に耐19現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

えうるものとする。
5.3.2 試験方法
5.3.2.1 測光要件確認試験方法
上記要件は，時速 5km から 15km までで，試験を行うものとする。
スタンドライトがある場合，装置は時速 15km で 2 分間走行後停車し，試験を行う。
5.3.2.2 時速 50km での確認試験方法
耐性試験は，まず時速 30km，30 分間維持する。次に速度を 5 秒間で時速 50km
まで上げ，時速 50km を 10 秒間維持する。そして一定減速度で時速 0km まで
速度を落とす。
自転車を走行中，スイッチの ON と OFF の切り替えができる装置の場合，時速 30km で 10 回，スイッチの ON と OFF を繰り返す。
55―

12.5 クローズドシステムの試験
ダイナモ式前照灯及び尾灯は，組合せるダイナモに接続しダイナモを回転させて測定するか，又は電源を用いて次による。
測光性能を確認するために，電源はダイナモの出力端子を測定し，直流電圧値（U）
又は，交流電圧の実効値（二乗平均平方根）（Ueff）を再現する。

56

―

7

試験方法

【ISO6742-5】

7.1 灯火装置及び交換型電源

12.6 オープンシステム（一次電池及び二次電池）の試験

7.1.1 前方に照射する灯火装置

試験電圧は，電源の定格電圧とする。

灯火装置は，ISO 6742-1:2015 の 4.2（前方認識灯），4.5（ロービーム），4.6（ハイビーム），4.7（方向指示器）の，それぞれ対応する試験方法で，試験を行わなければならない。試験電圧は，電源の定格電圧とする。
7.1.2 後方に照射する灯火装置
尾灯は，ISO 6742-1:2015 の 4.3（尾灯），4.4（制動灯），4.7（方向指示器），
4.8（スタンドライト）の，それぞれ対応する試験方法で，試験を行わなければならない。試験電圧は，電源の定格電圧とする。
57―

7.2 灯火装置及び専用電源

12.7 クローズドシステム（二次電池）の試験

7.2.1 前方に照射する灯火装置

試験電圧は，電源又は専用電源の定格電圧とする。

灯火装置は，ISO 6742-1:2015 の 4.2（前方認識灯），4.5（ロービーム），4.6（ハイビーム），4.7（方向指示器）の，それぞれ対応する試験方法で，試験を行わなければならない。試験電圧は，電源又は専用電源の定格電圧とする。
7.2.2 後方に照射する灯火装置
尾灯は，ISO 6742-1:2015 の 4.3（尾灯），4.4（制動灯），4.7（方向指示器），
4.8（スタンドライト）の，それぞれ対応する試験方法で，試験を行わなければならない。試験電圧は，電源又は専用電源の定格電圧とする。
58―

6.2.3 電子負荷試験【ISO 削除】

附属書 C の回路に従って，装置の試験をする。
59

15 製品の呼び方【JIS 独自で規定なし】【削除

製品の呼び方は，名称，前照灯の光源，光度区分，照射範囲区分，尾灯の光源，電源，定格電圧及び定格出力とし，表 14 のとおりとする。ただし，電球

20

4 種類に規定】

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

式の場合の光源の区分，標準形（グレード 1）の場合の光度区分，及び標準形の場合の照射範囲区分については，省略してもよい。
名称

前照灯

自転車
用灯火
装置又
は自転
車用ラ
ンプ
注 a)
b)
c)
d)

16
60

16.1

尾灯

光源 a)

光度区分 b)

照射範
囲
区分

［電球］
ハロゲン
球
キセノン
球
LED

［グレー
ド 1］
グレード 4

［標準］
広角

形

電源

定格電
圧及び
定格出
力 c)

ダイナモ
式
一次電池

6V3
W

光源

［電球］
ハロゲン
球
キセノン
球
LED

d)

二次電池

2 灯用は灯数を記載する。
光度区分は，表 2 による。
発電ランプの定格電圧及び定格出力は，表 8 による。
電池式のものは乾電池式，充電池式としてもよい。

表示

8 表示
8.1 要求事項

製品の表示

13【ISO6742-4】

表示

13.1 製品の表示

16.1.1 前照灯及び尾灯

灯火装置及び電源は，どちらにも次の内容が，恒久的に記されているものと前照灯及び尾灯には，前照灯及び尾灯の表面などの見やすいところに，容易にする。

13.1.1 発電ランプ
灯火装置（前照灯又は尾灯）及びダイナモには，いずれにも表面などの見やすいとこ

消えない方法で，次の事項を表示しなければならない。

ろに，印刷，刻印，浮き出し，シールを付けるなどの容易に消えない方法で，次の事項
を表示しなければならない。。

c)

