様式第２号の１－①【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の１－②を用いること。
学校名
設置者名

筑波学院大学
学校法人日本国際学園

１．「実務経験のある教員等による授業科目」の数

学科名

夜間･通信制の場合

ビジネスデザイン学科

夜・通信学部名

経営情報学部

実務経験のある教員等による授業科目の単位数
学部
全学
等
専門
共通
合計
共通 科目科目
科目
6

1420

（備考）

２．「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
https://www.tsukuba-g.ac.jp/academics/syllabus/

３．要件を満たすことが困難である学部等
学部等名（困難である理由）

省令
で定める
基準
単位数
13

配
置
困難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

筑波学院大学
学校法人日本国際学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
学校法人日本国際学園

理事・評議員名簿

https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/public/

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別
非常勤

非常勤
（備考）

任期

担当する職務内容
や期待する役割

株式会社代表取締役

令和 5 年 4 月
1 日～令和 8 年
3 月 31 日

経営実務の専門家

公認会計士

令和 5 年 4 月
1 日～令和 8 年
3 月 31 日

会計の専門家

前職又は現職様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

筑波学院大学
学校法人日本国際学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）〇シラバスの作成過程
・１月中旬 科目担当教員にシラバス作成依頼
・２月中旬 シラバス入力内容を授業運営センターで確認する。入力内容に不備のある教員へフィードバックし、再入力を依頼する。
・３月中旬 シラバス冊子を作成する。
・４月初旬 履修登録前にシラバスを Web にて公表する。
〇シラバスへの記載事項
・授業科目 ・担当教員 ・授業形態 ・単位数 ・開講学期、曜日、時限
・科目区分 ・対象資格 ・キーワード ・履修条件 ・授業概要
・授業の到達目標 ・事前、事後学習 ・授業計画（13 回） ・評価方法
・フィードバック方法 ・テキスト ・参考文献〇シラバスの公表
大学 HP により、公表している。
https://www.tsukuba-g.ac.jp/academics/syllabus/
授業計画書の公表方法

https://www.tsukuba-g.ac.jp/academics/syllabus/

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）〇学習成果の評価方法
シラバスには、各科目の到達目標が公表されており、その学習成果の評価方法もシラバスに公表されている。
評価は 100 点満点で、S（90 点以上）、A（80～89 点）、B（70～79 点）、C（60～69点）、認定（認定科目の場合）及び F（59 点以下）で表記され、S、A、B、C 及び認定が合格で、単位修得となる.

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
１．GPA の算出方法
GPA は、成績表記の S を 4 点、A を 3 点、B を 2 点、C を 1 点とし、以下の計算式により算出する。

𝐺𝑃𝐴＝

4.0 × 𝑆の単位数＋3.0 × 𝐴の単位数＋2.0 × 𝐵の単位数＋1.0 × 𝐶の単位数
成績評価された授業科目の総単位数（𝐹を含む）(1) 再履修科目における GPA 算出
不合格（F 評価）となった科目を再履修し、単位が与えられた場合、再履修後の評価を GPA 算出の基礎とし再計算する。ただし、過去に F 評価を得た学期・年度の GPA及び、再履修して合格となる前年度までの累計 GPA 表記は変わらない。
２．GPA の対象とならない科目評価
以下に掲げる授業科目評価は、GPA 算出の対象とならない。
①履修を取りやめた科目（成績表には「失格」と表記）②正当な理由により試験を受けられなかった科目（成績表には「欠試」と表記）③認定科目（他大学などで履修した、単位読み替えの科目）④成績評価が保留となっている科目（成績表には「保留」と表記）
３．GPA に基づく指導及び卒業要件等(1) GPA による指導等①春学期と夏学期及び秋学期の GPA が 1.5 未満となった学生に対しては、クラス担任による注意と指導を行う。
②春学期と夏学期及び秋学期の GPA 1.5 未満が 2 学期連続、または通算で 3 学期になった学生に対しては、本人及び保護者を呼び出し、クラス担任による注意と指導を行う。
③春学期と夏学期及び秋学期の GPA1.5 未満が 3 学期連続、または通算で 4 学期となった学生に対しては、本人及び保護者を呼び出し、退学を勧告する。
ただし基準の見直しがあった場合は、新基準に準拠する。
(2) 卒業要件
卒業するには、本学において定められた期間の在学、定められた授業科目を含む 124単位以上の修得のほか、原則として入学時から累計 GPA が 1.5 以上であることを要する。

