日本子ども社会学会

平成 19 年度学会共同調査（B 班報告）「生徒のケータイとネット利用、『学校裏サイト』
に関する調査研究」

目

次

Ⅰ

研究の概要

Ⅱ

「学校裏サイト」 i問題のゆくえ

Ⅲ 「学校裏サイト」を眺めるまなざしー教育委員会報告書の分
析からーⅣ

「ネットいじめ」の新しさーいじめ手法への着目からー

Ⅴ

学校裏サイト等からみる子どもたちの友人関係ーいわゆる「ネットいじめ」問題を中心にーⅥ

ネットいじめの事例から見る課題とその対応ー人権教育の視点からー

日本子ども社会学会共同研究プロジェクトチーム（Ｂ班）井上信次（川崎医療福祉大学）
小針誠（同志社女子大学）
田川隆博 (名古屋文理大学）
中田周作（中国学園大学）
松下一世（佐賀大学）
山縣文治（大阪市立大学）（A 班の研究結果の一部は、『児童心理』（金子書房 2008 年 10 月臨時増刊、
pp.148～157）に掲載）

2009 年３月

Ⅰ研究の概要
１．研究の背景

インターネットの普及、携帯電話の所持、いじめの多様化。これらは、本来それぞれ独自に展開してきたものであるが、これが、学校あるいは友だち関係のなかで展開した場合に、「学校裏サイト」という形での「ネットいじめ」として顕在化することがある。

ところで、「学校裏サイト」という用語は、マスコミ等が比較的良く使うものである。「裏」という言葉が象徴するように、多くの場合、否定的なニュアンスをもって使用されている。とりわけ、「学校裏サイト」といじめとの関係がセンセーショナルに取り上げられ、そこに自殺などが含まれると、このような傾向は避けがたいものとなり、「インターネットリテラシー」や「ケータイリテ
ラシー」の穏やかな対応は、利用・参加規制の方向に一気に向かうこととなった。たとえば、「青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律」（2008 年６月）、「児童買春、児童ポルノに係る行為等の処罰及び児童の保護等に関する法律」の改正（2008 年６月）、「インターネット異性紹介事業を利用して児童を誘引する行為の規制等に関する法律」の改正（2008年６月）などである。これらの法律は、必ずしも「学校裏サイト」をターゲットにしたものではな
く、むしろ性犯罪が中心のものであったが、規制あるいはフィルタリングに関しては、「学校裏サイト」の問題も視野に入っていたことは間違いがない。
インターネットがいじめや犯罪につながることについては、当然のことながら、ネット業者は視野に入れていたものと考えられ、業者の一部は、フィルター機能をかけたり、不適切な書き込み等に対する警告、削除行為を行っているものもみられたが、法の制定はこれを加速させた。介在する
ケータイ電話の会社でも、フィルタリング機能を強化している。
さらに、民間の取り組みも一気に加速した。学校でのいじめ等の問題にネット上で貢献してきた「全国 Web カウンセリング協議会」（http://www.web-mind.jp/）では、「学校裏サイト」のデータ
ベース（2009 年１月現在で、11 万件を越える登録数）を作成し、パスワード付きで閲覧可能としている。また、この協議会では、独自に「ネットいじめアドバイザー」の養成研修を行い、資格認定制度を導入している。これが最大の対応サイトと考えられるが、この他にも、ネット上では各種の対応グループが稼働している。
ネット文化がわが国以上に浸透している韓国では、国をあげてこれに対する取り組みがみられるようである。韓国での主な法律は、「青少年保護法」（1997 年）、「情報通信網利用促進及び情報保護等に関する法律」（2004 年）であるが、有害サイトへのアクセスについては、民間会社と連携したサイバー警察機能が実現している。基本の仕組みは、以下の通りである。
図Ⅰ－１

韓国におけるサイトへのアクセス規制の仕組み①

個人（User）②
実名確認

個人情報入力

信用情報会社

会員事業者④

によるチェック③

実名確認①入力した住民登録番号・実名転送②住民登録番号・実名（暗号化）を転送③調査結果（本人存在確認）、住民登録番号・実名（暗号化）を転送④調査結果の画面出力
ところで、「学校裏サイト」に類似の用語として、「学校非公式サイト」「学校勝手サイト」がある。
「学校非公式サイト」は、下田博次（群馬大学教授）らが定義しているもので、文部科学省の調査に際してもこの用語が用いられた。ここでは、「学校が公認していないもので、子どもらが独自に展開しているもの」という学校側からみた視点が強調されている。
一方、「学校勝手サイト」は、荻上チキらが使用している用語で、学校とは無関係に子ども自身が主体的に運営あるいは参加するという、子どもの側の視点が強調されている。ここでは、「学校裏サイト」がもつマイナスのニュアンスは、その一部として位置づけられ、「学校勝手サイト」についての非常に冷静な分析がなされている。
実際に、子どもたちの多くは、このようなサイトをいじめや援助交際等の手段として使っている
わけではなく、打ち合わせ、情報交換、プログ日記やや自己紹介のみを目的としたプロフとして使っていると言われている。
ちなみに、この３つの関連用語を朝日新聞と毎日新聞の記事検索サイトで検索（2000 年１月１日～2008 年 12 月 31 日すると、図１のような結果となった。すなわち、「学校裏サイト」自体がいつから存在していたかについては明らかでないが、少なくとも、2007 年以降に紙面を賑わすようになった問題ということである。
図Ⅰ－２ 「学校裏サイト」新聞記事登場件数推移

件

100
80
60

朝日

40
毎日

20
0
00

01

02

03

04

05

06

07

08

２．研究の目的
このような社会状況に対し、日本子ども社会では、2007 年度、学会による企画研究として「学校裏サイト」を取り上げ、これに対応するため、理事会のもとに、量的調査を主として全体状況を把握する研究チームと、質的な内容を検討する研究チームのＡ班、Ｂ班の２つのチームが編成された。
本報告書は、このうちＢ班によるものである。
ただし、この間、社会的対応や「学校裏サイト」に関する分析などが急速に進んだこともあり、一般的な検討は、これらの研究に委ねることとした。
検討に際しては、まず「学校裏サイト」という用語の問題から議論となった。すなわち、前項で示したように、「学校裏サイト」はすべて否定されるべきものではない。しかしながら、社会問題化している部分はやはり否定的な側面であり、最終的にはこの用語を採用することした。また、学校現場においては、これが「ネットいじめ」という形で直接的かつ深刻な課題を呈することがある。
そこで、本研究では、「学校裏サイト」がもたらす結果としての「ネットいじめ」について、時に力点をおいて分析することとした。
なお、Ａ班の研究結果の一部については、『児童心理』（金子書房 2008 年 10 月臨時増刊、pp.148～157）に掲載している。

３．研究チームの編成
研究チームは、理事会のもとにある「共同研究事業プロジェクトチーム」（委員長：深谷和子）
で公募され、理事から山縣文治（大阪市立大学）、公募研究員として、井上信次（川崎医療福祉大学）、小針誠（同志社女子大学）、田川隆博 (名古屋文理大学）、中田周作（中国学園大学）、松下一世（佐賀大学）が選考された。

４．研究の結果
研究チームでは、３回の研究会をもった。また、随時、ネット上で情報交換を行った。
研究の途中では、第 15 回大会（於：松山大学）で、ウンドテーブル「学校裏サイトの研究」を開催し、会員各位との意見交換を行った。
最終的には、個々の研究員がテーマ設定し、意見交換をしながら成果をまとめた。まとめられたテーマと担当は、以下の通りである。
研究テーマ
研究の概要
「学校裏サイト」 ii問題のゆくえ

担当研究員
山縣文治（大阪市立大学）
中田周作（中国学園大学）「学校裏サイト」を眺めるまなざしー教育委員会報告書の分析 井上信次（川崎医療福祉大学）
からー「ネットいじめ」の新しさーいじめ手法への着目からー

田川隆博 (名古屋文理大学）

学校裏サイト等からみる子どもたちの友人関係ーいわゆる「ネ 小針誠（同志社女子大学）
ットいじめ」問題を中心にー
ネットいじめの事例から見る課題とその対応 ー 人権教育の視点 松下一世（佐賀大学）
から ー

Ⅱ

「学校裏サイト」 1問題のゆくえ
１．はじめに
本研究は、日本子ども社会学会の共同研究として始まったものである。前回の発表では、第 15回の学会大会で「学校裏サイトとは何か」と題し、学校裏サイトの問題に関して総論的な部分を担当した。基本的には、本稿も引き続き、前回と同様の立場から学校裏サイトの問題にアプローチしていく。このとき、注目しておきたいことは、たとえば、例えば、この共同研究の共同研究者が掲げる参考文献欄の書籍を始めとし、特に 2008 年以降は、極めて質の高い学校裏サイトに関する書籍が多数、上梓されていることである。そうした一連の成果を十分に参照しながら、学校裏サイトの問題に関する今後の方向性を探っていくことにする。

２．学校裏サイト問題の構図
この学会の共同研究の端緒には、（少なくとも筆者は）学校や家庭という子どもと接する実生活のなかで学校裏サイトの危険性に直面している者の叫びを直接に受けた経緯を有するわけでもない
し、ジャーナリストを超えるリアリティをもった研究成果を発表することを意図しているわけでもない。要するに、第三者的な立場から研究者が学校裏サイトへ関心を寄せているということなのである。そのような研究のスタンスとして重要なことは、前回の小針(2008)の発表でも指摘している
ように、新たな問題を構築しないことが強く求められる。
こうした前提のもと、学校裏サイトついて現実的な側面から問題を特定するならば、まず１つめ
は、子どもたちの自殺やイジメの問題を取り上げることができる。学校裏サイトがこうした問題を助長しないようにしていくことは極めて重要なことである。２つめは「ケータイ」2というメディアの問題である。学校裏サイトの特徴として、全てではないが、ケータイでなければアクセスできないものが存在する。若年層ほどケータイを使いこなしている現状 3からすると、大人から見えにくいメディアとしてのケータイも問題視されている。もちろん、この２つ以外にも、他の学問領域からは、他の問題点が具体的に焦点化されることも可能だろう。
しかし学校裏サイトに関する社会的な問題を俯瞰すると、結局のところ、新たなメディアの登場
による人間社会の混乱という、ある意味、既存の問題構造が見えてくる。

３．子どもたちとケータイの関わり
人間社会が新たなメディアの登場を受けて、様々な騒動（？）を巻き起こしていく事例は枚挙にいとまがない。そうした歴史的な流れのなかで、いかにケータイを位置づけることができるだろうか。本稿では、前回の学会大会のとき、学会共同研究Ａ班の研究成果として発表された深谷の議論を参照する 4。
この議論では、子どもたちとケータイの関わりについて「fun」という概念を用いて説明されている。ここでいう「fun」は、子どもたちが楽しみとするものや熱中する対象として定義されている 5。

1 「学校裏サイト」の定義に関する議論は承知しているが、「学校裏サイト」という呼称は既に人口に膾炙した表現であろう。また、定義に関する議論は、本稿の主旨とは無関係なので、以下、括弧無しで学校裏サイトと表記し、その指示内容も一般的なイメージで理解して差し支えない。
2 「ケータイ」という表記についても議論のあるところであるが、本稿においては、携帯電話と表記することによる電話のイメージを避けるため、ケータイと表記する。また、こうした主張も現在においては珍しい主張ではないので、以下、括弧も使用しない。
3 佐野(2008)は、この若年世代を「ケータイ世代」と名付けている。この世代の大きな特徴は、Ｐ
Ｃのキーボードよりも、ケータイのキーボードを使った方が、文字入力が早いなど、ＰＣ以上にケータイを使いこなしている点にある。
4 この議論は、学会発表のときの配付資料だけではなく、深谷昌志(2008、2-11 頁) にも詳しい。
5 上掲書、3 頁。ここでは、人間社会と新たに登場したメディアとの関係を、子どもの楽しみといこの「fun」の歴史的な流れとして、①活動写真、②紙芝居、③テレビ、④ファミコン、⑤ケータイが取り上げられている。そして、この①から⑤のメディアは、それぞれ「子どもとの距離」が明らかにされている。この「子どもとの距離」が短くなれば、大人との距離は遠くなるようで、特に「子ども部屋に fun が来た」という段階から「持ち歩きできる fun」となると、もはや大人たちの目線
からは見えなくなっていく。
表Ⅱ－１「fun」の変遷『児童心理』2008 年 10 月号臨時増刊 NO.885、4 頁より
このようにケータイは、子どもたちにとっては楽しいものであるが、大人の監視下にないという特徴を備えている。しかも、ケータイというメディアが運んでくる情報は、①～④のメディアとは異なり、誰によって作成や発信されたものか分からないという特徴も備えている。ケータイがイン
ターネットに接続されたことで、必然的にもたらされる相互通信という性格である。ここに学校裏
サイト問題の根源を求めることができるのではないだろうか。