製造業者名又はその略号

6)a)

製造業者名，略名称又は登録商標a)a)は，高さが 1mm 以上の文字を，自転車に組み付け後も目視できる面に，表製造業者名，略名称又は登録商標 2) 3)
注 2)

高さが 1 mm 以上の文字を，表示する。

示するものとする。
d)

製造年月又はその略号 6)b)

形式名，製造番号，記号その他識別できるものb)注 6) 前照灯とダイナモとが一体式の発電ランプでは，省略してもよい。

形式名及び製造番号，製造年月又は略号その他識別できるもの 3)
注 3)

前照灯とダイナモとが一体式の発電ランプでは，前照灯とダイナモのいず
れかの表示を省略してもよい。

a)

定格電圧（V）5)b)

定格出力（W）5)
注

5)

c)
c)

定格入力，出力電力，オープンシステムとの互換性を示すもの。

電球を使用するものは，JIS C 7510 に規定する電球の形式を表示

定格電力及び定格電圧又は互換性を説明するもの 3)4)。
注 4)

電球を光源とするものは，JIS C 7510 に規定する電球の形式を表示してもよい。

してもよい。ダイナモ式で LED を使用するものは，使用するダイ
ナモの前照灯及び尾灯に該当する定格電圧及び定格出力，又は使用するダイナモとの互換性を表示してもよい。電池式で LED を使用するものは，16.1.3 の表示があれば省略してもよい。
16.1.2 ダイナモ
ダイナモには，ダイナモ又はどろよけ用カバーの表面などの見やすいところに，刻印，浮き出し，シールを付けるなどの容易に消えない方法で，次の事項
を表示しなければならない。

61a)

定格電圧（V）b)

定格出力（W）

c)

製造業者名又はその略号

d)

製造年月又はその略号
9.1 要求事項【ISO6742-5】

13.1.2 電池式灯火装置

灯火装置及び／又は電源は，次の内容が，恒久的に記されているものとする。

21

灯火装置（前照灯又は尾灯）及び／又は電源には，表面などの見やすいところに，印現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案
刷，刻印，浮き出し，シールを付けるなどの容易に消えない方法で，次の事項を表示しなければならない。

a ) 製造業者名，略名称又は登録商標【ISO6742-5】a)

製造業者名，略名称又は登録商標 2)a)は，高さが 1mm 以上の文字を，自転車に組み付け後も目視できる面に，表示するものとする。
b)

形式名，製造番号，記号その他識別できるものb)

形式名及び製造番号，製造年月又は略号その他識別できるもの

16.1.3 電池ケースc)

定格入力／出力電力，電池種類，オープンシステムとの互換性を示すも

c)

定格電力及び定格電圧，電池の種類又は互換性を説明するもの。交換可能な電池を交換可能な電池を使用したものは，ケース表面の見やすいところに，容易に消の。

使用したものは，電池の種類及び電池の個数。。

えない方法で，次の事項を表示しなければならない。

62

a)

電池の種類

b)

電池の個数

16.1.4 二次電池システム【JIS 独自で規定なし】【削除】【JIS 独自で規定なし】

13.2 包装への表示

電池パック又は一体形の灯火装置の場合には，その灯火装置に次の事項を，高さ 3 mm 以上の文字によって，刻印，浮き出し，シールを付けるなど，耐久性のある見やすい方法で表示しなければならない。
例 再充電までの最大使用時間：○○時間
なお，二次電池による最大使用時間とは，電池が未使用で，かつ，完全充電されている場合，8.2.2 で規定する光度を生じるために必要な電圧を供給することができる連続点灯時間であり，製造業者の基準によって表示する。
63

16.2 包装への表示
灯火装置の包装，外箱，又はヘッダーには，次の事項を印刷，押印，証紙又灯火装置の包装，外箱，又はヘッダーには，次の事項を印刷，押印，証紙又は荷札をは荷札を付ける方法で表示しなければならない。ただし，製造業者間の取引で付ける方法で表示しなければならない。ただし，製造業者間の取引では，受渡当事者間

は，受渡当事者間の協定によって，包装への表示を省略してもよい。

の協定によって，包装への表示を省略してもよい。

a)

製品の呼び方，定格電圧（V）及び定格出力（W）

a)

用途及び前照灯の配光特性b)

