（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和3年11月16日※１（前回公表年月日：令和3年3月29日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

大阪電子専門学校

昭和51年4月1日

木村誠

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人木村学園

所在地〒543-0043
木村誠
大阪府大阪市天王寺区勝山４－５－６（電話） 06-6779-8484
認定学科名
専門士

昭和40年4月1日

分野

認定課程名

工業

工業専門課程所在地〒543-0043
大阪府大阪市天王寺区勝山４－５－６（電話） 06-6779-8484

高度専門士

平成21年文部科学省
認定

電気設備科

-

学科の目的

教育基本法および学校教育法にしたがい、工業専門課程を設置し、電気工事士、工事担任者および特殊無線技士に係る養成をし、教養の向上と人格の陶冶を図る。
また、業界関係者の助言を受け入れつつ、電気工事士として現場で必要とされる技術を習得し、技術者としての倫理観を養い、当校の校訓である「人技両立」を成し遂げる技術者の養成を行う。

認定年月日

令和3年4月15日

修業年限

昼夜2

昼間

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

170091807820

実技0時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数80人

37人

0人

5人

兼任教員数

総教員数

8人

13人

学期制度

■１学期：4月1日～8月31日■２学期：9月1日～1月7日■３学期：1月8日～3月31日

成績評価

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
定期テストの点数をもとに基準ごとに優・良・可・不可にて長期休み■学年始：4月1日■夏 季：7月21日～8月31日■冬 季：12月21日～1月7日■学年末：3月31日

卒業・進級
条件

すべての座学にて不可のないこと。出席率が90%以上あること。
実習に関しては、欠席した回の分の補講をすべて受講していること。

学修支援等■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
年一回の個別面談、及び保護者を交えた三者面談の時期を設定し実施している。

課外活動

無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和2年度卒業生）
三和電気土木工事株式会社、浅海電気株式会社、東邦電気工業株式会社、株式会社かんでんエンジニアリング、中央電設株式会社、株式会社ハイウェイ管制、飯田電機工業株式会
社、株式会社ミトテック、株式会社TAKイーヴァックなど

就職等の状況※２■就職指導内容
個別面談にて就職希望の方向性などをヒアリングし、会社の紹介を実施している。また、書類の書き方や面接試験対策、模擬筆記試験の実施などを行っている。
■卒業者数14人■就職希望者数13人■就職者数13人■就職率：100％■卒業者に占める就職者の割合：
92.85714286％■その他
・進学者数：
・家業を継いだ学生1名■課外活動の種類
レクリエーション活動（年度により内容は異なる）、スポーツ大会、楽器終了ごとのパーティー、卒業記念パーティー（令和２年度卒業者に関する令和3年5月1日時点の情報）

資格・検定名

種

受験者数

合格者数

危険物乙種四類③14人

6人

第一種電気工事士
工事担任者DD3

③
③14人
14人

10人
1人

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）

0人■自由記述欄（令和2 年度卒業者に関する明治33年1月0日 時点の情報）■中途退学者

0 名■中退率0 ％

令和2年4月1日時点において、在学者31名（令和2年4月1日入学者を含む）
令和3年3月31日時点において、在学者31名（令和3年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状なし■中退防止・中退者支援のための取組
本人との面談、保護者との電話による相談

経済的支援制度■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有※有の場合、制度内容を記入
AO入試減額制度、高校在学時の課外活動継続者に対しての減額、OB・OG親族に対する減額、高校在学中の皆勤者に対する減額、一般入学者の早期出願者に対する減額■専門実践教育訓練給付：
給付対象・非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：
無※有の場合、例えば以下について任意記載
第三者による （評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

https://www.kimura.ac.jp/course/electric/electric-01/（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
電気工事の技術者として、様々な分野での電気工事に係る会社の方や電気工事業の職能団体に所属しておられる方など
により教育課程編成委員会にて授業内容や実習内容についての助言を頂いたり、電気工事での実務を経験されている方に実習などで指導いただくといった形で当校の教育分野の運営に携わっていただき、今後電気設備業界で働くにあたって必要となる知識や技術を学生に習得させる。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は、学校長、学科から委嘱された業界団体及び企業関係者から3名以上を委員として構成する。
本委員会は、学科カリキュラム、本学生に対する講義科目および実習、進級、卒業審査等に関する事項、自己点検・評価に関する事項、その他、企業・業界団体等が必要とする教育内容について審議する。審議の結果を踏まえ、学校長、教務責任者で検討し次年度のカリキュラム構成や学内の教育施設へ反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和3年9月11日現在