４．社会問題としての学校裏サイトーその特徴と問題点―
学校裏サイトやケータイの使用に係る問題は、既に社会問題として周知されている。マスコミにおける報道量も、出版物の質の高さも、様々な教育政策も、全てが学校裏サイトを、現代社会の子どもを取り巻く主要な問題であることを的確に認識している。
そこでひとまず、筆者が前回の学会発表で提起した学校裏サイトの特徴と問題点について簡単にまとめておきたい。学校裏サイトの特徴として指摘したのは、①ケータイによる特性 6、②ウェブの特性 7、③情報発信の特性と能力 8の３点である。学校裏サイトの問題点として指摘したのは、①いじめ・自殺問題 9、②青少年に特有の問題 10、③女子問題 11、④ケータイに起因する問題 12、⑤コンテンう観点から、ケータイ問題を規定している点が重要である。なぜなら、その楽しみこそが、子どもたちが新しく登場したメディアを主体的に関わっていく根源となっているからである。
6 携帯電話は、もはや電話ではない。むしろインターネット端末である。若年層ではメール、ウェブ、カメラの利用頻度が高く、電話の利用頻度は低い現状にある。
7 URL やパスワードが分からないとアクセスできないことや、ＰＣではアクセスできない仕掛けが可能であること、メールの発信元を容易に書き換えることができることなど、インターネットの通常の特性を持っているということである。
8 例えばマスコミ等とは異なり、情報発信能力のない者でも情報発信が可能な状況を指している。
瞬時に相互通信が可能であるため、誤った情報や、他人や自分自身を傷つける情報、虚偽の情報などをチェックすることが困難な状況にある。なお、先述の①ケータイ特性と、②ウェブの特性については、一般の裏サイトについても該当する。学校裏サイトに関する問題としては、この③情報阪神の特性と能力という観点が重要である。
9 基本は従来のイジメ問題と変わらないのかもしれない。しかし、間違いなくイジメの道具として
学校裏サイトが利用されている事例が存在する。ネット上の匿名性や、情報が時間や地域を越える伝播力が強いことなどは、今後も目を離すことができないポイントである。
10 メディアリテラシーの形成など、発達過程の人格に起因する問題。いわゆる「思春期メディア」

ツの問題 13、⑥現代社会の問題 14の６つである。
ここで重要なことは、前者の特徴／特性は、絶対的な前提条件ではなく、社会全体の強い意志があれば変えていくことができる点である。また、後者の問題は、必ずしも病理的な現象ばかりと断言はできないものの、子どもと関わるという観点からすると、やはり常識的には何らかの対策が必要ということである。さらに、前回の共同調査の発表では、学校裏サイトの問題は、量的な側面か
ら見れば少数派の問題であることを明らかにした 15。

５．現在の状況
こうした社会状況下で、現時点での最も新しい動きとしては、小学校や中学校等への携帯電話の持ち込み禁止と学校裏サイト等に関するマニュアルの作成であろう。最近の動きをまとめる表のようになる。
表Ⅱ－２ 携帯電話をめぐる動き
2007 年
12
政府の教育再生会議、第 3 次報告で子どもの携帯電話へのフィルタリング（閲覧制限）
月
義務付けを求める。
2008 年
５
政府の教育再生懇談会、小中学生の所持禁止を盛り込んだ第１次報告まとめる。
月
６
携帯電話会社に、18 歳未満へのフィルタリングサービス提供を義務付ける有害サイト
月
規制法が成立。
７
文部科学省、携帯電話の学校持ち込みについてのルール作りを各教委に通知。
月８
岡山県教育委員会、「携帯電話の利用に関する研修資料」を発表。
月
11
文部科学省、ネットいじめ約 5,900 件と平成 19 年度の全国調査結果を公表。教員向け
月のネットいじめ対策マニュアルを作成。
12
大阪府の橋下徹知事、小中学校への携帯電話持ち込み禁止を表明。政府の教育再生懇
月
談会、「学校への持ち込み禁止」提言案をまとめる
2009 年１
埼玉県、ネットいじめの対応マニュアルを公表。文科省、学校持ち込み禁止の方針固
月める。
Yahoo! JAPAN ニュースなどを参照して作成という自己拡張や自己主張のツールとしての問題。
女子高校生、女子大学生の参加が多い。また、女子が関わる問題の発生割合が高い。
12 大人の目が届きにくい。
「ＰＣ世代」と「ケータイ世代」の世代間格差。保護者や家庭のネットに関するスキルの差が大きい。結果、家庭や保護者、学校、教員だけでは対処ができない。
13 有害情報、児童売春、児童ポルノ、詐欺、有害サイト、違法サイト、チェーンメール、ＳＮＳ、
プロフなどなど、コンテンツに係る問題。子どもに対して与えたくない情報が少なくない。個人情報の管理の難しさや、削除したくても掲載情報が残り続けるＢＢＳ、逆に直ぐに消えてしまうチャットなど様々なコンテンツが存在するため問題の対象を把握しきれない可能性がある。
14 子どもたちが疎外感を感じていることや、子どもたちの遊び時間が分断化されていることを社会背景とすると、ケータイは、時間や場所を超えて友だちと繋がることができるツールとなる。以前、
テレビゲームが一気に流行した構図と同様である。事業者側の問題としては、フィルタリングサー
ビス等の簡単な対策すら芳しくない状況や、国家による規制と表現の自由の対立などが指摘できる。
15 この少数の子どもたちの問題である実態は、大人たちが介入する必要のない、ちっぽけな問題であることを意味していない。それは、深刻ないじめや自殺、さらには犯罪行為にまでケータイというメディアが関係している事例が見られることからも明らかである。
11

小学校や中学校等への携帯電話の持ち込み禁止という動きは、緊急避難的な対応としては、やむを得ないものと理解することができる。しかしながら、ケータイ自体は、現代社会を生き抜く必須のアイテムとなりつつある。特に「ケータイ世代」にとっては、既にＰＣ以上の存在となっている。そうすると結局は、問題を先送りにするだけ、もしくは学校外に押し出すだけになることは明白である。例えば、小学校と中学校にケータイを持ち込むことを禁止した場合、以下のような状況が予測できる。
①地域社会や家庭、学習塾、習い事、学童保育など、学校外でケータイによる問題が発生する可能性が高い。そうすると、その問題を結局、親たちが学校に持ち込んでくることになる。家庭のメ
ディアリテラシーの格差がある現状では、現実的には、学校に頼らざるを得ないからである。ただし、いったん学校から締め出すことにより、これまでとは異なる指導のあり方が可能となるかもしれない。
②仮に、小・中学生のとき、全く携帯電話に触れることがなかったとしても、いずれ携帯電話に接する時期が来ることは今後、不可避であると考える方が妥当であろう。そのとき、全く経験していないことを行うので、結局、この段階に問題の発生が集中してしまう可能性がある。もっとも、最初にケータイに接する年齢が高くなるだけに、問題状況に対しては、小・中学生よりは尋常に対応することが可能かもしれない。しかし、現状としても、高校生・大学生・社会人が裏サイト等による犯罪に巻き込まれているところを見ると、あまり期待できないことなのかもしれない。さらに大きな問題としては、せっかく進歩した科学技術の恩恵を、接する時期が遅くなると使いこなすことがあまりできなくて、技術革新のアドバンテージを社会全体としても、あまり享受できないことになるかもしれない。
③今日の問題状況解決の方法として、メディアリテラシーの獲得、もしくは情報教育の重要性が提起されているが、小・中学校から携帯電話を締め出しておいて、有効な情報教育ができるのだろうか。長期的な情報教育のあり方を真剣に検討する必要がある。もっとも、小・中学校へのケータ
イ持ち込み禁止と、小・中学校が情報教育を推進していくことに矛盾はないのかもしれない。
このように考えてみると、結局、解決を目指していくための具体的な方法は、2 つしかないのではないだろうか。1 つめは、携帯やインターネットの事業者による規制である。2 つめは、子どもを取り巻く親や学校までをも含めて、ケータイやネットに関する人たちの教育である。この 2 点が十分なレベルに達することができれば、間違いなくケータイやインターネットは子どもの世界にとっても有効なものとなる。

６．学校裏サイト問題のゆくえ
このように学校裏サイトの問題を概観していくと、結局のところメディアリテラシーの問題に行きあたる。学校裏サイトに関する多くの著作物でも、最後はメディアリテラシーの問題として位置づける傾向にある。そして、現在、様々なハンドブックやマニュアルが提示されている。今後の学校裏サイトの動向は、最前線の現場で作成されたこれらの手引きによって、どのように子どもたちとケータイの関係が変わってくるのかという点にある。今後、学校裏サイト問題に着目し続けていく上で、この変化の検証は重要な視点となろう。

参考文献
深谷昌志(2008)「子どもの成長環境を侵蝕するものたち－時代の中でテレビとケータイ（インターネット）は子どもの何をどう変えたか」『児童心理』2008 年 10 月号臨時増刊 NO.885
小針誠(2008)「学校裏サイト等から見る子どもの人間関係～いわゆる「ネットいじめ」問題を中
心に～」日本子ども社会学会第 15 回大会ラウンドテーブル配付資料
荻上チキ(2008)『ネットいじめ

ウェブ社会と終わりなき「キャラ戦争」』ＰＨＰ研究所

佐野正弘(2007)『大人が知らない携帯サイトの世界』毎日コミュニケーションズ
渋井哲也(2008)『学校裏サイト

深化するネットいじめ』晋遊舎

下田博次(2008)『学校裏サイト

ケータイ無法地帯から子どもを救う方法』東洋経済新報社

Yahoo! JAPAN ニュースなくなった

http://headlines.yahoo.co.jp/ 2009 年 2 月 10 日掲載「ネットいじめ

大田区の中学校、授業で「携帯」徹底議論」

Ⅲ｢学校裏サイト｣を眺めるまなざしー教育委員会報告書の分析からー
１．はじめに｢学校裏サイト｣16の何が問題か．この問いに対して，大半の人が，｢自殺者等の問題を引き起こすからである｣と答えるのではないだろうか．確かにこれは重要な問題である．しかしながらここにア・プリオリな視点が介在していると筆者は考える．そのア・プリオリな視点とは，｢脆弱で被害者としての児童生徒｣という視点である．本論は，この視点を｢学校裏サイトを眺めるまなざし｣として捉え，その内容を教育委員会の報告書から明らかにしたい．その後，そのまなざしを転化させる一つの視点として，アントノフスキーの健康生成論を援用する．以上の議論を通して，｢学校裏サイト｣
に対する別の見方を提示することが本論の目的である．

２．インターネットに関する法整備
近年制定されたインターネットに関する法規制を概観してみたい．平成 11 年 12 月 22 日に｢不正アクセス行為の禁止等に関する法律｣が公布された後，平成 13 年 6 月 29 日に｢電子消費者契約及び電子承諾通知に関する民法の特例に関する法律｣が，同年 11 月 30 日に｢特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律｣が公布された．この法律は，電子商取引等の規制に限定されており，本論が関心を向ける法規制はなされていない．重要なのは，その後公布された 3 つの法律であろう．
平成15年6月13日に公布された｢インターネット異性紹介事業を利用して児童を誘引する行為の規制等に関する法律｣，いわゆる｢出会い系サイト規制法｣では，｢出会い系サイト｣を利用した児童買春などによって発生する犯罪被害を児童から守ることを目的としている．その2年後の平成17年5月13日には｢特定電子メールの送信の適正化等に関する法律｣が公布され，またさらにその3年後の平成20
年6月18日には｢青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境整備法｣が成立した．この法律の目的は第1条で次のように定義されている．
この法律は，インターネットにおいて青少年有害情報が多く流通している状況にかんがみ，青少年のインターネットを適切に活用する能力の習得に必要な措置を講ずるとともに，青少年有害情報フィルタリングソフトウェアの性能の向上及び利用の普及その他の青少年がインターネ
ットを利用して青少年有害情報を閲覧する機会をできるだけ少なくするための措置等を講ずることにより，青少年が安全に安心してインターネットを利用できるようにして，青少年の権利の擁護に資することを目的とする．
ここでは，｢青少年｣がインターネットを利用するための様々な措置の必要性が謳われている．これを受け，文部科学省は同年7月25日に｢児童生徒が利用する携帯電話をめぐる問題への取り組みの徹底について｣という通知を，各都道府県教育委員会等に出している(20文科初第49号)．これ以降，各都道府県の教育委員会は，まず実態把握調査を教員，児童，保護者を対象に行い，その結果を踏まえ，具体的な方針を提示しはじめた．
その後，文部科学省は，｢学校における携帯電話の取扱い等について｣という通知を平成21年1月30
日付けで出している(20文科初第1156号)．その内容は，｢小・中学校においては，学校への児童生徒の携帯電話の持込みについては原則禁止とすべき｣，高等学校では，｢授業中の生徒による携帯電話の使用を禁止したり，学校内での生徒による携帯電話の使用を一律に禁止したりする｣というものである．同時に，｢ネットいじめ｣等への徹底的な対策や予防処置を，教育委員会や学校に強いている．
以上の一連の法規制・通知のなかで，最終的に，各教育委員会や学校がどのような対応を取るのかはさておき，携帯電話の使用を大幅に制限し，学校裏サイトへのアクセスを禁止しようとする動きが成立したといえよう．つまり｢利用規制｣と｢教育(指導)｣によって｢学校裏サイト｣に関する事態の収拾を図ったといえる．

