ISSN

2186-6910

労働安全衛生総合研究所技術資料
TECHNICAL DOCUMENTOF
THE NATIONAL INSTITUTE OF OCCUPATIONAL SAFETY AND HEALTHJNIOSH-TD-NO.3（2015）

作業現場における地耐力確認の方法― 移動式クレーンを含めた建設機械等の転倒防止対策 ―独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

作業現場における地耐力確認の方法―

移動式クレーンを含めた建設機械等の転倒防止対策

目

第１章

―

次

序論

1

1.1 はじめに1

1.2 研究の構成

1

1.3 参考文献

3

1.4 本報で使用する用語等

4

第２章

安全に関する法令等と必要地耐力の検討

92.1 転倒防止に関する安全の法令等

92.2 事例研究15

2.3 安定設置と自走に必要な地耐力

172.4 まとめ23

2.5 参考文献

25

第３章

代表的な地盤調査の方法と留意点

27

3.1 標準貫入試験

27

3.2 簡易動的コーン貫入試験

29

3.3 スウェーデン式サウンディング試験31

3.4 ポータブルコーン貫入試験

32

3.5 平板載荷試験

34

3.6 まとめ36

3.7 参考文献37

第４章

簡易な現場地耐力試験の検討

394.1 現場地耐力試験の方法と装置

39

4.2 現場実験 1（関東ロームと成田差の盛土地盤）

48

4.3 現場実験 2（コンクリート屑混じりの地盤）

50

4.4 現場実験 3（軟弱なシルト地盤）

52

4.5 現場実験 4（運動グラウンドの地盤）

54

4.6 まとめ60

4.7 参考文献

61

第５章

地耐力の確認方法に関する提案

63

5.1 地耐力確認の流れ

63

5.2 最大反力と最大接地圧力の算出

66

5.3 支持力安全率の照査

69

5.4 現場地耐力試験の方法

71

5.5 参考文献

76

第６章

抄

まとめ

79

謝 辞

81

録

83

作業現場における地耐力確認の方法

Technical Documents of the National Instituteof Occupational Safety and Health, NIOSH-TD-NO.3 (2015)
UDC 624.155.15 : 621.873.3 : 625.032.7 : 624.131.383 : 624.131.524 : 539.4.012 : 624.159.2

作業現場における地耐力確認の方法―

移動式クレーンを含めた建設機械等の転倒防止対策

―
玉手

聡*，堀

智仁*

A Study on Safety Practices of Investigation of Bearing Capacity of Supporting Groundfor Prevention of Overturning of Heavy Machineries

By Satoshi TAMATE* and Tomohito HORI*
Abstract: Drill rigs and mobile cranes are heavy machinery used in construction sites. Sufficient bearing capacity isrequired in the supporting ground to keep the machinery horizontal. However, overturning accidents frequently occur
because of ground penetration at the foundations of lower careers. A differential settlement S makes machinery
unstable because an overturning moment increases whereas a moment of stability decreases. Thus, the machinery
overturns by reaching the limit equilibrium of moment. Therefore, a value of the acting pressure through thefoundations pa should be less than a value of the ultimate bearing capacity of ground qd so that S can be reduced tonegligible small values. Therefore, careless investigation of merely observing the ground surface is an insufficientmethod for survey to confirm the safety. Ground investigations must be conducted to clarify a value of qd.
In addition, a tall super structure of the machinery takes high center of gravity. Then, the rotational energy induced
by a quick tilt causes the machinery quite unstable by reaching the limitation of kinetic equilibrium earlier than that ofstatic equilibrium. Accordingly, brittle failure is dangerous characteristics of ground for the stability rather than ductile
failure introducing the slow penetration. Then, it is important to survey the potential risk of rapid penetration at
ground investigations.
A value of difference between pa and qd is considered as the margin of safety that is also identified by a safety factor
of bearing capacity Fs, which is defined as the ratio qd divided by pa. Bearing safety of the supporting ground isensured by verification of Fs by a threshold value of SR. As this type of machinery is usually placed on construction
grounds for a short period, 1.5 of SR is generally referred in accordance with a code for the temporary placements.
However, a limiting depth of penetration decreases in dangerous ground that composes the potential risk of rapid
penetration. Therefore, authors propose to use the higher value of 3.0 for safety unless nothing of the potential risk of
rapid penetration is confirmed.
An index of rapid penetration RE, which is ratio of an initial tangent modulus K0 divided by a tangent modulus after
the yield Kd those are obtained from curves of the relationship between an acting pressure through the loading plate q
and its settlement S, is introduced to associate with the bearing characteristics of the kinetic overturning. Then, a plateloading test (PLT) is required to derive the value of RE in addition to qd. However, PLT has also problems of taking along period to perform the test as well as doing many procedures to set up the instruments. Therefore, high speed
bearing capacity testing (BCT) method was newly developed to derive values of qd and RE efficiently. q is loaded労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

through the same loading plate of PLT though a penetration depth increases by constant velocity of 5mm/min inconsideration of both a condition of 1mm/min in CBR testing and a ratio of diameters between PLT and CBR. In
addition, a simple method to measure S was also introduced to decrease a number of the procedures at the preparationof test. Several sets of BCT and PLT were conducted in various conditions of grounds to compare the results. It was
ascertained that an almost identical relationship between q and S are obtained from both the tests. Accordingly,
bearing conditions in the supporting ground can be evaluated by BCT of simplicity method.
This paper summarizes safety requirement for prevention of the overturning for machinery. Ground investigations
are needed to ensure the safety on bearing capacity of supporting ground. In addition, a new testing method BCT isalso developed to measure the ultimate bearing capacity and rapid penetration characteristics. Authors finally propose
to conduct the safety practices of quantitative evaluations in consideration of the results from ground investigations.

Keywords: Drill rig, Mobile crane, Construction machinery, Overturning, Toppling, Supporting ground, Penetration,
Outrigger, Crawler, Bearing capacity of ground, Safety requirement, Ground investigation, Plate loading test.

* 建設安全研究グループ

Construction Safety Research Group

作業現場における地耐力確認の方法

1

1.1

序

論

合(Fs>SR)とすることを提案し，また SR には地盤に生じはじめにる沈下の急激さを考慮するよう提案してきた．これは，本研究の目的は，移動式クレーンや基礎工事用機械な作業中の機体には転倒モーメントが作用しているとともどを含めた建設機械等が軟弱な地盤上で転倒することをに，その重心が高い不安定な構造を有しているためであ防止することであり，そのために必要な作業現場の地耐る．特に，地盤に急激な沈下を生じると機体の回転運動

力の確認方法を示すことである．

エネルギーが増加するため，安定限界は低下する．これ

建設機械等の転倒原因には設置地盤の地耐力不足が多までは SR=1.5 による照査が基本とされたが，この値は緩く見られる．そのため，法令等では移動式クレーンの軟

慢な沈下を前提とした安全の余裕と見られ，急激な沈下

弱な地盤上で使用を禁止(クレーン等安全規則(厚生労働の可能性がある地盤においても同レベルの安全の余裕を省令)第 70 条の 3)したり，また，くい打機等について脚「沈下の観点」から確保するためには，SR の値は適宜見部の沈下を防止するための敷板の使用などを定めている直される必要がある．さらに，Fs の照査に必要な作業現(労働安全衛生規則(厚生労働省令)第 173 条)．また，構造場の地耐力の求め方について，代表的な地盤調査の方法

規格では，機械が水平かつ堅固な面(地盤)に設置されるこを整理するとともに新たな簡易調査の方法を示した．地とを前提に，その安定性を規定している(車両系建設機械

盤調査に関する様々な方法が学会等で定められているが，構造規格(厚生労働省告示)第 2 条等，移動式クレーン構造

建設機械等を設置する際の地耐力確認についてはあまり

規格(厚生労働省告示)第 13 条等)．

詳しく述べられていない．そのため，本研究では新たなしかし一方では，地耐力は目視や踏査などの表面的な試験法を検討し，その性能を実験的に調査した．その結観察によって経験的に判断されることも多く，その判断

果，簡単かつ迅速な実施が可能であるとともに，必要なを誤ったために地盤が沈下し，安定を失って転倒した事

情報を収集できることが確かめられたことから，その利例も多い．したがって，地耐力は地盤調査から客観的に用を提案する．

確認される必要があるが，その方法や必要強度について

図 1-1 は本稿の第 5 章に示した作業現場における地耐はこれまで必ずしも明確にされていなかった．また，「水

力確認のフローである．本研究では特に，このフローに平かつ堅固」は理想的な条件であり，実際の工事現場で太枠で示した地耐力の評価の方法と支持力安全率によるこれを厳密に再現することは難しい．したがって，実用照査の方法を明らかにするための検討をおこなっている．

上は「水平」と「堅固」の目標レベルを設定し，それが1.2 研究の構成遵守されるよう管理することが必要である．このレベルの設定では，理想条件と実用条件の差によって残存する

本研究は大きく以下の 4 つの内容で構成されている．

危険を確認しておく必要があり，特に地耐力照査では安全率の値に適切な余裕を持たせておくことが必要である．
筆者らはこれまで，建設機械等の安定設置に必要な地(1) 安全に関する法令等と必要地耐力の検討

耐力条件を調査研究 1), 2)し，「水平」と「堅固」の実用条

ここでは，はじめに労働安全衛生規則，クレーン等安

件の定量化を検討してきた．そして，「堅固」の条件につ

全規則，車両系建設機械構造規格及び移動式クレーン構

いては，支持力安全率 Fs がその閾値 SR よりも大きい場

造規格に定められている転倒防止や安定基準を整理する．

1

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

建設機械等

地盤

移動式クレーン

基礎工事用機械

作業現場

条件設定

条件設定

現況調査

機種の選定

機種の選定

つり荷重の確認

安定度の確認

地盤調査（地耐力の評価）
・極限支持力 d
・急激な沈下による危険(5.3節)

最大反力，最大接地圧 aの算出（5.2節）d/a= s

sは支持力安全率（5.4節）※の値は3.0を基本とし，地盤調査の結果に応じて
1.5≦ ≦3.0で適宜選択

Nos＞(5.4節)

敷材の効果、
地盤改良等の検討

Yes

検討終了

図 1-1 作業現場における地耐力確認のフロー(第 5 章に再掲)

次に，大型の移動式クレーンの転倒災害の事例を紹介

下水位は高く，また下層の土質は軟弱で急激な沈下を招する．この災害は敷鉄板が敷設されていたにもかかわらきやすい危険な地盤であった．この事例研究から，地盤ず沈下を生じて転倒したケースであり，地耐力不足が原調査による地耐力確認の大切さを再確認する．さらに，

因で発生したものであった．地盤調査の結果，現場内の移動式クレーンや建設機械を作業現場で安定設置したり，地耐力には場所によって差のあることがわかった．表層

安全に自走させたりするために必要な地耐力の条件を議部には採石が盛土されており一見強固に見られたが，地論する．そして，これらの機械では転倒モーメントが作

2

作業現場における地耐力確認の方法

示し，その有効性を議論する．

用し，重心も高く潜在的に不安定な条件で使用されるために支持地盤の安定確保は不可欠であることを述べる．

(4) 作業現場の地耐力確認の方法

これに加えて，急激な沈下を生じる危険のある地盤では，安定限界は低下する恐れがある．そのため，沈下が緩慢

以上の検討に基づいて，ここでは作業現場における地な地盤と同レベルの安全の余裕を確保する観点から，地耐力確認の方法を提案している．まず，地耐力確認のフ

耐力照査の閾値について議論する．

ローを示す．その内容は，最大接地圧力 pa を求める機械側の部分と極限支持力 qd を求める地盤側の部分，そして算出した pa と qd から求めた支持力安全率 Fs が閾値 SR よ(2) 代表的な地盤調査の方法と留意点
ここでは作業現場の地耐力を調査するための地盤調査

