ルーテル学院研究紀要

No. 572023『ルーテル学院研究紀要』投稿規程
１．本研究紀要に寄稿できる者は以下の通りである。ただし，第一著者が項目③以下の者の投稿は，編集委員会が委嘱する査読者による査読を受けなければならない。
①ルーテル学院大学，日本ルーテル神学校の現教員，元教員（非常勤を含む）②ルーテル学院大学，日本ルーテル神学校の海外提携校の教員（非常勤を含む）③ルーテル学院大学大学院，並びに日本ルーテル神学校に現に在学している者，及び卒業生。
④ルーテル学院大学学部を卒業して，他の大学の大学院に現に在学している者，及び卒業生。
⑤ルーテル学院大学学部を卒業後，３年以上，キリスト教関係，社会福祉関係，並びに臨床心理関係の仕事に従事した経験を有する者。
⑥その他，編集委員会が上記の条件に準ずるとして投稿を認めた者。
２．原稿の締め切りは，毎年９月１日とする。ただし，査読を必要としない原稿の場合は，毎年９月末日とする。
３．本研究紀要に投稿できる論文等の種類は以下の通りである。
①論文②国際学会などの招待講演等③調査報告，資料（先行研究の吟味，考察がない，あるいはそれらの部分が非常に簡単で論文とはいえないが，資料としての価値が高いと思われるもの）④外国の制度，政策などの紹介⑤視察報告（外国の制度，事情，外国の施設などの視察報告）⑥症例報告，ケース研究報告⑦博士論文要約版⑧その他（以上の分類には属さないが，編集委員会が学術的価値が高いと判断したもの）
４．投稿論文等は，未発表のものに限る。二重投稿の疑いが発生した場合は，事情を調査し，その結果如何によっては採用が決定した後にも採用を取り消すことがあり得る。
５．本研究紀要に投稿された論文等は，本学が電子化し一般に公開するものとする。また，編集委員会が適当と判断した外部データベース等に抄録や本文を提供することがある。データ提供の対価が支払われる場合は，原則として本学が受領するものとする。

付則

本規程は，2005 年 4 月 1 日より施行する。
本規程は，2008 年 4 月 1 日より一部改正施行する。
本規程は，2012 年 4 月 1 日より一部改正施行する。
本規程は，2019 年 3 月 1 日より一部改正施行する。

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『ルーテル学院研究紀要』執筆要領
2024 年 7 月 10 日改訂

１．投稿論文等は，１回ごとに独立完結したものであること。「上，下」，「第一報，第二報」などの形の論文の投稿は原則不可とする。
２．投稿論文等に利用したデータや事例等について，研究倫理上必要な手続きを経ていることを本文に明記すること。また，記述においてプライバシー侵害がなされないように細心の注意をなすこと。
３．投稿にあたり，下記の分量を遵守すること。
投稿論文等

40 字× 40 行の設定で縦置き A4 版に横書き 14 枚以内（英文の場合はダブルスペースで A4 版 14 枚以内）
博士論文要約版

40 字× 40 行の設定で縦置き A4 版に横書き 20 枚以内

図・表・注・文献一覧などすべてを含めて規定の分量におさめること。
４．原稿の種類が論文（投稿規程３の①および⑦）の場合は，和文抄録（ 400 字以内）と英文抄録（ 200 語以内），およびキーワード（ 5 語以内）を提出すること。
５．引用文献の記述形式は，原則として別添の「ルーテル学院研究紀要引用文献記載要領」を参照すること。
６．査読を要する論文等は、著者を特定することのできる氏名 , 所属 , 謝辞等の事項をマスキングして提出すること。
７．電子メールにて，Word 形式と PDF 形式の両方で原稿を提出すること。なお、本文に配置した図表を、別ファイルで作成時の形式でも提出すること。
８．原稿と共に「ルーテル学院研究紀要投稿票」に必要事項を記入し提出すること。
＜原稿提出先・問い合わせ先＞
ルーテル学院研究紀要編集委員会事務局
e-mail:  kiyou@luther.ac.jp〒 181-0015‌東京都三鷹市大沢 3-10-20