3．携帯電話へのまなざし
ここで，平成20年度に各教育委員会が行った実態把握調査をみてみよう．例えば大阪府教育委員
16

本論では，一般的に「学校裏サイト」が言説として用いられるとし，「学校非公式サイト」ではなく「学校裏サイト」という表記を用いる．

会は小学校，中学校，高等学校の児童13,555人，保護者3，149人，学校1,105校を対象に実態把握調査を行っている．その結果の一つとして，以下のような注目すべき結果をまとめている．
児童に対する調査で，携帯電話の依存傾向を，一日の使用時間，メールの送信回数，メールへの返信時間から得点化し，｢低位層｣，｢中位層｣，｢高位層｣の3層にわけ独立変数とした分析を行っている．その結果は以下のようにまとめられている(大阪府教育委員会 2008a:54)．
(依存傾向に関して)高い児童生徒ほど，学習時間が短い
高い児童生徒ほど，被害に遭いやすい
高い児童生徒ほど，加害を行いやすい
高い児童生徒ほど，掲示板・ブログをよく利用している高い児童生徒ほど，ネット・サイトで知り合った人と，よくメールをしている
高い児童生徒ほど，フィルタリングを知っていて利用していない
最終的に｢依存傾向の高い児童生徒ほど，掲示板・ブログを利用し，ネット・サイトで知り合った人と，よくメールをしており，このことは被害・加害を多く体験するという危険性の高さと関連がある｣としている．これらを補完しているデータは次の通りである．一つだけみてみたい．
表 Ⅲ－1

携帯電話の依存傾向と被害体験(大阪府教育委員会
被害体験
合計
ある
ない
依
低位層
23.0%
77.0%
100%
存
中位層
28.1%
71.9%
100%
傾
高位層
35.8%
64.2%
100%
向

2008a:56)

表1は携帯電話の依存傾向と被害体験との関連を見ている．筆者はメタ分析を試みたがその根拠としているデータには行%のみしかなく，度数や列%がなく，χ 2検定すら行えない状態である．｢低位層｣，｢中位層｣，｢高位層｣の3層のそれぞれの内訳もわからず，このデータによる分析が統計学的に正しいものか判断できない．また，確かに行%のみで判断すると，依存傾向が高い児童生徒ほど，被害に遭いやすいと判断できる．しかしながら，被害にあっていない児童生徒の方が多いのは明らかである．では，高依存傾向であるにもかかわらず，被害にあっていない児童生徒の方が多いのははぜか．筆者はこの視点が重要であると考えるが，同報告書には特筆されていない．
さて，以上の調査結果を踏まえ，大阪府教育委員会の｢携帯・ネット上のいじめ等課題対策検討会
議｣は以下のように課題を挙げている(大阪府教育委員会 2008b:7)．
1 児童生徒を過度の依存傾向から脱却させるための方策の確立
深刻な携帯電話への依存傾向が，家庭学習の妨げや睡眠不足などの日常生活や，人間関係づくりに悪影響を及ぼす可能性があることから，過度の依存傾向からの脱却を図る必要がある．
2 携帯電話所持に伴う危険性の児童生徒への周知と，被害から守るための対処方法の指導
携帯電話による被害は小学生にも拡がっており，小学校段階から，その危険性についての理解を促し，被害から児童生徒を守るための対策を発達段階に応じて行う必要がある．
3 被害を受けた児童生徒やその保護者に対する効果的な相談体制の確立
児童生徒は，被害に遭っても誰にも相談をしていないことが多く，校内の教育相談体制の充実や第三者機関の活用等，相談しやすい体制の確立が求められる．
4 加害行為が犯罪につながることの児童生徒への周知
被害体験のある児童生徒が加害行為を行っている可能性が高く，加害行為が小学6年生
から中学1年生にかけて倍増していることから，行為の犯罪性について，小学校段階か

ら児童生徒の理解を促す必要がある．
5 学校における携帯電話の使用に関する方針の明確化と指導所持の実態を把握していることが少ないことから，継続的で適切な実態把握と，方針の明確化を行う必要がある．
6 家庭におけるルールづくりと携帯電話の危険性についての保護者への啓発
家庭での約束を児童生徒が十分自覚しておらず，また，保護者との間に認識のずれが多く，保護者に対して家庭におけるルールづくりとその必要性の理解を促す必要がある．
特に，第1の｢児童生徒を過度の依存傾向から脱却させるための方策の確立｣，第2の｢携帯電話所持に伴う危険性の児童生徒への周知と，被害から守るための対処方法の指導｣を取り上げよう．
ここでの論拠は，｢携帯電話の一日の使用時間が長く，メールの送信回数が多い，メールへの返信
時間が早い児童生徒は携帯電話の依存度が高く，生活が安定せず，被害に遭いやすい．よって，携帯電話の使用を限定するための対処，指導を行うべきである．｣といえよう．端的にいえば，このような因果関係がア・プリオリに設定され，これは先の文部科学省の方針と合致するといえないか．
筆者は，ここで｢因果関係のア・プリオリな設定｣という含意として，因果の恣意性があると述べたい．というのは，当該調査で明らかになっているのは，｢依存傾向が高い児童生徒ほど，被害に遭いやすい｣という(強いていうなら)相関関係であって，因果関係である根拠はない．例えば，そもそも被害にあいやすい児童生徒が，携帯電話への依存度が高くなるという因果関係も存在するのではないか．つまりエラボレーションせず，第3の変数の可能性を考慮せずに議論が行われているのではないか．もし，｢そもそも被害に遭いやすい児童生徒が，携帯電話への依存度が高くなる｣のであれ
ば，メディアが携帯電話や｢学校裏サイト｣以外のものに変わる可能性も生じよう．

4．アントノフスキーの健康生成論の援用
ア・プリオリに｢依存傾向が高い児童生徒ほど，被害に遭いやすい｣と結論づけられるのはなぜか．
紙幅の関係で，詳細な議論は行わないが，先に示したものがヒントになるかもしれない．それは，｢高依存傾向であるにもかかわらず，被害にあっていない児童生徒の方が多い｣という事実への軽視である．確かに，教育上，被害にあっている児童生徒の方が問題である．しかしながら，そこにのみ議論が焦点化されるのは，児童生徒を過度に脆弱な存在として見なしているということに因るのではなかろうか．ここで，社会疫学や医療社会学の中で最近，援用されるアントノフスキー(Antonovsky,A)の議論を参考にしよう．
アントノフスキーは，どのようにすれば人は健康に近づくのかという問題関心の下，健康生成論を論じている．アントノフスキーの提唱する首尾一貫感覚(Sense of Coherence)という概念は，その健康生成論の中では非常に重要だが，これは，自己の人生を前向きに受容する態度と要約できよう．近藤はストレス対処において，首尾一貫感覚と同じく｢生き抜く力｣が重要であるとしている(近藤 2005)．井上らは，首尾一貫感覚を発展させ，｢より健康になろうという意識｣という健康自尊意
識概念(Health Esteem)を構築している(井上 et al. 2008)．
さてアントノフスキーが提唱したのが｢健康生成モデル(salutogenic model)｣．このモデルは，
旧来の｢人々はなぜ病気になるのか，人々はなぜ疾病と分類される状態になるのかを説明しようとする｣病理志向(pathological orientation)モデルではない．それは｢人々はなぜ健康(health-ease)と健康破綻(dis-ease)を両極とする健康―健康破綻の連続体(health ease / dis-ease continuum)
上の望ましい極，つまり健康の極側にいられるのか，あるいは，ある時点でたとえどこに位置していようとも，人々はなぜ健康の極側に移動してしまうのかという問い｣を前提にするような，健康生
成志向(salutogenic orientation)を前提にしているモデルである．
健康生成モデルでは，すべての人は，健康―健康破綻の連続体の中のどこかに位置づけられる．
そして人々は，｢ストレッサー｣という健康破綻側，つまり病気側に人を押し流す原因となり得る数々のリスクファクターの中で生活しているが，数々のストレッサーに出会うことで｢緊張(tension)｣が生じる．その｢緊張の処理(management)｣に失敗したとき，初めて病気側に移る．
では，どのようにすれば，緊張の処理を充分にできるのか．これに対して，アントノフスキーは，
健康側の人間は，多様なリスクファクターに面しながらも処理ができる強力な健康生成力を持っていると考える．そして，その強力な健康生成力を持っている人は，｢汎抵抗資源｣(Generalized
Resistance Resources)と｢首尾一貫感覚｣( SOC： Sense of Coherence)を持っているとし，実証的に解明したのである．汎抵抗資源とは，首尾一貫感覚を強化するための多様なストレッサーに対応するための様々な資源のことであり，資金，知識，ソーシャルサポート，文化的な安定性などを意味している．
ア ン ト ノ フ ス キ ー に よ る と ， 首 尾 一 貫 感 覚 は 把 握 可 能 感 (comprehensibility) ， 処 理 可 能 感(manageability)，有意味感(meaningfulness) から構成されている．把握可能感とは，自分自身や環境におきている出来事を把握できるという感覚である．処理可能感とは，配偶者，友人などの協力や支援を受けながらでも人生における出来事が対処可能であるという感覚である．そして有意味
感とは，人生が有意味であるという感覚である．
｢学校裏サイト｣に関する議論に戻ろう．筆者は，学校裏サイトの議論は，アントノフスキーが指摘する病理志向を前提にしていると考える．まず，先に示した，児童生徒を脆弱なものとして認識する視点により，児童生徒が，携帯電話やインターネットのサイトに｢はまる｣のは，教育的指導の不備やその環境によるものであるという論理を生じさせると考えられよう．この議論の前提には，児童生徒は環境からの影響を直接受けるというクラッパー(Klapper, J. T.)が論じた ｢強力効果論｣が必要である．強力効果論を前提にするとき，児童生徒は環境の影響を自由に受ける脆弱な存在にならざるをえない．文脈は違うが，宮は教師と生徒の恋愛に関して，当人が自由恋愛であったと主張しても，一端，教師と生徒が恋愛しているとして｢広まる｣と，生徒は｢教師に拐かされた被害者｣になるという(宮 2008)．このアナロジーで学校裏サイトを考えると，生徒は常に｢正常に物事が判断できず，大人が監視しなければ被害者(加害者)になる｣といえよう．さらに，教師や保護者の庇護なない状態ではそれはより加速するのではないか．この｢まなざし｣が｢学校裏サイトは問題である｣という視点の前提にあるといえないか．
しかしながら，先に示した通り，｢高依存傾向であるにもかかわらず，被害にあっていない児童生
徒の方が多い｣という事実に着目すると，状況は一点する．そもそもなぜ被害にあわないのか．それは教育や規制が行き届いているからであろうか．アントノフスキーの議論を援用すれば，その答えは，｢汎抵抗資源｣と｢首尾一貫感覚｣を持っているからである．この 2 つを持つことでインターネッ
トに関する様々なストレッサーへの耐性をつくよくすることができる．では，どのようにすればこの 2 つを持ち得るのであろうか．
特に首尾一貫感覚について論じよう．首尾一貫感覚は本来，幼児期からの経験によって培われる．
では成人期以降はどうなるのか．山崎らは首尾一貫感覚の 3 つの構成要素に関して，以下のように，
それぞれまとめている．
有意味感は，｢その出来事に対して，その出来事が自分にとって意義があり価値があるとみなせる，あるいは挑戦と見なせる感覚を指す．また人生経験として『結果形成への参加』という経験が重要である｣(山崎・戸ヶ里・板野 2008:61)．処理可能感は，｢せっせと資源とうまく使いこなしてストレスに対処し，負荷を減らしている状況が過小負荷と過大負荷のバランスの取れた経験であり，この経験が処理可能感を育む｣(前掲:62)．最後に，把握可能感に関しては，｢組織や集団レベルで，明確な規範やルールのもと，先への見通しが立つ環境に改善するという介入が必要で，かつ，改善を長期間維持することが必要である｣(前掲:63)．以上を簡単にまとめると，予測可能な変化に対して柔軟に対処し，意味を見いだし，資源を適宜に利用できることが重要ということになろう．
では，実際，このような能力を教育の現場で実践するためにはどうすればいいのであろうか．これは今後の研究に求めたい．