りも大きくなっていることを確かめる照査の部分の 3 つの方法について，日本工業規格(JIS)や地盤工学会(JGS)でで構成されている．そして，SR の値は急激な沈下による規定している代表的な方法を紹介する．まず，標準貫入危険を考慮して 3.0 とすることを基本とし，その危険が少試験は地盤の硬軟や締まり具合の分布を調べるための試ない場合は適宜低減することを述べている．さらに，沈験であり，その結果は N 値で整理される．これは建設工

下の急激さを表す指標として沈下指数 RE を定義し，その事の事前調査として一般的に行われる試験であり，最も値による SR の選択について議論する．以上のとおり，本代表的なものの一つである．他にも，円錐型のコーンの資料では「堅固」な地耐力の確認を Fs の照査によって定貫入抵抗から土の強さ分布を知る方法や，地盤表面に載量的に行うことを提案し，この確認に用いる閾値につい荷板を介して圧力を直接作用させ，その際の載荷圧力とては地盤調査の種類や得られた結果に応じたものとする

沈下量の関係から極限支持力や地盤反力係数を求める平ことを述べる．

板載荷試験(PLT)などの方法を紹介する．各試験から求まる地盤情報を整理するとともに，建設機械の設置を検討

付記

する上での留意点を述べる．

本技術資料は，当研究所のプロジェクト研究「建設機械の転倒及び接触災害の防止に関する研究」(平成 24 年
度から 27 年度まで)の中のサブテーマ「建設機械の転倒，(3) 簡易な現場地耐力試験の検討
ここでは当研究所で考案した現場地耐力試験(BCT)を転落防止に関する研究」，厚生労働科学研究費補助金労働紹介する．PLT では支持地盤の載荷圧力 q と沈下量 S の安全衛生総合研究事業「基礎工事用大型建設機械の転倒関係を直接調査し，その結果から極限支持力 qd や地盤反防止に関する研究」(平成 19 年度から 21 年度まで)及び他

力係数 Kvs が求められる．建設機械等の設置による圧力載の先行研究の成果をまとめたものである．

荷を再現した調査が可能であり，地耐力確認に有効な方法である．しかしながら，JGS 基準に基づいた PLT の方

1.3 参考文献

法では実施に 4 時間ほどを要するため，機械を設置する
度毎に試験を行うことは難しかった．そこで PLT を簡易1) 玉手聡：移動式クレーンの安定設置に必要な地盤の化し，20 分程度の短時間で地耐力を確認する方法として，支持力要件，産業安全研究所安全資料，

新たに BCT を検討した．本研究では，まず BCT の方法

NIIS-SD-NO.22(2006)，2006．

を説明し，次に BCT を効率的に実施するために開発した

2) 玉手聡，堀智仁：大型建設機械の不安定性と転倒防装置を紹介する．さらに，様々な土質の作業現場で BCT止のための安全要件，労働安全衛生総合研究所安全の実証試験を行った結果を示すとともに PLT との比較を

資料，JNIOSH-SD-NO.28(2010)，2011．

3

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

1.4 本報で使用する用語等と定義されている．移動式クレーンの種類には，トラッククレ
ーン，ホイールクレーン，クローラクレーン，鉄道クレーン及び積載形トラッククレーンなどがある．なお，JIS では自走クレ

アウトリガーーンと呼んでいる．

アウトリガーは移動式クレーンの安定装置である．アウトリ
ガーはアウトリガーボックス，アウトリガービーム，アウトリ

N値

ガーフロートから構成される．アウトリガーボックスはキャリ
アフレームに直行した方向に取り付けられ，ボックスに添ってエヌチと読む．後述する標準貫入試験において求まる値であ

ビームが伸張する．フロートを張り出して安定性を高める．アる．標準貫入試験は ISO や JIS ならびに地盤工学会で基準化しウトリガービームには H 型と X 型がある．

ている地盤調査の方法であり，土の締まり具合を調べる方法である．標準貫入試験サンプラーを 300mm 打ち込むために必要な打撃回数が N 値である．したがって，N 値が大きいほど土は硬安定限界荷重く締め固まっていることを意味する．

本研究で定義した用語．転倒モーメントと安定モーメントが釣り合う時のつり荷の質量．

簡易動的コーン貫入試験
簡易動的コーン貫入試験(以下，DCP と呼ぶ)は後述する標準

安定限界総荷重JIS B 0146:2000「クレーン用語－第 2 部移動式クレーン」に定貫入試験と同じく動的に貫入させる試験であるが，貫入させる義された用語．ジブ長さとその起伏によって変化する作業半径

先端部分の形状とその大きさ，及び打撃エネルギーが異なってにおいて，安定限界状態となる荷重を意味する．したがって，いる．DCP は質量 5kg のハンマーを高さ 500mm から自由落下

この荷重には荷の他にフック，グラブバケットなどのつり具をさせて地盤の動的な貫入抵抗を簡易に求めるための試験である．

含めた荷重が含まれる．先の安定限界荷重は安定限界総荷重か先端部にはコーンが備わり，その形状は円錐である．先端角はらつり具等の質量を差し引いた値である．

60 度で直径は 25mm である．

安定度

クレーンの安定に関して用いられる単位系について

本稿では，移動式クレーンと車両系建設機械についてこれを日本のクレーン等安全規則等の関連法規では，つり上げ荷重述べている．安定度とは両機械の安定状態を示す指標であるが，は質量であると定めている．すなわち，20 トンのつり上げ荷重値とその求め方はそれぞれで異なる．車両系建設機械構造規格とは，クレーンが質量 20,000kg のもの(荷と，フックの質量の和)では「安定度」として定義しているが，移動式クレーン構造規をつる能力があることを意味する．荷の大きさ(かつて重量と言格では「前方安定度」，「左右の安定度」，「後方安定度」と定義っていたもの)も，すべて質量で表す．なお，ISO では，load としている．この中の「安定度」，「前方安定度」，「後方安定度」

は mass であると言っており，kg 等で表すこととしている(ISOについては，いずれも水平かつ堅固な面(地盤上)にあること，す4306-1:1990 Cranes - Vocabulary - Part 1: General )．また，トンを単

なわち沈下ゼロを前提として規定されている．詳細は第 2 章にに t で表している規格もある(ISO 2374-1983 Lifting appliances -示す．

Range of maximum capacities for basic models )．

移動式クレーン

後方安定度

労働安全衛生法施行令では，移動式クレーンとは原動機を内移動式クレーンの機体の後方への転倒に対する安定性の指標であり，その値は 0.15 以上とすることが定められている．

蔵し，かつ，不特定の場所に移動させることができるクレーン

4

作業現場における地耐力確認の方法にこれを保持できるかの検討に用いる用語であり，地盤の支持

現場 CBR 試験
現場 CBR 試験(以下，CBR と呼ぶ)では，直径 50mm の載荷板力とも表現している．その最大値を極限支持力と呼ぶ．詳細は第 3 章に示されている．

を 1mm/分の一定速度で貫入させ，貫入量が 2.5mm と 5.0mm の時の載荷圧力を記録する．したがって，試験に要する時間は 5

支持力安全率分と短く，効率性が高い．しかしながら，載荷板が小さいため

本稿では，極限支持力の値を建設機械等の基礎部から地表面に評価範囲は後述する平板載荷試験のそれよりも狭くなるといに働く載荷圧力の最大値で除した値を意味する．

う問題がある．CBR は通常，道路施工における路床と路盤の品質管理に用いられている．

車両系建設機械
労働安全衛生法施行令の別表第7 に記された建設機械のうち，現場地耐力試験
本研究で提案する新たな試験．
現場地耐力試験(以下 BCT と呼動力を用いかつ不特定の場所に自走することができるものと定ぶ)の載荷板の形状と大きさは，後述する平板載荷試験と同じめられており，この建設機械には，ブル・ドーザーやドラグ・

300mm の円形である．したがって，支持特性評価の基本的な部

ショベル，くい打機などがある．

分はそれに準じるものとしている．なお，BCT における荷重の載荷方法は CBR と同じ変位制御とし，試験時間の短縮が図られ照査
本研究では，支持力安全率の値が閾値よりも大きくなっていている．

るか(安全となっているか)を確認することを指す．
載荷圧力
本稿では，地表面に働く圧力を指す．載荷板に作用する荷重

ジブを載荷面積で除した値でもある．平板載荷試験や現場地耐力試

クレーンに備わる部分の名称であり，荷をつり上げる腕のよ験において載荷面に生じる圧力ならびに移動式クレーン等の設

うな構造の部分を指す．クローラクレーンでは主にラチス構造

置に際して地盤に働く圧力を指して用いている．

のものが多く，ラフテレンクレーンではボックス構造のものが多い．

載荷板
本報では，CBR，BCT 及び後述の平板載荷試験に用いる試験

スウェーデン式サウンディング試験

装置の一部分を指す．載荷板は各試験において地表面に荷重をスウェーデン式サウンディング試験(以下，SWS と呼ぶ)は荷載荷するために用いる剛な円形の板である．載荷板に作用させ重載荷による貫入と，回転による貫入を併用した原位置試験でた荷重はその面積で分散して地盤に伝わる．したがって，地表ある．したがって，SWS は土の静的貫入抵抗を測定し，その硬面に働く載荷圧力は載荷荷重をこの面積で除した値である．

軟と締まり具合を判定するとともに地層構成を把握するための試験である．後述する標準貫入試験や動的コーン貫入試験とは

作業半径

荷重の載荷方法がかなり異なっている．SWS のスクリューポイ
ントは長さ 200mm で，先端に向かって一回転の右ねじれ構造を

旋回中心とつり具の中心の水平距離．作業半径のうち最大のものを最大作業半径，最小のものを最小作業半径という．

有する．

支持力

前方安定度

本研究では，地表面に働く載荷圧力に対して，地盤が強度的

移動式クレーンの大きさを代表するジブ先端部の等価質量を5労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

定格総荷重考慮することによって，その大きさに応じた安定余裕荷重を確保し，移動式クレーンの動的な安定性を確保するためのものでクレーン等の所定の状態において，その構造，材料及びジブある．その値は 1.15 以上とすることが移動式クレーン構造規格の傾斜角等に応じて負荷させることのできる最大の荷重である．

に定められている．

この値はフックとつり具とつり荷の合計質量である．

左右の安定度

転倒安全係数本研究で定義した用語．定格荷重を安定限界荷重で除した値．

移動式クレーンの走行中の安定性に関する規格である．走行時姿勢にある移動式クレーンは，左右に 30 度傾斜しても転倒し地盤養生ない構造を有しなければならないと定められている．

本稿では，建設機械等の基礎部が沈下することを防止するために施す対策を総じて示す用語として使用している．

地耐力
許容支持力と許容沈下量の両方をあわせて考えた場合の地盤標準貫入試験

の能力を示す値．基礎の検討では，地盤の強さだけでなく，載地盤を調査する方法の一つ．標準貫入試験(以下，SPT と呼ぶ)

荷された荷重によって生じる沈下が構造物にとって有害でない

では，サンプラーを地中に動的に貫入することによって地盤のかを確認する必要がある．

硬軟，締まり具合の判定及び土層の構成を把握するための試料が採取できる．
SPT では質量 63.5kg のハンマーを 760mm の高さ

地盤調査から落下させて SPT サンプラーを打ち込んで N 値を記録する．

その役割や目的によって地盤調査の方法は様々であるが，本研究では特に地盤支持力を求めるための方法について述べてい平板載荷試験

る．その他の目的には環境や防災に関係した地盤調査もある．

平板載荷試験(以下，PLT と呼ぶ)とは，原地盤に剛な載荷板を設置してこれに鉛直に荷重を与え，この荷重の大きさと載荷板

地盤の支持力本研究では，地表面に働く載荷圧力に対して，地盤が強度的の沈下量の関係から地盤の変形や強さなどの支持力特性を調べにこれを保持できるかの検討に用いる用語であり，単に支持力るための試験である．載荷板への荷重載荷は，いわゆる荷重制と表現する場合もある．その最大値を極限支持力と呼ぶ．

御方式であり，載荷パターンと荷重持続時間は試験の目的に応じて選択される．試験最大荷重は試験箇所の状態と構造物の設
計応力を考慮して設定するが，通常，設計応力の 3 倍程度かあ

