教育ネットワークセンター年報，2010，10，143-163（年報 10 号記念記事）

教育ネットワークセンターの歩み
丸山 和昭
東北大学大学院教育学研究科

はじめに『教育ネットワークセンター年報』が第 10 号を数えるにあたり、教育ネットワークセンターの活動も、本年度で 10 年目の節目を迎えることとなった。本センターでは、前身となる教育ネットワーク研究室の時代から、現代社会のニーズに応えるプロジェクト研究や教育問題に関する支援事業、国際的な学術交流の推進、研究・教育支援を積み重ねてきた。本稿では、
この 10 年間に渡る教育ネットワークセンター（研究室）の歴史を振り返るとともに、現在の活動内容を紹介していく。

教育ネットワーク研究室
・平成 12 年度
教育ネットワークセンターは、平成 12 年度に設置された教育ネットワーク研究室を前身とする。教育ネットワーク研究室設置の目的は、「教育問題に関する先端的なプロジェ
クト型研究」と、「教育問題に関するコンサルテーション事業及びこれに関連する研究」の実施にあった（研究室内規、H12.7.19）。このうちコンサルテーション事業は、「教育相談室」（昭和 47 年度開設）と「臨床心理相談室」の活動を反映し、「障害児（者）」「発達心理」「臨床心理」「教育経営」「異文化間教育」「その他、教育」に関することを対象としていた（コンサルテーション事業実施要項）。また、これらの相談に対する人的・時間的制約を克服するために、電子ネットワーク活用の方策を研究することもまた、研究室の目的とされていた。研究室のもう一つの目的とされる先端的プロジェクト研究も、ネットワ
ーク活用の研究を、教育相談に止まらない教育活動全般へと拡げる可能性を見込んでのものであった（菅井邦明「年報創刊に当たって」年報創刊号）。

平成 12 年度教育ネットワーク研究室運営委員
加藤 守通
宮腰 英一
萩原 敏朗
水原 克敏
長谷川啓三
菅井 邦明
渡部 信一

教 授（人間形成論）
教 授（教育政策科学）
教 授（大学教育開放論）
教 授（教授学習科学）
教 授（人間発達臨床科学）
研究室長／委員長
副室長

教育ネットワーク研究室プロジェクト委員
水原
加藤
本郷
菅井
渡部
熊井

克敏
守通
一夫
邦明
信一
正之

教 授（教授学習科学）／代表
教 授（人間形成論）
助教授（人間発達臨床科学）
研究室長
副室長
研究室員

なお、当時の教育ネットワーク研究室は、上表に示す「教育ネットワーク研究室運営委
員」及び「教育ネットワーク研究室プロジェクト委員」の他、菅井邦明室長（ 教育学研究科

教育ネットワークセンター年報

第 10 号

科長・教授 ）
、渡部信一副室長（ 教育学研究科助教授 ）、熊井正之室員（ 教育学研究科助手 ）の 3 名によって運営されていた。
教育ネットワーク研究室の初年度の事業報告、及び関連する研究論文（1 本）は、平成 13 年に発行された『教育ネットワーク研究室年報』の第 1 号（創刊号）にて発表された（後掲の年
報総目次を参照）。研究プロジェクトとしては、「インターネットを利用した高等教育に関する情報の提供実験（代表：水原克敏教授）」の報告が行われた。また、関連活動として、Dr.David
Mitchell（ニュージーランド・ワイカト大学教授）の招待講演会が尾形尚子基金の協力により開催されたほか、「日本の教育の将来」と題し、菅井邦明教育学研究科長と水原克敏教授による対談が行
われ、インターネットでのリアルタイム配信が試みられた。一方、コンサルテーション事業としては、教育相談室における活動として、「障害児（者）、不登校等に関する相談」（来室相談・
巡回相談・電話相談・インターネット活用）と、「教育経営に関する相談」（高等学校再編・男
女共学・教科書選定・教育ビジョン）、及び臨床心理相談室の活動内容と件数が報告されている。

ネットワークを利用した不登校児・障害児のカウンセリングシステム
通称「ほっとママ」のコンピュータ上の画面

・平成 13 年度
続く研究室年報第 2 号では、平成 13 年度の事業報告、及び関連する研究論文（1 本）が掲載された（後掲の年報総目次を参照）。平成 13 年度の研究プロジェクトとしては、菊池武剋
教授を代表とした「教育環境のシステム化による大学教育の改善・整備―実践的シミュレー
ション型教育の導入を目指して―」が行われた。またコンサルテーション事業としては、教育相談室における「障害児（者）、不登校に関する相談」と、臨床心理相談室の相談件数・内容が報告された。なお、平成 13 年度の運営委員・プロジェクト委員は下表のとおりであった。
平成 13 年度教育ネットワーク研究室運営委員
李
仁子
荒井 克弘
萩原 敏朗
水原 克敏
長谷川啓三
菅井 邦明
渡部 信一

講 師（人間形成論）
教 授（教育政策科学）
教 授（大学教育開放論）
教 授（教育学習科学）
教 授（人間発達臨床科学）
研究室長／委員長
副室長

教育ネットワーク研究室プロジェクト委員
菊池
谷口
李
菅井
渡部
熊井

－144－

武剋
和也
仁子
邦明
信一
正之

教 授（人間発達臨床科学）／代表
助教授（教授学習科学）
講 師（人間形成論）
研究室長
副室長
研究室員

教育ネットワークセンターの歩み

・平成 14 年度
平成 14 年度は、「先端的プロジェクト型研究実施要項」が制定された他、「コンサルテーション事業実施要項」の改正や、研究紀要規程の制定がなされるなど、研究室の運営体制に大幅な変更が加えられた。まず、先端的プロジェクト型研究については、研究対象が「大学院教育学研究科で積み上げられた理論的・基礎的研究を基盤とし、現代社会が抱える教育に関する諸問題の解決に向けた研究」と明確化された。また、研究のネットワークを利用した電子化授業システムの開発例