製造業者名又はその略号

b)

製造業者名，略名称又は登録商標

c)

一次電池を用いるものは，その最大使用時間 7)［使用電池及び測定条件をc)

一次電池を用いるものは，その最大使用時間 7)［使用電池及び測定条件を明示する

明示する（例

アルカリ電池使用 連続点灯 ○○時間）。］，二次電池を用（例

いるものは，再充電までの最大使用時間。

電までの最大使用時間。

規格番号（JIS C 9502）

d)

注 7)

アルカリ電池使用 連続点灯 ○○時間）。］，二次電池を用いるものは，再充d)一次電池による最大使用時間は，未使用の一次電池によって，規格番号（JIS C 9502）
注 5)一次電池による最大使用時間は，未使用の一次電池によって，前照灯は最8.1.2 で規定する光度を生じるために必要な電圧を供給すること

大照度 Emax が 4 lx になるまで，尾灯は 6.3 が満たせなくなるまでの連続ができる連続点灯時間であり，製造業者の基準によって表示す点灯時間であり，製造業者の基準によって表示する。照度値の切替があるる。

は，製造業者の指定するモードで測定する。

灯火装置の包装，外箱，又はヘッダーには，5 m の距離のスクリーン面での灯火装置の包装，外箱，又はヘッダーには，前照灯の明るさ（すれ違い用配光は A

4 lx の照射範囲（升目の 1 目盛り 30 cm 角の XY 方眼上に図示する。
）及び一次点，走行用配光及び汎用配光は HV 点の照度）を表示してもよい。

電池を用いるものは光度値と連続点灯時間のグラフを表示するのが望ましい。
64

－

8.2

表示の耐久性13.3 表示の耐久性

8.2.1 の試験を行ったとき，表示が容易に判読できなければならない。ま12.10 の試験を行ったとき，表示が容易に判読できなければならない。また，ラベル

た，ラベルが剝がれやすくなったり，剝がれかけていたりしてはならなが剝がれやすくなったり，剝がれかけていたりしてはならない。ただし，製造番号，製

い

造年月又は略号その他識別できるものは，水に浸せきした布を用いて表示を手で軽く
15 秒間こする試験でよい。

65－

8.2.1 表示の試験

12.10 表示の試験22

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

66

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

水に浸せきした布を用いて表示を手で 15 秒間こすり，さらに軽油に浸せ

水に浸せきした布を用いて表示を手で軽く 15 秒間こすり，さらに軽油に浸せきしたきした布で 15 秒間こする。

布で軽く 15 秒間こする。

17 取扱説明書

7 説明書

14 取扱説明書

個々の灯火又はシステムとともに，次に示す主旨の取扱上の注意事項を明示し7.1.2 取扱説明書

た取扱説明書を添付しなければならない。ただし，製造業者の判断によって情灯火装置及び指示装置は、説明書一式と一緒に提供されるものとする。これればならない。ただし，製造業者の判断によって情報を追加する，又は該当しない事項

報を追加する，又は該当しない事項は，省略してもよい。

らの説明書は，国内法規に応じた，あらゆるタイプの型式（紙，CD，ウェブ

は，省略してもよい。また，製造業者間の取引では，受渡当事者間の協定によって，取サイト等）で提供することができる。灯火装置が販売される国の言語，又は扱説明書の添付を省略してもよい。

灯火装置には，次に示す主旨の取扱上の注意事項を明示した取扱説明書を添付しなけ

絵文字やイラストなど視覚に訴える形式で書かれているものとし，とりわけ取扱説明書は，様々な態様の形式（紙，CD，ウェブサイト等）で提供可能である。

製品の安全についての情報を提供するものとする。データ形式で提供される取扱説明書は，言語，又は絵文字及びイラストなど視覚に訴える形式で記載し，とりわ

ときは，要求に応じて紙に印刷されたバージョンでも，提供されるものとす

け製品の安全についての情報を提供する。電子フォーマットで提供するときは，要求にる。顧客は，この旨を製造業者，又は小売店で知ることができるようにしておくこと。取扱説明書には，下記情報が含まれること。

応じて紙に印刷されたバージョンでも，提供できるようにする。使用者には，この旨を製造業者又は小売店で知ることができるようにする。

製造業者の判断で，情報を追加してもよい。
製造業者の判断で，情報を追加してもよい。
取扱説明書をよく読み，読んだ後，保管する。

a)－

取扱説明書をよく読み，読んだ後，保管する。

a)