TEL/FAX0422-31-4814（図書館内

ルーテル学院大学図書館内

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事務局直通）

ルーテル学院研究紀要 No. 57
51 20232017（別添）『ルーテル学院研究紀要』引用文献記載要領
１．引用文献の記載方式は，原則として次のいずれかの形式によるものとする。なお文章を直接引用する場合には，原則として長くても３行以内とすること。それ以上にわたる場合には，直接の引用とせず，要旨を記載するようにされたい。
⑴

1，２行程度の場合には，前後をカギ括弧でくくる。その際，引用文中に「 」が使用されている場合にはその箇所を『』にかえる。また引用文の直後に，以下の例のように引用文献の出所を示す。
（甲野乙郎，2003）
本文中にこのように記載した上で，引用文献のリストに後に示す要領で，甲野乙郎の該当文献名等を記載する。
⑵

やむを得ない理由で，長文の引用をする場合には，本文との違いを明確にするために，引用文と本文との間に前後とも１行の空欄をとること。引用文の終をしめす括弧の直後に，前項と同じように引用文献の出所を示す。

⑶

複数の文献の結果を，まとめて示す場合には以下の例のように記述してそれらの出所を示す。
このことについての先行研究を概観すると，次のような特徴が見られる（甲野1992；丙田2000；丁地1998）。……以下に概観を記す……

なお，概観についての本文を先に書いて，その最後に引用文献を書いてもよい。
＊引用文献に同じ人の著書等が同じ年に複数ある場合には以下のようにする。
（甲野2000a；甲野1988b）＊連名の著作の場合には以下のようにする（甲野，丙田，丁地2000）＊連名の著者数が 3 名を超える場合には以下のようにする（甲野，丙田，丁地，ほか2000）＊引用文献の著者に，同姓の人がいる場合には，それぞれの人の名前を付して区別できるようにする。
（甲野乙郎，甲野梅子（甲野乙郎2000）

2000；甲野梅子

1988）

２．文献リストの記載方式（文末のリストの記載の仕方）⑴

邦文文献の場合①単著の場合著者名（出版年），『書名（タイトル−サブタイトル）』，出版社名（例） 甲野乙郎（2000）『ｘ理論の基礎的研究』東京書房②共著の場合引用された文献上の著者順（出版年），『書名（タイトル−サブタイトル）』出版社名
110138﻿（例） 甲野乙郎，丙田米子（1988）『ｘ理論体系−ｙ理論概説』東京書房③編書の場合の例
甲野乙郎編（出版年）『ｘ理論の基礎的研究−ｙ理論との比較』，東京書房④編書に掲載された論文の場合
論文著者名（出版年）「論文名」編者名『編書名』出版社名，論文初ページ−終ページ（例） 甲野乙郎（2002）「第 1 章

ｙ理論との比較」丙田，丁地，その他編『ｘ理論の基礎的研究』東京書房，111-130⑤雑誌掲載論文の場合
論文著者名（出版年）「論文名」『掲載誌（もしくは紀要）名』，巻，（号），論文初ページ- 終ページ（例） 甲野乙郎（2000）「ｘ尺度の因子構造−都市住民の場合」『老年学雑誌』，15（3），16-21.
丙田米子（1998）「ｂ尺度日本版作成の試み−高齢者の場合」『テオロギア・ディアコニア』（ルーテル学院大学研究紀要）35，25-37〈注〉
ⅰ．３名を超える著者については，3 名までを連記し，それ以上は「ほか」と記す。
ⅱ．雑誌名，紀要名は，出版元の記載は原則として必要ないが，その名前だけでは出版元がわかりにくい場合には表記する。
ⅲ．雑誌・紀要などの巻，号については，たとえば，第 42 巻第 2 号を 42（2）というように記載する。巻のみ，あるいは号のみの場合は番号だけでよい。
ⅳ．掲載ページが年巻通算ページで記載されているものは，そのページで記載する。
⑥翻訳書の場合
原典の書誌情報（＝翻訳の出版年，訳者名『訳書のタイトル』出版社名）（例） Thane, Patricia（1996）The Foundation of the Welfare State , 2nd Ed., Longman.
（=2000, 深沢和子・深沢敦監訳『イギリス福祉国家の社会史−経済・社会・政治・文化的背景』 ミネルヴァ書房）〈注〉
ⅰ．原典の書名はイタリック体で表記するか，もしくは下線を引く。
ⅱ．first author のみ family name, first name, middle name のイニシャルで表記し、後は family name, first name のイニシャル , middle name のイニシャルで表記する。著者が複数の場合は and を使用する。
（例）Thane, Patricia, M. and Reid, W.J.（1988）The Foundation of the WelfareState , 2nd Ed.
ⅲ．掲載雑誌名，書名はイタリック体，もしくは下線を引く。
⑦初出誌の掲載誌と再掲編著書を共に示したい場合
初出誌に関する書誌情報（再録：再録編著書に関する書誌情報）（例） 吉田民人（1974）「社会システム論における情報−資源処理パラダイムの構想」『現代社会学』1（1）, 7-27.（再録：1990,『情報と自己組織性の理論』東京大学出版会 , 153-172⑧調査報告書の場合
111139ルーテル学院研究紀要 No. 57
51 20232017