種類として、「企画研究（ネットワーク研究室運営委員
会の企画による研究）」と、「公募研究（公募による研究）」の 2 種が設けられた。その他、コンサルテーション事業については、臨床心理相談室及び臨床心理に関する相談業務が分離された。研究紀要規程では、年報の掲載内容が「研究室の内規に準じた研究及び事業等に関連する論文」と定められた。
研究室年報第 3 号では、平成 14 年度の事業報告、及び関連する研究論文（1 本）が掲載された（後掲の年報総目次を参照）。事業報告の内容には、高等教育におけるネットワーク
活用と、「尾形尚子記念レクチャー」（第 2 回.G.E R Lioyd ケンブリッジ大学名誉教授／第3 回.P. Standish ダンディー大学教育学部教授）に関する報告が掲載されており、研究室設
置当初からの活動の継続が見られる。なお、平成 14 年度の教育ネットワーク研究室は、下表に示す「教育ネットワーク研究室運営委員会」の他、菊池武剋室長（ 教育学研究科科長・、本郷一夫副室長（ 教育学研究科教授 ）の 2 名によって運営されていた。
教授 ）平成 14 年度教育ネットワーク研究室運営委員会
池尾 恭一
橋本 鉱市
中島 信博
水原 克敏
長谷川啓三
菊池 武剋
本郷 一夫

助教授（人間形成論）
助教授（教育政策科学）
教 授（成人継続教育論）
教 授（教授学習科学）
教 授（人間発達臨床科学）
研究室室長／委員長
副室長

－145－

教育ネットワークセンター年報

第 10 号

・平成 15 年度
平成 15 年度発行の研究室年報第 4 号では、前年度の諸規程の改訂を反映した、掲載内
容の充実が見られる。研究論文が 3 本に増加したほか、先端的プロジェクト型研究の研究計
画 3 本と、内 2 本の研究報告が行われた（後掲の年報総目次を参照）。平成 15 年度には、先端的プロジェクト型研究の一つである「大学生による学校参加ボランティア・プロジェクト」
を基盤に、東北大学教育学部・大学院教育学研究科と仙台市教育委員会の間で協定が結ばれている。また、尾形尚子基金に関連して、南京師範大学の胡建華教授、およびアイルランド
高等裁判所の A.Kennedy 判事が招聘されている。特に胡建華教授の講演「中国における大学改革の動向と大学生の変化」は、発展目覚ましい中国の高等教育に関する最新の知見を伝えると共に、尾形尚子レクチャーにおける初の東アジア地域からの招聘として、教育ネットワーク研究室の国際交流事業の幅を大いに拡げるものであった。

東北大学教育学部と仙台市教育委員会における学生ボランティアに関する協定締結の様子と協定書

・平成 16 年度
平成 16 年度は、先端的プロジェクト型研究として、「教師のライフ・コースと職能成長に関する調査研究／代表：清水禎文」、「保育所における「気になる」子どもの発達支援に関する研究／代表：本郷一夫」、「学び・学校・地域社会の再生プログラム／代表：生田久
美子」、「重複障害児のコミュニケーション行動の教育支援に関する実践的研究／代表：川住隆一」の 4 件が採択された。一方、コンサルテーション事業としては、「家庭訪問教育
担当教員支援事業／代表：川住隆一」、「発達相談／代表：田中真理」、「水曜教室／代表：
本郷一夫」の 3 件が行われた。また、前年度までプロジェクト型研究として行なわれてきた「大学生による学校参加ボランティア・プロジェクト／代表：水原克敏」は、平成 16－146－

教育ネットワークセンターの歩み

年度から研究科の支援を受ける組織となったことを受け、「ボランティア事業」として独立した研究室事業の一つとなった。
研究室年報第 5 号では、上記のプロジェクト、コンサルテーションに関わる研究論文 3
本、事例研究論文 3 本、研究報告 2 本の他、ボランティア事業とコンサルテーション事業の実務報告が掲載された（後掲の年報総目次を参照）。また、尾形尚子基金レクチャーとしては、T.Mason 氏（ モンフォール大学 ）と、J.R Martin 氏（ マサチューセッツ大学名誉教授 ）の講演のほか、尾形尚子基金補助による国際シンポジウム「カリキュラム改革の世界的動向」の内容として、C.F Risinger 氏（ 元・インディアナ大学教授 ）の講演が掲載された。

「大学生による学校参加ボランティア・プロジェクト」の様子

・平成 17 年度
平成 17 年度に採択された先端的プロジェクト型研究は、「全米学力調査（NAEP）の研究／代表：荒井克弘」、「大学における保健体育教育が卒業後のライフスタイルに及ぼす影
響と効果に関する研究／代表：市毛哲夫」「学力評価の改善方策に関する研究／代表：小泉祥一」「保育所における「気になる」子どもの発達支援に関する研究／代表：本郷一夫」「女性研究者の養成課程と問題点／代表：橋本鉱市」「教師のライフコースと職能成長に関する調査研究／代表：清水禎文」の 6 件であった。またコンサルテーション事業としては、「発達相談／代表：田中真理」、「水曜教室／代表：本郷一夫」の 2 件が引き続き採択されている。研究室年報第 6 号では、関連する研究論文が 6 件、事例研究論文が 5 件、研究報告が 2 件掲載された（後掲の年報総目次を参照）。事業報告としては、コンサルテーシ
ョン事業 2 件の実務報告の他、尾形尚子レクチャーとして、杜維明教授（ ハーバード大学 ）の講演が掲載された。なお、平成 17 年度の教育ネットワーク研究室は、次表に示す「教育ネットワーク研究室運営委員会」の他、