子供が使用する場合は，保護者は取扱説明書を読み，使用上の注意事項

子供が使用する場合は，保護者は取扱説明書を読み，使用上の注意事項を子供にを子供に指導する。

指導する。
7.1.1 取付説明書

自転車への灯火装置の取付方法

b)【ISO6742-3】b)

自転車への灯火装置の取付方法

a)

灯火装置の設計上，取り付け先となる自転車の部分の寸法

1)

灯火装置の設計上，取り付け先となる自転車の部品の寸法b)

ねじ込み締結具のトルク値，及び間違った取り付けがもたらす危険につ2)

ねじ込み締結具のトルク値，及び間違った取り付けがもたらす危険についての警
告。

いての警告と共に，自転車の灯火装置及び指示装置の適正な取り付け
前照灯の灯火が対向者にまぶしくならないよう配慮する旨の注意

i)－

一次電池を用いるものは，その最大使用時間（使用電池及び測定条件を明g)

不適切な調整によって，前方から来る道路使用者の目を眩惑させる可能

3) 不適切な調整によって，対向者の目を眩惑させる可能性に関する注意とともに，性に関する警告と共に，道路を正しく照らすための，あらゆる調整可能

道路を正しく照らすための，灯火装置の適切な取付方法（汎用配光の場合は，な部分に関する，推奨調整方法

10 m 前方で地面から 1 m の高さにおける照度が 2 lx 以下，又は H-H 線= 0°のd)

組み付けていない付属部品の，正しい組み付け方法。

上方の照度が 2 lx 以下になる取付方法を明記する。
）

b)

装置の自転車への取り付け方法b)

装置の自転車への取り付け方法

c)a)

灯火器の型式

a)

灯火器の型式4) すれ違い用配光の適切な取り付け方法（H-H 線= 0°の上方の照度が 2 lx 以下になる取付方法を明記する。）
5)

組み付けていない付属部品の，正しい組み付け方法。

c)

灯火器の用途（前照灯又は尾灯） 複数の照度値の切替をもつ前照灯は，どのモードが 6.2 に適合するのかを記載する。

－

d) 一次電池を用いるものは，その最大使用時間（使用電池及び測定条件を明示する。
），

示する。
），二次電池を用いるものは，再充電までの最大使用時間
操作方法

c)

二次電池を用いるものは，再充電までの最大使用時間b)

灯火装置及び指示装置の機能についての説明

d)

操作方法，調整方法

d)

操作方法，調整方法
f) 夜間及び視界の悪いとき 2）の無灯火走行は，大きな事故につながることから，必ず夜間及び視界の悪いときの無灯火走行は，大きな事故につながることか

h)

操作方法

e)

ら，必ず前照灯を点灯する旨の警告

前照灯を点灯する旨の警告
注 2）視界が悪いときとは，視界が 50 m 以下であるような場所で，例には，トンネルの中，濃霧のかかっている場所などがある。

乗車直前の確認j)1)

h)機能が正常であることを，毎回使用前に確認することを促す文言

前照灯及び尾灯の点灯の確認

乗車直前の確認g)1)

23

前照灯及び尾灯の点灯の確認

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

前照灯の取付状態及び角度の確認

2)

前照灯の取付状態及び角度の確認

3)

バスケット及び荷物が前照灯の光を遮っていないことの確認

3)

バスケット及び荷物が前照灯の光を遮っていないことの確認

f)

2)

電球，LED 及び電池の適合形式を含む，交換部品及び交換方法の説明

e)

安全上重要な構成部品については，純正の交換部品のみを使用すること

なお，電球及び電池の適合形式は，灯火装置にも表記する。

の重要性。

－

f)

d)

e)

二次電池を電源として用いるものは，使用する充電器の形式，推奨される

h)

電球，LED 及び電池の適合形式を含む，交換部品及び交換方法の説明。安全上重要な構成部品については，純正の交換部品のみを使用することの重要性。

一般的保守に関する推奨。

i)－

一般的保守に関する推奨。

j) 二次電池を電源として用いるものは，使用する充電器の形式，推奨される充電方法，

充電方法，過充電又はその他の予想される電池を損なうおそれのある誤使

過充電又はその他の予想される電池を損なうおそれのある誤使用に対する警告，電用に対する警告，電池の予想寿命及び推奨される年 1 度の劣化検査

池の予想寿命及び推奨される年 1 度の劣化検査

長期間使用しない場合の注意（電池の保管方法など）

－

－
c)

灯火装置及び電源の互換性

d)取り換え可能な電源の場合，そのタイプ及び特性c)

