[別表第 1] グレード別の適用範囲と別記事項 （い）
（ろ）
（に）

Ｊ

１．建築鉄骨溶接構造の３階以下の建築物（延べ面積 500 ㎡以内、高さ 13ｍ以下かつ軒高 10ｍ以下）とする。
２．400N 級炭素鋼で板厚 16ｍｍ以下の鋼材とする。ただし、開先加工を施さない通しダイアフラム、ベースプレート及びノンダイアフラム形式柱梁接合部の厚肉パネルの鋼種及び板厚は、「別記１」による。

グ

３．作業条件は原則として下向姿勢とし、溶接技能者の資格は SA-2F 又は A-2F とする。ただし、横向姿勢を用いレる場合、溶接技能者の資格は SA-2F 及び SA-2H 又は A-2F 及び A-2H とし、かつ溶接管理技術者は溶接管理技―術者２級又は鉄骨製作管理技術者２級あるいは管理の実務を資格取得後３年経験した２級建築士の資格を保ド有していること。また、横向姿勢による完全溶込み溶接部の超音波探傷検査は全数とする。
４．鋼種と溶接材料の組み合わせによる入熱及びパス間温度の管理値は、２．の範囲内で「別記２」による。

Ｒグ

１．建築鉄骨溶接構造の５階以下の建築物（延べ面積 3,000 ㎡以内、高さ 20ｍ以下）とする。
２．400N 及び 490N 級炭素鋼で板厚 25ｍｍ以下の鋼材とする。ただし、開先加工を施さない通しダイアフラム、ベースプレート及びノンダイアフラム形式柱梁接合部の厚肉パネルの鋼種及び板厚は、「別記 1」による。
３．作業条件は原則として下向姿勢とし、溶接技能者の資格は SA-3F 又は A-3F とする。ただし、横向姿勢を用いレる場合、溶接技能者の資格は SA-3F 及び SA-3H 又は A-3F 及び A-3H とし、横向姿勢による完全溶込み溶接部

ーの超音波探傷検査は全数とする。

ドＭ
グ
レー

４．鋼種と溶接材料の組み合わせによる入熱及びパス間温度の管理値は、２．の範囲内で「別記２」による。

１．建築鉄骨溶接構造の 400N 及び 490N 級炭素鋼で板厚 40ｍｍ以下の鋼材とする。ただし、開先加工を施さない通しダイアフラム、ベースプレート及びノンダイアフラム形式柱梁接合部の厚肉パネルの板厚は、40mm を超えることができる。
２．作業条件は下向及び横向姿勢とする。溶接技能者の資格は SA-3F 及び SA-3H 又は A-3F 及び A-3H とする。
３．鋼種と溶接材料の組み合わせによる入熱及びパス間温度の管理値は、１．の範囲内で「別記２」による。
４．溶接方法、鋼種及び板厚の組み合わせによる予熱温度の管理値は、１．の範囲内で「別記３」による。

ドＨ
グ
レード

１．建築鉄骨溶接構造の 400N、490N 及び 520N 級炭素鋼で板厚 60mm 以下の鋼材とする。ただし、開先加工を施さない通しダイアフラム、ベースプレート及びノンダイアフラム形式柱梁接合部の厚肉パネルの板厚は 60mmを超えることができる。
２．作業条件は下向、横向及び立向姿勢とする。溶接技能者の資格は SA-3F、SA-3H 及び SA-3V 又は A-3F、A-3H及び A-3V とする。
３．鋼種と溶接材料の組み合わせによる入熱及びパス間温度の管理値は、１．の範囲内で「別記２」による。
４．溶接方法、鋼種及び板厚の組み合わせによる予熱温度の管理値は、１．の範囲内で「別記３」による。

Ｓ

１．全ての建築鉄骨溶接構造とする。

グ

２．使用する鋼種及び溶接材料に適合した、適切な作業条件を自主的に計画し、適切な品質の鉄骨を製作できるレ体制を整えている。

ード1

別記１ 開先加工を施さない通しダイアフラム、ベースプレート及びノンダイアフラム形式柱梁接合部の厚肉パネルの鋼種及び板厚（い）
（ろ）
溶接方法

鋼

CO２ガスシールドアーク溶接

低水素系被覆アーク溶接
低水素系以外の被覆アーク溶接

種

板厚

備 考
※１
国土交通大臣認定品
かつ降伏点 325N 級の鋼材

400N 級炭素鋼（SS400 を除く。
）
TMCP 鋼 ※１75mm 以下

SS400

50mm 以下

490N 級炭素鋼（TMCP 鋼を除く。
）

50mm 以下

400N 級炭素鋼

40mm 未満490N 級炭素鋼
400N 級炭素鋼

32mm 未満25mm 未満

溶接材料

入 熱

パス間温度

YGW11、YGW15

40kJ/cm 以下

350℃以下YGW18、YGW19

30kJ/cm 以下

450℃以下T490Tx-yCA-U
T490Tx-yMA-U
T550Tx-yCA-U
T550Tx-yMA-U
引張強さ570MPa以上のものを除く。
引張強さ570MPa以上のものを除く。
G49A0U-CCJ
G49A0U-NCC,NCCT 等