5．まとめ
本論では，大阪府の例を取り上げたが，例えば埼玉県教育委員会の調査でもネットいじめにかんして，中・高校生を問わず 70%以上がその経験がなかったと答え，また被害を受けた場合でも 60%
以上が｢無視をした｣と回答している(埼玉県教育委員会 2009)．このように考えると，大半の児童生徒が，ネットいじめというストレッサーに関して，適切な対処をしているといえないか．そういう意味で，首尾一貫感覚が強いといえないか．
本論は，学校裏サイトへのア・プリオリな視点が存在することを指摘した．それは，脆弱なもの
として，換言すれば被害者としての児童生徒というまなざしである．確かに被害者に対するケアは非常に重要である．その一方で，そういった被害者にならない，強いストレス耐性をもった児童生
徒の存在を忘れてはいけないのではないか．特に後者の分析が今後の学校裏サイトへの対策になる可能性があるのではないだろうか．

参考文献
Antonovsky A, 1979, Health, stress and coping, Jossey-Bass， San Francisco．
井上信次・松宮透髙･熊谷忠和･小河孝則, 2008, ｢医療福祉学に基づく健康格差に関する研究(１)－健康自尊意識(Health Esteem)概念の構築に向けて｣,『川崎医療福祉学会誌』,17 巻 2 号,
川崎医療学会,岡山.
近藤克則,2005, 『健康格差社会 何が心と健康を蝕むのか』，第 1 版，医学書院，東京.
宮淑子,2008,『先生と生徒の恋愛問題』,新潮新書,東京.
埼 玉 県 教 育 委 員 会 ,2009, 『 ネ ッ ト い じ め 等 の 予 防 と 対 応 策 の 手 引 き 』
http://www.pref.saitama.lg.jp/A20/B100/net_tebiki/net_tebiki.pdf, 2009.3.1.
大 阪 府 教 育 委 員 会 ,2008a ， 『 平 成 20 年 度 携 帯 電 話 利 用 に つ い て の 実 態 把 握 調 査 』 ,http://www.pref.osaka.jp/kyoisityoson/jidoshien/keitai/houkoku.pdf, 2009.3.1.
―,2008b,『携帯・ネット上のいじめ等 生徒指導上の過大に関する取りまとめと提言』
http://www.pref.osaka.jp/kyoisityoson/jidoshien/keitai/torima.pdf, 2009.3.1.
山崎喜比古・戸ヶ里泰典・板野淳子,2008,『ストレス対処能力 SOC』,有信堂高文社,東京.

Ⅳ

ネットいじめの新しさーいじめ手法への着目からー

１．問題の所在
１）問題関心子どものケータイ利用を規制するという動きが広がりを見せている。こうした動きを加速させる
きっかけの一つとなったのは、2007 年に神戸で起きた高校三年生の男子生徒の自殺事件だった。自殺後、男子生徒がネットを利用したいじめにあっていたことが判明し、すでに議論されていた子どものネット利用・ケータイ利用を規制しようとする機運がさらに高まった。2008 年 6 月には有害サ
イト規制法が成立した。さらに、さまざまな自治体が小中学校への携帯電話持ち込み禁止や子どもにケータイを持たせない活動や取り決めを行い始め、2009 年１月には文科省は国として初めて「小中学校は持ち込みを原則禁止」「高校は校内での使用を禁止」という指針を決定した。
こうした動きには携帯電話会社、サイト運営者だけでなく、ネット利用者、ブロガー、研究者などから懸念を表明するものが多く現れた。それらは、子どものケータイ利用・ネット利用は危険なのか、ケータイ規制でネットいじめは防げるかが検証されることなく、規制が進んでいくことについての懸念だと言える。ネットいじめとは何か、有効な対策は何かを議論していく必要がある。そうでなければ、対策や施策が有効でないだけでなく、子どもの情報リテラシーの発達阻害、大人になってから突然有害情報に触れた時の振舞い方を知らないなど別の問題を引き起こすことになる。
本稿はこうしたケータイ規制の背景の一つであるネットいじめに焦点を当て、特徴、課題について論じたい。

２）ネットいじめの新しさ
ネットいじめとは、インターネットを利用したいじめである。より具体的には、学校裏サイトとよばれる非公認のサイト、動画投稿サイト、SNS、チャット、メールなどを利用したいじめを指す。
ネットいじめは新しいのか。従来のいじめとどう異なっているのか。ネットいじめに初期のころから着目し、多くの発言を行っている下田（2008）は、ネットいじめの特徴について、手段がインターネット、発信の広がりが広範囲、場所が不特定、記録性がある、加害者の特定ができない、という 5 点を挙げている。しかし、これらはネットいじめの新しい特徴を表しているのだろうか。
最初の 4 点は手段がインターネットであることとその特徴に基づいている。手段がインターネッ
ト、すなわち学校裏サイトやメールなどでいじめるという点については確かに新しい。しかし、広範囲、不特定、記録性はネットそのものの特徴であって、ネットいじめの特徴ではない。したがって、そこで起きているいじめはネットの特性ゆえに引き起こされたものなのか、学校内の人間関係
がネットに持ち込まれているのか分からない。すなわち、ネットがあるからいじめになることもあろうが、いじめ的な関係がすでにあり、それがネットでも展開されるということも考えられる。荻上(2008)は多くの学校裏サイト（荻上の表記では学校勝手サイト）が平和的に運営されていると指摘する。交流を行っているうちにトラブルが生じることは、ネットでなくても起こりうることである。よって、手段がインターネットであり、ネットの特徴を挙げるだけでは、ネットいじめの新しさや特徴を指摘したことにはならない。また、下田が最後に挙げている加害者を特定できないという特徴については、ネットの特徴である匿名性について指摘したものであるが、これにも留保が必要である。
たしかに匿名性はネットの特徴の一つである。しかし、子どもたちの間で行われているネット上

のコミュニケーションは匿名ではない場合も多い。下田はネットいじめについて、加害者の特定はできないとしているが、これはケースバイケースである。
例えば後にも述べるような、いじめ動画をサイトに投稿する場合、それを撮った人間はほとんど特定可能だから、サイトに上げた人間もほぼ絞り込まれる。学校内の人間関係がネットに持ち込まれる場合、ハンドルネームが使われていても、簡単な自己紹介の提供によって個人が特定可能なこともある（たとえば「○○部の背番号 1 だよ」などの書き込み）。親密な者同士で立ち上げられたサイトの場合、こうした傾向はさらに強くなる。SNS の掲示板では、個人を特定できる。
すなわち、下田の指摘する特徴は、ネットいじめの特徴というよりネットそのものの特徴であって、ネットそのものの特徴をベースとしたネットいじめの新しさは必ずしも明らかではない。そこで、本稿ではネットいじめの何が新しいかについて論じたい。その際、着目するのはネットをベースに行われるいじめの手法である。従来のいじめと比べていじめ方にどのような違いがあるのかを抽出し、分析することが課題である。

２．方法
１）いじめ手法の整理
森田・清永（1994）は、いじめの手口を①心理的いじめ型（仲間はずれ・無視、しつこく悪口をいう）、②心理的ふざけ型（持ち物をかくす、無理やりいやがることをする、たたく・ける・つねるなどの小暴力）、③物理的いじめ型（プロレスごっこなどといって一方的になぐったりする、おどす、金や物をとりあげる）、④物理的ふざけ型（来ているものを脱がす）という四群に分類している。
この分類からすると、ネットいじめの特徴として指摘されていることの多くは、すでに以前から存在することになる。かつては面と向かって悪口を言われたり、かげぐちを言われたり、誰かが机に落書きしたり、手紙を回されたりしていた。学校裏サイトに自分の誹謗中傷が書かれていたと言うのは、場がネットに移動ないしは拡大されたとも言える。その意味では誹謗中傷がネットいじめの新しさではない。
それではネットいじめの新しさとは何か。特にネットいじめの事例に見られるネットいじめの手法に着目し、それを、次節で論じたい。

２）分析の対象
事例の分析は新聞に引用された事例を取り上げることとした。その理由は、ネットいじめは発生
・展開だけでなく、社会問題化することで帰結においてもネットいじめ的帰結をもたらすことがあるからだ。
分析対象の選定については、ニホンミック発行の『月刊切抜き速報

教育版』2007 年 6 月号から2009 年 3 月号までに掲載された全新聞記事を対象とする。その全記事の中から、まずネットいじめ、
学校裏サイトをキーワードとして本文に含む記事を抽出した。ネット中傷、掲示板での嫌がらせ、裏サイトなど、それに類するものを含む場合も取り上げることとした。
結果、該当記事は 45 件であった。その 45 件のうち、具体的な事例が含まれている記事は、18 件である（表Ⅳ－1）。表 1 にあげた事例数はのべ 32 例であるが、同一の事例と判断できるものを考慮すれば、全事例数は 23 例である。本稿では、この 23 例について分析を行う。表 1 の記述は記事を要約して載せているので、同一の事例でも表現が異なっている。

表Ⅳ－1 を見るとネットいじめの手法として多いのは、裏サイトやブログなどへ中傷を書き込むことである。しかし、先にも指摘したように中傷を書くという手法自体に新しさはない。書き込む
場所が黒板や机、トイレの壁などから移動したり新しく見いだされたに過ぎない。事例 4 の生徒手帳の秘密を暴露されたり、事例 13 の服を脱がされたりということも先にあげた森田・清永の分類のうちに含まれる。
ただし、以前よりかげ口へのアクセシビリティが向上したという点は指摘できる。従来、個別の場面や対面場面、電話、手紙などで密やかに行われていたかげ口が、ネット上に載ることで、ネットのコミュニケーションでいつでもどこでも中傷可能になったということである。
事例 14 では、被害者は友人から「学校裏サイトで攻撃されてるよ」と聞かされ、見てみると実名がさらされ「生きている価値ないよ」などの中傷が延々と続いていることを知った（『読売新聞』
2007 年 10 月 2 日）。本事例に見られるように、ネットいじめの一つの特徴として指摘できるのは、ネットの優れたアクセシビリティをベースに、かげ口がどこからでも見えるようになったことである。荻上(2008)はこの特徴を「陰口の可視化」と呼ぶ。すなわち、これまで文字通り「かげ」で行われていたものが、いつでもどこでもアクセス可能なウェブ上にかげ口が載ることによって、書き込む側にとっては時間空間に縛られることなくかげ口を書き込み、書かれる側にとっては読めるよ
うになったのである。
さらにネットに載るということは、元々かげ口に関わらなかった者まで、匿名性を利用したり悪ノリで関わることができ、短期間でヒートアップしたりエスカレートしやすい状態を作り出すことになる。
かげ口が物理的時間的制約を受けなくなったという点では新しいと言える。しかしネットいじめには、こうした従来あったものの変化形（ないしはバージョンアップ）ではなく、新しいいじめの形態も出てきている。それを次の 3 点で見てみよう。

３．結果
１）行為の記録
いじめ写真やいじめ動画を撮影し、それをサイトに掲載したりメールでやりとりするという手法
は、ケータイに写真や動画の撮影機能が搭載されるようになったことが理由として大きいと考えられる。事例 11、12、13 では写真や動画を撮影し、サイトへの投稿やメール送信が行われている。
この手法においては、被害者にとって痛ましい姿が映像記録として残されてしまう。従来のいじ
めでも写真を撮影し、配布したり掲示したりするということがないわけではなかった。しかし、フィルムカメラで写真を撮り、現像するにはコストがかかる。一方、ケータイで撮影した写真や動画にはコストがほとんどかからない。したがって、いじめの手法として行われやすいものとなる。マ
スコミに大きく取り上げられた事例 13 においては、サイトに投稿された動画を削除しても再び誰か
によって掲載されるということが繰り返されている。一度ネット上に出た情報は回収不能となり、その映像記録は加害者も被害者も関知できないところで保存され続けることとなる。