定格荷重
クレーン等安全規則に定義された用語．
詳細は第2 章に示す．

るいは極限支持力とされる．載荷荷重は試験最大荷重を 5 から 8

例えば，移動式クレーンの作業においては，許容できる最大の段階に等分割して設定され，荷重の保持時間は初期載荷の場合

つり荷の質量を意味する．定格荷重につり具の質量を加えたもは 30 分，再載荷では 5 分とされている．したがって，試験にはのを定格総荷重という．定格荷重と定格総荷重は機体の安定度

少なくても 2.5 から 4 時間を要することになる．

の他に，ジブなどの構造部分の強度やウインチの巻き上げ能力を考慮して決定される．作業半径とつり上げ能力の関係を表し

ポータブルコーン貫入試験
ポータブルコーン貫入試験(以下，PCP と呼ぶ)は粘性土や腐植たグラフは定格荷重曲線と呼ばれる．

土などの軟弱地盤に人力で静的にコーンを貫入することによって，コーン貫入抵抗を求める試験である．このコーン貫入抵抗

6

作業現場における地耐力確認の方法

から，軟弱層の地層構成や厚さ，粘性土の粘着力等を簡便かつ迅速に求めることができる．PCP の下部先端には円錐状のコーンが備わり，底部の直径は 28.6mm で先端角は 30 度である．

BCT
本稿では現場地耐力試験の略称として用いている．

CBR
本稿では現場 CBR 試験の略称として用いている．

DCP
本稿では簡易動的コーン貫入試験の略称として用いている．

PCP
本稿ではポータブルコーン貫入試験の略称として用いている．

PLT
本稿では平板載荷試験の略称として用いている．

SPT
本稿では標準貫入試験の略称として用いている．

SWS
本稿ではスウェーデン式サウンディング試験の略称として用
いている．

7

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)8作業現場における地耐力確認の方法

2

安全に関する法令等と必要地耐力の検討

工事現場の地盤は掘削や埋め戻しによって部分的て調査を行わなかったものであるが，第 154 条の調査に軟弱な場合があり，そのために不同沈下を生じて移義務の範囲の考え方について，本事例から説明してい動式クレーンや基礎工事用機械などの建設機械等がる．そしてその結論では，崩壊した部分についても「地転倒したケースも見られる．そこで本章では，これら質等を調査し，その結果を記録しなければならなかっの建設機械等の転倒防止について，まず，法令等の安たのに，これをしなかった」と判示されている．した

全基準を概説し，次いで，災害事例を示して地耐力不がって，調査の範囲とその要否は事業者が判断するも足の問題を考察する．そして，既往の研究から明らかのでなく，「当該作業に関わる場所は(全て)調査しなとなった転倒防止のための地耐力要件について解説ければならない」ことが示唆されている．

する．
(転落等の防止等)

2.1 転倒防止に関する安全の法令等

第 157 条事業者は，車両系建設機械を用いて作業を行う

ときは，車両系建設機械の転倒又は転落による労働者の危2.1.1 労働安全衛生規則

険を防止するため，当該車両系建設機械の運行経路について路肩の崩壊を防止すること，地盤の不同沈下を防止する

労働安全衛生規則の第 2 編「安全基準」に第 2 章

こと，必要な幅員を保持すること等必要な措置を講じなけ「建設機械等」があり，その中の，第 1 節「車両系建ればならない．

設機械」では転倒防止に関する以下のような規則が定２められている．

作業を行う場合において，当該車両系建設機械の転倒又は事業者は，路肩，傾斜地等で車両系建設機械を用いて転落により労働者に危険が生ずるおそれのあるときは，誘(調査及び記録)

導者を配置し，その者に当該車両系建設機械を誘導させな

第 154 条ければならない．

事業者は，車両系建設機械を用いて作業を行な

うときは，当該車両系建設機械の転落，地山の崩壊等によ３る労働者の危険を防止するため，あらかじめ，当該作業にう誘導に従わなければならない．

前項の車両系建設機械の運転者は，同項の誘導者が行係る場所について地形，地質の状態等を調査し，その結果

ここでは「運行経路」について，路肩の崩壊と地盤を記録しておかなければならない．

の不同沈下を防止しなければならないと規定していこの規則に関係して，ある工事現場で発生した労働

る．どの程度の崩壊や不同沈下が危険なのか，判断の災害に対する判例がある(友井興業事件 昭和 55.7.18

難しい部分もあるが，事業者には必要な措置を講ずる

宇都宮地裁判決)．

義務がある．

その工事現場では予備的な調査も兼ねて部分的に次に，第 2 節「くい打機，くい抜機及びボーリング

は地山の調査が行われていたが，その部分とは異なるマシン」ではくい打機等の倒壊防止について，以下の別の急傾斜部が崩壊して災害となった．事業者は，「そような規則が定められている．

の異なる部分については崩壊の危険はない」と判断し

9

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)(倒壊防止)
第 173 条行わせなければならない．
事業者は動力を用いるくい打機(以下，「くい打機」という．)，動力を用いるくい抜機(以下，「くい抜機」(くい打機等の移動)という．)またはボーリングマシンについては，倒壊を防止

第 191 条するため，次の措置を講じなければならない．

抜機の 2 本構，支柱等を建てたままで，動力によるウィン

一

二

事業者は，控えで支持するくい打機又はくい

軟弱な地盤に据え付けるときは，脚部又は架台の沈チその他の機械を用いて，これらの脚部を移動させるとき下を防止するため，敷板，敷角等を使用すること．

は，脚部の引過ぎによる倒壊を防止するため，反対側から施設，仮設物等に据え付けるときは，その耐力を確

テンションブロック，ウィンチ等で確実に制動しながら行認し，耐力が不足しているときは，これを補強する

なわせなければならない．

こと．
三

四

くい打機の移動は作業を指揮する者の直接指揮の脚部又は架台が滑動するおそれがあるときは，くい，くさび等を用いてこれを固定させること．

下で作業を行うよう定められている．そして，その方

軌道又はころで移動するくい打機，くい抜機又はボ法については，ウィンチ他による脚部の牽引を例示しーリングマシンにあっては，不意に移動することをている．なお，履帯式の下部走行体を有するくい打機防止するため，レールクランプ，歯止め等でこれを等の移動については，ここでは述べられてない．

固定させること．
五

2.1.2 クレーン等安全規則

控え(控線を含む．以下この節において同じ．)のみ
で頂部を安定させるときは，控えは，三以上とし，そクレーン等安全規則の第 1 章「総則」では，用語のの末端は堅固な控えぐい，鉄骨等に固定させること．
六

定義が以下のように定められている．

控線のみで頂部を安定させるときは，控線を等間隔に配置し，控線の数を増す等の方法により，いずれ

七の方向に対しても安定させること．

（定義）

バランスウエイトを用いて安定させる時は，バラン

第一条

スウエイトの移動を防止するため，これを架台に確は，それぞれ当該各号に定めるところによる。
一実に取り付けること．

この省令において，次の各号に掲げる用語の意義

移動式クレーン

労働安全衛生法施行令（昭和四十七年政令第三百十八号。以下「令」という。）第一条

くい打機の転倒を防止するため，軟弱な地盤では脚第八号の移動式クレーンをいう。

部等の沈下を防止することが義務づけられている．し二

たがって，事業者は沈下発生の有無を予測し，防止対建設用リフトう。

策を講ずる必要がある．さらに，くい打機の移動時の

三

簡易リフト

安全については，次のように定められている．

四

つり上げ荷重五積載荷重(作業指揮)
第 190 条

令第一条第十号の建設用リフトをい

令第一条第九号の簡易リフトをいう。
令第十条のつり上げ荷重をいう。

令第十二条第一項第六号の積載荷重をいう。
事業者は，くい打機，くい抜機又はボーリング

六

定格荷重

クレーン（移動式クレーンを除く。以下

マシンの組立て，解体，変更又は移動を行うときは，作業の同じ。）でジブを有しないもの又はデリツクで ブー

方法，手順等を定め，これらを労働者に周知させ，かつ，作ムを有しないものにあっては，つり上げ荷重から，業を指揮する者を指名して，その直接の指揮の下に作業をクレーンでジブを有するもの（以下「ジブクレーン」

10

作業現場における地耐力確認の方法

七という。），移動式クレーン又はデリツクでブームを(作業の方法等の決定等)有するものにあっては，その構造及び材料並びにジ

第 66 条の 2

ブ若しくはブームの傾斜角及び長さ又はジブの上にうときは，移動式クレーンの転倒等による労働者の危険をおけるトロリの位置に応じて負荷させることができ防止するため，あらかじめ，当該作業に係る場所の広さ，地る最大の荷重から，それぞれフツク，グラブバケツ

形及び地質の状態，運搬しようとする荷の重量，使用する

ト等のつり具の重量に相当する荷重を控除した荷重

移動式クレーンの種類及び能力等を考慮して，次の事項ををいう。

定めなければならない．

定格速度

事業者は，移動式クレーンを用いて作業を行クレーン，移動式クレーン又はデリツク

一移動式クレーンによる作業の方法にあっては，これに定格荷重に相当する荷重の荷を二移動式クレーンの転倒を防止するための方法

つって，つり上げ，走行，旋回，トロリの横行等の三移動式クレーンによる作業に係る労働者の配置及び作動を行なう場合のそれぞれの最高の速度を，エレ

指揮の系統

ベーター，建設用リフト又は簡易リフトにあつては，(2 項は略)搬器に積載荷重に相当する荷重の荷をのせて上昇させる場合の最高の速度をいう。

(過負荷の制限)第 69 条クレーン等安全規則の第 3 章「移動式クレーン」で事業者は，移動式クレーンにその定格荷重をこえる荷重をかけて使用してはならない．

は，その転倒防止について以下のように定められている．

定格荷重とは，作業上つり上げてもよいつり荷の質
量の最大値であり，その値は作業半径によって変化す(製造検査)

る．水平状態において移動式クレーンが力学的につる

第 55 条移動式クレーンを製造した者は，法第 38 条第一ことができるつり荷の質量の最大値を本稿では安定項の規定により，当該移動式クレーンについて，所轄都道

限界荷重と定義し，ここではこれにつり具の質量を加府県労働局長の検査を受けなければならない．

えた安定限界総荷重(JIS B 0146:2000「クレーン用語－２

前項の規定による検査（以下この節において「製造検第 2 部移動式クレーン」)とは区別して考える．さら査」という．）においては，移動式クレーンの各部分の構造に，転倒安全係数は定格荷重を安定限界荷重で除した及び機能について点検を行なうほか，荷重試験及び安定度値と定義する．そうすると定格荷重は安定限界荷重に試験を行なうものとする．

余裕を見込んだ値と見ることができ，同規則第 55 条

３

前項の荷重試験は，移動式クレーンに定格荷重の 1.25

第 4 項に示された 1.27 はその転倒安全係数の下限値倍に相当する荷重（定格荷重が 200 トンをこえる場合は，とも考えられる．また，地形と地質の状態を考慮した

定格荷重に 50 トンを加えた荷重）の荷をつって，つり上げ，転倒防止対策の事前実施を述べており，地盤工学的な

旋回，走行等の作動を行なうものとする．

検討が必要なことが示唆されている．

４

第二項の安定度試験は，移動式クレーンに定格荷重の1.27 倍に相当する荷重の荷をつって，当該移動式クレーン(使用の禁止)の安定に関し最も不利な条件で地切りすることにより行な第 70 条の 3

うものとする．

の他地下に存する工作物が損壊するおそれがあること等に（5 項及び 6 項は略）

より移動式クレーンが転倒するおそれのある場所において事業者は，地盤が軟弱であること，埋設物そは，移動式クレーンを用いて作業を行つてはならない．た11

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)に定められている．

だし，当該場所において，移動式クレーンの転倒を防止するため必要な広さ及び強度を有する鉄板等が敷設され，その上に移動式クレーンを設置しているときは，この限りで

(安定度)