客観的な指標の算出方法の公表方法〇全学生への入学時配付物「教務生活便覧」〇令和 5 年度（2023）教務生活便覧（HP に掲載）
https://www.tsukuba-g.ac.jp/academics/syllabus/

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
ディプロマ・ポリシー（学位授与・卒業認定の方針）
1．学位授与方針
本学では、21 世紀に生きるために必要なコンピテンシーを基礎に、幅広い知識や専門的な学識と技能を有し、創造的に主体的に問題を解決する能力、社会（国際社会・地域社会）の一員として貢献する能力、多様な他者と協働できるコミュニケーション能力を身につけ、学修成果をあげた者に学士（経営情報）の学位を授与します。
21 世紀を生きるために必要なコンピテンシーとは、言語、数字、ICT などの道具を介して世界と対話し、自分とは異なる他者とコミュニケーションをとり、関わり合いながら、自分の意思や生き方を主体的に決定して実践する能力です。身につける能力を以下のとおり示します。
（１）創造的に主体的に問題を解決する能力
解なき問いに主体的に取り組み、幅広い知識や技能を活用して問題を解決するとともに、新たに「もの」や「こと」などを創りだす能力を身につけている。
（２）専門的な学識と技能それぞれの分野に応じた学識を持ち、それを活かすための技能を身につけている。
（３）自分とは異なる他者とコミュニケーションできる能力
複雑な国際社会・地域社会に生きる市民として、多様な背景を持つ他者の考えや立場を理解し、場面に応じた適切な対話と読解を通して意思疎通と協働を可能にする能力を身につけている。
2．卒業要件
本学を卒業するためには以下のすべての要件を満たしている必要があります。
（１）学部に 4 年以上在学し、定められた科目を含む各科目群での所定の単位数および総単位数 124 単位以上の修得（２）入学時からの累計 GPA が 1.5 以上

卒業の認定に関する方針の公表方法

https://www.tsukubag.ac.jp/organization/public/pdf/information01.pdf

様式第２号の４－①【⑷財務・経営情報の公表(大学・短期大学・高等専門学校)】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の４－②を用いること。
学校名
筑波学院大学
設置者名
学校法人日本国際学園

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法
https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/public/
https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/public/
https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/public/
https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/public/
https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/public/

２．事業計画（任意記載事項）
単年度計画（名称：対象年度：）

対象年度：）

公表方法：
中長期計画（名称：公表方法：

３．教育活動に係る情報（１）自己点検・評価の結果
公表方法：https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/public/（２）認証評価の結果（任意記載事項）
公表方法：

（３）学校教育法施行規則第 172 条の２第 1 項に掲げる情報の概要①教育研究上の目的、卒業の認定に関する方針、教育課程の編成及び実施に関する方針、入学者の受入れに関する方針の概要
学部等名 経営情報学部
教育研究上の目的（公表方法：https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/public/pdf/information01.pdf ）（概要）筑波学院大学は、解なき問いを思考する主体的で対話的な深い学びの場を提供します。日本語と国際共通語の英語双方で学生の思考を鍛え、豊かな人間力と、高いコンピテンシーを磨き、グローバルでかつローカルな視点を持ったビジネスエリートを育てます。

卒業の認定に関する方針（公表方法：https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/public/pdf/information01.pdf）（概要）1．学位授与方針
本学では、21 世紀に生きるために必要なコンピテンシーを基礎に、幅広い知識や専門的な学識と技能を有し、創造的に主体的に問題を解決する能力、社会（国際社会・地域社会）の一員として貢献する能力、多様な他者と協働できるコミュニケーション能力を身につけ、学修成果をあげた者に学士（経営情報）の学位を授与します。
21 世紀を生きるために必要なコンピテンシーとは、言語、数字、ICT などの道具を介して世界と対話し、自分とは異なる他者とコミュニケーションをとり、関わり合いながら、自分の意思や生き方を主体的に決定して実践する能力です。身につける能力を以下のとおり示します。
（１）創造的に主体的に問題を解決する能力
解なき問いに主体的に取り組み、幅広い知識や技能を活用して問題を解決するとともに、新たに「もの」や「こと」などを創りだす能力を身につけている。
（２）専門的な学識と技能それぞれの分野に応じた学識を持ち、それを活かすための技能を身につけている。
（３）自分とは異なる他者とコミュニケーションできる能力
複雑な国際社会・地域社会に生きる市民として、多様な背景を持つ他者の考えや立場を理解し、場面に応じた適切な対話と読解を通して意思疎通と協働を可能にする能力を身につけている。
2．卒業要件
本学を卒業するためには以下のすべての要件を満たしている必要があります。
（１）学部に 4 年以上在学し、定められた科目を含む各科目群での所定の単位数および総単位数 124 単位以上の修得（２）入学時からの累計 GPA が 1.5 以上