２）晒し
晒しとは、実名、学校名、電話番号、住所、メールアドレスなどの個人情報をネット上に本人の許可なく掲載することである。先のいじめ画像、いじめ動画と同様にネット上に一度上がれば、回収不能になる。晒しは事例 9 や事例 13 において見られる。

さらに、晒しは被害者のみに起こるのではない。事例 17 においては、まとめサイトが立ち上がり、加わったとされる者の顔写真やすでに削除されている SNS の日記などが掲載されている。
ネットいじめの特徴は、社会問題化することによって、加害者の情報も晒され、ネット上で攻撃を受けるということである。不特定多数のネットユーザーがアクセスし、さらにその情報を転載す
ることによって、そうした情報は回収不能となる。これは事例 13 でも同様のことが見られる。ネッ
ト上では校名なども含め公然と公開され、多数のスレッドや掲示板が立ち、内部情報（真偽は定かではない）があげ続けられている。

３）数の暴力事例 7 では容姿を中傷するメールを 2 日で 700 件送信している。コピー・ペーストがパソコンやケータイでは容易に行え、多数の送信も瞬時に行えることもあり、一人の者であっても多数書き込
んだり送信したりすることができる。事例 21 ではなりすましメールでクラス全員のアドレスから一人の者へ送信されている。
ネットのアクセシビリティをベースにして、一気に多数の（時には尋常でない数の）書き込みを行うことが可能になった。被害者にとっては、どこの誰が書いたかわからない大量の情報と向き合ったり、特定の者からの大量の嫌がらせに接することになる。
このように行為者は一人や少数であっても大量のメールや書き込みを作り出すことは可能になった。数の暴力によって被害者が受ける精神的な苦痛は非常に大きいだろう。こうした数の暴力は「ネットイナゴ」（渋井2008）と呼ばれる無数のユーザーが大量に殺到することによって引き起こす炎上などの現象とも似ており、数の力が暴力となって出現することがネットではある。大量情報によって圧倒するという現象は、ネットいじめでどれだけ見られるのかは明らかではないが、特徴の一つとして指摘できよう。

４．まとめと今後の課題
ここまでネットいじめの新しさについて見てきた。それらは、ネットの時間空間に縛られないア
クセシビリティ、匿名性、迅速性、広範性などの特徴をベースに展開されている。
ネットいじめは、その手法の新しさだけでなく、発生後の展開や帰結においても新しい点が指摘できる。
一つは、情報がネットに載ることで流出した情報は、回収不能になることである。とりわけ本稿で扱った事例 13 や 17 に見られるような社会問題化した事例については、社会問題化→多くの人がアクセス→被害／加害情報の記録化→回収不能な情報、という展開を辿っている。それによって、被害者だけでなく、加害者までもネット上に晒し続けられることになる。
二つ目は、トレーサビリティである。ネットいじめの帰結のネットいじめ的特徴は、トレーサビ
リティによる加害者の特定である。
表 1 にあげた事例のうち、8 件で加害者が特定され、逮捕、児童相談所通告などの処置がとられている。これらは通信記録からたどって特定されたものである。アクセスログや送信者メールアド
レスなどは、本人が否定しても動かぬ証拠となる。したがって、記録を追跡（トレース）することができる。このトレーサビリティは、ネットは匿名に見えても、特定不能でないことを表している。

とりわけ、本人のケータイからサイトに書き込まれた場合、特定可能である 17。
従来のいじめでは、誰がいじめたか、いじめの事実があったのかを認定することは必ずしも容易ではなかった。森口（2007）も指摘するように、学校にいじめを隠蔽する傾向があるとすれば、いじめの事実認定はより困難となる。
しかし、ネットのトレーサビリティによって、名誉毀損・プライバシー侵害の書き込みをしたり送信したりした者をたどることができる。もちろん何を名誉毀損・プライバシー侵害とするかは慎重な議論が必要であるし、こうしたトレーサビリティは濫用されるなら、子どもたちのネットリテ
ラシー向上にとってむしろマイナスになってしまう。その点は十分に留意した上で、証拠が残るというのはいじめ事実を認定しやすくなるという一面を表している。ただし、子どもたちのネットリ
テラシーが今よりもさらに向上すれば、いじめ手法もより巧妙化する可能性はある。
あくまでも新聞に掲載された限りある事例ではあるが、表 1 に挙げたように加害者は同級生や知人で構成されることが多い。その意味で、ネットいじめは学校的な人間関係を背景にするものが多く、ネットいじめ問題を「子どもとケータイ」の問題に矮小化するのではなく、人間関係論、学校論の文脈でとらえる必要があるということが指摘できよう。
今回、本稿で取り上げたのはネットいじめの手法であり、いじめの発生、展開のあり方の具体的な点について論じることができなかった。例えば、裏サイトにどういう書き込みが多いのか、どういう書き込みがあればトラブルになりやすいのか、学校的な関係が持ち込まれるのではなく、ネッ
ト上のトラブルが学校に持ち込まれるような関係とはどのようなものなのか、などについて今後分析していきたい。

参考文献
森口朗（2007）『いじめの構造』新潮新書。
森田洋司・清永賢二（1994）『新訂版

いじめ− 教室の病い− 』金子書房。

荻上チキ（2008）『ネットいじめ− ウェブ社会と終わりなき「キャラ戦争」』PHP 新書。
渋井哲也(2008）『学校裏サイト− 進化するネットいじめ− 』晋遊舎
下田博次（2008）『学校裏サイト』東洋経済新報社。

17

ネットのトレーサビリティについては、id:Ryotaro Motomatsu によるブログ「カウンセリングルーム：Es Discovery」の 2008/01/04 のエントリ「インターネットの“匿名制・実名制・トレーサビリティ”についての考察とウェブに蓄積された価値：１」に詳細な考察がある。

Ⅴ

学校裏サイト等から見る子どもたちの友人関係
ーいわゆる「ネットいじめ」問題を中心にー

１．問題関心1）研究の目的
本研究の目的は、これまでの本テーマに関する研究成果や独自の調査を踏まえて、いわゆる「ネットいじめ」の問題に注目し、そこから①現代の子どもたちの人間関係（友人関係）の現状や問題点、②その背景や要因、③これまで提案されてきた解決策の問題点とあるべき現実的な対応策を探ることにある。また、これまでの研究動向の展開を紹介しつつ、その問題点や今後の研究課題についてもあわせて提起したい。

２）学校裏サイトとは
学校裏サイトとは、学校の公式ホームページとは別に、児童・生徒・卒業生たち自身が立ち上げた学校内の情報交換などを目的としたインターネットのサイトを指す。サイトでは、学校行事やテ
スト情報など学校に関する情報交換のみならず、わいせつ画像などの有害情報が公開・交換されたり、いわゆる「ネットいじめ」の温床になっているともいわれる。「ネットいじめ」とは、サイト内で特定の人物や団体に対する誹謗中傷をおこなうことをいう（下田 2008）。なお、本研究では、「学校裏サイト」のカテゴリーに、各種掲示板のみならず、プロフ（プロフィール・サイト）や SNS（Social Networking Service／mixi など）も含むこととする。

３）学校裏サイトの問題性 ～何が問題か？～
学校裏サイトの問題はおそらく様々にあるだろう。サイト上におけるモラルに反した書き込みな
ども当然ながら問題として扱わなければならないのかもしれないが、最大の問題はその種の書き込
みによって、「問題のある現実」が引き起こされることにあると考える。つまり、ヴァーチャルな世界で展開される学校裏サイトによって／において、不登校、いじめ（自殺）、集団自殺、プライ
バシーの侵害、暴力（レイプなども含む）、殺人（未遂も含む）、訴訟問題、売春などの問題がリアルな世界（現実）において発生していることにある。

２．学校裏サイトから見る子どもたちの友人関係
１）学校裏サイトにおける「いじめ問題」
2007 年 11 月 15 日に発表された文部科学省「平成 18 年度 児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」（http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/19/11/07110710/001.htm）によれば、「パソコンや携帯電話等で、誹謗中傷や嫌なことをされる」という項目は、全いじめの認知件数 12
万 4,898 件のうち、4,883 件（3.9％）を数えた。学校段階別の内訳をみると、小学校 466 件（0.8％）、中学校 2691 件（5.2％）、高校 1699 件（13.8％）、特殊教育諸学校 27 件（7.0％） 18という結果が浮き彫りになった。小学生よりも、携帯電話の保有率が高い中学生・高校生が中心であるが、発生件数はそれ以上にのぼると推定される。また、学校種別に「ネットいじめ」傾向を追っていくと、小学校・中学校段階に限って言えば、公立学校よりもむしろ国立や私立の小・中学校のほうが全いじめの認知件数に対する「ネットいじめ」の割合が高いという結果も浮き彫りになっている（小学校：私立 2.8％＞国立 1.5％＞公立 0.8％／中学校：私立 11.1％＞国立 10.9％＞公立 5.0％）。デ18

この数値（％）は各学校種別の全いじめに関する認知件数に対する割合を指す。全いじめの認知件数は、小学校：国立 196 件、公立 60,380 件、私立 321 件、中学校：国立 239 件、公立 49,443
件、私立 1,628 件であった。

ータの読み方に慎重でなければならないが、これは子どもの携帯電話の保有とデジタルディバイドとの関係を示唆したものであるかもしれない。
また、同月文科省は「ネット安全安心全国推進会議」を設置し、学校裏サイト等の実態調査に乗り出した。その調査によれば、「学校裏サイト」は約 38,000 件におよび、その半数（50％）に誹謗
・中傷の言葉（キモい、ウザいなど）の記載があったほか、性器の俗称等のわいせつ表現が 37％、「死ね」「殺す」などの暴力表現を含むものが 27％にも及んだ（朝日新聞 2008 年 4 月 16 日 朝刊）。
しかしながら、これら一連の調査結果は一部の地域の動向を対象にしたものであり、あくまで氷山の一角であることを忘れてはならない。

２）「ネットいじめ」の特徴
そのような状況を踏まえれば、「ネットいじめ」は従来のいじめ問題とは明らかに異質である。
現代の子どもたちの友人関係を背景にしつつ、従来のいじめ（対面いじめや文字によるいじめ）との対比し、その特徴を明らかにしよう。
第一に、匿名性とそこから派生する問題である。対面いじめ／文字によるいじめにおいては、いじめのターゲット（被害者）は比較的はっきりしているし、比較的固定しやすい傾向にあるのだが、しかしネットいじめの場合は、誰がいじめているのかなど、加害者の特定が著しく困難であるという点が特徴として挙げられるだろう。被害者は、学校裏サイトにおける誹謗・中傷等の書き込みが誰によって／なぜ書かれたのかのかはその場では具体的にわからないため、不安と恐怖のなかに怯えることになる。
他方、加害者は、匿名性を悪用して、誰にも知られず相手を貶めることで、自分自身の優越性を高める効果を得ることができる。他者からの明らかな監視がないことで（実際は IP アドレス等によって特定することはできるのだが･･･）、「監視や制限／制約がない」と意識されれば、加害者は感情的になりやすく、書き込みの内容もエスカレートしてしまうだろう。つまり、東（2001）のいう「動物化」を促す可能性さえある。動物化とは、「萌え」という言葉に代表されるように、他者を必要とせず瞬時に機械的に欲求を満たそうとする理性喪失の状態を指す。あるいは、「ケータイを持ったサル」（正高 2003）といったところだろうか。
第二に、境界・際限のない「いじめ領域」の拡大である。ネットいじめは対面いじめや文字によるいじめと違って学校や地域を超えて、ヴァーチャルなネットの世界で展開される。つまり、インターネットができるケータイ等の機器を持ち、書き込みさえできる環境にさえあれば、誰でも加害者になりうるし、それは同時にいつでも／どこでも被害者を生むことになる。また、それは同時に被害者が知らぬ間に、つまりいじめ被害に遭っている自覚のないまま被害に遭っているという点も特徴として挙げられるだろう。「朝学校に行くとなんとなく、みんなが私に対してよそよそしい。
調べてみると、学校裏サイトに自分を中傷する書き込みがあった」という被害者の子どもたちの証
言がそのことを物語っているといえるだろう。ヴァーチャルのいじめの世界がリアルないじめに投影し、いじめが発生されるようになるなど、ヴァーチャルとリアルの関係や境界性は曖昧にならざ
るを得ない。さらに、中傷等の書き込みがあっても、被害者はしばらくそれに気がつかない、あるいは全く気がつかないまま消去されることもある。つまり、被害が発生する段階と被害に遭うことに気がつく段階とでは、著しいタイムラグが生じてしまうというのもネットいじめと従来のいじめとの大きな違い・特徴として挙げられるだろう。
第三に、ヴァーチャルな「いじめ」であることに伴う人間関係（特に友人関係）の流動性である。
ネットいじめは、それまでの対面いじめや文字によるいじめの問題で見られたような、いじめの加害者／被害者の階層化（肉体的・身体的な強弱など）といった特徴を無化させることができる。ネット上ならば、加害者／被害者が直接接触することもない。その結果、いじめにおける関係性が非常に流動化しやすく、これまで言われてきた「いじめ構造論」（森田・清永 1994）の議論を無化させてしまうようにおもわれる。場合によっては、リアルの世界で直接的な関わりをもたない見知らぬ者同士が加害者／被害者／観衆になることもあるだろう。しかも、それは複製（コピー）を繰り返して、無制限に広がってしまうという歯止めがきかない技術的な特性もあり、それがネットいじ
めの問題の増長に拍車をかけているようにおもわれる。
表Ⅴ―１

