医療職場における安全衛生リスク評価法の確立− 人間工学・ストレス対策プログラム−
佐々木

毅 *1，甲田茂

樹 *1，堤明

純 *2

某病院において労働者自らが参加するグループ討議によって行う職場環境等改善を通じた，いわゆる参加型の人間工学・ストレス対策を実施した．
10 職場から 2 名ずつファシリテータを選出させ（介入職場），約 1 年間で，ファシリテータ研修，並びに各職場でのグループ討議で提案された職場改善事例の報告会を 4 回開催し，我々が各職場で作業環境測定をしながら巡視し報告した．介入職場からは多くの改善事例が報告され，その改善事例が実施されているという認識は非介入職場より高かったものの，その改善により働きやすくなったという効果は顕著には認められなかった．
質問紙によるベースライン調査と 14 ヵ月後のフォローアップ調査結果から，職場環境と心理的・身体的ストレス反応得点との関連が職場特異的に多数認められ，その解析により職場特有の問題点を抽出できる可能性が示唆された．看護師，看護師以外とも介入の有無に関わらず，質問紙による心理的または身体的ストレス反応得点に変化は見られなかったものの，（1）仕事の情報伝達に関する領域の改善対策が盛んに行われていた某介入病棟の看護師では，様々なストレス反応の低減効果が認められ，（2）改善事例があり働きやすくなった者の心理的ストレス反応得点が低い，という知見が得られた．

キーワード : 産業ストレス対策，人間工学的対策，一次予防，参加型産業保健活動，リスクアセスメント

次元的な方策が提案され，実践・報告されている 5-7）．

図1

本研究では職場のストレスとなりうる職場環境や勤務は，労働者自らが参加するグループ討議を通じて 8），職場環境改善アクションチェックリスト等 9-11）を利用しながら，自らの職場のリスク要因を評価し，職場の改善対策の提案・実行・評価・再提案を進めていくという 12），いわゆる PDCA（Plan-Do-Check-Action）サイクルを基盤とした人間工学・ストレス対策を目指した．
2

病棟︵第一内科・ドック・結核︶場環境等の改善を通じた対策といった面 3, 4）による，二者のストレス軽減を目指すことを目的とした．具体的に

11

神経精神科病棟と，それらいう人間工学・ストレス対策を実施・検討し，医療従事病棟︵第三内科・耳鼻咽喉科︶・ファシリテータ研修
・ベースライン質問紙調査
・第 1回グループ討議発表会
・第 2回グループ討議発表会（職場環境測定を含む）
・第 3回グループ討議発表会（職場環境測定を含む）
・第 4回グループ討議発表会（職場環境測定を含む）
・フォローアップ質問紙調査に対する個人向け対策，管理監督者教育による対策，職条件といった要因に対する一次予防的な措置を講じると第としての三次予防といった面からの対策

10

† †

†：介入 職場（安全衛生活動のファシリテータを2名選出し，グループ討議を実施 ）防，ストレス関連疾病等の治療やそれからの回復の支援
1, 2）

第しての一次予防，ストレスフルな状態を発見する二次予第９病棟︵第二内科・泌尿器科・感染症︶

産業ストレス対策には，ストレス要因の排除・改善と第８病棟︵脳神経外科・眼科・泌尿器科︶† †第７病棟︵整形外科︶

第６病棟︵外科︶†第５病棟︵産婦人科・小児科︶

手術室

外来診療室を維持する上でも重要な課題であろう．

†

事務局を確保することは，その労働者のみならず国民の健康等

栄養科

衛生上の課題が多いとされる．医療従事者の健康と安全†

人工透析室

スタッフの人員不足や過重労働だけではなく，労働安全リハビリテーション科†薬剤科

働いている．また，医療現場は医師や看護師等の必要な放射線科

近年，医療従事者は非常に強いストレスフルな状態で† †
臨床検査科

はじめに

医局

1

2007 年11月初旬
2007 年 12月初〜中旬
2008 年 1 月下旬
2008 年 3 月中旬
2008 年 5 月下旬
2008 年 7 月下旬
2009 年2月中〜下旬