40kJ/cm 以下

350℃以下30kJ/cm 以下

450℃以下40kJ/cm 以下

350℃以下YGW11、YGW15

30kJ/cm 以下

250℃以下YGW18、YGW19

40kJ/cm 以下

350℃以下30kJ/cm 以下

250℃以下40kJ/cm 以下

350℃以下40kJ/cm 以下

350℃以下

別記２ 入熱･パス間温度（い）、（ろ））

鋼材の種類

規格

JIS Z 3312
400N 級炭素鋼(STKR、BCR 及び BCP を除く。)

JIS Z 3313

JIS Z 3211
JIS Z 3214
JIS Z 3315
JIS Z 3312

490N 級炭素鋼

JIS Z 3315

T490Tx-yCA-U
T490Tx-yMA-U
T550Tx-yCA-U
T550Tx-yMA-U
引張強さ570MPa以上のものを除く。
引張強さ570MPa以上のものを除く。
G49A0U-CCJ
G49A0U-NCC,NCCT 等

JIS Z 3312

YGW18、YGW19
T550Tx-yCA-U
T550Tx-yMA-U

30kJ/cm 以下

250℃以下JIS Z 3313

YGW11、YGW15

30kJ/cm 以下

250℃以下YGW18、YGW19

40kJ/cm 以下350℃以下

30kJ/cm 以下

250℃以下40kJ/cm 以下

350℃以下30kJ/cm 以下

250℃以下JIS Z 3313

(STKR 及び BCP を除く。)

JIS Z 3211
JIS Z 3214

520N 級炭素鋼

JIS Z 3312
400N 級炭素鋼（STKR、BCR 及び BCP に限る。
）

JIS Z 3313

490N 級炭素鋼（STKR 及び BCP に限る。
）

JIS Z 3312
JIS Z 3313

T490Tx-yCA-U
T490Tx-yMA-U
T550Tx-yCA-U
T550Tx-yMA-U
YGW18、YGW19
T550Tx-yCA-U

T550Tx-yMA-U
溶融亜鉛めっき鋼板
溶接される溶融亜鉛めっき鋼板に応じて、それに適合する溶着金属としての性（JIS G 3302、3312、3321、3322 等）能を有する溶接材料を使用しなければならない。
（注）ロボット溶接の場合、（一社）日本ロボット工業会による建築鉄骨溶接ロボットの型式認証条件に従うものとし、別記２はロボット溶接には適用しない。

2

別記３ 予熱管理（い）（ろ）①溶接方法、鋼種及び板厚の組み合わせによる予熱温度は、下表による。
溶接方法

ＣＯ２ガスシールドアー
ク溶接

低水素系被覆アーク溶
接

低水素系以外の被覆アーク溶接

ｔ＜3232≦ｔ＜40

板 厚（mm）
40≦ｔ≦5050＜ｔ≦7575＜ｔ≦100

予熱なし

予熱なし

予熱なし

予熱なし

50℃

（TMCP鋼※１を除く。
）
520N級炭素鋼

予熱なし

予熱なし

予熱なし

50℃

80℃

SS400

予熱なし

予熱なし

予熱なし

※３

※３

TMCP鋼※１――予熱なし

予熱なし

50℃

予熱なし

予熱なし

50℃

50℃

80℃

(TMCP鋼※１を除く。)
520N級炭素鋼

予熱なし

50℃

50℃

80℃

100℃

SS400

予熱なし

予熱なし50℃※３※３TMCP鋼※１――50℃

50℃

80℃

400N級炭素鋼

50℃※２50℃※３※３※３490N級炭素鋼※３※３※３※３※３鋼 種
400N級炭素鋼（SS材を除く。
）
490N級炭素鋼

400N級炭素鋼（SS材を除く。
）
490N級炭素鋼（注）※１：国土交通大臣認定品かつ降伏点 325N 級の鋼材（板厚は 40mm 超え 100mm 以下）。
※２：板厚 25mm 以上に適用する。
※３：当該部の溶接を適用する場合は、予熱温度設定のための事前検討方法を適切に定める。
また、当該部を適用しない場合は、その旨を明記する。
②予熱は上表予熱温度以上、200℃以下で行うものとする。予熱の範囲は溶接線の両側 100mm を行うものとする。
③板厚と鋼種の組み合わせが異なる時は、予熱温度の高い方を採用する。
④板厚 100mm 超の溶接及び大電流溶接などの特殊な溶接では、施工試験等により有害な割れが発生しないことを確認し予熱条件を定めるものとする。扱いは、「※２」に準ずる。
⑤気温（鋼材表面温度）が鋼種 400N 級鋼の場合に 0℃以上、鋼種 490N 級以上の高張力鋼の場合は 5℃以上で適用する。
気温－5℃未満では溶接を行わないものとする。気温が－5℃以上 0℃（または 5℃）以下で溶接する場合は別途適切な処置をとる。
⑥湿気が多く開先面に結露のおそれがある場合は 40℃まで加熱を行う。
⑦拘束が大きいことが予想される場合は、上表より約 40℃高い予熱温度を適用する。
⑧鋼材の JIS の炭素当量で 0.44%を超える場合は予熱温度を別途検討する。

3