互換性（出力，入力，接続）c)

開放型灯火装置の適合性（出力，入力，接続）k)

長期間使用しない場合の注意（電池の保管方法など）

l)互換性に関する情報

閉鎖型装置の場合，灯火器と電源間に適合性がない旨，説明書に記すものと
する。
k)

67

使用者のための相談窓口の所在地，電話番号及びファクシミリ番号－m) 使用者のための相談窓口の所在地及び電話番号，又はファクシミリ番号－a)

国内法規に関して，自転車乗員の注意を引くための注意書き

－

－

i)

電池及び電気機器のリサイクルに関する推奨n)－

附属書 A(参考)点滅光の測定【ISO6742-1】

電池のリサイクルに関する推奨。

附属書 A(参考)

点滅光の測定A.1 一般A.1 一般この点滅機能は，前方認識灯，尾灯，スタンドライトにのみ備えてよいもの

この点滅機能は，前方認識灯，スタンドライトにのみ備えてよいものとする。

とする。

点滅の周波数は，1Hz より大きい数値とし，光度は次の方法によって測定する。

点滅の周波数は，1Hz より大きい数値であるものとし，光度は次の方法によ

点滅光の特性を評価する次の方法は，UN/ECE 規則の No.65 による。
A.2 実効光度
点滅光の実効光度（Jeff ：カンデラで測定）は，公式(A.1)によって求められる。

って測定される。
[[3]]

点滅光の特性を評価する次の方法は，UN/ECE 規則の No.65 による。
A.2 実効光度
点滅光の実効光度（Jeff ：カンデラで測定）は，公式(A.1)によって求められ
る。

[[3]]

(A.1)
ここで

(A.1)

Jmax

ピーク光度(単位：cd)

T

点滅における点灯継続時間(単位：秒）C

時定数(単位：秒＝0.2 秒)
フォームファクタ

Jmax

ピーク光度(単位：カンデラ)F

T

点滅における点灯継続時間(単位：秒）

フォームファクタ( F )は公式(A.2)で求められる。

C

時定数(単位：秒＝0.2 秒)

F

フォームファクタ

ここでフォームファクタ( F )は公式(A.2)で求められる。

(A.2)
ここで

ここで

J
(A.2)
J

瞬間光度(単位：カンデラ)24

注

瞬間光度(単位：cd)

光度( J )を時間( t )に対するグラフにしたとき，F は曲線に外接する長方形で規格化した，曲線の下の面積となる。例えば方形波の場合 F=1，正弦半波の場合 F=0.637，

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２
注

ＪＩＳＣ９５０２改正案

光度( J )を時間( t )に対するグラフにしたとき，F は曲線に外接する長方形で規格化した，曲線の下の面積となる。例えば方形波の場合 F=1，正三角波の場合 F=0.5 となる。
A.3 パルス光のグループ
発せられた光が，近接して連続する 2 つ以上のパルス光から成りたっている場合，いか弦半波の場合 F=0.637，三角波の場合 F=0.5 となる。
A.3 パルス光のグループなるグループも，次の 3 つの係数の関係に従って，1 つパルス光として評価する。

発せられた光が，近接して連続する 2 つ以上のパルス光から成りたっているa) グループ中の，最も明るいパルス光のピーク光度( Jh )と最も暗いパルス光のピーク

場合，いかなるグループも，次の 3 つの係数の関係に従って，1 つパルス光

光度( Jl )の比として評価されるものとする。

b)―グループ中の，最も明るいパルス光のピーク光度( Jh )と最も暗いパルス光たとした場合の，1 秒あたりのパルス光のグループの数のピーク光度( Jl )の比c)― 全体的に見た点滅周波数( f )：全てのパルス光のグループを，グループとピークから次のピークまでの間隔( Tg )が 0.04 秒以下の場合，そのパルスは，常に一回して扱ったとした場合の，1 秒あたりのパルス光のグループの数のパルス光とみなす。それを超える場合，表 A.1 を参照する。

全体的に見た点滅周波数( f )：全てのパルス光のグループを，グループとして扱っ
グループ内の連続したパルス光のピーク間隔( Tg )― グループ内の連続したパルス光のピーク間隔( Tg )ピークから次のピークまでの間隔( Tg )が 0.04 秒以下の場合，そのパルスは，