従来のいじめのタイプと「ネットいじめ」の特徴・比較
いじめの

いじめ

いじめ

いじめ

加害者

いじめ

手段

の規模

の

の記録

の

役割

発生場

性

特定

所
対面いじめ

身体・言葉

限定的

学 校内

なし

可能

・地域内

（ﾘｱﾙ）

固 定 的
・流動的

文字による

紙、ノート、 限定的

学 校内

あり（消

可能（困

固 定 的

いじめ（ﾘｱﾙ

黒板、机、

・地域内

去可）

難）

・流動的

／ｳﾞｧｰﾁｬﾙ） 壁など
ネットいじめ（ｳﾞｧｰﾁｬﾙ）

インターネ

広範囲

学 校 外

あり（消

ほぼ不

非 常 に

ット（ケー

（ 無 範 ・地域外

去可・複

可能

流動的

タイ・パソ

囲？）

製可）

コンなど）

＊下田（2008）を参考にして小針が追加・作成した。

３）「ネットいじめ」はなぜ発生するのか？
このような学校裏サイトやそこにおける「ネットいじめ」がなぜ発生するのだろうか。「子どもたちが携帯電話をもつようになったからだ」とか「それだけ携帯電話が安価になったからだ」という説明の仕方は何の説明もしていない。むしろ、子どもたちの置かれた状況（とりわけ友人関係）に注目して、その背景にあるものを解き明かしてみたい。
土井（2008）によれば、昨今の子どもたちの友人関係は「優しい関係」を強要する「友だち地獄」と化しており、非常にストレスに満ち溢れているという。そのため、友人関係のストレスを解消す
るうえで、学級集団・仲間集団における「ガス抜き」として、いじめが発生しているという。いじめのターゲットは誰でもよく、以前のようなヴァルネラブルな特徴をもった子どものみがターゲッ
トになっていたいじめとは大きく様相が異なっている。
さらに昨今では、携帯電話のメールなどの普及によって、常に誰かとつながっている（というよ．．．．．．．．．．．．．．．．．．．
りも、常時誰かとつながっていなければならない ）状態を作り出した。それまで以上に友人関係が時間や場所を超えて拡大するようになり、各自の責任や対象との関係の取り方が著しく困難になり、子どもたちのストレスはさらに増大しているのではないかと推察される。断定は避けたいが、「ネットいじめ」は、学校という場おいて起生するリアルな友人関係の諸問題を、ヴァーチャルな世界（インターネットなど）で解消・発散するという新しいいじめのスタイルであるといえるのではな
いだろうか。

３．対策の妥当性：「根絶できる現実的な解決策はない！」という前提で対応策を考える
１）保護者（親など）の役割「親が子どもにケータイをもたせないように働きかける」という「しつけ期待論」は、下田（2008）にみられるように、しばしば登場する代表的な議論である。しかし、そういう対策をすべての親に期待しようとする点において非現実的な解決策であると断定せざるを得ない。保護者の社会階層などによって、持たせる／持たせないという違い（格差？）があるからである。その格差とは、子どもの所有物や行動を常に気にかける保護者（一般的には高階層）とそうではない放任型の親がいることに現れる。最近では、教育再生懇談会（座長・安西祐一郎慶應義塾長）においても、子どもに携帯電話そのものを所持させるべきではないとの強い主張が登場しているが、これも同様の理由で、非現実的な対応策として断ぜざるをえない。国家が個人の所有をどの程度規制できるかは議論のわかれるところである。せいぜい 18 歳未満の持つ携帯については、フィルタリング・サービスを設ける程度のことしかできないのではないか。もちろん、この対策も万全ではないし、フィルタリング
・サービスの義務化の問題点は以下で論じることにしたい。

２）携帯電話事業者（総務省・事業者・メーカー・コンテンツプロバイダ等）の役割
2008 年 6 月 11 日、自民党のタカ派の一部（高市早苗など）によって提案された「青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律」（いわゆる「有害サイト規制法」）が成立し、青少年にとってインターネット上の有害な情報を国が部分的に規制できるようになった。同法のなかには、関係事業者によるフィルタリング（閲覧制限）の義務化などが盛り込まれている。他方、携帯電話事業者は「表現の自由」を盾に自主規制を求めるなど、両者の溝は深まっている。
確かに問題防止に向けて、フィルタリング・サービスはないよりはあったほうが問題の抑止は図れるのだろうが、それでも規制の少ない外国のサーバーに移すなどの逃げ道はいくらでもあり、国内のサーバーでも他のサーバーに移すなど複製を繰り返せば、結果的に「いたちごっこ」に陥り（これは学校教師の「指導」にも同様のことが当てはまるのではないか？）、徒労に終わる可能性は大きいとみてよいだろう。また、機械的におこなわれるブラックサイト・フィルタリングによって、特定の個人にとっては有益なサイトも排除される可能性があるなどの問題も残る（例：宗教サイト
や政治サイトなど）。

３）学校教育の役割
情報モラルやネチケット（ネット・エチケット）の「教育」をすることが挙げられる。また、インターネット上のモラルやマナーも含めて、「リスク」を十分に指導しておく必要があるだろう。現在の高校・情報科の教科書を一瞥すればわかるように、ともすれば技術偏重主義（いわゆる「パソコンの使い方」は教科書で扱う内容も時間も多い）に陥っており、「情報リスク・モラル」に関わる内容・啓発が非常に軽視されている（ちなみに、中学校の「技術・家庭科」ではさらに扱う時間が限られている）。しかし、一連の「教育」や「啓発」によって、すべての子どもが問題を自覚し、「学校裏サイト」や「ネットいじめ」をやめるようになるなど、全ての問題が解

朝日新聞・2008 年 4 月 22 日（朝刊）

決すると見るのは楽観的にすぎるだろう。むしろ、「教育」や「啓発」によって、子どもたちが問題を≪再発見≫し、さらに問題が悪化してしまうなどの「意図せざる副作用」（逆啓発）への配慮
やフォローは必要だろう。

４．研究課題（特に質的調査研究）の提起
文科省調査は問題のあるキーワードの数を拾い集めて明らかにした。しかし、その数の多寡を調べただけでは、サイト上での子どもたちの「関係性」の理解は表層的なものになりかねない。サイト上の「内容」と「文脈」（コンテキスト）を含めて、如何なる人間関係が構築されているのか、
なぜそのような関係が構築されているのかを十分に考えねばならない。しかし、現実にはパスワー
ド入力が求められたり、携帯電話を通じてしか閲覧できないサイトも多くなってきており、閲覧そのものが技術的に困難になってきている状況が挙げられる。
また、匿名性を利用して、具体的にどのような人物が書き込みをしたのか明らかではないところ
で（実際の書き込みのうち、どの程度その学校に関係する児童・生徒・卒業生が書きこんでいるのだろうか？）、果たしてどれぐらいの現実性をもって、学校裏サイトの実態に迫れるのだろうか。
このような資料上の限界についてはまず指摘しておかねばならない。それ以外にも、研究上の倫理的な問題も含めて、研究の可能性と限界の両方があることを踏まえて、問題にアプローチする必要があるのではないだろうか。
いずれにしても、最も注意しなければならないのは、調査結果がマスコミに利用され、新たな問題を構築しかねないことである。今時、社会的に関心を集めている問題であるからこそ、客観性を纏ったいかなる調査でも、ことさらに事実を誇張・強調すること／されることに意識的でなければならないと考える。それというのも、問題構築のマッチポンプという逆説の轍に陥るのは、マスコミであり、その情報源となりうる私たち研究者にほかならないからである。
＊本報告書論文は平成 20～23 年度文部科学省科学研究費補助金・若手研究（B）「保守化・個人化
する現代社会における子どもたちの社会的紐帯」（研究代表者・小針 誠／研究課題番号 20730538）
による研究成果の一部である。

参考・引用文献
東浩紀（2001）『動物化するポストモダン オタクから見た日本社会』講談社現代新書。
土井隆義（2008）『友だち地獄 「空気を読む」世代のサバイバル』ちくま新書。
藤川大祐（2008）『ケータイ世界の子どもたち』講談社現代新書。
『月刊 生徒指導 特集 子どもをむしばむネット・ケータイ問題』2008 年 5 月号 学事出版。
石野純也（2008）『ケータイチルドレン 子どもたちはなぜ携帯電話に没頭するのか？』ソフトバンク新書。
正高信男（2003）『ケータイを持ったサル 「人間らしさ」の崩壊』中公新書。
森田洋司・清永賢二（1994）『新訂版 いじめ 教室の病い』金子書房。
小此木啓吾（2005）『「ケータイ・ネット人間」の精神分析』朝日文庫。
渋井哲也（2008）『学校裏サイト 進化するネットいじめ』普遊舎。
下田博次（2008）『学校裏サイト ケータイ無法地帯から子どもを救う方法』東洋経済新報社。

Ⅵ

ネットいじめの事例から見る課題とその対応ー人権教育の視点からー

１．はじめに学校裏サイトを含むケータイ問題は、今や大きな教育問題のひとつであり、文部科学省は、昨年度から今年度にかけて、さまざまな調査を行い、対応策を打ち出してきている。
2008 年 3 月には、「青少年が利用する学校非公式サイト等に関する調査」 iiiとして、学校非公式
サイトのウェブサイト数 (サイト・スレッド数：38,260 件)や サイト・スレッドの書き込み内容（対象：群馬・兵庫・静岡県（約 2,000 件）の調査を行なった。
同じく 3 月、小・中学校の「新学習指導要領」ivでは、総則において新たに「情報モラルを身に付ける」ことが規定された。高等学校については、中央教育審議会答申（2008 年 1 月）においても、情報を適切に活用する上で必要とされる倫理的態度、安全に配慮する態度等の育成について、情報
モラル、知的財産の保護、情報安全等に対する実践的な態度をはぐくむ指導を重視することが提言され、現在、学習指導要領の改訂作業を進めている v。
同年 11 月には、児童生徒の問題行動等について、2007 年度の調査結果が公表された。この調査
では、 いじめの認知件数は合計 101,127 件（前年度より 23,771 件減少）、いじめの態様のうち携帯電話等を使ったいじめは 5,899 件（前年度より 1,016 件増加）で、いじめの認知件数に占める割合は 5.8％（前年度より 1.9％増加）が報告されている。いじめの認知件数が 1000 人あたり 7.1 件という少ない数値なので、そのまた 5.8%というのは、割合としては必ずしも高いわけではない vi。
しかしながら、文科省の調査結果は氷山の一角だと言われている。子ども社会学会での深谷和子
らの「子どものケータイと学校の『裏サイト』対応に関する学会共同調査」 viiによると、掲示板で攻撃された経験があるのは 9.6%と 1 割弱である。大阪府立学校人権教育研究会の調査(約 1 万人の高校生対象)「2005 年度携帯電話に関するアンケート」 viiiでも、「悪口や中傷を掲示板に書き込まれたりメールされたりしたことがある」という高校生は 1 割弱である。つまり、学校側が把握している以上に、数値は高く、事態は深刻と考えられるのである。
文科省は、こうした実態を踏まえて、2008 年 11 月には、「ネット上のいじめ」に関する対応マ
ニュアル・事例集（学校・教員向け）ixを作成した。現在では、学校への携帯電話持ち込み禁止についても検討を始めている。
こうした一連の教育政策の中で、方向性として打ち出されているのは、「ネットいじめの早期発見」「管理者・プロバイダへの削除依頼」「警察・法務局との連携」「通常のいじめと同様の対応
及び情報モラルの徹底」「保護者・地域との連携」である。
ケータイ問題には、ネット上のほとんどの問題点が含まれる。ネットいじめに限らず、性描写、児童ポルノ、差別表現、個人情報の流出、著作権侵害、チェーンメール、詐欺商法等々である。いま、子どもたちにとって必要な教育は、おとな社会にある多くの問題から子どもの人権を守ることでもあると同時に、こうした社会の諸問題を解決するための力をつけていくことでもある。
下田(2008)xは、2 ちゃんねるとの比較から共通点を見出し、子どもたちの学校裏サイトでの書き込みは、おとなのネット社会の影響もあると指摘している。個人への誹謗中傷は、社会的マイノリ
ティへの差別発言につながる危険性を含んでいる。また、学校裏サイトでも、2 ちゃんねる同様アダルト系サイトへのリンクもあるが、直接的に自分や友達の露出画像まで掲載するなど、おとなのネット社会の模倣をしつつ、さらに危険性や法規制を知らない無防備な行為がみることができる。
先の高校生アンケート調査によると、小学生から携帯電話を所有している子の加害体験は 14％、な
りすましメールの体験は 24％となっており、情報モラル教育の不十分な低年齢からの使用の危険性を訴えている。
こうした子どもたちの状況を考えたとき、情報モラルや法規を知ることはもちろんだが、性の問
題、ジェンダー、マイノリティへの差別問題、表現の自由、コミュニケーションなど、さまざまな視点からの人権に関わる問題が含まれている。
本研究では、特にコミュニケーションの視点からネットいじめを取り上げ、子どもたちの人間関係や集団にある問題点を浮き彫りにし、その教育課題に迫りたい。