介入職場とスケジュール

ストレス対策を目的とした自主的な安全衛生活動を促進する，介入研究を実施した．その医療機関には，職場の安全衛生リスク評価に基づく改善対策の取り組みを自主的に進める 10 職場（これを介入職場と呼ぶ）とそれ以外の通常の安全衛生活動をする職場（これを非介入職場と呼ぶ）を設定してもらった．なお，介入職場は，業務に極力支障が出ないこと，職種として医師，看護師・准看護師，臨床検査技師，診療放射線技師，理学・作業療法士，薬剤師，事務，その他，あるいは所属病棟などを考慮した上で選定してもらった（図 1）．

方法1） 対象者
某公立総合病院（職員数約 500 名）において，人間工学・

2） 介入内容
介入開始前からの手順は以下のように行った（図 1）．
（1）職場訪問と概略説明（2007 年 5 月中旬）を行い，
（2）

*1
*2

有害性評価研究グループ .
産業医科大学 産業医実務研修センター .

衛生委員会での説明（同 8 月下旬）と承諾を得た後に，（3）ファシリテータ研修（同 11 月初旬）を行った．ここで− 115 −

労働安全衛生総合研究所特別研究報告

JNIOSH-SRR-NO.40（2010）のファシリテータとは職場の安全衛生活動を自主的に進プ（2009 年 2 月）の質問紙調査を行った（図 1）．質問

める際のリーダーの役目を担う者とし，介入する 10 職

票は勤務状況，職場環境，生活習慣等と職業性ストレス場から 2 名ずつ選出してもらった．その約 2 時間半の研簡易調査票 13）
：ストレス要因として“仕事の負担度”“対修では，産業ストレス対策に関する基礎的知識の講義，人関係でのストレス”，ストレス緩衝要因として“仕事既存の職場環境改善アクションチェックリスト等の利用のコントロール度”“仕事の適合度”“職場の支援”“配の仕方を説明した後に，3 〜 4 名から計 5 班を構成させ偶者・家族・友人等の支援”，ストレス反応として“心模擬的なグループ討議を行った．課題として職場環境等

理的ストレス反応”（下位尺度は“活気”“イライラ感”の良い点／改善すべき点について話し合い，OHP シー“疲労感”“不安感”“抑うつ感”），身体的ストレス反応”，ト等を使いながらその内容について発表してもらうこと

GHQ12（精神的健康度調査票の 12 項目版）14），努力−により，これから展開する安全衛生活動のコツやヒント

報酬不均衡モデル調査票 15）の設問から構成した．

について習得してもらった．
（4）各々の 10 職場ではファ

このような介入研究の場合，例えばストレス要因やスシリテータを中心としたグループ討議を実施し，職場環トレス反応といったアウトカム指標に加え，例えば安全境等での改善事例を提案してもらった．なお，それは過衛生活動の活発さやその内容といったパフォーマンス指去に実施した事例，現在進行中の事例，今後予定する事標の評価が重要であるとの指摘がある 4）．そこで，職場例のどれでも可とした．その事例は，職場改善の背景・環境改善事例シートの提出状況，あるいは上記の質問紙

目的・内容・実施状況・評価・今後などを文章で記し，により職場環境改善による効果についても検討した．

改善前後の写真や絵などを載せるという様式を統一したシートに記録してもらった（図 2）．その職場環境改善

4） 解析

事例シートの内容について，ファシリテータによる報告

質問紙は，ベースライン調査では 497 票を配布し 418会（グループ討議発表会）を 2008 年 1 月下旬，3 月中旬，票を回収（84.1%），フォローアップ調査では 481 票を配