平成 17 年度教育ネットワーク研究室運営委員会

荒井克弘室長（ 教 育 学 研 究 科 科 長 ・ 教 授 ）、

生田久美子
秋永 雄一
高橋
満
水原 克敏
長谷川啓三
荒井 克弘
宇野
忍

宇野忍副室長（ 教育学研究科教授 ）、内藤隆
史室員（ 教育学研究科助手 ）の 3 名によって運営されていた。

－147－

教 授（人間形成論）
教 授（教育政策科学）
教 授（成人継続教育論）
教 授（教授学習科学）
教 授（臨床心理）研究室室長／委員長
副室長

教育ネットワークセンター年報

第 10 号

教育ネットワークセンター
・平成 18 年度
平成 18 年 12 月 20 日、教育ネットワーク研究室の改組・拡充により、教育ネットワー
クセンターが誕生した。センターは、従来の研究室の活動を発展させる目的から、「研究プロジェクト部門」「地域教育支援部門」「国際交流部門」「研究・教育支援部門」の 4 部門により構成されることとなった。まず「研究プロジェクト部門」は、従来の先端的研究
プロジェクトを中心として、教育学研究科の教員や他大学の教員、教育委員会等と連携した研究活動の支援を目的としていた。次に、「地域教育支援部門」は、コンサルテーショ
ン事業や学校ボランティアなどの事業を引き継いで、地域における教育支援・支援方法の開発研究のサポートを目的としていた。また「国際交流部門」は、これまでのネットワー
ク研究室における国際講演・シンポジウムへの協力活動を背景として、研究科における外国の大学との学術交流や、国際シンポジウム等の実施支援を行なう部門として設けられた。
最後に、「研究・教育支援部門」は、ネットワーク研究室が日常業務として担ってきたコ
ンピュータ実習室の管理運営、LAN・ホームページの管理、年報の発行などを、学生や教員の研究・教育を支える環境整備活動として、改めてセンターの役割の中に明示したものであった。
平成 18 年度の事業としては、まず先端的研究プロジェクトとしては、「教員の職能成長に関する総合的調査研究／代表：清水禎文」「仙台市市民センターのソーシャル・キャピ
タル測定／代表：石井山竜平」「学生指導の効果的方法に関する調査研究／代表：小川佳
万」「知的障害者の生涯学習支援に関する研究／代表：川住隆一」の 4 件が採択された。
コンサルテーション事業については、従来の「発達相談・支援」に加え、「学校マネージ
メント」「教育実践・教育経営サポート」「教師に対する小学校理科についての援助法の提供」など 6 件の事業が展開された。国際交流部門の活動として、平成 19 年 3 月には、ア
メリカ合衆国から教員を招き、国際シンポジウム「高校教員の日米比較・プログラム」を開催した。
平成 18 年度教育ネットワークセンター運営委員会
加藤 守通
秋永 雄一
高橋
満
小泉 祥一
長谷川啓三
本郷 一夫

教 授（人間形成論）
教 授（教育政策科学）
教 授（成人継続教育論）
教 授（教授学習科学）
教 授（人間発達臨床科学）センター長／委員長

従来の「教育ネットワーク研究室年報」は、「教育ネットワークセンター年報」として引き継がれた。年報第 7 号では、研究論文 4 本、事例研究論文 4 本、研究報告 2 本の他、ボランティア・コンサルテーション各事業の実務報告が掲載された（後掲の年報総目次を参照）。なお、平成 18 年度の教育ネットワークセンターは、上表に示す「教育ネットワー－148－

教育ネットワークセンターの歩み

センター運営委員会」の他、本郷一夫センター長（ 教育学研究科教授 ）、加藤守通副センター長（ 教育学研究科教授 ）、内藤隆史センター員（ 教育学研究科助手 ）の 3 名によって運営されていた。

東北大学オープンカレッジ「杜のまなびや」の様子「木曜の会」実施内容の記録

・平成 19 年度
平成 19 年度のセンター事業として、まず「研究プロジェクト部門」では、「高校教員の職能成長と大学における研修支援体制の構築／代表：清水禎文」「中等教育段階における国際理解授業開発ネットワークの形成／代表：小川佳万」「知的障害者の生涯学習支援に関する研究／代表：川住隆一」「市町村合併に伴う小中学校の再編統合と最適化の論理／
代表：宮腰英一」の 4 件の先端的プロジェクト型研究が採択された。
「地域教育支援部門」
としては、前年度の 6 件のコンサルテーション事業、及びボランティア事業への支援が継続して行われた。
「国際交流部門」としては、スタンフォード大学から M.Marincovich 教授を招き、「アメリカの大学教育」「TA が育ち活躍する大学を目指して」の 2 件の講演、及びシンポジウムが開催された。また、平成 19 年 9 月には、ドイツ・ハノーファー大学から M.Heinemann 教授を招いて、「冷戦構造とグローバル化の間で」「安全保障政策としての文化政策」の 2 件の国際セミナーが行われた。その他、平成 19 年度には、研究科の大学
院教育改革支援プログラム「実践指向型教育専門職の養成プログラム」との関連事業として、学際的な議論の発展を目的とした公開事業「現代教育科学の最前線」が、センター主催によって行われた。具体的には、平成 19 年 10 月にフロンティア・セミナーとして「ふれあいについて―映画『家の鍵』を読む―」が開催された他、プロフェッショナル・セミ－149－

教育ネットワークセンター年報

第 10 号

ナーとして、「話芸から学ぶ説得の技法／講師：芦川淳平、浪曲口演：天中軒月子（平成19 年 12 月）」「トップ棋士の育て方／講師：島朗（平成 20 年 2 月）」の 2 件が、外部からの専門家を招いて行われた。

国際セミナー・シンポジウムの様子（左：M.Marincovich 教授／右：M.Heinemann 教授）「現代教育科学の最前線」の様子
左：「ふれあいについて」／中：「話芸から学ぶ説得の技法」／右：「トップ棋士の育て方」