２．研究の目的と方法
ネットいじめは、子どもたちの学校でのいじめ問題と切り離して考えることはできない。「学校裏サイト」という名称からも明らかなように、子どもたちのネット空間はまったくのバーチャル空間ではなく、学校でのリアル空間と重なっている。匿名性によって相手の顔は見えなくとも、まったく見知らぬ相手からの攻撃ではあり得ないのである。学校での人間関係のトラブルやいじめの際の攻撃手段のひとつとして、メールや掲示板が使われているといっても過言ではない。
ウィキペディアによると、「ネットいじめは匿名性があるため、通常のいじめのように相手との物理的な力関係が軽視され、その意味が薄れる。また、ネットは監視に欠け、いじめが横行しやすい」とある。このような言説は一般的かもしれないが、学校での力関係が逆転することや、意味をなさないことは果してあり得るのであろうか。
下田(2008)は、ネットいじめと従来のいじめの違いから、ネットいじめの「どこまでいっても逃れられない」深刻さを論じている。
では、学校という閉じられたリアル空間の中における人間関係のありようが、ケータイを介して「ネットいじめ」に変貌するとき、それは、学校でのいじめと、どのような共通性と連続性を持つのか、そこにどのような人間関係における課題、コミュニケーションの課題があるのか。
本研究は、こうした問題意識に立って、子どものネットいじめの事例を分析した。学校での人間関係との関連をさぐるためには、ネットいじめの事例の中でも、加害者を特定することができ、一定の解決が見られたものでなくてはならない。どの学校でも、多くのネットトラブルの中で、解決事例は数少ない。学校空間とネット空間の連続性があったからこそ解決したともいえるが、こうした事例の中から、ネットいじめに至った人間関係とコミュニケーション課題、さらには学校が抱える課題を明らかにしていきたい。
しかしながら、「ネットいじめ」の定義については困難が伴う。たとえば、ネット上での誹謗中
傷・悪口をすべて「ネットいじめ」に含めていいのかどうかということである。森田・清水（1994）
xi

は、「いじめとは、同一集団内の相互作用過程において優位にたつ一方が、意識的に、あるいは集合的に、他方にたいして精神的・身体的苦痛をあたえることである。」とする。これまで、筆者の研究では、森田の定義により、「いじめ」を論じてきた。この定義では、両者の力関係の差があることを前提にしている。この定義にしたがうと、「ネットいじめ」においても、リアルな人間関係に明らかな力関係が認められない場合は厳密に言えば「ネットいじめ」ではなく、「ネットトラブ
ル」というべきかもしれない。しかし、「ネット」を駆使しての攻撃は強大になり得る場合があり、
たとえ賛同者がいなくても被害者にとっては目に見えぬ不特定多数の「敵」を感じるであろうことは想像に難くない。したがって、ここでは、ネット上の誹謗・中傷・悪口を含めて「ネットいじめ」という用語を使うことにする。
なお、本研究で事例として 6 つ取り上げる学校や地域はさまざまである。愛知県、大阪府、兵庫県、福岡県、佐賀県の中学校４校と高校１校である xii。

３．ネットいじめの事例から【事例①

中一の女子】

携帯電話保有率が半分にも満たない農村部の中学校。
体育祭の応援団の練習で、あまり熱心にやらなかった一年生の女子 A の悪口が、学校裏サイトの掲示板に掲載された。内容からして同じチームの上級生らしいということで、加害者が特定され、学校は指導した。その時に、A の味方に立ってくれた B は、クラスでも仲良しの友達だった。ところが、その後しばらくして、今度はその B が A の悪口を自分のプロフに書き込んだ。A は、B に裏切られたと思い、友達を信じられなくなり、不登校傾向に陥った。
B によると、A につれない態度をとられて腹が立って、書いたとのこと。「仲良くしたい」という気持ちが根底にあってのことだとわかった。担任は、その気持を A に伝え、A は、とりあえず、ほっとした様子。それ以降 A は、B の機嫌を損ねないように気を使いながら、接している。
どちらもコミュニケーションが苦手なほうで、他にあまり友達がいない。ともに、ネット上のコ
ミュニケーションを大切にしている。
【事例②

高一の女子】

携帯電話保有率が大多数を占める都市部の県立高校。ケータイをめぐるトラブルはさまざまあった。
M は、家庭の事情のため県外から引っ越してきて高校に入学した。N は地元出身生。M は、親元を離れ、親戚の家に住んでいた。県外から来たこと、親元と離れていること、親戚の人との関係、様々なことで孤独で気持ちの不安定な M は友達を強く求める。だが、N は、校内では仲良く付き合う
ものの、放課後は家の事情から長時間行動を共にするわけにはいかなかった。そんな N に対して、Mは不満を持ち、掲示板に悪口を書いた。相談を受けた教師が M に尋ねると、事実を認めた。その悪口には差別発言も含まれていたため、M には個別プログラムが組まれ、学習会を行なった。しばら
く後に、教師を仲介に、M と N は話し合いをし、解決した。
【事例③

高一の女子】

上記の事例⑤と同じ高校。
O は、出会い系サイトで知り合った男子とメール交換をしていたが、突然、相手が自分の住所や個人情報を知っていることに驚いた。ストーカーにねらわれそうで怖くなった O は、学校と警察に相談。警察がアドレスからメール相手を特定したところ、と相手は、男子ではなく、女子。しかも中学校時代の仲良しの友達だった。その友達 P は、中学のときに仲良しだったのに、それぞれ別の高校に入学してからは、なんとなく疎遠になってしまった。O は、すぐに新しい高校ともなじめて友達もできていったが、それに比べて P は、なかなか高校に馴染めず、友達もできなかった。その孤独感と、O へのうらやましさから、O になりすましメールで近づき、O をこわがらせるような書き込みをした。警察が仲介し、保護者同士も互いの状況を分かり合い、穏便な対応となった。
【事例④

中三の女子】

携帯電話保有率が大多数を占める都市部の中学校。ケータイをめぐるトラブルが頻発。他校とのトラブルや、掲示板に勝手に写真を貼られたりするトラブルもあった。
友達関係でトラブルを起こす子 G は、友達の悪口を言うことでつながりやすい。相手もいやにな
り、３～４か月ごとに友達が変わる。そんな G と友達になった H だったが、H は、他グループの Jとも仲良くなり、H と J は、G の悪口をメールで書き合うようになる。それを知った G は、今度は自分のプロフの日記に、自分のいやなことを実名入りで書き込んでいった。
発覚して、すぐそれぞれ個別に事情を聞き、話し合いで解決した。
【事例⑤

中二の女子】

携帯電話保有率が大多数を占める都市部の中学校。学年ごとにスレッド式の掲示板を作成。ケー
タイを持たない、学校裏サイトに書き込まないと仲間外れという雰囲気がある。教師の悪口や生徒の悪口も頻繁にみつかった。ケータイを勝手にいじられる、紛失するというトラブルも年に数件発生。学校でケータイに関する訓話をすると、表面上はなくなるが、違う場所でサイトやスレッドが立ちあがっているという状況。常にネットパトロールが必要。
女子 C を中心とする４人グループと、D を中心とする４人グループでトラブルが発生した。当初
は、グループ間で悪口を書き合っていた。その中で、C グループの E という子が、D グループからもっとも集中して悪口を書かれていたが、そのうち、同じ C グループからも悪口を書かれるようになった。同じグループの友達がかばうことをせず、「仲間を売る」という行為になった。誰が書いていたかわからなかったため、E は、学校に来れなくなってしまった。保護者からの連絡により、調べていくと、同グループの F が書いていたことがわかった。両グループの関係者全員と保護者全員で話し合い、解決した。
【事例⑥

中二の男子】

携帯電話保有率が大多数を占める都市部の中学校。
女子数名に対して、K の名前を使った、なりすましメールが届いた。誹謗中傷が書かれていて怒った女子数名が K を取り囲んで問いただした。教師が入って事情を聞き、メールを書いたのが K ではないことはわかったが、結局、誰が K の名前を使ったかはわからなかった。その後、L を含む男子の数名が、K に対して、校内でからかったり、いやがらせをしたりする等のできごとが続いた。
やがて、L のグループがある掲示板を通じて、自分たちの問題行動や K への攻撃行為を自慢して書き込んでいる文面がみつかり、なりすましメールの件も発覚した。
L のグループに対する指導が行われた。

４．学校でのリアル空間とネット空間の連続性
１）グループ内トラブル
６つの事例を見ると、ひとつを除いて、５つは女子の事例である。
インタビューに応じた中学・高校の教師の誰もが「ケータイトラブルは、圧倒的に女子のほうが多い」と述べていた。深谷(2008)の調査は性別のクロス集計をしており、その結果から「すべての項目で男子生徒より女子生徒がケータイ、ネットをよく利用しており、ケータイ・ネット問題とはかなりの部分で『女子問題』かもしれない」と述べている。
さらに、女子のトラブル５つに共通しているのは、そのすべてが「仲良しグループ」内部のトラブルということである。
事例①は、二人だけの仲良しグループである。二人ともコミュニケーションが得意なほうではな
く、他の友達はほとんどいない。それだけにお互いを求めあっていた。ところが、一見、「仲良し」の一方が、ネットに相手の悪口を書く。書いた方は、「もっと仲良くしてほしかったから」と担任に言う。被害者も加害者も相手を求めている。
事例②の場合は、二人だけでなく数人のグループであったであるが、コミュケーションが苦手で家庭的にも満たされない思いを抱えていた子が、自分と時間を共有してくれなかった友達に対しての不満をネットでぶつけてしまった。単なる不満を越えて差別的な表現も含んでいたため、学校側
は、加害者に対して特別プログラムを組んだ。しかし、根底にある心理は、「もっと仲良くしてほしい」という思いの表れであったと考えられる。
事例③は、この感情がさらに屈折して進んでいる。男子になり済まし、仲良くしてくれない被害者を追い詰めていく。到底、相手には自分の思いは届かない。
この三つの事例は、二人の関係から生じたトラブルである。本来「仲良し」であったはずの友達と、「もっと仲良くしたい」のに、コミュニケーションを深めることもできず、距離感を保つこともできず、そのジレンマがネット上で相手への攻撃となって表出した。加害者が安易にネット空間にタッチできることで、リアル空間でのトラブルがネット上でより拡大したケースと言えるだろう。
事例④は、友達の悪口を言うことでしかつながれないというコミュニケーションの苦手な子が加害者となっているが、そのコミュニケーションの稚拙さのために常に自分も悪口を言われるという立場にあり、同時に被害者でもある。
事例⑤は、グループを巻き込んでのトラブルである。最終的には他グループとの対立に同調し同グループの一人の子への集中的な攻撃となっている。「いじめ」と言うほどまでのものか判断材料に乏しいが、グループ内部でのトラブルもあったことが想像される。
事例①から③までは、一対一の関係だが、事例④と⑤は、複数対一の関係になる。だが、学校での人間関係のもつれがそのままネットに持ち込まれている点では共通する。