5 月下旬，7 月下旬に開催し，お互いの職場の安全衛生布し 445 票を回収（92.5%）した．いずれも高回収率で活動について紹介し，情報共有し合えるような場を設けあり，職場の状況などを把握するには信頼のおける回収た．
（5）また，グループ討議発表会の開催にあわせて我々具合であると考えられた．

が職場に赴き，作業環境測定を行いながら職場巡視をし，解析は，介入職場と非介入職場での集計や経時的変化

その職場やファシリテータ並びに衛生委員会に報告するの比較の他，職種や勤務場所を考慮した職場単位での集ことによりアップトゥデートで職場環境等の改善につい計と比較を，分散分析，t 検定，カイ二乗検定により統ての助言をしながら，安全衛生活動を促進させるように計学的に検討した．

工夫した．（6）更に，後述するベースライン質問紙調査
結果から，当該対象者が問題であると感じている職場環

表1

1年間のグループ討議で提案された職場環境等の改善事例数

境要因，あるいはストレス要因やストレス反応の結果を事 設備・ 作業 作業 人間 情報 福利 項目
例 機械 環境 編成 工学 伝達 厚生 合計

職場単位で集計し，その結果を提供することにより職場環境等の改善活動のヒントとして利用してもらった．
事務職場
事務職場

3） 評価
ストレス要因やストレス反応の状況，あるいはそれらの変化を把握するために人間工学・ストレス対策を実施する前後にベースライン（2007 年 12 月）とフォローアッ

3

1

101107

コメデコメディ
ィカル
カル
15
職場
職場

67057242

外来
外来

30002

106

病棟
病棟

16531107143

合計
合計

37

121111816398

3

結果と考察

1） 職場環境改善事例の提案
10 職場での 2008 年の 4 度に渡るグループ討議発表会において職場環境等について過去に実施や実施予定も含む改善事例が 37 事例報告された．報告された 37 事例を，業務内容などが類似した 4 つの職場と改善対策の 6 領域
（設備・機械に関わる領域，作業環境に関わる領域，作業編成に関わる領域，人間工学に関わる領域，情報伝達に関わる領域，福利厚生に関わる領域）という観点から
図2

職場環境改善事例シートの例整理・分類した（表 1）．ここでは，1 事例を 1 項目に対− 116 −医療職場における安全衛生リスク評価法の確立− 人間工学・ストレス対策プログラム

応させるのではなく，1 事例でも複数項目にまたがる場合もあるとして整理・分類しているため，項目合計としては 98 項目となる．このような分析により，職場の特徴と改善対策の領域特徴の関連性，更には，労働者の作業負担やストレス反応の軽減の効果などについて検証しやすくなる．また，今後このような事例を他の施設でも蓄積してゆき情報共有するために図 2 に示したシートを集約し「病院の職場環境等の改善事例集」として綴じ込