センター年報第 8 号では、研究論文 3 本、事例研究論文 5 本、研究報告 3 本の他、ボラ
ンティア・コンサルテーション事業の実務報告、及び尾形尚子基金レクチャーとして、上海大学の陸小聰教授の講演内容が掲載された（目次別表参照）。また平成 19 年度には、フロンティア・セミナーの報告書として、『ふれあいについて―映画『家の鍵』を読む』が出版された他、平成 18 年 3 月に東北大学百周年記念として教育学研究科が開催した国際シンポジウム『グローバル化の時代における新たな人間像と教養教育の創造』の報告書が、センター年報の臨時増刊号として公刊された。その他、センターのパンフレットが作成されている。

なお、平成 19 年度の教育ネットワークセンターは、助教が 2 名に増員、また新たに教－150－

教育ネットワークセンターの歩み

育研究支援者が加わるなど、スタッフの拡充が行なわれた。具体的には、下表に示す「教育ネットワーセンター運営委員会」の他、水原克敏センター長（ 教育学研究科教授 ）、加藤守
通副センター長（ 教育学研究科教授 ）、及び清水禎文（ 教育学研究科助教 ）、内藤隆

平成 19 年度教育ネットワークセンター運営委員会

史（ 教育学研究科助教 ）、後藤武俊（ 教育

加藤 守通
荒井 克弘
市毛 哲夫
谷口 和也
長谷川啓三
水原 克敏

、佐藤高樹（ 教育研
研究支援者、前期のみ ）究支援者、後期より ）の

4 名のセンター

員によって平成 19 年度のセンターが

教 授（人間形成論）
教 授（教育政策科学）
准教授（成人継続教育論）
准教授（教授学習科学）
教 授（人間発達臨床科学）センター長／委員長

運営されていた。

平成 19 年度東北大学オープンカレッジのパンフレット

・平成 20 年度
平成 20 年度のセンター事業として、まず「研究プロジェクト部門」では、「特別な支援ニーズをもつ高校生の理解と支援に関する研究／代表：本郷一夫」「「環境開発教育ワーク
ショップ」を通した教員ネットワーク形成／代表：谷口和也」「知的障害者の生涯学習支援に関する研究／代表：川住隆一」「職業能力開発を狙う部局所管学校の実態と生涯学習・
リカレント教育への改組戦略／代表：宮腰英一」の 4 件の先端的プロジェクト型研究が採択された。また、平成 20 年度には、センターによる企画研究として、「 大学における外国人留学生および一般学生に対するサポートシステムに関する調査研究」が実施された。この企画研究では、質問紙調査・座談会形式の聞き取り調査が行われ、教育学部・研究科への志望動機における学部生と大学院生の違い－151－

教育ネットワークセンター年報

第 10 号

や、留学生が求める研究・教育支援ニーズなど、多くの知見が得られた。「地域教育支援部門」としては、前年度から継続して、6 件のコンサルテーション事業、及びボランティ
ア事業への支援が行われた。また平成 20 年度には、研究科が行う社会教育主事講習に対し、センターから支援・協力が行われた。「国際交流部門」としては、イギリスのヨーク
大学と東北大学との合同による「Tohoku-York Conference on Education in 2009」が、平成21 年 1 月に、教育学研究科において開催された。

Tohoku-York Conference on Education in 2009

社会教育主事講習の一コマ

センター年報第 9 号では、研究論文 4 本、事例研究論文 4 本、研究報告 2 本の他、ボラ
ンティア・コンサルテーション事業の実務報告、及びラフバラ大学の I.Henry 教授の講演（尾形尚子基金レクチャー）、ロンドン

平成 20 年度教育ネットワークセンター運営委員会

大学の E.Vickers 先生の特別寄稿が掲載

加藤
大桃
市毛
宇野
若島
柴山
上埜

された（後掲の年報総目次を参照）。また
平成 20 年度には、平成 19 年 3 月に行われた国際シンポジウムの報告書として『高校教員の日米比較』が公刊された。

守通
敏行
哲夫
忍
孔文
直
高志

教 授（人間形成論）
教 授（教育政策科学）
准教授（成人継続教育論）
教 授（教授学習科学）准教授（人間発達臨床科学）
教 授（教育設計評価）
センター長／委員長

なお平成 20 年度は、上埜高志センター長（ 教育学研究科教授 ）、加藤守通副センター長（ 教育学研究科教授 ）、及び内藤隆史（ 教育学研究科助教 ）、佐藤高樹（ 教育研究支援者 ）、松本大（ 教育研究支援者 ）の 3 名のセンター員による運営体制となった。また平成 20 年度の「教育ネット

ワーセンター運営委員会」は、上表のとおりである。

平成 20 年度のプロジェクト型研究・コンサルテーション事業の様子
左：「環境開発教育ワークショップ」プロジェクトにおける授業作りの様子
中：秋田県立大曲技術専門校での「家」の合同制作訓練（「職業能力開発校の調査研究」）
右：“脳はどこにあるかな？”―「木曜の会」における魚の解剖の様子－152－

教育ネットワークセンターの歩み

教育ネットワークセンターの現在
・平成 21 年度
平成 21 年度、教育ネットワークセ
ンターは、右表の「教育ネットワーセ
ンター運営委員会」に加え、加藤守通
センター長（ 教育学研究科教授 ）、小川佳
万副センター長（ 教 育 学 研 究 科 准 教 授 ）、

平成 21 年度教育ネットワークセンター運営委員会
谷口
川住
若島
小川
加藤

和也
隆一
孔文
佳万
守通

准教授（教授学習科学）
教 授（人間発達臨床科学）
准教授（人間発達臨床科学）
准教授（教育設計評価）
センター長／委員長

及び内藤隆史（ 教育学研究科助教 ）、齋藤雅俊（ 教育研究支援者 ）、丸山和昭（ 教育研究支援者 ）の3 名のセンター員によって運営されている。平成 21 年度におけるセンターの各部門における活動は以下のとおりである。