名 前所

岩本 浩一
髙松 光示
渡邊 隆行
乾 克彦
木村 誠
上田 良和

属

株式会社キンコー

任期
令和3年4月7日～令和5年3月
31日

令和3年4月1日～令和5年3月
中央電設株式会社
31日
令和3年4月1日～令和5年3月
株式会社セイコー
31日
令和3年4月7日～令和5年3月
一般社団法人大阪電業協会
31日
令和3年4月1日～令和5年3月
大阪電子専門学校 理事長・学校長
31日
令和3年4月1日～令和5年3月
大阪電子専門学校 教務担当班長・電気設備 31日

種別③③③①科※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合には、種別の欄は空欄で構いません。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （12月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和2年12月22日 11：00～12：00
第２回 令和3年3月10日 16：10～17：10
0（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
実習について、具体的な現場作業についても学べるような環境を用意することが重要であるとのご意見をいただき、現在現場実習を模擬できるような施設を学校敷地内に建設できないか法令及び技術的側面からを検討している。その部分が可能であれば、具体的な仕様などについても検討して行く予定である。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
電気工事士として現場で必要とされる技術を企業との連携により習得し、また現場技術者の仕事への取り組みを学ぶことを通して技術者としての倫理観を養い、当校の校訓である「人技両立」を成し遂げる技術者の養成を行うことを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

電気設備科1年、2年で開講される「保守実習」においてエアコン取付などの電気工事を業務として行っている講師よりエアコン取付や、消防設備などについての保守点検などに係る実習を担当いただき、実務に役立つ技術の習得を目指している。
学習成果の評価については実習に関して、出席、課題の出来栄え、電気工事の際に必要とされる知識を口頭試問で確認し、実習で習得すべき知識や技術を理解していることをもって修了要件としている。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

保守実習（1年）

電気回路における点検整備の方法について学ぶ

シルバー電気保守実習（２年）

エアコンの取り付けや消防設備工事、シーケンス制御について学ぶ

シルバー電気３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
大阪電子専門学校教員研修規定に定められている通り、現在担当している業務または、将来担当する可能性のある業務の職務遂行に必要な知識又は技能を習得させ、その遂行に必要な教職員の能力及び資質の向上を図ることを目的とする。
また、企業から受けた助言などをもとに研修受講を計画し教員が受講している。2020年度の研修計画としては、「低圧電気取扱者特別教育」を計画
し、3名の受講があった。
また、指導力向上のための取り組みとして、人権教育研修を計画し受講した。学生に対する配慮などについての教員のスキル向上を目的として1名の教員の受講があった。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「電気取扱業務に係る特別教育」（連携企業等：一般財団法人 関西電気保安協会）
期間：令和3年3月18・19日（木・金）
対象：電気設備科教員
内容：低圧の充電電路の敷設、修理などの安全な作業についての座学及び実習教育②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「人権教育研修」（連携企業等：一般社団法人大阪府専修学校各種学校連合会）
期間：令和2年7月28日（火）対象：全学科教員
内容：発達障害のある学生が安心して学ぶための方法や具体的事例について学んだ。
（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「高圧・特別高圧電気取扱者安全衛生特別教育」（連携企業等：一般財団法人 関西電気保安協会）
期間：令和4年3月8日（火)～11日（金）対象：電気設備科教員
内容：高圧・特別高圧の充電電路の敷設、修理などの安全な作業についての座学及び実習教育②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「人権教育研修会２」（連携企業等：一般社団法人大阪府専修学校各種学校連合会）
期間：令和3年5月10日（月）対象：教員
内容：カウンセリングの基礎知識、学生からの相談に対しての受け答え方の知識、ロールプレイ