職場環境等
騒音がひどい埃（ほこり）がひどい
温度が高すぎる
温度が低すぎる
放射線を扱うことが多い

そうは思わない

照明が薄暗いあまりそうは思わない

湿度が高すぎる
不快臭の中で働いている
床面，段差等，レイアウト上の問題がある
危険物・有害物質が散在している場等に配布した．

重量物を持ち上げる機会が多い

がらも 2009 年にも継続され，最終的に 84 事例が報告さ

ストレス反応
心理的活気
イライラ感
疲労感
不安感
抑うつ感
身体的

そうではないだいたい
そう思う

湿度が低すぎる

みファイル式冊子を作成し（2008 年 7 月上旬），介入職
なお，グループ討議発表会は一部メンバーを交代しな−

そうだ

そう思う

感染症の原因（血液・尿，針刺し）が多い
患者さんを持ち上げる機会が多い
安全衛生上の配慮があまりされていない

図3

れた．

職場環境等とストレスの解析方法

心理的ストレス反応得点

2） 職場環境改善の実施状況等
この集計では，看護師が全職員の半数以上を占め，そp=0.160

p=0.069

p=0.813の業務内容や勤務体制も特殊であることから，看護師とp=0.008

看護師以外に分けて介入職場と非介入職場の職場環境改善の実施状況とその効果を比較した．表 2 は改善事例が「あった」あるいは「なかった・わからない」と回答した者の割合，更に「あった」と回答した者のうち「改善事例によって働きやすくなったか」と回答した割合である．介入群では看護師，看護師以外とも非介入群に比べ改善事例が多く実施されていた（看護師の介入群 vs. 非介入群：49.6% vs. 29.7%，看護師以外の介入群 vs. 非介入群：47.1% vs. 11.4%，いずれも p<0.001）．しかし，その改善により働きやすくなったという効果の差は両群間で統計学的には認められなかった（看護師の介入群 vs. 非5 病棟

介入群：23.5% vs. 29.5%：p=0.513，看護師以外の介入群
介入群と非介入群での職場環境改善事例実施状況等

看護師
改善事例
あった
なかった・わからない改善による効果
働きやすくなった
働きやすくなっていない
看護師以外
改善事例
あった
なかった・わからない改善による効果
働きやすくなった
働きやすくなっていない

介入群
N （%）

非介入群
N （%）

16（23.5%）
13（29.5%）
p=0.51352（76.5%）31（70.5%）40（47.1%）
5（11.4%）p<0.00145（52.9%）
39（88.6%）
18（45.0%）
p=0.378
22（55.0%）1（20.0%）4（80.0%）3） 職場環境と心理的 / 身体的ストレス反応
職場環境に対する主観的回答と“心理的ストレス反応”や“身体的ストレス反応”との関連を解析した（図 3）．
職場環境等に関する 15 項目の質問に対し 4 択で回答してもらい，各々「そう思わない＋あまりそう思わない＝そうではない」と「だいたいそう思う＋そう思う＝そう

8 病棟

9 病棟

10 病棟

11 病棟

「騒音がひどい」と心理的ストレス反応

表3

職場環境等と心理的／身体的ストレス反応

職場

68（49.6%）
44（29.7%）
p<0.00169（50.4%）
104（70.3%）

7 病棟

図4vs. 非介入群：45.0% vs. 20.0%：p=0.378）．
表2

6 病棟

心理的ストレス医局○重量物，【○ 感染症／患者さんの持ち上げ：イライラ感】

身体的ストレス○高温，△重量物

臨床検査 科【○ レイアウト：抑うつ感 ) 】

放射線科【○ 埃：活気低下，○安全衛生上の無配慮：疲労感】

科
薬剤科（ * : 対象は1名）△埃，△低温，【○：低湿度：疲労感 】○騒音，○埃，○ * 高温，△低温，○ * 薄暗い照明，○低湿度，○
レイアウト

リハビリテーション科△埃○安全衛生上の 無無配慮，△不快臭

人工透析室
栄養科
事務局

○低温

外来診療室

○埃，○低温，△高湿度，○不快臭，△レイアウト，○重量物，△安全衛生上の無配慮，【○ 放射線：活気低下／疲労感／不安感，○患者の持ち上げ：活気低下 】

手術室【○ 低温：不安感 】
病棟△低温，△不快臭，△患者の持ち上げ

心理的ストレス

身体的ストレス

第5病棟（ 産婦人科・小児科 ）△騒音，△高温，△患者の持ち上げ， △不快臭【○ 危険物・有害物：疲労感，○重量物：抑うつ感 】

第6病棟（外科）（ * : 対象は1名）○騒音，○高温，△危険物・有害物， △騒音，△高温，△* 低温，△危○重量物，△安全衛生上の無配慮，【 険物・有害物○レイアウト：抑うつ感】○