◆ 研究プロジェクト部門
まず、研究プロジェクト部門の活動としては、従来、4 件の採択枠とされてきた先端的プロジェクト型研究のうち 2 件が、研究科全体の教育研究プロジェクトを進めるための企
画研究として、研究科長裁量経費による事業へと移行した。これに伴い、平成 21 年度におけるセンターの先端的プロジェクト型研究は、「知的障害者の生涯学習支援に関する研上：南京師範大学での会談・交流の様子
下：南京師範大学での合同国際フォーラムの様子

究／代表：田中真理」と、「仙台市社会教育施設との協働による高齢期学習プログラムの開発／代表：石井山竜平」の 2 件となった。一方、研究科長裁量経費による企画研究は、「子ども」をテーマとした韓国ウソン大学との共同研究と、「教員の資質向上」をテーマ－153－

教育ネットワークセンター年報

第 10 号とした南京師範大学との共同研究の 2 件が採択された。これらの研究についても、従来の先端的プロジェクト型研究からの移行ということもあり、企画・立案や海外調査における支援活動が、センター運営委員会及びスタッフから行われている。

◆ 地域教育支援部門
次に、地域教育支援部門としては、従来からのコンサルテーション事業、ボランティア
事業、社会教育主事講習への支援活動が、引き続き行われた。平成 21 年度のコンサルテーション事業としては、「発達相談／代表：田中真理」「水曜教室／代表：本郷一夫」「木曜の会／代表：小野寺淑行」「重複障害児・者コミュニケーション支援／代表：川住隆一」「学校マネジメント支援事業／代表：宮腰英一」「教育実践・教育経営サポート事業／代
表：小泉祥一」の 6 件が行われている。ボランティア事業では、前年度から引き続き、小学校から高校における教科学習の補助や課外活動の運営サポートが、学生ボランティアによって行われている。なお、平成 21 年 3 月段階での登録学生数は 180 名である。また社会教育主事講習については、平成 21 年 6 月から 8 月にかけて、国立磐梯青少年交流の家や本研究科を会場に約40 日間の日程で実施された。宮城県・山形県・福島県から参加した学校教育・行政職員等に対し、研究科コンピュータ実習室での社会教育主事講習・実習の様子

センタースタッフの協力の下、研究科主催の講義・実習が行われた。

◆ 国際交流部門
国際交流部門としては、まず国際セミナーとして、研究科の大学院 GP（「組織的な大学
院教育改革推進プログラム」）が行った「アジアにおける教師と学校の挑戦」に対し、センターが共催として協力した。同セミナーは、「シンガポールの場合（平成 21 年 11 月 21日）」、
「中国の場合（平成 21 年 11 月 5 日）」「韓国の場合（平成 22 年 1 月 16 日）」の 3 回に渡り行
なわれ、アジアにおける教師と学校の現状や課題が、各国の研究者・実務家から報告された。また、
平成 22 年 1 月 8 日には、ロンドン大学教育研究員・上級講師の E.Vickers 氏が招かれ、「欧州大学における留学生受け入れ体制の現状と課題」と題する国際セミナーが開催された。これは、グローバル 30 関連事業として研究科が主催したもので、センターからは共催としての支援が行われた。

－154－「アジアにおける教師と学校の挑戦」
シンガポールの高等学校の紹介

教育ネットワークセンターの歩み

また、平成 21 年度には、教育研究情報の多言語化や、東アジアの大学と研究科の教育・研究交流の支援など、従来からの国際セミナー開催支援に止まらない、多彩な国際交流支
援活動が、センターによって行われている。まず教育研究情報の多言語化については、研究科の留学生支援として、教務情報等を英語・中国語（ 簡体字・繁体字 ）・韓国語・モンゴ
ル語に翻訳・冊子体として配布するプロジェクトが進行している。また、学部・研究科のWeb サイトについても、同様の多言語化プロジェクトが行われている。一方、東アジアの大学との教育・研究交流の推進としては、研究科長裁量経費による企画研究と関連して、韓国のウソン大学、および中国の南京師範大学との交流が進んでおり、センターからも大学訪問に当っての支援活動が行われている。

◆ 研究・教育支援部門
その他、研究・教育支援部門においても、従来のコンピュータ制御室・実習室の運用に加え、6F における学生支援スペースの整備や、実習室・自習室の機能拡充、情報システ
ム管理・運用体制の整備など、教育・研究環境整備に関する幅広い支援活動が実施されている。まず 6F 研究スペースについては、リフレッシュスペースの改装や、無線 LAN の設置、および貸出用のノートパソコンを整備することで、学部学生の研究・談話スペースの拡充を進めている。また、実習室・自習室の運用についても、統計ソフト SPSS の更新及び機能の追加（Amos）や、質的分析ソフト MAXQDA の配備及び講習会の実施（大学院GP 支援室との共催）を行うなど、学生の研究活動や教員による授業・実習の幅を広げる
支援活動が行われた。同時に、実習室・自習室の利用時間延長に向けて、試行的なアルバ
イト雇用や、各時間帯の利用状況の調査を行なった。今後は、これら試行期間の運用状況を踏まえ、利用時間延長の本格運用と、利用規程の改訂を進める計画である。なお、平成
21 年度には、全学の情報システム管理・運用体制の整備が大きく進展した。これを受け、新たな情報システム管理・運用体制の研究科内への周知・徹底や、情報システム運用組織の構築が、課題となっている。

研究・教育支援部門における情報システム管理・運用と環境整備
左：教育学研究科・学部 HP／中：コンピュータ実習室での授業風景／右：学部学生の研究・談話スペース－155－