表A-1 ― Tgの限界値

常に一回のパルス光とみなす。それを超える場合，下の表 A.1 を参照する。
表A-1 ― Tgの限界値

1～10の間

1～10の間10より大きい10より大Tg の限界値

Tg の限界値

Tg が表 A.1 中の適切な式から算出される値を上回る場合，最大のピーク光度を発する
パルス光のみを評価し，あらゆる近隣のピークは別個のパルス光として評価する。

Tg が上記の表 A.1 中の適切な式から算出される値を上回る場合，最大のピー
ク光度を発するパルス光のみを評価し，あらゆる近隣のピークは別個のパルス光として評価するものとする。
A.4

A.4

点灯時間及び消灯時間

点灯時間とは，点滅光の光度がピーク値( Jmax )の 1/10 より大きい期間と定める。
消灯時間とは，点滅光の光度が 10cd 又はピーク値( Jmax )の 1/100 の少なくとも一方よ

点灯時間及び消灯時間

り小さい期間と定める。

点灯時間とは，点滅光の光度がピーク値( Jmax )の 1/10 より大きい期間と定める。消灯時間とは，点滅光の光度が 10cd 又はピーク値( Jmax )の 1/100 の少な
くとも一方より小さい期間と定める。
68－

附属書 A (参考) 6V/1.5W LED ダイナモの電力測定に必要な電子負荷【ISO 削除】【ISO6742-4】
69－

附属書 B (参考) 効率計算

【ISO 削除】

70－

附属書 C (参考) 電子負荷の確認【ISO 削除】71－

4.2 前方認識灯（フロントポジションランプ）

附属書 JA（参考）前方認識灯，制動灯，方向指示器及びスタンドライト

4.2.1 測光要件

JA.1

前方認識灯，制動灯，方向指示器及びスタンドライトの配光及び光線の色

表 1 に記載の前方認識灯の要件は，下の図 1 に図示された座標に対応する。 JA.1.1 前方認識灯
4.2.2 点灯モード

JA.1.1.1 測光性能

前方認識灯は，連続光，又は周波数が 1Hz から 4Hz の間の点滅光を発する

前方認識灯は，12.2 の試験を行ったとき，表 JA.1 に適合しなければならない。図 JA.1

ことができるものとする。かかる灯火装置は，二つのモードを切りかえられに配光を示す。

るものでも，いずれか一つのモードだけでもよい。

JA.1.1.2 点灯モード

表 1 ― 前方認識灯の配光

前方認識灯は，連続光又は周波数が 1 Hz～4 Hz の間の点滅光とする。装置は，二つのモードを切りかえられるもの，又はいずれか一つのモードだけでもよい。
表 JA.1 ― 前方認識灯の配光

25

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２位置

ＪＩＳＣ９５０２改正案
単位

cd 値
測定位置

光度

≧4

E，C，B，B’，C’，E’，E の点を，順に直線でつないでできた領
域の内側

≧4

E から F 及び E’から F’≧2

E から F 及び E’から F’
線 15°U，15°D，80°L，80°R で囲まれた長方形内

≧2
≧0.05

線 15°U， 15°D， 80°L， 80°R で囲まれた長方形内≧0.05

H-H 線上及び H-H 線から上方≦ 140

E， C， B， B’， C’， E’， E の点を，順に直線で繋いでできた領域の内側

H-H 線上及び H-H 線より上部における上限値

cd

最大値 140

図 1 ― 前方認識灯の計測及び照準面
図 JA.1－前方認識灯の配光
72－

4.4 制動灯

JA.1.2 制動灯

4.4.1 測光要件

JA.1.2.1 測光性能
制動灯は，12.2 の試験を行ったとき，H=V=0°の点における基準軸上で測定した光度

制動灯の H=V=0°の点における基準軸上で測定した光度の最小値は，次の 2
つの値のうち，いずれか高い方とする。

の最小値は，次の a)又は b)の値のうち，いずれか高い方に適合しなければならない。

― 最小 40cda)

最小 40 cd

―制動灯機能が尾灯に備わっている場合，測定可能な尾灯光度の 5 倍以上b)

制動灯機能が尾灯に備わっている場合は，測定可能な尾灯光度の 5 倍以上
制動灯の測定可能な最大光度は，185 cd を超えてはならない。

制動灯の測定可能な最大光度は，185cd を超えてはならない。
制動灯から発せられる光は，水平方向 H=0°から±45°，垂直方向 V=0°から±15°のそれぞれの方向に対し，領域全体を照らすものとする。範囲全体を照らす光度は，0.3cd 以上であるとする。
図 3 に準拠した格子範囲内の指定方向における光度は，H=V=0°の点における，最小光度に対し，指定されたパーセント以上とする。H=V=0°の点の方向に対する角度及びパーセンテージ値は，図 3 で指定のとおりである。4.4.2
点灯モード