ない．

第2条

ブル・ドーザー，モーター・グレーダー，スクレ

ーパー，スクレープ・ドーザー及びローラーは原動機及び(アウトリガーの位置)

燃料装置に燃料，冷却水等の全量を搭載し，及び当該建設

第 70 条の 4

事業者は，前条ただし書の場合において，ア

機械の目的とする用途に必要な設備，装置等を取り付けたウトリガーを使用する移動式クレーンを用いて作業を行う状態(以下，「無負荷状態」という．)において，水平かつ堅ときは，当該アウトリガーを当該鉄板等の上で当該移動式

固な面の上で，35 度(最高走行速度 20km/h 未満の建設機械

クレーンが転倒するおそれのない位置に設置しなければな又は機械重量(無負荷状態における当該機械の重量をいう．

らない．

以下同じ．)に対する機械総重量(機械重量，最大積載重量
及び 55 キログラムに乗車定員を乗じて得た重量の総和を(アウトリガー等の張り出し)いう．以下同じ)の割合が 1.2 以下の建設機械にあっては 30

第 70 条の 5度)まで傾けても転倒しない左右の安定度を有するもので事業者は，アウトリガーを有する移動式クレーン又は拡幅式のクローラを有する移動式クレーンを用いなければならない．

て作業を行うときは，当該アウトリガー又はクローラを最２大限に張り出さなければならない．ただし，アウトリガー

ない．

前項の安定度は，計算によって算定しても差しつかえ

又はクローラを最大限に張り出すことができない場合であって，当該移動式クレーンに掛ける荷重が当該移動式クレ(安定度)ーンのアウトリガー又はクローラの張り出し幅に応じた定第3条

格荷重を下回ることが確実に見込まれるときは，この限り

設機械の安定に関し最も不利となる状態において，水平かでない．

つ堅固な面の上で 5 度まで傾けても転倒しない前後及び左

くい打機及びくい抜機は，作業時における当該建右の安定度を有するものでなければならない．

軟弱な地盤での使用の禁止と転倒防止のための方

２

前条第 2 項の規程は，前項の安定度について準用する．

法が述べられている．特に，敷鉄板の使用については「必要な広さと強度を有するものの使用」と「転倒のここでは機体の安定性能の指標である安定度が定

おそれのない位置へのアウトリガーの設置」に注意が義されている．この安定度とは，機械が安定に対して必要であり，事業者には「必要な」と「おそれ」の部

最も不利となる状態において，傾いても転倒しない角分について，そのレベルを含めた検討が必要とされて度を意味し，くい打機は前後左右の方向について満足いる．

しなければならない．この安定度の値は，くい打機，
ブル・ドーザーに共通して「水平かつ堅固」な面に対

2.1.3 車両系建設機械構造規格

する設置が前提とされているが，実作業では少なからず，支持地盤の不同沈下による機体の傾斜が発生する．

車両系建設機械構造規格では，建設機械が備えなけ

さらに，この傾斜増加は重心の移動を伴うことからればならない安定度を機種毎に定めており，ブル・ド

転倒モーメントを増加させ，機体をさらに不安定化さーザー等とくい打機等についてそれぞれ以下のようせる．したがって，車両系建設機械による作業では，

12

作業現場における地耐力確認の方法

規格に定められた角度まで傾いても大丈夫とするのが一致するとき

ではなく，作業中に生じる傾斜や揺動を考慮して「安ている側の全ての転倒支点にかかる荷重の値の合計

全の余裕」を持たせておく必要がある．これは例えば，が，当該掘削用機械又は当該解体用機械の機械総重

機体の安定度を 5 度ちょうどに設定した場合，地盤が量の値の十五パーセントの値に平均輪距を軸距で除機体からの載荷圧力によって不同沈下を生じて機体した値を乗じて得た値以上の値であること。

当該ブーム，アーム等が向けられが 2 度傾斜すると，残り 3 度の傾斜で安定限界に達す

２

ることになる．すなわち，水平堅固でない地盤への設

ム，アーム等が向けられている側の全ての転倒支点にかか

置では，はじめから 5 度の傾斜が許容されない状況をる荷重の値の合計が当該掘削用機械又は当該解体用機械の生じる．したがって，傾斜や揺動が生じても同レベル

機械総重量の値の 15 パーセント以上の値となる後方安定

以上の安定状態が維持されるよう，実際に機械側に設度を有するものでなければならない。

定する安定度の値は基準ギリギリでなく，余裕を加味３した値に設定しておく必要がある．

械又は当該解体用機械が次の状態にあるものとして行うも

表 2-1 に車両系建設機械の安定度を示す．くい打機

履帯式の掘削用機械及び履帯式の解体用機械は，ブー

前 2 項に規定する後方安定度の計算は，当該掘削用機のとする。

は 5 度であるのに対して，ブル・ドーザー等は 35 度

一後方安定に関し最も不利となる状態となっている．したがって，くい打機はブル・ドーザ

二荷重をかけていない状態

ー等に比べて不安定な機械とも言える．

三

水平かつ堅固な面の上にある状態

四アウトリガーを有する掘削用機械又は解体用機械にさらに，履帯式のものを除く掘削用機械及び解体用機械については，転倒モーメントに伴って生ずる転倒

あっては，当該アウトリガーを使用しない状態

支点の荷重について，次のような基準を定めている．

４

解体用つかみ機(次項の特定解体用機械に該当するものを除く。)は，ブーム及びアームが向けられている側の転
表 2-1

倒支点における安定モーメントの値をその転倒支点におけ

車両系建設機械の安定度

る転倒モーメントの値で除して得た値が 1.33 以上である
建設機械の種類

くい打機等

ブル・ドーザー等

安定度

5度

35 度

前方安定度を有するものでなければならない。
５

ブーム及びアームの長さの合計が 12 メートル以上である解体用機械(第 13 条の 2 及び第 14 条第 2 項において
(安定度)
第4条

「特定解体用機械」という。)は，ブーム及びアームが向け掘削用機械(履帯式のものを除く。)及び解体用機られている側の転倒支点における安定モーメントの値をそ械(履帯式のものを除く。)は，次に定めるところに適合すの転倒支点における転倒モーメントの値で除して得た値がる後方安定度を有するものでなければならない。

1.5 以上である前方安定度を有するものでなければならな

一

二

ブーム，アーム等の長手方向の中心線を含む鉛直面い。

と当該掘削用機械又は当該解体用機械の走行方向と６

が直角となるとき

当該ブーム，アーム等が向けらについて準用する。この場合において，第 3 項第 1 号中「後れている側の全ての転倒支点にかかる荷重の値の合方安定」とあるのは「前方安定」と，同項第 2 号中「状態」

計が，当該掘削用機械又は当該解体用機械の機械総とあるのは「状態(解体用つかみ機にあっては，その構造及重量の値の 15 パーセント以上の値であること。

び材料に応じて負荷させることができる最大の荷重をかけ

ブーム，アーム等の長手方向の中心線を含む鉛直面た状態)」と読み替えるものとする.

と当該掘削用機械又は当該解体用機械の走行方向と

13

第 3 項の規定は，前 2 項に規定する前方安定度の計算

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

2.1.4 移動式クレーン構造規格

四アウトリガーを有する移動式クレーンにあっては，
当該アウトリガーを使用しない状態にあること．

移動式クレーン構造規格は，第 1 章「構造部分等」

ただし，自動的にアウトリガーの張出幅を検出して，(第 1 条から 16 条)，第 2 章「機械部分」(第 17 条から

後方安定度を確保することができるよう旋回角度又37 条)，第 3 章「加工」(第 38 条から 40 条)，第 4 章

はジブの傾斜角を制限する安全装置を備えている移「ワイヤロープ及びつりチェーン」(第 41 条及び 42

動式クレーンにあっては，当該アウトリガーを使用

条)，第 5 章「雑則」(第 43 条から 45 条)，附則及び別した状態とすることができる．

表から構成される．

五拡幅式のクローラを有するクローラクレーンにあっ第 1 章では，移動式クレーンの構造部材の設計に関ては，当該クローラを張り出さない状態にあること．

する事項が規定されている．第 5 節「安定度」では以

ただし，クローラを最大限に張り出していない状態

下の通り規格が定められている 4)．

で定格荷重を有しないクローラクレーン及び自動的にクローラの張出幅を検出して，後方安定度を確保(後方安定度)することができるよう旋回角度又はジブの傾斜角を

第 13 条移動式クレーン（クローラクレーン及び浮きクレ

制限する安全装置を備えているクローラクレーンにーンを除く．）は，次の各号に掲げるジブの長手方向の中心あっては，当該クローラを張り出した状態とするこ線を含む鉛直面と当該移動式クレーンの走行方向との状態とができる．

に応じて，当該ジブが向けられている側のすべての転倒支
点にかかる荷重の値の合計値がそれぞれ当該各号に定める(前方安定度)値以上である後方安定度を有するものでなければならない．

第 14 条一

直角である場合

当該移動式クレーンの質量に重力の式により計算して得た値が 1.15 以上である前方安定度

加速度の値の 15 パーセントに相当する値を乗じてを有するものでなければならない．

得た値
二平行である場合

SF 

当該移動式クレーンの質量に重力M p  Ma  Mo
M p  Ma,

値を表すものとする．

得た値に平均輪距を軸距で除して得た値を乗じて得SF 前方安定度

た値

Mp

クローラクレーンは，ジブが向けられている側のすべ

ジブの質量のうち先端部等価質量（単位ての転倒支点にかかる荷重の値の合計値が，当該クロー

Ma 定格荷重とつり具の質量の和（単位ラクレーンの質量に重力加速度の値の 15 パーセントにMo

安定余裕荷重（単位２

るものでなければならない．

状態にあるものとして計算するものとする．
前方安定度に影響がある質量は，移動式クレーンの前方安定に関し最も不利となる状態にあること．

の状態にあるものとして計算するものとする．
一トン）

前項に規定する前方安定度は，移動式クレーンが次の一

前 2 項に規定する後方安定度は，移動式クレーンが次

トン）

トン）

相当する値を乗じて得た値以上である後方安定度を有す

３( 2-1)S F  1.15

この式において，SF，MP，Ma 及び Mo は，それぞれ次の加速度の値の 15 パーセントに相当する値を乗じて２

移動式クレーン（浮きクレーンを除く．）は，次二後方安定度に影響がある質量は，移動式クレーンの水平かつ堅固な面の上にあること．

後方安定に関し最も不利となる状態にあること．
二荷をつっていない状態にあること．

(浮きクレーンの安定度)

三水平かつ堅固な面の上にあること．

第 15 条14

浮きクレーンは，静穏な水面で定格荷重に相当す

作業現場における地耐力確認の方法

る荷重をつった状態において，転倒端における乾舷(げん)規格である．走行時姿勢にある移動式クレーンは，左（上甲板から水面までの垂直距離をいう．）が 0.3 メートル

右に 30 度傾斜しても転倒しない構造を有しなければ以上となるものでなければならない．

ならない．したがって，浮きクレーンを除いた移動式クレーンの前方安定度と後方安定度は，水平かつ堅固(左右の安定度)な面(地盤上)にあること，すなわち沈下ゼロを前提と

第 16 条して規定されている．

移動式クレーン（クローラクレーンを除く．）は，次の状態において，水平かつ堅固な面の上で 30 度まで傾けSB ても転倒しない左右の安定度を有するものでなければなら( 2-2)