教育ネットワークセンター年報

第 10 号

最後に、平成 21 年度には、センターからの刊行物として、以下の報告書が発行されている。
まず、平成 19 年度に行われた二つのプロフェッショナル・セミナーの内容が、『話芸から学
ぶ説得の技法－浪曲と教育の接点を探る』、及び『トップ棋士の育て方』の 2 編の報告書として刊行された。また、研究科長裁量経費による企画研究の一貫として行なわれた南京師範大学での国際フォーラムの報告書が刊行される予定である。

おわりに
平成 12 年度、教育問題に関するコンサルテーション事業、プロジェクト研究を中心に始まった教育ネットワーク研究室の活動は、その後のスタッフ・組織体制の拡充を経て、現在の教育ネットワークセンターへと引き継がれてきた。特に 10 年目の節目に当る平成
21 年度には、コンサルテーション事業・プロジェクト研究だけではなく、国際的ネットワークの形成や、研究・教育環境の整備に向けた取り組みが、大きく前進した。教育に関わるさまざまな問題に対し、今後とも、教育学研究科の研究・教育支援体制の充実や、国内外のネットワーク形成を通じて、センターの活動が発展することを期待したい。

－156－

教育ネットワークセンターの歩み【教育ネットワーク研究室・センター年報総目次】

教育ネットワーク研究室年報．第 1 号（創刊号）．2001． （全 86 頁）
題 目

タ イ ト ル

執 筆 者

頁

年報創刊の辞年報創刊に当って

菅井邦明

1

報告１
第１回公開研究会

東京大学国立大学制度研究会「国立大学の法人化について（中間報告）」の課題整理

水原克敏

3

報告 2
招待講演

ニュージーランドの特殊教育と統合教育デイビッド・ミッチェル

35

渡部信一・熊井正之・菅井邦明

63

研究論文

研究室情報

ネットワークを用いた不登校児・障害児のカウンセ
リングシステムの開発とその有用性に関する検討
平成 12 年度活動報告 (研究プロジェクト報告，コンサルテーション事業報告)
教育ネットワーク研究室内規・コンサルテーション
事業実施要項
教育ネットワーク研究室スタッフ一覧

75
83
86

教育ネットワーク研究室年報．第 2 号．2002． （全 30 頁）
題 目
はじめに
研究論文
報告
研究室情報１
研究室情報 2
研究室情報 3タ イ ト ル
年報第２号刊行に当たって３DCG を用いた行動研究法の開発
IT と特別支援教育
平成 13 年度研究プロジェクト報告
平成 13 年度コンサルテーション事業報告１―教育相談室―平成 13 年度コンサルテーション事業報告２―臨床心理相談室―

執 筆 者

頁

菅井邦明
渡部信一・小山智義
渡部信一・熊井正之・菅井邦明

1
3
13
19

熊井正之

21

長谷川啓三

25

教育ネットワーク研究室内規・コンサルテーション事
業実施要項
教育ネットワーク研究室スタッフ一覧

＊＊

27
30

教育ネットワーク研究室年報．第 3 号．2003． （全 63 頁）
題 目
研究論文
事業報告
報告 1
報告 2
報告 3

研究室情報

タ イ ト ル

執 筆 者

保育の場における心理職の専門性に関する調査

本郷一夫・澤江幸則・鈴木智子・
高橋千枝・角張慶子・杉村僚子

1

谷口和也

14

加藤守通

25

G. E. R. Lloyd

26

Paul Standish

38

ネットワークを利用した電子化授業システムの開発―東北大学教育学部電子化授業支援システムの事例―

第 2 回および第 3 回「尾形尚子記念レクチャー」の報告
Universities：their histories and responsibilities
Moral Education, Liberal Education, and the Voiceof the Individual
教育ネットワーク研究室内規・コンサルテーション事
業実施要項
先端的プロジェクト型研究実施要項
教育ネットワーク研究室スタッフ一覧

－157－

頁

59
62
63

教育ネットワークセンター年報

第 10 号

教育ネットワーク研究室年報．第 4 号．2004． （全 85 頁）
題 目

研究論文

タ イ ト ル

執 筆 者

「気になる」子どもの保護者支援に関する調査研究

本郷一夫・高橋千枝・平川昌宏・
角張慶子・飯島典子・杉村僚子

1

川住隆一

16

本郷一夫・八木成和・糠野亜紀

28

荒井克弘

37

水原克敏

38

本郷一夫

40

荒井克弘

41

水原克敏

43

小川佳万
胡 建華

58
59

小泉祥一

70

Kennedy, A.

72

Kennedy, A.
Kennedy, A.

79
82

重複障害児教育に携わる養護学校教師への長期支援

頁―2 つの学校事例の検討―

N 市の 3 歳児健診の改善を目指した問診票の改訂に関する研究東北大学の教育・研究体制の分析
先端的プロジェク
ト型研究／
研究計画

大学生による学校参加ボランティア・プロジェクトに関する実践的研究
保育所における育児支援の方法論に関する研究―ニーズに合わせた支援とニーズを作り出す支援―

先端的プロジェク
ト型研究／
研究報告

事業報告

東北大学の教育・研究体制の分析
大学生による学校参加ボランティア・プロジェクトに関する実践的研究
2003 年度尾形尚子レクチャー報告
中国における大学改革の動向と大学生の変化
平成 15 年度尾形尚子奨学基金国際シンポジウム
およびレクチャーの報告
Justice and education for juvenile delinquents in
Ireland.
The sexual abuse of children.
The drug court.