教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/public/pdf/information01.pdf ）（概要）1．教育課程編成方針
教育課程編成方針を以下のとおり示します。
（１）ディプロマ・ポリシー（学位授与方針・卒業要件）に掲げた能力を身に付けさせるため、人文科学専攻、社会科学専攻、経営学専攻、情報・デザイン専攻の４専攻それぞれの体系的な学修が可能となるよう教育課程を編成する。
（２）学生は２年次から各専攻（主専攻）に所属する。他の専攻を副専攻として選択し体系的に学ぶことも可能な教育課程とする。
（３）体系的な学びを実現するために、科目ナンバリングを履修管理に用いる。

2．教育課程実施方針
ディプロマ・ポリシーに示した能力を修得するために、各学年にわたり PBL（ProjectBased Learning）などのアクティブラーニングの手法を積極的に取り入れ、学生の主体的な学び、論理的思考力、応用力を育てる。
各学年の教育課程実施方針を以下のとおり示します。
（１）１年次においては、幅広い知識を備えた人材を育成するため、教養教育を実施する。
大学での教育を受けるための基礎となる語学力（英語・日本語）や技術（基礎的な ICT 活用能力）を身につける。
（２）２年次からは、幅広い知識と専門的学識を体系的に身につけるため、学生の関心や希望する進路に応じて 4 専攻のいずれかに所属する。また、多様な学問的課題・社会的課題を自分自身で考える力を身につけるため、専門基礎科目（共通、専攻）を広く体系的に実施する。柔軟かつ造的な発想で課題解決ができる力を身につけるため、選択した専攻だけでなく、他専攻の専門基礎科目も履修できる。
（３）３年次からは、卒業後の進路を意識し 21 世紀を生きるために必要な深い教養、ビジネスマインドやマネジメント能力、作品を制作するための技術などを、専門発展科目を通じて体系的に学ぶ。また専門演習ゼミの中では、ディスカッション能力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力及びチームワークなどといった、 プロフェッショナル（職業人）としての問題解決能力を身につける。
（４）４年次では、専門演習ゼミを通じて専門的な学識と技能を深めることにより、主体的・創造的な問題解決への取り組み方や、多様な背景を持つ他者とのコミュニケーション能力を身につける。希望者は卒業研究に取り組むことができ、指導教員の下で、専門の内容に沿ったデータ収集・分析、作品制作、プログラム開発を行い、これらに論理的な考察を加えることによって卒業論文を完成させることで、創造的な思考力、問題解決力を身につける。
ILA（International Liberal Arts）コースの学生は、１年次は集中的に英語の必修授業を受講し、英語の４技能、Listening、 Speaking、 Reading、 Writing の基礎を再構築する。
2 年次では春学期に海外留学をすることで実践的な英語コミュニケーション能力を身につけ、2 年次秋学期からは英語開講される専門基礎・発展科目を受講し幅広い知識と英語運用能力を身につける。また希望者は２年次から専門発展科目を履修し、高い専門的知識・技術の獲得を目指すことができる。
3．学修内容ディプロマ・ポリシーに示した能力を修得するために、体系的に編成されたカリキュラ
ムから、自身の目標に添った内容を学修します。
4．学修方法
ディプロマ・ポリシーに示した能力を修得するために、次のような学修方法を実施します。
（１）PBL などのアクティブラーニングを使い、学生の主体的な学び、論理的思考力、応用力を育てる。
（２）履修計画を綿密に立てたうえで、講義形式あるいは多様なメディアを高度に利用したオンライン授業により、幅広い知識を効率よく学修する。
（３）幅広い知識と専門的学識を体系的に身につけさせることを目的に、専門基礎科目・専門発展科目を学ぶ。
（４）科目ナンバリングによって体系的に編成された講義、演習等の専門基礎科目を学修させる。
（５）大学教育に円滑に入れるよう、初年次導入教育を行う。
（６）専門ゼミにおける能動的学修によって、高度な専門的学識を蓄積する。

5．学修成果の評価方法
学修成果の評価方法は、各科目のシラバスに具体的に示し、ルーブリック評価を取り入れることによって、成績評価を分かりやすく可視化し、厳正に評価します。