第7病棟（ 整形外科 ）△放射線，○放射線，△不快臭，△感染症

第8病棟（脳神経外科・眼科・泌尿器科 )○重量物，△患者の持ち上げ○重量物○放射線，○高湿度，○不快臭，○ ○放射線，○高湿度，○不快臭，第9病棟（消化器科・泌尿
危険物・有害物，○感染症，【○埃：不 ○危険物・有害物，○感染症
器科・感染症）
安感】
第10病棟（神経内科・耳鼻 【○ 低湿度：イライラ感，○不快臭／危咽喉科）
険物・有害物：活気低下 】○放射線，△不快臭，○レイアウ
ト，△安全衛生上の無配慮

第11病棟（ 呼吸器科・循環 △危険物・有害物，○安全衛生上の器科・ドック・結核）
無配慮○危険物・有害物

神経精神科病棟○騒音，○高温，○患者の持ち上げ ○騒音○は統計学的に有意に（p<0.05 ），△は有意傾向で（p<0.10 ）関連あり．

− 117 −

労働安全衛生総合研究所特別研究報告

JNIOSH-SRR-NO.40（2010）だ」の 2 水準に分け，職場ごとに 2 水準間でストレス反表5 ストレス関連指標への介入効果応得点を比較した．

介入の某病棟

この解析は，職場環境は各々の場所で異なることから，
図 1 に示した職場単位で集計した．図 4 には解析結果の一例を示す．第 6 病棟では騒音がひどいと感じる者はそうではないと感じる者と比較し，心理的ストレス反応得点の平均値が高く，それは統計学的にも支持された．第5 病棟でも，統計学的有意差にはわずかに足りないが，同様の傾向であった．第 10，11 病棟では各々で平均値に若干の差異はあるようにも見えるが，統計学的には支非介入の某病棟

ベースライン フォローアップ

p値

M±SD

M±SD

25.4±2.6

23.4±3.10.024

仕事のコントロール度 6.0±1.8

7.0±1.50.046

職場の支援

17.6±4.2

16.7±4.00.462

心理的ストレス反応 47.0±10.6

39.6±9.3

0.019

身体的ストレス反応 22.6±5.7

19.3±4.7

GHQ12合計点

14.8±4.9

仕事の負担度18.5±6.2

ベースライン フォローアップ

p値

M±SD

M±SD

23.0±2.6

24.0±2.90.236

5.7±1.55.8±1.80.779

15.5±3.2

13.2±3.70.027

42.3±11.4

47.7±9.7

0.086

0.040

20.3±5.721.2±6.0

0.627

0.033

17.7±5.4

18.0±4.30.830

持されておらず，第 7，8，9 病棟では騒音がひどいと感もかかわらず何らかのストレス関連指標が良くなっていじる者はいなかった．このように，第 6 病棟では統計学る職場も 3 つ存在していた．表 5 には，看護師の介入職的に有意に，第 5 病棟では統計学的に有意傾向で騒音が場のうちストレス状況が最も好転したと認められる某病

ひどいと心理的ストレスが高く，職場環境の問題点と棟と，看護師の非介入職場の中から某病棟の結果の一例なっている可能性があることが推測された．その他にもを抜粋し示した．介入職場の某病棟ではベースライン調

表 3 に示すように職場環境が良くないと感じているとス

査に比べて，仕事の負担度が減り，仕事のコントロールトレス度が高いという関連が多数見出された．よって，度が増え，おそらくその結果として，心理的または身体このような解析により職場特有の問題点を抽出できる可的ストレス反応，あるいは GHQ12 が統計学的に有意に能性が示唆された．

改善されていた．そこでこの職場に実際に巡視して改善実際に，多様な業種を抱える自治体職場において同様対策の実施状況を確認してみると，ファシリテータが報の解析結果を用いて職場環境改善活動を促進するための告してきた以上の数多くの改善対策が行われていた．そ