ここで，MF はジブが向けられた側の転倒支点にか

ない．
一

MF
, S B  0.15Mm

かる荷重の合計，Mm は機体質量である．

無負荷状態（燃料，潤滑油，冷却水等の全量を搭載
し，かつ，運転に必要な設備，装置等を取り付けた状

2.2 事例研究態をいう．以下同じ．）にあること．
二

ジブが走行時の姿勢として定められた状態にあるこ2.2.1 災害の概要と．
２

前項に規定する左右の安定度は，計算によって算定す

道路の高架橋を建設する工事現場で移動式クレーることができる．

ンが転倒した．写真 2-1 は発生直後の様子を示すが，本構造規格第 13 条から第 16 条では，移動式クレー

この移動式クレーンは鋼製桁を写真の右手前側に見ンの前方，後方，左右の安定度が規定されている．基

える橋脚の上部に設置するクレーン作業中に転倒し

発第 47 号「クレーン構造規格及び移動式クレーン構たものである．

造規格の適用について」(平成 8 年 2 月 1 日)では，本
規格の「前方安定度」(SF)について，移動式クレーン2.2.2 発生までの作業の経過の大きさを代表するジブ先端部の等価質量を考慮することによって，その大きさに応じた安定余裕荷重を

この移動式クレーンは災害発生の 4 日前に，今回の確保し，移動式クレーンの動的な安定性を確保すると現場に到着していた．また，到着後には，今回と同じ述べており，その値は 1.15 以上とすることが定めら荷の荷卸しを行い，転倒時とほぼ同じ重さの鋼製桁をれている(式 2-1 参照)．

一度つっていた．但し，この時の旋回方向は転倒時と「後方安定度」(SB)とは，機体の後方への転倒に対は反対であったため，各アウトリガーに働いた最大荷する安定性の指標であり，その値は 0.15 以上となっ重は異なっていた．そして，この荷卸し作業の際には，ている．式 2-2 はクローラクレーンと浮きクレーンを各アウトリガーに沈下が見られず作業は無事終了し除く移動式クレーンのジブの長手方向と移動式クレていた．

ーンの走行方向が直角である場合の関係を例示する

図 2-1 に移動式クレーンが設置された位置，荷の元が，このようにカウンターウエイトの搭載質量は制限の位置及びその移動先の位置を概略で示す．当日はクされる．
「前方安定度」と「後方安定度」はつり上げ

レーン作業に先だって，つり荷無しの状態で上部旋回作業中における構造的な安定度確保を目的としたも体を旋回させ，地盤に沈下が生じないか目視で確認をのであり，「左右の安定度」は走行中の安定に関するした．その後，玉掛けを行って鋼製桁を 1m 程度の高15

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

0

0

N値
20

10

30

40
砕石

0.4
-2

3.7

-4
深さ (m)

腐植土

-6
7.3
7.9
8.8
硬質シルト
9.3
細砂
10.0
砂混りシルト10.8
砂混りシルト

-8

シルト混り
中砂

-10

写真 2-1

0.3

有機物
混りシ
ルト

転倒した大型の移動式クレーン
-12

図 2-2

標準貫入試験による N 値の分布

1400
現場地耐力試験
載荷板：直径0.3m
載荷速度：5mm/分

載荷圧力 q (kN/m2)

1200
1000

BC_1 BC_2
地盤反力係数 (MN/m3) 15
172

800
600

BC_2

BC_1

20

40
沈下量 s (mm)

400
200
0

写真 2-2

機体右後方のアウトリガー沈下
図 2-3

0

60

80

作業現場の載荷圧力と沈下量の関係の比較

さにつり上げて，つり足場が取り付けられた．次に，荷を高くつり上げ，右に旋回させたところ機体後部右側のアウトリガーが写真 2-2 のように大きく沈下し，張り出したアーム部分も含めて地中へ完全に埋没した．すなわち，このアウトリガーの載荷荷重は右旋回にともなって増加していたことになる．
災害発生後に標準貫入試験 2)を沈下したアウトリ
ガーの近くで行うとともに，第 4 章に後述する現場地
耐力試験を図 2-1 に示す沈下脇(BC_1)と現場中央(BC_2)の 2 カ所で行った．図 2-2 は土質柱状図と N値の分布を示す．地表面から深さ 0.3m まで砕石が敷図 2-1設されており，深さ 0.6 から 1.0m のところでは N 値

転倒位置と地盤調査の位置が 2 であった．なお，砕石層厚は現場内の箇所によっ

16

作業現場における地耐力確認の方法

2.3 安定設置と自走に必要な地耐力て差が見られ，この影響もあって地耐力には差が生じていたようである．さらに，深さ 2m～7m までは有機物混じりシルトと腐植土が分布し，N 値はゼロであっ

地盤上に建設機械等を直接設置する場合は，まず，た．また，地下水位は地表から 0.4m と高かった．さ地盤がその載荷圧力に対して支持可能な「強さ」を有らに，災害前日の夕方に時間雨量 40mm 強の降雨が 1

しているか確認することが必要である．これに加えて，時間程度あったため，浅層はより軟化した状態であっ

建設機械等では沈下が安定性を左右する重要な条件たと推定される．地表面には砕石が盛土されて一見堅となるため，発生する「沈下量」についても確認する

固に見える作業現場であったが，地中内部は軟弱な土必要がある．これは例えば，張り出したアウトリガー質であり，水位も高く危険な条件であった．

位置で異なった沈下量(不同沈下)が発生すると，機体

図 2-3 は現場地耐力試験から得られた載荷圧力 q とは傾斜するためである．機体傾斜は，転倒モーメント

沈下量 s の関係を示す．BC_1 と BC_2 の曲線は全くを増加させると同時に安定モーメントも減少させる

異なる結果を示しており，同一現場内にもかかわらずことから，機体の不安定要因となる．したがって，建地耐力は大きく異なっていたことがわかる．S=10mm

設機械等を安定設置するためには，「強さ」に関するに対する q の値は BC_2 が約 700kN/m2 であるのに対地盤支持力のみを照査するのではなく，発生する「沈2して BC_1 では約 100kN/m であり，7 倍の差がある．

下量」も許容値内に収まっているかを照査する必要が

すなわち，BC_2 の場所は地耐力が高いが，沈下したある．この「強さ」と「沈下量」の両方を考慮した指BC_1 は軟弱であった．さらに両曲線の最急部におけ標が地耐力であり，本節ではこれまでの研究で明らかる接線勾配から地盤反力係数 Kvs を比較すると，そのとなった移動式クレーンや基礎工事用機械の転倒防3止に必要な地耐力の条件 3),4)について概説する．

値は BC_1 では 15MN/m であったのに対して，BC_2
では 172MN/m3 であり，約 10 倍の差が見られた．

2.3.1 移動式クレーンの安定要件以上のことから，同じ作業現場内においても，地耐力は土質条件や養生状態によって大きく異なることがわかった．加えて，地表面に砕石を盛土して養生し

図 2-4 につり荷と定格荷重の質量比と災害の占有た作業現場では，下層の状態を目視や踏査では知るこ

割合の関係を示す 5)．横軸は，転倒時のつり荷の質量とが難しい．また，一見堅固にも見えることから，地を定格荷重で除した値であり，質量比が 1.0 以下の災

耐力を過信する危険も明らかとなった．移動式クレー

害は，つり荷の質量が法令で定められた定格荷重以下

ンや建設機械の自重は非常に重く，地盤に働く荷重もであったにもかかわらず転倒したことを意味し，実に大きい．したがって，このような転倒災害を防止する

19.1% (=13.9+5.2)の災害はこれに該当している．すな

ためには，まず建設機械等を設置する作業現場の必要

わち，荷は軽かったにもかかわらず転倒していた．こ

地耐力(基準)を明確にした上で，それを現場で確認すのことは，機体が過荷重以外の何らかの原因で不安定ることが必要である．そして，その確認では，地盤調化したことを意味する．さらに，前節のクレーン等安査に基づいた定量的な照査が必要なことを，この事例

全規則の解説にも述べたが，製造検査の安定度試験では示しているものと思われる．

は，移動式クレーンに定格荷重の 1.27 倍に相当する荷重の荷をつって，地切りできることが確認されている．したがって，横軸の質量比が 1.0 以上 1.2 以下の災害は，移動式クレーンが地切り可能なつり荷の質量17労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)25

重とは言えない条件で発生しており，これらの転倒原
19.5

20

因の一つには支持地盤の沈下が考えられる．

19.5

占有割合(%)

図 2-5 に移動式クレーンのつり上げ荷重と機体総
15

13.9

質量の関係を機種毎にプロットして示す．つり上げ荷

10

8.6

9.2

5.2

5

10.3

重とは，移動式クレーンがつり上げられる最大の荷重であり，機体の側面などに表示された値でもある．ト

4.6

ラッククレーン，ホイールクレーン及びクローラクレ
0

０～
０．８

０．８～ １．０～ １．２～ １．４～ １．６～
１．０
１．２
１．４
１．６
２．０

２．０
以上

不
明

ーンではプロットした点が，広範囲に分布しているものの，機体総質量とつり上げ荷重の間にはほぼ一致し（つり荷質量／定格荷重）

図2-4た比例関係が見られる．個別に見ると，クローラクレ

つり荷と定格荷重の質量比と災害の占有割合

ーンではつり上げ荷重が 35ton～1200ton の広範囲に

機体総質量(ton)1000

トラッククレーン
ホイールクレーン
クローラクレーン

分布しており，他の 2 機種に比べて大型クレーンが存在する．トラッククレーンはつり上げ荷重が 3ton から 500ton に分布しており，小型から大型までが幅広

100

くラインナップされている．ホイールクレーンは 3ton
から 70ton となっており，上記の 2 種類に比べて相対10

的に軽量タイプのものが多い．機種は異なってもつり10100
つり上げ荷重(ton)

上げ荷重と機体総質量はほぼ比例する関係が見られ，

1000

移動式クレーンの自重はつり上げ荷重とほぼ同じとなっている．したがって，設置地盤には移動式クレー

図2-5 移動式クレーンのつり上げ荷重と機体総質量の関係

ンの自重とつり荷の質量の合計荷重が集中的に作用5
地盤破壊危険度, rp◎ 運動学的安定限界

するケースもあり，支持地盤が破壊して沈下を生じな◎

4 CT_1(一様ローム地盤)

いよう地耐力を確認する必要がある．
図 2-6 は載荷圧力－沈下量関係が異なる模型地盤

3において，移動式クレーンを転倒させる実験から得ら
CT_2(表層固結地盤,H/D=0.5)

2

れた地盤破壊危険度 rp と沈下比 rs の関係を示す．rp は◎

1式(2-3)のように載荷圧力 pa を極限支持力 qd で除した◎

CT_3(表層固結地盤,H/D=1.0)

0
0.0

図 2-6

0.2

0.4

0.6
沈下比, rs

0.8

値であり，後述する支持力安全率 Fs の逆数である．rs
1.0

は式(2-4)のように沈下量 S を静的安定限界におけるアウトリガー沈下量の解析値 Ss で除した値である．

実験から得られた地盤破壊危険度(rp)と静的沈下
危険度(rs)の関係

そして，移動式クレーンが転倒した時の rs の値については安定度比 Ir と別に定義し，沈下の発生特性と Ir の関係を後で議論する．

で発生していたことを意味する．すなわち，静的なつり合いの関係からは転倒しない条件であったにもかかわらず，転倒した災害が 19.5%あったことになる．
以上のことから，転倒災害の約 4 割は明らかに過荷

18

rp 

pa
qd

(2-3)

rs 

S
Ss

(2-4)

作業現場における地耐力確認の方法

rp <1，すなわち屈曲前の部分では rs が 0.01 程度と非常に小さく，この範囲では rp の差によって発生すRE 

る沈下量の差は非常に小さい．したがって，アウトリ
ガーの接地圧力が rp<1 を満足するようコントロール

することによって機体傾斜は十分小さく収められる．

E0
Ed
K0
Kd

しかしながら，rp >1 では rs に増加が生じ，さらに rp
増分に対する rs 増加は 3 つの曲線で大きく異なって再現されている．この違いは地盤の種類や構造によって発生したものであった．
CT_1(一様ローム地盤)では，屈曲後の傾きが 3 つの図2-7