研究代表者名（刊行年）『タイトル』○○年度・・・・・・報告書，研究機関名 .
（例） 米本秀仁（2002）『社会福祉専門職における現場実習とこれからのあり方に関する調査研究報告書』平成 13 年度「長寿・子育て・障害者基金」福祉等基礎調査（社会福祉・医療事業団委託研究），北星学園大学米本研究室⑨政府刊行物等の場合
編集機関名（出版年）『タイトル』発行元（例） 厚生労働省（2001）『厚生労働白書（平成 13 年度版）』ぎょうせい⑩修士論文，博士論文の場合
著者名（論文提出年）「論文タイトル」○○大学大学院総合人間学研究科修士論文（あるいは博士論文）⑪学会報告抄録の場合
発表者名（学会発表年）「学会報告タイトル」『○○学会第○○回全国大会抄録集』（開催大学名），掲載ページ⑫電子メディア情報の場合
著者名（公表年または最新の更新年）「当該情報のタイトル」（URL, アクセス年月日）．
（例） 厚生労働省（2002）「サービス供給における契約について」（http://www.mhlw. go.jp/general/seido/syakai/sienhi/jimu05.html, 2002.5.12）．
⑵

欧文の文献①単著の場合著者の family name, first name, middle name（出版年）タイトル：サブタイトル．出版社名（例） Buhler-Wilkerson, Karen (2001) No Place Like Home : A History of Nursing
Home and Home Care in The United States, The Johns Hopkins UniversityPress.

②共著の場合first author の family name, first name middle name．and 共著者の family name, firstname．middle name．
（出版年）書名，出版社名．
（例） Kirk, Stuart and Reid, W. J. (2002) Science and Social Work: A CriticalAppraisal, Columbia University Press.
③編書の場合編者名の後に，編者が一人の場合は ed. 複数の場合は eds. をいれる．
（例） Cutcliffe, John R., Butterworth, T. and Procter, B. eds. (2001) Fundamental
Themes in Clinical Supervision, Routledge.

112140﻿④書籍掲載論文の場合（例） Stalker, Susan (2001) Inclusive Daytime Opportunities for People with Learning
Disabilities, Chris Clark ed. Adult Day Services and Social Inclusion. Jessica
Kingsley Publishers, 46-66.
⑤雑誌論文の場合（例） Schoenberg, Nancy E., Coward, R. T. and Albrecht, S. L. (2001) Attitudes ofOlder Adults About Community-Based Services: Emergent Themes from InDepth Interviews, Journal of Gerontological Social Work, 35 (4), 3-20.
３．文末における注リストの記載方式：片カッコ No. を列挙する。
（注）1）□…………本文□□…………
2）
3）︰
４．文末における文献リストの記載方式①文献ごとに改行する。
②著者（first author の family name）の ABC 順に並べる。日本人のラ行は R の位置につける。
③同一著者の複数の文献がある場合は，出版年の古い順に並べる。
④同一著者の複数の文献が同一出版年である場合は，（出版年ａ）（出版年ｂ）（出版年ｃ）という具合に並べる。
⑤同一著者が共著の first author になっている場合は，単著が終わった後に並べていく。
（文献）………………
□……………
………………
□……………
︰
本規程は以下の文献を参考にしている。ここに記して，感謝の意を表する。
日本社会福祉学会・機関誌「社会福祉学」執筆要項〔引用法〕

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