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
当校では、関係企業、有識者などを評価委員として、学校関係者評価委員会を組織する。委員会では当校の自己評価報告書にもとづき、学校の運営状況や教育状況、目標達成度、進路の状況などの自己評価結果を報告し、委員よりそれらの内容について評価していただく。評価内容をご検討いただくことで運営についての透明性と客観性を高め、今後の運営や教育改善を図ることを目的とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標（２）学校運営（２）学校運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
自己評価の学生支援の項目で、高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取り組みが行われているかという部分の自己評価が低いことについて、大阪電業協会で実施している高校などとの活動に当校からも教員を派遣することにより、取り組めるのではないかとアドバイスをいただいた。今後実施していくうえで前向きに検討している。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和3年9月11日現在

名 前所属

任期

種別企業委員岩本 浩一

株式会社キンコー

令和3年4月7日～令和5年3月31日（２年）

髙松 光示

中央電設株式会社

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

企業委員

株式会社セイコー

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

企業委員

一般社団法人大阪電業協会

令和3年4月7日～令和5年3月
31日（２年）

有識者

渡邊 隆行
乾 克彦

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ）
URL:https://www.kimura.ac.jp/disclosure/５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
ウェブサイトへの学校情報にて閲覧できる「項目別の自己評価表」およびウェブサイト学校情報にて閲覧できるその他の資料およびウェブサイト内学科紹介等により掲載している。当校の正しい状況を近隣住民、学生、企業に積極的に情報提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
本校について、学校長挨拶、沿革（２）各学科等の教育
学科紹介、カリキュラム（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
教育活動（５）様々な教育活動・教育環境
教育活動、施設（６）学生の生活支援
資格サポート、就職サポート、キャンパスライフ（７）学生納付金・修学支援
学費について、活用できる学費減免制度、奨学金（８）学校の財務貸借対照表、収支計算書（９）学校評価
学校関係者評価、自己評価表（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ）URL:https://www.kimura.ac.jp/

授業科目等の概要（工業専門課程電気設備科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学期授
業時
数授業方法
実単験
講 演 ・位実
習
数 義 習 ・
実
技

場所 令和3企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

1 〇

電気理論

第2種電気工事士に必要な直流及び交流の基 １
礎知識を学ぶ。
通102〇

〇

〇

2 〇

電気機器

第2種電気工事士に必要な電気機械器具、お１
もな工事用工具、材料、配線機器の知識を通学ぶ。

68〇〇

〇

3 〇

測定実習

電流、電圧、電力及び電気抵抗等の測定実 １習を実施
通68〇

〇

〇 〇

4 〇

保守実習

一般用電気工作物の検査､故障箇所の修理、 １電気機器の実験等を実施
通68〇

〇

〇 〇 〇

5 〇

施工実習

電線の接続、配線工事等各種施行方法の実 １習の実施
通204〇

〇〇 〇

電気数学

電気の計算問題には、分数計算や四則計算を用いて解くことが多い。これらの計算を間違いなく行うには、等号という考え方を１しっかりと身につけ等式の移項や通分を行通うことが大切である。ここでは、数学の基礎として分数、四則計算、指数計算などについて学習する。

68

〇

〇

〇

物理

物理学は，自然界で起こる現象を基本的な法則から統一的に理解しようとする科学であ る 。 基 本 的 な 概 念 と そ の 代表 的な 現象 １
を，数学的な記述を用いて理解し，また表 通
現 す る こ と を 学 ぶ ． こ こ で は、 「運 動と力」と「力学」の２分野を対象とする．

68

〇

〇

電子回路

ダイオード、トランジスタおよび特殊な半導体素子について構造、特性、規格および１基本回路の動作を難しい数式を使わないで通解説し、基本的な知識が十分に得られるようにする。

68

〇

〇

通信技術

無線通信の基礎となる電気回路や電子回路をはじめ、無線電話装置（送信装置、受信装置）、多重通信装置、衛星通信装置、電 １源装置などの装置やアンテナについて、そ 通の 原 理 、 構 成 お よ び 操 作 法 など を学 びます。