地盤破壊の急激さを指標化

中で最も大きい．rp>1 では rp 増加に対する rs 増加が見られ，緩慢な沈下によって機体は静的に不安定化し

1.1
1.0

安定限界も静的安定限界(rs=1)とほぼ一致している．

0.9
安定度比，Ir

たことがわかる．そのため逆解析から求めた運動学的

一方，CT_3(表層固結地盤)では屈曲後の曲線はほぼ水平となって rs は増加しており，アウトリガーは急激に沈下して転倒に至っている．

A

0.8

転倒実験結果の近似線

0.7
0.6

B

0.5

前田らは，アウトリガーが急激に落下した際の安定0.4

限界について，理論的な解の導き方を示している 6)．

0.3
10

その検討では，沈下の際に発生しうる最大速度として自由落下を仮定した．そして，自由落下時の限界傾斜角を動的転倒角と定義し，静的な釣り合いによる静

図2-8

100
1000
沈下指数，RE

10000

数値解析と遠心場転倒実験によるIrとREの関係

的転倒角との比較によるの分布を調査した．その結果，静的転倒に対する安全率が 1.2 から 1.5 の移動

ト径 D の関係は H/D=1.0 であった．このような地盤式クレーンではの値が 1/10 以下になると述べていの構造は，乾燥固結や安定処理された作業現場に散見る．CT_3 では，この理論解析と類似した状況が遠心される条件であり，急激な沈下の危険性があることを模型実験で再現されている．支持地盤が降伏した直後示している．

にアウトリガーは急激に沈下しており，それによって

以上より，屈曲後の rp -rs 関係は移動式クレーンの回転運動エネルギーは急増して転倒した．この時の沈安定に極めて大きな影響を与えるものであり，特に急下速度の実測値を用いて運動学的安定限界を逆解析

激な沈下が発生する地盤では限界沈下量は急激に減したところ安定度比 Ir は約 0.45 であった．この値は少する．

先のと同じ意味のものである．したがって，実際

次に，急激な沈下が発生する地盤は，緩慢な沈下のの土では Ir が 0.1 までとはならないが 0.45 程度には地盤に比べて転倒危険性は高くなる．そこで，支持地低下することが確かめられた．この模型地盤は，下層

盤の沈下特性を表す指標として，式(2-5)に示す沈下指に堆積した軟弱な土の表層に薄く硬い土を配置した数(RE)を定義し，Ir との関係を調査した．

地盤条件であり，その層厚 H とアウトリガーフロー

RE 

19

K0
Kd

(2-5)

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

ここで，K0 は図 2-7 に示すようにアウトリガーの同一 RE に対して異なった Ir が導かれた原因は，K0 が載荷圧力－沈下比関係に表れる屈曲点の前の接線勾小さい条件では移動式クレーンが初期傾斜するため配であり，Kd は屈曲後の接線勾配である．

に，沈下発生前に機体が不安定化していたためである．

図 2-7 の中に示した三角形の面積は，アウトリガー

以上のことから，Ir の値はアウトリガーの限界沈下

載荷圧力の増加により発生したひずみエネルギーで量比として置き換えて考えることもでき，急激にアウあり，屈曲後に曲線の接線勾配が減少すると，同一沈トリガーが沈下する地盤では，静的限界の 0.45 倍程

下量において発生するひずみエネルギーは減少する．

度の少ない沈下で転倒条件を満足する．すなわち，沈すなわち，クレーンを支えるために必要なエネルギー

下速度が速くなると，少ない沈下量で安定限界に達すと，実地盤が発揮するエネルギーには差が生じ，このる．このような地盤での地耐力照査では，限界沈下量

差がクレーンを転倒(運動)させるエネルギーとなる．

に関する安全の余裕を緩慢な沈下の場合と同程度に

図 2-8 は転倒実験と数値解析から求めた安定度比 Ir

確保する必要がある．

と沈下指数 RE の関係を示す．Ir は静的安定限界の機

Fsは式(2-7)で定義され，設置地盤に働く載荷圧力pa

体傾斜角に対する転倒時の機体傾斜角の比であり，そに対する極限支持力qdの比で表される．そして，Fsはの値が小さいほど動的に不安定化したことを表す．同

閾値SRとの比較から式(2-8)のように照査するが，安図中に示した直線は遠心模型実験で確認された転倒

全の余裕はその値を変えることによって調整できる．

限界の近似線である．RE>20 の範囲において，Ir はほぼ直線的に減少する傾向が見られ，この RE と Ir の関
係は式(2-6)で表されることがわかった．

I r  a log R E  b

qd
pa

(2-7)

Fs  SR

(2-8)

Fs 

(2-6)

工事マニュアル等 7)では建設機械等の設置に際し，

ここで，a と b は任意の係数であり，実験から求まFs を照査する SR の値は 1.5 とするものが多い．しかった値は a=-0.31，b=1.43 であった．

しながら，この値は緩慢な沈下を前提とした静的転倒

プロットした数値解析の結果から，Ir は RE に対しに対する安全の余裕とみられることから，急激な沈下て減少する傾向が共通して現れている．数値解析の詳が生じる地盤に対しても，静的な沈下の地盤と同レベ

細は既報 3)に譲るが，解析の条件は地盤条件とクレールで安全の余裕を確保するためには値を増加させる

ン条件を種々に組み合わせたものである．地盤条件に必要がある．この点に関して，急激な沈下による転倒

は K0，Kd ならびに qd をパラメータとし，クレーン条では Ir の値が 0.45 程度まで減少することが解析的に件にはジブ長やつり荷の質量などを変えている．特に，明らかとなったことから，これを式(2-9)のように計算

クレーン条件では異なる転倒モーメントとジブ起伏

すると，その修正値である SR’は約 3 となる．後述す

角の関係も異なるように組み合わせた条件も調査しるが，SR’=3 は構造物の基礎設計における長期的な安た．各解析結果は RE >1000 において Ir が約 0.45 に収よらず約 0.45 と考えられる．一方，Ir の減少が顕著と全率の値や道路橋示方書 8)の設計値と同じである．
SR
SR' 
Ir
(2-9)
1.5

≒3
0.45
以上より，移動式クレーンの転倒防止では，まず地なる RE の値は地盤条件とクレーン条件によって差が盤の「強さ」と「沈下量」の両方を含めた指標である

見られ，RE=20 では Ir が 0.85 から 1 に分布している．

地耐力を確認することが大切である．そして，この地束することを示しており，この値は転倒実験の最小値ともほぼ一致している．したがって，移動式クレーンの安定度比 Ir の下限値は，地盤条件とクレーン条件に20

作業現場における地耐力確認の方法

耐力は支持力安全率 Fs によって定量的に確かめるこによる転倒が多い．

との必要性を述べた．さらに，機体の安定は「沈下量」

さらに，必要地耐力の観点から注意が必要なことにのみでなく沈下のしかた，すなわち発生する沈下が緩「現場内を自走する」という使用条件がある．これは慢か，急激かの違い，すなわち「速度」の違いに左右

平面的な地耐力のバラツキも関係することとなり，掘される．したがって，設置前の調査によって緩慢な沈削と埋め戻しが繰り返される工事現場では少なから下が明らかな場合は，Fs>1.5 で照査してよいが，急激

ず存在する問題である．このバラツキは履帯の不同沈

な沈下の可能性がある場合または沈下速度が不明な下を招き，くい打機を傾斜させる．さらに，この静的場合は，Fs>3.0 とすべきと思われる．以上より，転倒な不安定化に加えて，この地盤上を走行することで機防止に必要な地耐力(以下，「必要地耐力」という)とは，

体には揺動が生じ，動的にも不安定化する．ここで注「沈下の速度」によって異なるものであり，安全の余意が必要なことは安定度の基準値(5 度以下)は水平か

裕は限界沈下量を考慮して設定することを提案した．

つ堅固な面に設置されることを前提とした閾値であって，不同沈下や機体揺動の安定度低下に対するマ

2.3.2 くい打機等の大型機械の安定要件

ージンではないことである．したがって，沈下や揺動による傾斜増分は別途安定度に追加して与えておく

くい打機等の基礎工事用機械は大型の建設機械で(実際の安定度は大きめに設定しておく)必要がある．

あることから，その転倒被害は移動式クレーン同様に

詳細は既報 4)に譲るが，筆者らは「地耐力」，「平坦

建設現場内のみならず周辺社会にまで及ぶ．したがっさ」，「安定度」の 3 つの条件が不安定化に与える影響て，くい打機等の転倒は労働災害のみならず公衆災害を過去に調査し，転倒防止に必要な養生条件を提案しも引き起こすことから，その防止は社会的にも重要なた．その提案では，3 つの条件は相互に関係すること課題となっている．

を述べた上で，安定度は最低基準(5 度以上)をクリア

過去の災害事例を調査すると，くい打機等の転倒はーするだけでなく，不同沈下と機体揺動の発生を考慮

約 65%が自走時に発生している(基礎工事用機械によして 10 度以上とすることを述べた．また，平坦さにるものであり移動式クレーンの転倒は含まない)．こ

ついては現場の起伏も含めて最大勾配は 2/100 以下とれは現場内で杭基礎などを順番に築造するために，くするよう養生し，起伏の対象波長については重心位置

い打機自身が現場内を移動するためであり，そのためと転倒支点の間の距離を考慮することを提案した．

に自走した際に不安定化し，転倒したものが多い．つ

図 2-9 に必要地耐力の観点から整理した地盤の破まり，地盤上に設置されて(静止した状態で)荷をつり壊確率 Pf と支持力安全率 Fs の関係を示す．Pf は模型上げた際に転倒している移動式クレーンとは発生状

地盤のせん断強さの実測値から求めた平均値と標準況が異なっている．先にも述べたが，車両系建設機械

偏差及び模型くい打機の前側従動輪における載荷圧

構造規格ではくい打機等の安定度が規定されており，力の実測値から計算した平均値と標準偏差を用いてオーガー等の掘削装置を装備した状態で安定度を満解析的に求めた値である．ここで，平均値と標準偏差足していなければならない．したがって，くい打機等は支持力と載荷圧力のバラツキを考慮するために導は基本的に安定条件を満足した状態で使用されてい入したものである．図中に示した複数の曲線は走行するため，過荷重などのいわゆる転倒モーメントがオーる現場地盤の「平坦さ」とその「支持力のバラツキ」

バーしたことの原因は少なく，むしろ現場の地耐力不条件の違いによって Pf は異なることを示している．

足によって機体が傾斜したために安定を失ったこと

21

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

ここで，図 2-9 について Fs が 1.5 と 3.0 の時の Pf

0.6
機体 の安定 度： 10 度

地盤の破 壊確率 Pf

0.5

名称
Cs1
Cs2a
Cs2b
Cs3a
Cs3b

条件
平坦 ・均質(理想的)
平坦 ・均質(ロー ム)
平 坦・不均質(ロ ーム )起伏 ・均質(ロー ム)
起 伏・均質(ロー ム)の値を見ると，Fs =1.5 の時に Pf<0.05 と小さくなるのは Cs1 のみであり，他のケースは Pf >0.1 と破壊の危0.4

険性は高くなっている．Cs1 は理想的にモデル化した

0.3

模型地盤での結果であり，材料に化学製品のウレタン
Cs3a

0.2

Cs1

フォームを用いたため支持力の変動係数が 0.02 と小

Cs3b

0.1

さい場合であった．したがって，支持力のバラツキが

Cs2b

少ない地盤の走行では Pf も小さくなることが確かめ

Cs 2a
0.0

1

1.5

2

3
4
5
支持力安全率 F s

67

8 9 10られた．一方，自然材料である実際の土(関東ローム)を用いた場合は，極力均質となるよう締め固めて作製

図2-9

した模型地盤においても支持力の変動係数は先に比支持力安全率(Fs)と地盤の破壊確率(Pf)の関係

べて大きくなり，その値は作製条件によって 0.18 か道路橋示方書 8)では直接基礎の設計に用いる Fs のら 0.35 というように異なっていた．その結果，不同

値を，常時については Fs >3.0 とし，暴風及びレベル沈下を伴いつつ走行させた際の載荷圧力の変動はさ

1 地震時に対しては Fs >2.0 を採用するものとしていらに大きくなり，同一 Fs に対する Pf は増加している．

る．また，建築基礎構造設計指針 9)では長期許容支持

しかしながら，Fs =3.0 での Pf は Fs =1.5 に比べて大き力度を Fs >3.0 とし，短期許容支持力度を Fs >1.5 としく減少しており，Cs3b を除くと Pf は 0.05 以下である．