－158－

教育ネットワークセンターの歩み

教育ネットワーク研究室年報．第 5 号．2005． （全 159 頁）
題 目

タ イ ト ル

執 筆 者

教師のライフコースと職能成長に関する調査研―東北大学教育指導者講座受講者を中心として―研究論文

保育の場における「気になる」子どもの保育支援に関する研究
軽度発達障害児の診断的理解と自己意識の変容に向けての関わり―アスペルガー障害が疑われる小学生男児との遊戯
面接を通して―グループワークを通した軽度発達障害児の他者への志向性（１）―高機能広汎性発達障害と診断された２事例を対象として―事例研究論文グループワークを通した軽度発達障害児の他者への志向性（２)―コミュニケーションの難しさを主訴とした３事例を通して―関連機関との連携を通した軽度発達障害児への支援の試み
学び・学校・地域社会の再生プログラム
研究報告
ボランティア事業報告
コンサルテーション
事業報告

尾形尚子基金レク
チャー報告―伝統文化の伝承を軸として―重複障害児のコミュニケーション行動の教育支援に関する実践的研究「大学生による学校参加ボランティア・プロジェクト」の実践報告
家庭訪問教育担当教員支援事業
発達相談
水曜教室
FIFA AND THE ASIAN FOOTBALLCONFEDERARION ： a glimpse of thedevelopment of football in Asia.
尾形尚子記念レクチャーの報告 （C. Frederick
Risinger ： CHALLENGES FACING SOCIALSTUDIES IN THE UNITED STATES）
2004 年度尾形尚子レクチャー報告（Jane Roland
Martin ： SCHOOL AS A MORALEQUIVALENT OF HOME）

－159－

頁

清水禎文

1

本郷一夫・飯島典子・杉村僚子・
高橋千枝・平川昌宏

15

田中真理

33

田中真理・滝吉美知香

49

滝吉美知香・田中真理

65

飯島典子・君市祐子・佐藤有紀
子・本郷一夫
生田久美子・中島信博・北村勝郎・谷口和也・清水禎文

77
89

川住隆一

99

水原克敏・渡利夏子

103

川住隆一
田中真理
本郷一夫

119
123
125

Tony Mason

131

谷口和也

139

生田久美子

149

教育ネットワークセンター年報

第 10 号

教育ネットワーク研究室年報．第 6 号．2006． （全 167 頁）
題 目

タ イ ト ル
修士課程女性院生のキャリア･パスに関する一考察
教師における《プロフェッション》意識に関する研究―東北大学教育指導者講座受講生の追跡調査から―研究論文

教師における《プロフェッション》意識の形成要因と形成過程
保育の場における「気になる」子どもの保育支援に関する研究２― 「気になる」子どもの行動チェックリストと行動観察との関連―

学力評価の改善方策に関する研究(1)―中学校社会科における学力評価の現状と課題―

学力評価の改善方策に関する研究(2)―中学校数学科における学力評価の現状と課題―

子どもの対人関係の困難さを主訴として来談した親に対する集団心理面接の展開

執 筆 者

頁

橋本鉱市・佐藤明日香

1清水禎文・小杉夏子

11

小杉夏子・清水禎文・小川佳万

23

本郷一夫・杉村僚子・飯島典子・
平川昌宏・太田久美子・高橋千枝

35

小泉祥一・佐藤邦宏

45

小泉祥一・小路浩正

53

小島未生・小牧綾乃・田中真理

63

廣澤満之・楳本泰亮・田中真理

77

和田美穂・田中真理

93

滝吉美知香・田中真理

107―凝集性の変化に着目して―グループ活動における高機能広汎性発達障害児の対人的志向性の変容過程―メンバーとスタッフに対する違いを中心として―事例研究論文グループワークにおけるある自閉症障害児の対人的行動―活動内容と活動に対する理解との関連から―研究報告

グループワークを通したある高機能自閉症障害児の他者への志向性
行動統制が困難な幼児に対する継続的な発達支
援の試み
全米学力調査（NAEP）の研究
大学における保健体育教育が卒業後のライフスタ
イルに及ぼす影響と効果に関する研究

平川昌弘・本郷一夫・飯島典子・
杉村僚子・太田久美子
荒井克弘・村木英治・倉元直樹

123
135

市毛哲夫

143

田中真理
本郷一夫

153
155

加藤守通

159

―スポーツと社会階層に関する先行諸研究の再検討―

コンサルテーション
事業報告
尾形尚子基金レク
チャー報告

発達相談
水曜教室
東北大学創立百周年記念講演・尾形尚子レクチャー（杜維明：仁＝人間性の体現=身体化としての教育, Tu Weiming, Education as Embodying
Humanity）－160－

教育ネットワークセンターの歩み

教育ネットワークセンター年報．第 7 号．2007． （全 141 頁）
題 目
巻頭言

タ イ ト ル

執 筆 者

教育ネットワークセンターの誕生に当たって教員の職能成長に関する質的研究

1

大内将基・杉山章・廣澤満之・鈴木恵太・北 洋輔・田中真理・川住隆一

13小川佳万・駒板 孝

23

仙台市市民センターのソーシャル・キャピタル測定

石井山竜平・高橋 満・松本 大・
藤原温美

35

児童の自身が思う自己評価及び他者に映る自己評価が自尊感情に与える影響

中山奈央・田中真理

45

中村保和・川住隆一

59

笹原未来・川住隆一

69

白旗 悠・宮腰英一

83

川住隆一

91

清水禎文・小川佳万

95

八木美保子

105

宇野 忍
川住隆一
田中真理
本郷一夫
宮腰英一
小泉祥一

123
129
131
133
135
137

知的障害者および学生におけるオープンカレッジの意義―東北大学オープンカレッジ「杜のまなびや」を通して―研究室指導体制の特質に関する一考察―工学研究科大学院学生への質問紙調査から―弱視ろう児に対するコミュニケーション支援
事例研究論文―大学における教育相談でのかかわりを通して―

医療的ケアを要し自発的運動が困難な重度・重複障害者へのコミュニケーション支援
民間人校長による学校経営の新たな視点―宮城県立Ⅰ高校の事例から―知的障害者の生涯学習支援に関する研究
研究報告