34〇

〇

6 〇

7 〇

8 〇

9 〇〇〇

〇

10 〇

有線通信工学、工担法規、伝送理論、工事データ通信/
１
担任者国家資格にむけての法規と技術につ工事担任者
通いて学習する。

68〇

〇

〇

11 〇

情報数学の基礎となる2進数・16進数などの数表現と演算、2進数の符号化表現を学習した後に、論理変数を用いた論理関数とその簡単化により実現する組合せ論理回路を理解 し て そ の 設 計 手 法 を 修 得 する こと であ１
デジタル回路 る 。 ま た 、 順 序 論 理 回 路 の 基礎 とし てフ通
リップフロップの基本動作を理解して、遷移表、遷移図およびタイムチャートなどを描いて出力論理式を求めることによりゲート回路図を作成する設計手法を修得することを目標とする。

34〇〇〇

12 〇

電気法規

電気法規について理解を深め、 電気設備を2設置する際に、工事上・設計上重要な法的通知識について学ぶ。

68〇〇〇

13 〇

電気計測

電気計測は電気工学を学ぶ学生にとって最も重要な基礎科目の一つである。本授業では、現在製造されている多数の計測器や測 2定方法等の羅列ではなく、主として計測器 通の共通的原理や電気電子計測の基礎的事項を理解することを目的とする。

34〇〇

〇

14 〇

送配電

第一種電気工事士に求められる、送配電の 2知識を中心に講義を行う。
通68〇〇〇

15 〇最近では、スマホは打てるがパソコンが使え な い と い う こ と が 新 聞 記 事に も出 ていた。まだまだパソコンを使って報告書をあ2
パソコン実習 げたり表計算をしたりする機会は、入社、通進学してからもたくさんある。ここでは、各ソフトの基本的な操作方法をマスタ－する。

34〇〇〇

16 〇

測定実習

実験・実習機器類を取り扱いながら、下記2の到達目標事項を達成することをねらいと通している。

68〇

〇〇 〇

17 〇

保守実習

実習を通して、電気機器の基礎的な知識と2技術の習得をしながら、顧客対応などの実通際の現場で必要とされるスキルを養う。

68〇〇〇 〇 〇

18 〇施工実習

実習を通して、電気工事施工法の基礎的な2知識と技術の習得をしながら、工業技術に通対する 関心と広い視野を養う。

204

〇

〇〇 〇

電気製図

電気設備工事の屋内配線用図記号、配線図の見方、書き方及び実用的CAD「JWCAD」を 2用いて各種の課題を演習中心に作図法を学 通ぶ。

〇〇〇

施工技術

需 要 場 所 に お け る 電 気 工 作 物の 設計 、施工、異時、検査の規範とした内線規程をも2とに、第2種電気工事士に必要な工事の種類
通と施工場所の知識。基本的な工事と施工の仕方を学ぶ。

19 〇

20 〇

102〇〇〇

21 〇

22 〇

電気理論

電気工学における基本的な科目は、電気回路、電子回路および電磁気学である。電気回路は回路系の電気技術者にとって必要な2知識の根幹をなす最も重要な科目である。
通
ここでは、交流回路の基礎および記号法によ る 交 流 回 路 の 計 算 方 法 に つい て学 習する。

68〇〇〇

電気機器

電気機器は電気エネルギーの発生と交換を行う発電・変電分野や，扇風機・掃除機・
冷 蔵 庫 ・ 洗 濯 機 等 の 家 電 製 品さ らに はロボットや人工衛星に至るまでの様々な分野2に使用されており現代生活において無くて通はならない存在である。これら電機機器について基礎的な知識を身につけることを目的として，それらの原理・特性・運転法について学ぶ。

68〇

〇

〇

合計

22科目
卒業要件及び履修方法

全科目不可がないこと。
実習の判定がすべて合格であること。
出席率が既定の基準を満たしていること。
なお、『保守実習』（1年次）・『保守実習』（2年次）は必修科目である。

1700単位時間
授業期間等
１学年の学期区分

3期

１学期の授業期間11週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。