ている．したがって，土木と建築では Fs の選択基準

なお，Cs3b は起伏のある地盤を走行させた際の結果が若干異なっているが，作業現場におけるくい打機のであった．支持力の変動係数は 0.18 と小さい条件で支持力照査では，短期安全率の Fs >1.5 が多く用いらあったが，起伏は大きかったために揺動が大きく生じ

10)

れているようである．英国の British Standards では移た．そのため接地圧力の変動が大きくなり，Pf は高い動式クレーンを設置する際の Fs について，CIRIA の結果を示す．

11)

Crane stability on site の考え方を参照しており，この以上より，地盤を平坦に養生し，機体の安定度には

文献では Fs の選択について次のように述べている．

余裕を付加し，その上で Fs >3.0 を確保することによ『Fs >3.0 は構造物の基礎設計において長期的な安って，自走時の Pf は小さくできる検討結果を示し，全率として用いられる値であり，この安全率によってこれら 3 つの対策を安全要件とすることを提案した得られる載荷圧力はクレーンを安全側に導く．そのた

4)．

め，アウトリガーを設置する地盤の情報が乏しい場合
や，アウトリガーの沈下に対する制限が厳しい場合は，

2.3.3 支持力安全率による地耐力照査

この安全率の値を使用することが望ましい．Fs >2.0 は，移動式クレーンが設置される状況において通常用い

移動式クレーンとくい打機の外見は類似している

られるべき数値である．Fs >1.5 は，確保されるべき安ものの，作業の目的が異なるため，転倒災害の発生状

全率の最小値であり，この値は，地盤支持力に関する況も異なっている．しかしながら，安定確保に必要な情報が経験を有する地盤技術者により精度良く把握

地耐力の条件については，これまでの研究から両機械されている場合に用いることができる数値』と述べてに共通した指標で表すことができ，支持力安全率Fsにいる．

よって照査可能であることを述べた．先の式(2-7)と図22

作業現場における地耐力確認の方法

2-6に示したように，paをqd以下とすれば発生する沈もに，当研究所で開発した簡易調査の方法を第 4 章で下量は十分小さくなる．したがって，機体の傾斜も小紹介する．

さく安定することから，pa <qdとすることは地耐力確

Fs >SR の条件が満足されない場合(Fs≦SR の場合)

認での絶対条件と言える．これに加えて，paがqd以上

は Fs の値を増加させる対策が必要となるが，その方となることがないよう，安全の余裕を持たせて設定す

法は基本的に 2 つである．一つは，式(2-5)の分子の qd

ることが管理上必要であり，通常はFsを照査する閾値

を増加させることであり，もう一つは分母の pa を減SRによってコントロールする．仮設等の照査で一般少させることである．敷鉄板の敷設やその重ね方を変的に用いられているSR=1.5は，静的限界に対する安全えることによって載荷面積は増加し，pa は減少する．

の余裕を確保するものである．しかしながら，安全レ

加えて，砕石盛土や表層のセメント安定処理等を施す

ベルの向上には急激な沈下に対する検討が必要であと地盤自体のせん断強さが増加して qd は大きくなる．

り，動的限界を考慮したSR=3.0によって照査すべきでしたがって，対策の実施によって Fs の値は増加させある．すなわち，急激な沈下の可能性がある場合やそることができる．よって，Fs による地耐力照査は安全の可能性の有無を確認できない場合は，Fs >3.0によっ対策を選択する上でも有効であり，地盤調査はその照て照査することを安全の必要条件 ( 安全要件 ) として査に必要なものである．

提案した．これに加えて，現場内を自走するくい打機
では「平坦さ」と「安定度」と「地耐力」の3つの安

2.4 まとめ

全対策をセットで行うことが必要であり，「地耐力」
については支持力と載荷圧力の不確実性を考慮して，(1) 転倒防止に関する法令等

同様にFs >3.0とすることも提案した．したがって，沈

本章では車両系建設機械と移動式クレーンの転倒下防止には「現場に敷鉄板は何枚敷けば良い」という防止に関する安全基準を概説した．その中で作業現場ように一律に答えることは難しく，建設機械等の規模の地耐力については，以下のように述べた．

や種類に応じた照査を行って，対策を選択することが

1) 労働安全衛生規則では，車両系建設機械による転必要である．同じ種類の移動式クレーンであってもつ倒防止のために，作業に係る場所の地形と地質の調査

り上げ荷重が10トンと100トンの機種では自重や基礎を事業者に義務づけており，その運行経路についてもの大きさが異なる．さらに支持地盤の強さも現場によ

崩壊や不同沈下を防止する必要がある．また，大型のって異なるため，荷重と抵抗力の関係は様々である．

建設機械のくい打機やくい抜機またはボーリングマ

転倒防止は「機械」と「地盤」の相対的な比較の問題

シンについては倒壊防止のため，軟弱な地盤におけるでもあることからFsによる照査が必要となる．

沈下防止を義務づけている．さらに，クレーン等安全次に，Fs を照査するためには pa と qd を求める必要

規則では移動式クレーンの転倒防止について，設置地がある．pa は建設機械等の自重によるものであり，カ盤の観点でも安全基準を示している．移動式クレーン

タログ等の諸元やメーカに問い合わせることによっは転倒のおそれのある場所での作業が禁止されておて比較的容易に知ることができる．一方，極限支持力

り，アウトリガーは転倒するおそれのない位置に設置

qd を知ることは容易でなく，当然ながら目視や踏査でするよう定められている．

わかるものでもない．したがって，何らかの地盤調査

2) 車両系建設機械構造規格では，建設機械が備えなが必要となる．この地盤調査による qd の求め方につければならない安定度を機種毎に示しており，ブル・いては，学会基準等による方法を第 3 章で述べるととドーザー等ではその値を 35 度と高く設定する一方で，23労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

くい打機等では 5 度と低くしている，したがって，くが沈下した．すなわち，旋回によってアウトリガーのい打機等は相対的には不安定な構造を有している．ま載荷圧力が増加した際に，地盤はこれを支持できなかた，移動式クレーンでは，前方，後方，左右の 3 つのったものである．表面には砕石が盛土されていたこと

安定度が定義されており，移動式クレーンが備えなけから一見強固にも見え，そのことが逆に地耐力の過信ればならない構造的な安定性能が示されている．前方を招いた．地盤調査の結果から，その下層には軟弱な安定度とは，移動式クレーンに安定余裕荷重を与えて土質が分布するとともに地下水位も高かったことが動的な安定を確保させるものであり，後方安定度では明らかとなった．沈下部近傍と作業現場の中央部で現無負荷時に後方へ転倒しないようジブ側の転倒支点

場地耐力試験を行ったところ，同一沈下量に対する載に残る荷重の割合を定めている．左右の安定度は走行荷圧力の値に 7 倍以上の差が見られ，また，沈下部の中の移動式クレーンの安定を確保するものである．

地盤反力係数は中央部のそれの約 1/10 倍と小さかっ

3)

車両系建設機械構造規格と移動式クレーン構造

た．したがって，同じ作業現場内においても地耐力は規格の両規格は共通して「水平かつ堅固な面の上」に場所によって異なる場合があり，目視や踏査でそれを設置されていることが前提とされている．しかしなが知ることはできないことを指摘した．移動式クレーン

ら，「水平かつ堅固」はある種の理想的な条件であり，や建設機械の自重は非常に大きいため，地盤に働く荷実際の利用では，残存する危険を考慮しつつ管理上の重も大きい．したがって，地耐力は定量的に照査して目標を定め，必要な対策を講ずることとなる．そして，確かめられる必要があり，そのためには地盤調査は必

この安全レベルの設定は，現実的には事業者に委ねら要なことを述べた．

れている．しかしながら，その設定には，技術的に高度な内容が含まれるため，現場での安全レベルには差(3) 安定設置と自走に必要な地耐力を生じる現状がある．

1)

4)

地盤養生を含めた安全対策を事業者が確実に実場合は，発生する載荷圧力に対して地盤が支持可能な施できるようにするため，ここではその基準の定量化「強さ」を有しているか確認する必要がある．また，について議論した．これは，事業者が発注元に対してこれに加えて，その圧力によって生じる「沈下量」が費用を明示するもの(積算根拠)となることから，正当機体に過大な傾斜を与えないかも検証する必要があな利益の確保にもつながると考えられる．安全性と経る．この「強さ」と「沈下量」の両方を含めた指標が済性の関係をトレードオフなものとせず，必要な安全

地耐力である．移動式クレーンと建設機械では使用目対策が確実に実施できるようにすることが大切であ

的や作業種類が異なるため，転倒災害の発生状況も異る．その方策として，ここでは安全基準の定量化によなっている．しかしながら，これらの安定に必要な地って，対策を具体化することを述べた．

耐力条件については支持力安全率 Fs による共通した

地盤上に移動式クレーンや建設機械を設置する指標で整理できることを述べた．

2) 移動式クレーンを含めた建設機械等の安定は「沈(2) 事例研究
大型の移動式クレーンが転倒した事例を示して，そ下量」のみでなく「沈下のしかた」によっても左右さの原因が地耐力不足にあったことを解説した．作業現れる．すなわち，地盤が急激に沈下すると建設機械等

場には表面に砕石が盛土されるとともに，4 箇所のアは動的に不安定化し，その結果，安定限界は低下する

ウトリガーは敷鉄板の上に設置されていた．しかしな(限界沈下量は減少する)．そのため，急激な沈下の可がら，荷をつって旋回した時に 1 箇所のアウトリガー能性がある作業現場ではこれまでの Fs >1.5 では不十24

作業現場における地耐力確認の方法

8)分と考えられ，Fs >3.0 による照査を提案した．

3) くい打機が現場内を自走する際には「平坦さ」と

日本道路協会：道路橋示方書・同解説 I 共通編 IV
下部構造編，pp，266-294，2002．

9)「安定度」と「地耐力」の 3 つの対策をセットで行う

日本建築学会：建築基礎構造設計指針，pp.117-

196，1996．

ことが必要であり，「地耐力」については支持力と載荷圧力の不確実性を考慮して，同様に Fs >3.0 とする

10) British Standard : Code of practice for safe use ofことを提案した．Fs を照査するためには載荷圧力 pa

cranes - Part 3 : Mobile cranes, BS7121-3, 2000.

と地盤の極限支持力 qd を求める必要がある．pa は建11) CIRIA： Crane stability on site, Special Publication

131, pp.44-57，2003.