入学者の受入れに関する方針（公表方法：
https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/public/pdf/information01.pdf）（概要）
アドミッションポリシー
高等学校の教育課程を幅広く修得し、基礎的な学力、基本的な知識・技能を身に付け、本学の教育方針・教育目標を理解し、ディプロマ・ポリシーに基づき、豊かな人間力と高いコンピテンシーを獲得し、グローバルでかつローカルな視点を持つビジネスエリートとなることを志す意欲ある学生を幅広く受け入れます。具体的には、以下のような能力を身に付けようとする学生を求めます。
(1)創造的に主体的に問題を解決する能力(解なき問題に主体的に取り組み、幅広い知識や技能を活用して問題を解決するとともに、新たにものやことなどを創り出す能力)(2)専門的な学識と技能(それぞれの分野に応じた学識を持ち、それを活かすための技能)(3)自分とは異なる他者とコミュニケーションできる能力(複雑な国際社会・地域社会に生きる市民として、多様な背景を持つ他者の考えや立場を理解し、場面に応じた適切な対話と読解を通して意思疎通と協働を可能にする能力)②教育研究上の基本組織に関すること
公表方法：https://www.tsukuba-g.ac.jp/organization/

③教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
a.教員数（本務者）
学長・副学長

学部等の組織の名称
－

教授

准教授

講師

計－

1人

経営情報学部助手
その他

助教人－21 人

4人

1人

9人

0人

35 人

－人

人

人

人

人

人

b.教員数（兼務者）
学長・副学長

学長・副学長以外の教員

計

0人
25 人
公表方法：
各教員の有する学位及び業績
https://www.tsukuba（教員データベース等）
g.ac.jp/organization/public/pdf/information02-2022.pdf

25 人

c.ＦＤ（ファカルティ・ディベロップメント）の状況（任意記載事項）④入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
a.入学者の数、収容定員、在学する学生の数等
学部等名
経営情報学部

合計

入学定員
（a）

入学者数
（b）

b/a

収容定員
（c）

在学生数
（d）

d/c

編入学
定員

編入学者数

200 人

50 人

25％

800 人

427 人

53％

若干名

1人

人

人％

人

人％

人

人

200 人

50 人

25％

800 人

427 人

53％

人

人

（備考）

b.卒業者数、進学者数、就職者数
学部等名

卒業者数

133 人
（100％）
人（100％）
人
合計（100％）（主な進学先・就職先）（任意記載事項）
経営情報学部（備考）

就職者数（自営業を含む。）
7人
89 人（5.3％）（66.9％）
人
人
（％）
（％）
7人
89 人
（5.3％）（66.9％）

進学者数

その他
37 人
（27.8％）人（％）
37 人（27.8％）

c.修業年限期間内に卒業する学生の割合、留年者数、中途退学者数（任意記載事項）
学部等名

合計

修業年限期間内卒業者数人
人（100％）（％）
人
人（100％）（％）
人
人（100％）
（％）

入学者数

留年者数
（（（人％）人％）人％）中途退学者数（（（人％）
人％）
人％）

その他
（
（（人％）
人％）
人％）

（備考）

⑤授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること（概要）〇シラバスへの記載事項
・授業科目 ・担当教員 ・授業形態 ・単位数 ・開講学期、曜日、時限
・科目区分 ・対象資格 ・キーワード ・履修条件 ・授業概要
・授業の到達目標 ・事前、事後学習 ・授業計画（13 回） ・評価方法
・フィードバッグ方法 ・テキスト ・参考文献〇シラバスの公表
大学 HP により、公表している。
https://www.tsukuba-g.ac.jp/academics/syllabus/⑥学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること（概要）〇学習成果の評価方法
シラバスには、各科目の到達目標が公表されており、その学習成果の評価方法もシラバスに公表されている。
評価は 100 点満点で、S（90 点以上）、A（80～89 点）、B（70～79 点）、C（60～69点）、認定（認定科目の場合）及び F（59 点以下）で表記され、S、A、B、C 及び認定が合格で、単位修得となる。
１．GPA の算出方法
GPA は、成績表記の S を 4 点、A を 3 点、B を 2 点、C を 1 点とし、以下の計算式により算出する。

𝐺𝑃𝐴＝

4.0 × 𝑆の単位数＋3.0 × 𝐴の単位数＋2.0 × 𝐵の単位数＋1.0 × 𝐶の単位数
成績評価された授業科目の総単位数（𝐹を含む）

２．卒業要件
本学を卒業するためには以下のすべての要件を満たしている必要がある。
(1)