ボランティア事業報告

コンサルテーション
事業報告

本郷一夫
清水禎文・金井徹・小川佳万―女性教員のケーススタディー

研究論文

頁

―オープンカレッジの試みを通して―

東北大学教育指導者講座レポートに見る「学校教育上の問題」の分析
平成 18 年度「東北大学学校ボランティア」活動報
告―大学生による社会体験活動の教育効果の検討―

木曜の会
重複障害者コミュニケーション支援
発達相談
水曜教室
学校マネジメント支援事業
教育実践・教育経営サポート事業－161－

教育ネットワークセンター年報

第 10 号

教育ネットワークセンター年報．第 8 号．2008． （全 179 頁）
題 目

タ イ ト ル

執 筆 者

高校教員の研修希望と大学の役割―宮城県高校教員意識調査の分析―

研究論文

オープンカレッジにおける知的障害者と大学生との共同学習―話し合い場面における発話率の分析を中心に―市町村合併に伴う学校統廃合のプロセス―秋田県 A 市の事例から―グループワークを通した軽度発達障害児の他者への志向性（4）頁

清水禎文・柴田聡史・高橋文平・大桃敏行

1

杉山 章・滝吉美知香・野崎義和・鈴木
恵太・北 洋輔・田中真理・川住隆一

13

金井 徹・宮腰英一

25

滝吉美知香・田中真理

35

笹原未来・川住隆一

47

北 洋輔・横田晋務・東海林渉・田中
真理

59

横田晋務・田中真理

77

中山奈央・田中真理

87

川住隆一

101

谷口和也・小川佳万

107

清水禎文

117

箕輪寛記

129

宇野 忍
川住隆一
小泉祥一
田中真理
本郷一夫
宮腰英一

153
159
161
163
165
167
169
170

―ある自閉性障害児を対象として―

医療的ケア場面における重度・重複障害者とのコミュニケーションに関する研究
我が国における自閉症児・者に対する「関わり」の検討
事例研究論文―「関わり」の「選択モデル」の提唱と見立て―

子どもの対人関係の困難さを主訴として来談した親に対する集団心理面接（Ⅱ）―集団の凝集性の変化に着目して―子どもの対人関係の困難さを主訴として来談した親に対する集団心理面接（Ⅲ）―面接者の支援とその留意点、及び、ピアカウンセリン
グとしての機能に着目して―知的障害者の生涯学習支援に関する研究―オープンカレッジの試みを通して―

研究報告「開発教育ワークショップ」を通した教員ネットワーク
形成
指導的教員から見た学校教育上の諸問題―平成 19 年度東北大学教育指導者講座レポートの分析―

ボランティア事業報告

コンサルテーション
事業報告

尾形尚子基金レク
チャー報告

平成 19 年度「東北大学学校ボランティア」活動報告―大学生による社会体験活動の教育効果の検討と自主運営の課題―木曜の会
重複障害者コミュニケーション支援
教育実践・教育経営サポート事業
発達相談
水曜教室
学校マネジメント支援事業
尾形尚子基金レクチャー報告『新体育』から見た中国スポーツの現代史

－162－

中島信博
陸

小聰

教育ネットワークセンターの歩み

教育ネットワークセンター年報．第 9 号．2009． （全 158 頁）
題 目

研究論文

タ イ ト ル

執 筆 者

高校における「気になる」生徒の理解と支援に関する研究
ワークショップ型授業を通した教員ネットワークの形成

本郷一夫・相澤雅文・飯島典子・
半澤万里・中村佳世

1

谷口和也

11

杉山 章・鈴木恵太・滝吉美知
香・笹原未来・野崎義和・横田晋
務・岡野 智・新谷千尋・新村享
子・川住隆一21

高橋保幸・古川規友・宮腰英一

33

李 熙馥・横田晋務・斎藤維斗・
滝吉美知香・田中真理

43

滝吉美知香・李 熙馥・横田晋
務・斎藤維斗・田中真理

55

斎藤維斗・滝吉美知香・李 熙
馥・横田晋務・田中真理

67

横田晋務・斎藤維斗・滝吉美知
香・李 熙馥・田中真理

77

宇野 忍
川住隆一
小泉祥一
田中真理
本郷一夫
宮腰英一

87
93
95
97
99
101

川住隆一

103

佐藤高樹・松本 大・内藤隆史

109

石田賢示

121

中島信博

131

Ian Henry

132

宮腰英一

147

Edward Vickers

148

知的障害者と大学生が共に学ぶオープンカレッジの意義―講師をした大学教員の気づきより―

職業能力開発を担う部局所管学校の実態と改組戦略―職業能力開発校の調査研究―

発達障害児を対象としたグループワーク(1)―面接方針の側面から―

発達障害児を対象としたグループワーク(2)―面接形態および面接契約の側面から―

事例研究論文

発達障害児を対象としたグループワーク(3)―支援内容の構成およびその意義について―

発達障害児を対象としたグループワーク(4)―発達障害児を同胞にもつきょうだい児を含めることの意義―

コンサルテーショ
ン事業報告

研究報告
ボランティア事業報告
尾形尚子基金レ
クチャー報告特別寄稿

木曜の会
重複障害児・者コミュニケーション支援
教育実践・教育経営サポート事業
発達相談
水曜教室
学校マネジメント支援事業
知的障害者の生涯学習支援に関する研究―オープンカレッジの試みを通して―「大学における外国人留学生および一般学生に対するサポートシステムに関する調査研究」報告
平成 20 年度「東北大学学校ボランティア」活動報告―「大学生にとっての教育効果」と「組織運営」の再検討―

尾形尚子基金レクチャー報告
Sport Governance, Organisational Change andSports Policy in the Member States of the European
Union
Edward Vickers 先生の特別寄稿について
Reflections on improving the foreign language
capabilities of Japanese university students－163－頁