制動灯から発せられる光は，水平方向 H=0°から±45°，垂直方向 V=0°から±15°のそれぞれの方向に対し，領域全体を照らす。照射範囲内で光度は，0.3 cd 以上とする。
図 JA.2 のグリッド範囲内の指定方向における光度は，H=V=0°の点における，光度に対し，指定された最小のパーセント以上とする。H=V=0°の点の方向に対する角度及びパーセンテージ値を図 JA.2 に示す。
JA.1.2.2 点灯モード
制動灯（制動中）は連続点灯とする。
制動灯は，自転車のブレーキシステムに組み込まれた，若しくは外付けされた電気的制動灯（制動中）は光を連続点灯すること。

スイッチによって操作するもの，又は（0.6±0.4）m/s2 より大きい加速度で減速すると制動灯は自転車のブレーキシステムに組み込まれた，もしくは外付けされた
2

電気的スイッチによって操作されるものとする，又は(0.6±0.4)m/s より大きい加速度で減速するときに制動灯が作動するような仕組みが組み込まれているものとする。

26

きに制動灯が作動するような仕組みが組み込まれているものとする。

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４

№

73

－

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

図 3 ―制動灯の配光

図 JA.2－制動灯の配光

4.7 方向指示器

JA.1.3 方向指示器

4.7.1 測光要件

JA.1.3.1 測光性能

方向指示器から発せられる光は，水平方向 H＝0°から外側へ 80°（例えば右方向指示器から発せられる光は，12.2 の試験を行ったとき，水平方向 H＝0°から外方向指示器の場合，右方向へ），及び内側 20°，垂直方向は一般にＶ＝0°から側へ 80°（例えば右方向指示器の場合，右方向へ），及び内側 20°，垂直方向は一般に±15°領域全体を照らすものとする。

V＝0°から±15°の領域全体を照らすものとする。

前部，又は後部の方向指示器の基準軸上で測定された光度は，表 5 の最低値以上であるとする。測定可能な最大光度は，表 5 の最高値を超えないものとする。範囲全体を照らす光度は，0.3cd 以上であるとする。
測定格子内の指定方向における光度は， 図 6 に指定された最小光度パーセント以上であるとする。基準軸（100%）に対する角度及びパーセンテージ値
は，図 6 で指定のとおりである。

前部，又は後部の方向指示器の基準軸上で測定された光度は，表 JA.3 の最小値以上とする。測定可能な最大光度は，表 JA.3 の最大値を超えないものとする。照射範囲内で光度は，0.3 cd 以上とする。
測定グリッド内の指定方向における光度は，図 JA.3 に示す最小のパーセント以上とする。基準軸（100 %）に対する角度及びパーセンテージ値を，図 JA.3 に示す。
JA.1.3.2 点灯モード
光は，周波数が 1 Hz～2 Hz で，デューティサイクルが 45 %～55 %の点滅とする。点

4.7.2 点灯モード

滅状態において点灯中の光度は視覚的に一定とする。

光は，周波数が 1Hz から 2Hz で，デューティサイクルが 45%から 55%で点表 JA.1－前方認識灯の配光

滅するものとする。点滅状態において点灯中の光度は視覚的に一定であるも
のとする。

最小値

表 5 ― 光度（単位：cd）
最低

最高

前部指示器

50

350

後部指示器

50

350

27

単位
最大値

前部指示器

50

350

後部指示器

50

350

cd

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４

№

74

－

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案

図 6 ― 方向指示器の配光

図 JA.3－方向指示器の配光

4.8 スタンドライト

JA.1.4 スタンドライト

4.8.1 測光要件

JA.1.4.1 測光性能

本要件はスタンドライトの機能を備えた尾灯に適用する。第 6 節に従って試

本要件はスタンドライトの機能を備えた尾灯に適用する。12.2 の試験を行ったとき，験をする際，試験開始時に A 点（図 2 参照）で測定される光の光度は 200mcd

試験開始時に A 点（図 4 参照）で測定される光度は 200 mcd 以上であり，かつ，1 分後以上であり，次の値を満たすものとする。

140 mcd 以上，2 分後 100 mcd 以上，3 分後 70 mcd 以上，4 分後 50 mcd 以上の値を満た― 1 分後 140mcd 以上さなければならない。