学部に 4 年以上在学し、定められた科目を含む各科目群での所定の単位数及び総単位数 124 単位以上の修得

(2) 入学時からの累計 GPA が 1.5 以上

学部名

学科名

経営情報学部

ビジネスデザイン学科

ＧＰＡの活用状況（任意記載事項）

卒業に必要となる単位数

ＧＰＡ制度の採用（任意記載事項）

124 単位

履修単位の登録上限（任意記載事項）有

単位単位有・無単位単位有・無単位単位有・無単位

公表方法：

学生の学修状況に係る参考情報
公表方法：（任意記載事項）⑦校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
公表方法：https://www.tsukuba-g.ac.jp/about/facility.php⑧授業料、入学金その他の大学等が徴収する費用に関すること
学部名

学科名

ビジネス
経営情報
デザイン
学部
学科

授業料
（年間）

710,000 円

入学金

その他

備考（任意記載事項）

200,000 円

施設設備費 350,000 円
実習料
30,000 円
授業目的公衆送信補償金 792
380,792 円 円※休学期間中の授業料、実習料は全額、施設設備資金は半額を免除する。

⑨大学等が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関することa.学生の修学に係る支援に関する取組（概要）〇公務員試験対策室による公務員勉強会の実施〇国際センターで日本語試験（JLPT N2 対策クラス、JLPT N1 対策クラス、BJT 対策クラス）対策支援を含む学生サポートの実施
b.進路選択に係る支援に関する取組（概要）
1.キャリアセンターの教員スタッフによるワンストップ相談・キャリアセンター事務室には、民間企業や行政機関に永く勤務し、実務経験豊かな教員スタッフが常駐し、学生からの様々な就職・進路相談、エントリシートの添削、面接練習等の支援に努めている。
2.キャリア教育授業の必修化
・1 年次から 3 年次まで進路支援科目群にキャリア形成科目を置き必修とている。

1 年次：キャリアデザイン A
2 年次：キャリアデザイン B
3 年次：就職のための基礎知識 A、就職のための基礎知識 B
・上記以外にも必要な選択科目として、時事問題研究、業界研究１・２、文章理解応用１・２、数的処理１・２、数的処理応用など、前後期計 18 科目を置き、学生のキャリア形成を図っている。
3.企業等合同説明会の開催
・本学に来訪実績があり、面識のある企業、行政機関など約 30 先が招聘し、学内施設にて合同説明会を年 2 回程度開催(7 月、11 月予定)する。
4.外部就職支援機関との連携強化
・大手就職支援会社およびハローワークなど茨城県内の就職支援機関など外部関係先と連携し、学生向けの就職支援ガイダンス等を定例開催している。
・とくに、外国人留学生を対しては、東京外国人雇用サービスセンター(東京都)やハローワー
ク土浦の職員が来学し、履歴書の書き方、面接指導、個別面談、在留資格の説明等を行っている。
5.公務員志望者に対する伴走型支援・公務員を志望する学生サークルの勉強会に、行政機関で勤務経験のある教員スタッフが講師として参加し、試験問題分析、解説等の伴走型支援を実施している。
c.学生の心身の健康等に係る支援に関する取組（概要）〇学生相談室に非常勤のカウンセラーを配置し、様々な学生の相談に対応している。

⑩教育研究活動等の状況についての情報の公表の方法
公表方法：〇大学 HP

https://www.tsukuba-g.ac.jp/about/school.php〇全学生に入学時に配付する「教務生活便覧」〇入試イベントや訪問先の高等学校にて配布する研究報「つくば 21C 教育フォーラム」

（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コードF108310101492

学校名

筑波学院大学

設置者名

学校法人日本国際学園

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数
前半期

後半期

年間

支援対象者（家計急変による者を除く）

33人

31人

第Ⅰ区分

23人

18人

内
訳

第Ⅱ区分

－

－

第Ⅲ区分

－

－

35人

家計急変による支援対象者（年間）0人

合計（年間）

35人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

0人

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）

0人

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状況

0人「警告」の区分に連続して該当0人

計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等
0人

年間

前半期

後半期

（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
右以外の大学等

年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

修得単位数が標準単位数の６割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

0人

ＧＰＡ等が下位４分－の１
出席率が８割以下その他学修意欲が低い －
状況

計－

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

後半期