ツールとして利用している 16, 17）．の中でも，情報伝達に関する領域の改善対策事例が目立っていた．

4） ストレス関連指標の変化
看護師と看護師以外に分けて介入職場と非介入職場の改善事例があり働きやすくなったと感じましたか

心理的あるいは身体的ストレス反応の変化を比較検討し改善事例がありましたか

たものの，看護師，看護師以外ともベースラインとフォあった

ローアップでの調査でのストレス反応度の変化に統計的なかった

ベースラインN M±SD

看護師
介入群
心理的ストレス 反応 127 42.7±10.8
身体的ストレス 反応 126 21.2±5.2
非介入群
心理的ストレス 反応 146 41.1±10.9
身体的ストレス 反応 145 20.7±6.1
看護師以外
介入群
心理的ストレス 反応 82 38.5±8.6
身体的ストレス 反応 82 18.8±4.3
非介入群
心理的ストレス 反応 26 42.6±12.1
身体的ストレス 反応 26 20.6±5.8

p値

フォローアップ
N M±SD

p=0.126 138 40.7±9.9
p=0.509 139 20.8±5.7

89 37.7±8.9
89 18.9±4.8

p=0.126p=0.392

26 37.8±10.1
26 19.2±5.7

少しは働きやすくなった

大いに働きやすくなった
p=0.046

効果あり群

39.5

38.0

33.3

事例なし群

効果なし群

効果あり群

0p=0.459 150 41.9±9.6
p=0.558 150 20.3±5.5

p=0.555
p=0.840

事例なし群

心60
理的 50
ス
ト 40
レ 30
ス
得 20
点10

働きやすくなっていない

働きやすくなった

わからない

有意差は認められなかった（表 4）．
表4 ストレス関連指標の変化

効果なし群

図5

改善対策の実施状況と心理的ストレス反応

以上のように，同じように介入した職場でもフォロー
アップ調査で職場のストレス状況に変化の見られた職場，あまり見られなかった職場，あるいは，ストレス反応にまで低減効果が認められた職場があった．職種や勤務場所に限らず様々な要因が絡むため，その理由を明瞭に説明することは難しいが，今後，個別の改善事例の特ところが職場毎に検討すると，介入職場のうち 5 つの徴等を吟味することによってその理由，あるいはその理職場においてストレス要因（仕事の負担度），ストレス由の一部が説明できる可能性があると考えている．それ

緩衝要因（仕事のコントロール度や適合性，職場や家族に関してベースライン調査によって得られた横断的な情等の支援）のどれか 1 項目が良くなっており，2 つの職報のみの解析ではあるが，その理由を考察する一つのヒ場ではストレス要因，ストレス緩衝要因，ストレス反応ントとなるかもしれない結果を紹介する．看護師以外のとも変化がなく，3 つの職場ではそれらのうち少なくと解析対象者において，自らの職場で過去 1 年間に作業環

も 1 項目が悪くなっていた．一方，非介入職場であるに境等の改善事例があったかどうか，更には，その改善事− 118 −

医療職場における安全衛生リスク評価法の確立− 人間工学・ストレス対策プログラム

例で働きやすくなったかどうか，という情報で心理的ス

workers: a controlled trial. J Occup Health. 2008; 50（6）:トレスの状況を比較した（図 5）．その結果，改善事例のおかげで「働きやすくなった」「大いに働きやすくなっ−

455-70.
7）

Tsutsumi A, Nagami M, Yoshikawa T, Kogi K, Kawakami

た」と回答している者（図 5 における“効果あり群”）

N. Participatory intervention for workplace improvementsの心理的ストレス得点が，改善対策事例を認識していな

on mental health and job performance among blue-collar

い者（同“事例なし群”）や改善対策事例にあまり効果workers: a cluster randomized controlled trial. J Occupを感じなかった者（同“効果なし群”）に比べて統計学

Environ Med. 2009; 51（5）: 554-63.