― 2 分後 100mcd 以上

JA.1.4.2 点灯モード
スタンドライトは連続点灯するか，又は周波数が 1 Hz～4 Hz の点滅とする。点灯モ― 3 分後 70mcd 以上

ードは，二つのモードを切りかえられるもの，又はいずれか一つのモードだけでもよい。

― 4 分後 50mcd 以上
4.8.2 点灯モード
スタンドライトは連続点灯するか，又は周波数が 1Hz から 4Hz までの間の点滅することができるものとする。かかる灯火装置は二つのモードを切りかえられるものでも，いずれか一つのモードだけでもよい。
注

国内法規又は地域の法規の中には，ペダル式自転車で，方向指示器以外の点滅光を使用することを禁じているものもある。
75―【№10 に記載】

JA.1.5 前方認識灯，制動灯及び方向指示器から放射される光線の色
前方認識灯，制動灯及び方向指示器から放射される光線の色は，表 JA.4 に示す光線の色であって，12.3 の試験を行ったとき，表 JA.4 に示す色度座標の範囲になければならない。各色度座標の範囲を図 JA.4 に示す。
表 JA.4－光線の色

76―【№11 に記載】

JA.2

種類

光線の色

前方認識灯

白色又は黄色

制動灯

赤色

方向指示器

黄色

発電ランプ

JA.2.1 オープンシステム
JA.2.1.1 一般
ダイナモと装置が自由な組合せとして設計されている場合は，次による。
JA.2.1.2 測光性能28

現行ＪＩＳＣ９５０２：２０１４№

ＩＳＯ６７４２

ＪＩＳＣ９５０２改正案
JA.2.1.2.1 ダイナモ式前照灯
ダイナモ式前照灯（又は前方に照射する装置）は，12.4.1 で試験したときに，JA.1.1に適合しなければならない。
停車中に発光できるよう，コンデンサが組み込まれた前照灯は，電力系統につながった機器全体の負荷が，JA.1.4 で想定された機器の負荷よりも，実質的に高くならないよ
うにしなければならない。コンデンサが放電された状態から，試験電圧を使って 120 秒
間の充電時間が許容され，装置全体は必要な要件を，試験電圧で満たす必要があり，コンデンサへの充電によるダイナモの電圧低下は，次の条件を満たさなければならない。
a)

15 秒後に，60 %以下

b)

30 秒後に，37 %以下

c)

60 秒後に，15 %以下

d)

90 秒後に，5 %以下e)

120 秒後に，1.5 %以下
どのようなスタンドライトも，目視できる光を 240 秒以上点灯しなければならない。

77―【№12 に記載】

JA.2.1.2.2 ダイナモ式尾灯
ダイナモ式尾灯（又は後方に照射する装置）は，12.4.1 で試験したときに，JA.1.2 及び JA.1.4 のそれぞれ対応する要求事項に適合しなければならない。
スタンドライトが組み込まれた尾灯は，電力系統につながった機器全体の負荷が，想定された機器の負荷よりも実質的に高くならないようにしなければならない。
コンデンサが放電された状態から，試験電圧を使って 120 秒間の充電時間が許容され，装置全体は必要な要件を試験電圧で満たす必要があり，コンデンサへの充電によるダイナモの電圧低下は，次の条件を満たさなければならない。
a)

15 秒後に，60 %以下

b)

30 秒後に，37 %以下

c)

60 秒後に，15 %以下

d)

90 秒後に，5 %以下e)

120 秒後に，1.5 %以下
どのようなスタンドライトも，目視できる光を 240 秒以上点灯しなければならない。

78―【№14 に記載】

JA.2.2 クローズドシステム
JA.2.2.1 一般
ダイナモと装置が固定された組合せとして設計されている場合は，次による。
JA.2.2.2 測光性能
前方認識灯，制動灯，方向指示器は，12.5 で試験したとき，自転車の速度 15 km/h での測光性能は，
JA.1.1～JA.1.3 のそれぞれ対応する要求事項に適合しなければならない。

7―【№15，16 に記載】

JA.3

電池式装置

JA.3.1 オープンシステム（一次電池及び二次電池）

9

交換形電源（一次電池及び二次電池）を用いる装置は，12.6 で試験したときに，JA.1.1～JA.1.4 のそれぞれ対応する要求事項に適合しなければならない。
JA.3.2 クローズドシステム（二次電池）
専用電源（二次電池）を用いる装置は，12.7 で試験したときに，JA.1.1～JA.1.4 のそれぞれ対応する要求事項に適合しなければならない。

29