これに類する女子のトラブルは、ケータイ問題以前にもあったし、今でも多く存在する。友達の悪口を陰で別の人に言う、悪口を手紙に書いて回す、持ち物にいたずらをする、靴を隠すなどのような行為である。「仲良くしてくれないから」という思いの裏返しには、「仲良くしてほしい」思いがある。満たされない不満や鬱憤が直接的な攻撃ではなく、間接的な攻撃となる。
根底には、自分の思いを相手にどう伝えていいのかわからないコミュニケーションの問題が横たわっている。コミュニケーションの苦手な子が加害者となり、また被害者にもなっている。
しかし、複数対一の関係に移行すると、コミュニケーションの苦手な子は、グループから排除されるようになる。「トラブル」と「いじめ」の微妙な境界線である。

２）グループ外へのいじめ
事例⑥に関しては、学校での人間関係がそのままネットに表れているという点では共通するが、これは明らかに学校の関係においても力関係が存在し、加害者は複数で被害者が孤立し、「いじめ」の様相が強い。派手に問題行動を起こし、それを誇示することで自分を保たざるを得ない子どもたちがグループを組み、コミュニケーションの苦手で孤立しやすい弱い立場の子をターゲットにしたて、からかって面白がるという、いじめの構図である。学校での「いじめ」は、力を持つ子の言動に周囲の子が同調圧力を感じ、複数が加担し、言動がエスカレートし、直接的な暴力や持ち物にいやがらせをする等に発展する。これが、さらにネット上でも被害者を追い詰めていったと思われる。
これも、ケータイ問題以前から、今でも学校で行われる「いじめ」である。そして、実際、こうしたグループ外部へのいじめパターンは、学校でも比較的男子のほうが多い。
男女の差がこのような形で表れる要因については、ここではわからないが、女子が比較的ヨコとの関係でトラブルを生じ、加害者と被害者はしばしば入れ替わるのに対して、男子はタテの関係が強いため比較的固定的であると考えられる。ただし、女子の関係にも固定的な力関係が生じることもあり、男子もグループ内部でのいじめもあるので一概には言い切れない。

５．コミュニケーションと子ども集団
取り上げた事例はどれも、学校でのトラブルや「いじめ」の関係が、ネット上に浮上し、さらに深刻化したものである。ということは、ネットで浮上する以前に、トラブルやいじめ行為が学校内に存在し、たまたまケータイが攻撃ツールのひとつに使われているに過ぎない。結果、被害者にとっては、相手が特定できないもののおそらく身近な友達かもしれないという不安と、不特定多数の学校のみんなに自分の悪口がばらまかれるという恐怖とを味わなければならない。
筆者は、これまでのいじめ研究調査において、小学校高学年からグループ内部と外部の二種類があることを明らかにしてきた。(2008)xiii学級・学年の集団は、いわゆる「仲良しグループ」というインフォーマル集団の集合であり、年齢が上になればなるほど、固定的閉鎖的なグループになること、年々、そのグループの人数が少人数化していること、グループ相互の関係にも力関係が生じ、グループ内部でも力関係が生じてくるのが特徴である。力関係から来るグループ内部の緊張や葛藤
が、いじめを生みだし、グループ内部の緊張や葛藤がさらに高まると、他のグループにも影響を及
ぼし、とりわけ孤立している「グループに入りきれない子」に対して攻撃が集中する。力関係は、同調志向を強める一方、排他性を強める。
ネット上のトラブルも、このような子どもたちの集団状況と無関係には存在しない。
この事例では取り上げなかったが、学校でも家庭でも居場所のない子ども、特に女子が出会い系サイトから知り合った人と「援助交際」に陥りやすいということが、学校現場では問題となっている。この問題もケータイ以前からあった。ケータイが普及して今始まった現象ではない。
学校の中で、友達関係をどう切り結んでいいかわからない子どもたち、自分の思いを相手にどう伝えていいかわからない子どもたち、他者を攻撃・排除する形でしか友達とつながれない、自分の存在を示すことのできない子どもたち、そんな葛藤状況にある子どもたちが、ケータイを結果として攻撃ツールとして使ってしまっている。

ケータイをどう使うか、あるいは使わせないかだけではない深いところに問題の根は、潜んでいる。

６．教師集団と学校
事例①の教師は、「二人とも自分の気持ちを表すのが苦手な子なんですよ。家庭的にも淋しい思いを抱えていて、自分に自信がないから、何か課題に直面すると、すぐ逃げてしまうんです」と話し、子どもたちの気持ちに寄り添い、見守っている様子が伺えた。
事例②と③の学校では、学年全体として、また学校全体として、対策を考え、情報モラル教育を行うとともに、コミュニケーションスキルを身につけるアサーショントレーニングの授業や、普段から教師と子どもとの対話を増やすなど、子ども目線の取り組みを開始している。子どもたちからの相談や情報がよく入るようになったということである。
事例④の学校では、ネットトラブルがあっても、全校集会での「説教」だけで終わるので、子どもたちの問題が水面下に潜んでしまったという結果になったと反省していた。「子どもたちがトラ
ブルを起こしたときに、叱るだけの対応で、じっくり子どもの気持ちを聞く余裕がなかったんです。
あとは、学力、学力で、子どもも教師も追い立てられて。これでは、子どもがもし、ネットいじめをされても、教師に言いに来なくなります。親に言われて、ケータイ取り上げられるって思って。
教師のもっと子どもひとりひとりと向き合うことが大切だと思うようになりました」と教師は語る。
事例⑤の学校では、ネット問題に対して意識調査を行なうなど、情報モラル教育に先駆けて取り組んでいた。また、ネット問題は、コミュニケーションや性の問題、健康の問題とも深く関わっているという認識で取り組み、何かあるたびにひとりひとりと根気よく対話し、特にトラブルの中心になりやすい子に関しては、長い時間をかけて学年教師みんなで関わっていき、おとな不信だった
子どもたちが、少しずつ落ち着いていったという。
だが、教師集団のありようとして次の点も指摘する。インタビューに答えてくれた教師は養護教諭である。「学年教師集団によって取り組み方が違うんですよ。保健室には、いろいろなことで悩んでいる子が泣きながら駆け込んでくる子もいます。体調不良だと言って来る子も、話を聞いていくと、友達との関係で悩んでいることもあります。それを担任の先生に言うんですけどね、クラスの問題には口をはさまないで、という感じで、子どもを抱え込んでしまいます。壁を作るっていうか、いっしょに子どもを見ていこうという協力的な感じがない。子どもに対しても、じっくり話を聞くというよりは、熱もないのに保健室でしゃべってないで、早く教室に戻りなさい、ぐたぐだ言ってないでがんばりなさい、と言う。でも、学年によっては、そうか、あの子はそういうところで悩んでたのか、じゃあ、どうしていこうって、協力しながら進めていける。そういう学年では、教師ひとりひとりが自分のクラスだけでなく学年全体で子どもたちを育てていこうという気持ちがありますね。子どもの気持ちを大事にする学年は、入学したときにどれだけ大変でも、三年間で子どもが、おとなに対して心をひらいていくのがわかります」
事例⑥の教師は、「ネットいじめに関わらずですが、問題行動があっても、たいていは、その学
年の生活指導の先生と担任とだけで処理してしまいます。学校全体になかなか問題が共有されにくいんです。それが、かえって問題の解決を遅らせたんじゃないかなと思っています。私は、ネット
いじめがあった学年とは直接違う学年だったので、事実を知ったのは全部終わってからでした」と語る。
こうしたインタビューによって、学校や学年によって、また教師によって、さまざまな対応の違いが、示唆されている。
ひとつは、教師集団の問題である。担任や一部の教師だけが問題を抱え込むか、学年全体、また学校全体で共有するかの違いである。これは、単に情報を共有するというだけではなく、教師が集団として意思決定をし、一定の方向性を持ち、共に解決していこうとする行動を共有するかどうかにつながる。
もうひとつは、子どもへの見方の問題である。子どもが抱えている友達関係や家族関係の問題に目を向け、子どもの心情や葛藤を受容しながら、課題解決を目指すか、規律や規範からの逸脱を許さないという厳しい姿勢で臨むか、という点である。実際には、両極端に分かれているわけではないだろうが、どちらに比重を置くかで、子どもへの対応はずいぶん違うであろう。
さらに、「ネットいじめ」をどう捉えているかという問題もある。ネットいじめに対して、単にケータイ所有の問題として捉えるか、情報モラルの問題として捉えるか、また、もっと広い教育課
題を含んでいると捉えるかの違いによって、対応が違ってくる。
ネットいじめの問題は、普段から、子どもたちの問題行動に対して、対応する教師集団としての力が問われている。それ以前にどのような集団づくり、学校づくりのビジョンを持っているのかが問われているといっていいであろう。

７．終わりにネットいじめの問題をコミュニケーション、集団のありようの問題として見てきた。
学校において、友達関係における葛藤やトラブルを通して、他者との違いを受け入れ、多様な人と共生していくためのコミュニケーションの力をつけていくことは人権教育として問われているが、情報教育と結び付けていくことが望まれる。
個人への誹謗中傷や、社会的マイノリティへの差別表現は、他の人権を侵害することである。単に「モラル」の問題でなく、人権の問題である。自分の権利として、個人情報や著作権を守ることについて学ぶことも、人権教育である。

i 「学校裏サイト」の定義に関する議論は承知しているが、「学校裏サイト」という呼称は既に人口に膾炙した表現であろう。また、定義に関する議論は、本稿の主旨とは無関係なので、以下、括弧無しで学校裏サイトと表記し、その指示内容も一般的なイメージで理解して差し支えない。
ii 「学校裏サイト」の定義に関する議論は承知しているが、「学校裏サイト」という呼称は既に人口に膾炙した表現であろう。また、定義に関する議論は、本稿の主旨とは無関係なので、以下、括弧無しで学校裏サイトと表記し、その指示内容も一般的なイメージで理解して差し支えない。
iii文部科学省「青少年が利用する学校非公式サイト（匿名掲示板）等に関する調査について（概要）」スポーツ・青少年局青少年課 平成 20 年 3 月
http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/001/index48.htm
iv小学校学習指導要領http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/youryou/syo/index.htm
中学校学習指導要領http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/youryou/chu/index.htm
v高等学校学習指導要領、特別支援学校学習指導要領等改訂案関係資料
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/081223.htm
vi 文部科学省
平成 19 年度「児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」について
平成 20 年 11 月http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/20/11/08111707.htm
vii 深谷和子「生徒調査に見えるケータイと「学校裏サイト」の現状」
子ども社会学会発表「子どものケータイと学校の「裏サイト」対応に関する学会共同調査」より
2008.6viii 大阪府立学校人権教育研究会「IT 危機一髪！ー掲示板・プログ・メール匿名書き込み対応マニ
ュアルー」2007.9
ix文部科学省「ネット上のいじめ」に関する対応マニュアル・事例集（学校・教員向け）平成 20 年

11 月http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/20/11/08111701.htm
下田博次「学校裏サイト」東洋経済新報社 2008.4
xi森田洋司・清永賢二 1994「新訂版いじめー教室の病いー」金子書房
xii さまざまな実践報告や発表の場で、ネットいじめに関する報告をしていた学校と筆者が出会って、さらに詳しくインタビューした事例である。したがって意図的に抽出したものではない。
xiii 松下一世「アンチいじめ大作戦」明治図書20008.3x

参考文献
渡辺真由子「大人が知らないネットいじめの真実」ミネルヴァ書房 2008.7
藤川大祐「ケータイ世界の子どもたち」講談社現代新書 2008.5
石野純也「ケータイチルドレン」ソフトバンク社 2008.3
加納寛子「ネットジェネレーションのための情報リテラシー＆情報モラル」大学教育出版 2008.1
有元秀文 編「ネットいじめ・言葉の暴力克服の取り組み」教育開発研究所 2008.3
渋井哲也「学校裏サイト 進化するいじめ」普遊舎ブラック新書 2008.4「部落解放 595 号」『特集 インターネットによる差別事件』解放出版社 2008.3
藤川大祐・桑原朱美「養護教諭のためのメディアリテラシーによる健康学習」学事出版 2003.8