的に有意に低くなっていた．すなわち，このことは提案・8）実施する改善対策への職場での認識の度合い，あるいは効果の有無によってストレスの低減効果に差が出てくる可能性を示唆しており，今後の検討課題であると考えら

吉川徹，小木和孝．労働安全衛生マネジメントシステム（OSH-MS）への寄与としての参加型ストレス予防活動の役割．産業ストレス研究．2009；16：229-237．

9）

れる．

堤明純，島津明人，入交洋彦，吉川徹，川上憲人．職業性ストレス調査票と職場環境改善のためのヒント集を活他に考慮すべき点として，本研究ではベースライン調用した職場環境改善．産業ストレス研究．2006；13（4）：査から 14 ヶ月後にフォローアップ調査を行ったが，こ211-217．

れがストレス状況を変化させるのに十分な期間であった

10） 吉川徹，川上憲人，小木和孝，堤明純，島津美由紀，長かどうかは明らかではなく，その効果を検出するには更見まき子，島津明人．職場環境改善のためのメンタルヘに長期間の追跡が必要であるかもしれない．また，院内

ルスアクションチェックリストの開発．産業衛生学雑誌．

での異動が比較的多い職場があるので，そのような職場

2007；49（4）：127-142．

では改善対策の効果がどの時点で現れ，あるいは消えて

11） 川上憲人，橋本修二，相澤好治，小林章雄，林剛史，廣尚典．

しまうかについての評価は詳細な検討が必要となるであ「仕事のストレス判定図」の完成と現場における有用性のろう．

検討，労働省平成 11 年度作業関連疾患の予防に関する研究報告書．2000：12-39．

参1）

考文

献

12） Kogi K. Work improvement and occupational safety and永田頌史．職場におけるメンタルヘルス対策の現状と新

health management systems: common features and

しい流れ , 職場のメンタルヘルス−実践的アプローチ−．
日本産業衛生学会・産業精神衛生研究会 編，中央労働災
2）

research needs. Ind Health. 2002; 40: 121-33.
13） 下光輝一，原谷隆史．職業性ストレス簡易調査票の信頼害防止協会．2005：13-18．

性の検討と基準値の設定，労働省平成 11 年度作業関連疾

永田頌史．職場のメンタルヘルスをどうすすめるか 1. 実患の予防に関する研究報告書．2000：126-138．

施に当たっての考え方．安全と健康．2007；8（1）：82-

14） 中川泰彬，大坊郁夫．日本版 GHQ 健康調査票手引．日
本文化科学社：1985．

5．
3）

川上憲人．産業・経済変革期の職場のストレス対策の進め方

15） Tsutsumi A, Ishitake T, Peter R, Siegrist J, Matoba T.

各論 1. 職場環境等の改善．産業衛生学雑誌．

The Japanese version of the Ef for t-Reward Inbalance
Questionnaire: a study in dental technicians. Work Stress.

2002；44：95-99．
4）

川上憲人，島津明人，土屋政雄，堤明純．産業ストレスの第一次予防対策：科学的根拠の現状とその応用．産業5）

2001; 15: 86-96.
16） 渡辺裕晃，甲田茂樹，佐々木毅，鶴田由紀子，伊藤昭好，

医学レビュー．2008；20（4）：175-196．

原邦夫 堤明純，山口秀樹，丸山正治．自治体職場へのKawakami N, Araki S, Kawashima M, Masumoto T,

OSHMS 導入−導入途上の状況と今後の展望−．労働安
全衛生研究．2010；3：11-16．

Hayashi T. Ef fects of work-related stress reduction on
depressive symptoms among Japanese blue-collar workers.
6）17） 渡辺裕晃，甲田茂樹，佐々木毅，伊藤昭好，原邦夫，堤明純．

Scand J Work Environ Health. 1997; 23（1）: 54-9.

自治体職場における職場環境改善を通じた参加型ストレKobayashi Y, Kaneyoshi A, Yokota A, Kawakami N. Effects

ス対策の試み．産業ストレス研究．（印刷中）

of a worker par ticipator y program for improving work
environments on job stressors and mental health among− 119 −

（平成 22 年 9 月 17 日受理）