設機械等の自重によるものであり，カタログ等の諸元やメーカへの問い合わせによって比較的容易に知ることができる．一方，qd は目視や踏査からわかるもの
でもないため，地盤調査による確認が必要なことを指摘した．この地盤調査の種類と方法については第 3 章と第 4 章に述べる．
2.5 参考文献
1)

第一法規：注解 労働安全衛生関係法令解釈例規集 9 巻，pp.5931-5936，1972．

2)(公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第 6編サウンディング第 2 章標準貫入試験，pp.279-

316，2013．
3)

玉手聡：移動式クレーンの安定設置に必要な地盤の支持力要件，産業安全研究所安全資料，NIIS-

SD-NO.22(2006)，2006．
4)

玉手聡，堀智仁：大型建設機械の不安定性と転倒防止のための安全要件，労働安全衛生総合研究
所安全資料，JNIOSH-SD-NO.28(2010)，2011．

5)

玉手聡，堀井宣幸，豊澤康男，末政直晃，片田敏
行，高野裕亮：支持地盤の不安定性が移動式クレーンの転倒に及ぼす影響，土木学会論文集

No.596／III-43，pp163-174，1998．
6)

前田豊，井上威恭：動的転倒角に対する検討，安全工学，Vol.12 No.3，pp.198-202，1973．

7)(一社)日本建設機械化協会：移動式クレーン，杭打機等の支持地盤養生マニュアル， pp.23-27 ，

2000．

25

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)26

作業現場における地耐力確認の方法

3

代表的な地盤調査の方法と留意点

移動式クレーンを含めた建設機械等を地盤上に直3.1 標準貫入試験接設置する場合は，まず，地盤がその載荷圧力に対して支持可能な「強さ」を有しているかをチェック

3.1.1 概要する必要がある．これに加えて，この時に発生する「沈下量」についても機体に過大な傾斜を生じさせ

標準貫入試験(以下，SPT と呼ぶ)は SPT サンプラ

ないものであるか確かめる必要がある．この「強さ」

ーを動的に貫入することによって地盤の硬軟，締まと「沈下量」の両方を考慮した指標を地耐力と呼び，り具合の判定及び土層構成を把握するための試料を建設機械等の安定確保に必要な地耐力の条件として，採取できる試験 1),2)であり，我が国で最も一般的な地支持力安全率 Fs で照査することの必要性を前章に盤調査の方法と言える．SPT の JIS 基準は 1959 年に述べた．

土質工学会サウンディング試験法委員会が原案を作

さらに，アウトリガー等の基礎部に急激な沈下が成し，1961 年に JIS A 1219「土の標準貫入試験方法」

生じると建設機械等の安定限界の沈下量は緩慢な沈として制定された．その後，この基準は 2001 年と下の場合に比べて約半分に減少することを明らかに

2013 年に改訂されている．2013 年の改正では，2005

した．したがって，この動的安定の確保には現在，

年に国際規格 ISO 22476-3 Standard penetration test(標一般的に用いられている Fs >1.5 による照査では不準貫入試験)が規格化されたことから JIS と ISO の整十分であり，Fs >3.0 による照査が必要なことを述べ合が図られた．ただし，2013 年の改正では日本国内

た．また，現場内を自走するくい打機のような大型の土層構成の複雑さや，これまでの規格で得られたの建設機械では，「平坦さ」と「安定度」と「地耐力」

試験結果から設計体系が成り立っていることを考慮の 3 つの対策をセットで行うことが必要であり，「地し，別に「設計に用いる N 値を求めるための標準貫耐力」については支持力と載荷圧力の両方の不確実入試験仕様」が附属書 A1)に示されている．この改性を考慮して，同様に Fs >3.0 とすることを提案した．

正の経緯と詳細は文献 2)に譲り本書ではこの試験のFs を照査するためには載荷圧力 pa と地盤の極限

方法，装置，結果の利用方法について概略を述べる．

支持力 qd を求める必要がある．pa は建設機械の自重

図 3-1 は標準貫入試験装置の一例とこれを構成す等によるものであり，カタログ等の諸元やメーカー

る器具の名称を示す．SPT では質量 63.5kg のハンマから情報を得ることで知ることができる．一方，qd

ーを 760mm の高さからアンビルに落下させて，SPTを知ることは容易でなく，当然ならが目視や踏査でサンプラーを打ち込む．ここで SPT サンプラーを(自わかるものでもない．したがって，地盤調査が必要

重及び予備打ちによって貫入させた後)300mm 打ちとなる．本章では地盤工学会(JGS)基準や JIS 等に定込むために必要な打撃回数を N 値と定義している．

められている代表的な方法を解説し，建設機械等の3.1.2 N 値に影響を及ぼす要因

安定確認を検討する場合の留意点などについても考察する．

計測した N 値は試験法及び作業に関連した影響を受けることが知られており，特に試験自体の誤差と27労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

見なすべき要因には次の 2 つがあるとされている．

3.1.3 N 値を利用した地盤定数と支持力の評価

1) 装置･器具及び方法に関連する要因
2) 人為的要因(技能・意識の個人差)

N 値は土の硬軟と締まり具合を間接的に示す相対N 値のばらつき範囲が±100%に達するような要的な指標であり，地盤定数との相関性はあまり高く

因には，掘削時の循環液の違いや水頭条件の違い及ないようである．しかし，データが豊富に蓄積されびハンマーの落下方法の違いによる孔底の有効応力ていることに加えて各機関が定める設計指針・基準の差が指摘されている．さらに作業の巧拙は試験者にも N 値が積極的に取り入れられている．Terzaghiの技能や意識によるところも大きいとされ，同一試

and Peck4)は砂質土の相対密度 Dr と N 値の目安を表

験地内における測定で N 値に 2～4 倍の差を生じた

3-1 のように示した．なお，N 値は同じ締まり具合

3)であっても有効上載圧v’によって異なるが，ここで例も報告されている ．

は考慮されていない．v’の影響を考慮した関係はMeyerhof によって式(3-1)のように提案されている．
D r  208

N

(3-1)

 v '69qu  12.5 N(3-2)

N 値から砂質土地盤の内部摩擦角を推定する式としては表 3-1 に示すような Terzaghi and Peck4)，
Meyerhof7) ，Dunhum8) ，のものなどのほかに，東京付近の資料に基づいた大崎の式 5)が建築基礎設計構
造指針に紹介されている 9)．
粘性土の硬軟と N 値の関係は砂質土と別に整理されている．粘土の硬軟や流動性の度合いをコンシス
テンシーと呼び，Terzaghi and Peck4)はコンシステン
シーと N 値と一軸圧縮強さ qu の関係を表 3-2 のよう
図 3-1

表 3-1
N値
0～4
4～10
10～30
30～50
50 以上
注)

に表した．さらに，表 3-2 の関係から範囲の中央を標準貫入試験装置と器具の名称

相対密度
Terzaghi andPeck4)
非常に緩い(very loose)
緩い(loose)
中位の(medium)
密な(dense)
非常に密な(very dense)

N 値と砂の相対密度と内部摩擦角の関係
内部摩擦角  (度)Terzaghi andPeck4)

Meyerhof7)

28.5 未満30 未満

28.5～30

30～35

30～36

35～40

36～41

40～45

Dunhun8)

道路橋 6)

粒子丸で粒度一様

12 N  15
粒子丸で粒度良

12 N  20
粒子角で粒度一様

12 N  25
41 以上

大崎 5)

45 以上

鉄筋の直径は 13mm

28

20 N  15

15N  15
(N≧5)

現場判別法注)
鉄筋(直径 13mm)が容易に手で貫入
ショベル(スコップ)で掘削可能
鉄筋を 5 ポンドハンマ
で打ち込み容易同上で 30cm 程度貫入
同上で 5 から 6cm 貫入，掘削に鶴橋必要，打ち込み時に金属音作業現場における地耐力確認の方法

表 3-2

N 値と粘土のコンシステンシーと一軸圧縮強さの関係
N値
qd (kN/m2)
コンシステンシー
0～2
0～24.5
非常に柔らかい2～4
24.5～49.1
柔らかい
4～8
49.1～98.1
中位の8～15
98.1～196.2
硬い
15～30 196.2～392.4 非常に硬い
30 以上 392.4 以上
固結した
表 3-3

重量(kN/m3)であり，Nc，Nq，Nr は表 3-3 に示す支持力係数でとは表 3-4 の基礎形状による係数である．
3.1.4 試験結果の解釈と留意点

SPT は広く普及した地盤調査法であり，得られたN 値からは相対密度や内部摩擦角などの土質パラメ

Terzaghi による支持力係数

(度)

Nc
5.71
7.32
9.64
12.8
17.7
25.0
37.2
57.8
95.6
172

0
5
10
15
20
25
30
35
40
45

Nq
1.00
1.64
2.70
4.44
7.48
12.7
22.5
41.4
81.2
173

ータを推定することができる．また，多くの建設工

Nr
0
0
1.2
2.4
4.5
9.2
20.0
44.0
114
320

事では，事前の地盤調査として SPT が行われている．
一方，工事現場の表層は掘削や埋め戻しが繰り返されるため，建設機械等の地耐力確認はその設置前に行うことが必要である．したがって，現場内を移動させて設置し直すような場合はその度ごとに調査が必要となる．しかしながら，SPT はその方法自体がそれほど簡易ではなく，また実施には専門の技術者も必要とする．したがって，頻繁に移動する建設機

表 3-4

形状係数

械等の設置に際して，SPT を毎回行うことは容易で

基礎荷重面の形状

連続

正方形

長方形

円形



1.0

1.3

1 0.3

B
L

1.3

B
L

0.6



1.0

1 0.20.8

ない．また，SPT では N 値から極限支持力を解析して求めることはできるが，その時に発生する沈下量
は，沈下速度を含めて知ることができない．したがって，沈下に関係した危険を SPT から知ることは難しいようであり，地耐力照査ではその閾値を安全側に選択することが必要かと思われる．

通る N 値と qu の関係を概ね式(3-2)のように示した．
なお，Terzaghi and Peck は，N 値と qu の対応にはバ

3.2 簡易動的コーン貫入試験

ラツキが多く密接な関係に乏しいとも指摘しており，値の相関性は必ずしも高くないようである．直接基

3.2.1 概要

礎の支持力は，式(3-3)の Terzaghi による提案式によって求めることができる．同式は粘着力 c とをパラ

簡易動的コーン貫入試験(以下，DCP と呼ぶ)はメータとしており，この c とは先に述べた N 値と

SPT と同じく動的に貫入させる試験であるが，貫入の関係から推定されるものである．

させる先端部分の形状とその大きさ，及び打撃エネ

q d  cN c 1
 1 BN r   2 D f N q
2

ルギーが異なっている．DCP は質量 5kg のハンマー(3-3)

を高さ 500mm から自由落下させて地盤の動的な貫2

ここで，qd は極限支持力(kN/m )，c は基礎底面下入抵抗を簡易に求めるための試験である．この試験

2の土の粘着力(kN/m )，B 基礎底面の幅(m)，Df は基は地盤表層部の調査や小規模建築物の基礎地盤の支

礎の値入深さ(m)，1 は基礎底面より下の土の単位体

持力判定などに幅広く用いられたことから，1995 年

積重量(kN/m )，2 は基礎底面より上の土の単位体積
329労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

用するものとされており，盛土斜面や切土法面の表層部調査や小規模建築物基礎地盤の簡易支持力判定に用いられている．

3.2.2 試験結果の解釈と留意点

本試験から得られる Nd 値と SPT から得られる N
値の関係については，これまでの研究から幾つかの提案がされている．岡田ら 11)は 3.3 節に後述するス
ウェーデン式サウンディング試験による関係式を考慮して式(3-4)と式(3-5)の関係式を提案している．
Nd≦4
N=0.50Nd ＜礫質土＞
N=0.66Nd ＜砂質土＞
図 3-2

N=0.75Nd ＜粘性土＞

簡易動的コーン貫入試験装置と器具の名称

(3-4)
Nd＞4

に地盤工学会基準として制定された．その後，2004

N=0.7+0.34Nd ＜礫質土＞

年と 2012 年に改正され，現在に至っている 10)．

N=1.1+0.30Nd ＜砂質土＞

図 3-2 に DCP の装置の一例を示す．本装置の下側

N=1.7+0.34Nd ＜粘性土＞

先端部にはコーンが備わり，その形状は円錐である．

(3-5)

先端角は 60 度で直径は 25mm である．その上部のまた，甚野ら 12)は住宅等小型建築物の地盤調査結ロッドはハンマーによる打撃エネルギーをコーンに伝達するものであり，外形は 16mm である．ハンマ

果から平均値として式(3-6)を提案している．

ーの質量は 5kg であり，これをガイド用ロッドの高N  1.50 N d  0.75

さ 500mm からアンビルに落下させて，コーンを打(3-6)

式(3-6)から N 値を計算すると，先の表 3-1 と表 3-2

ち込む．本試験ではコーンを 100mm 打ち込むためから c とが求まる．その結果を同様に式(3-3)に代入の打撃回数が Nd 値として記録される．

すると極限支持力 qd を求めることができる．

試験装置の質量はハンマーも含めて 10kg から15kg と軽量であることから，取り扱いは容易とされ

DCP は SPT に比べて試験法自体が簡易であり，試る．しかし，本試験の打撃エネルギーは SPT よりも験結果は N 値に換算できるため利便性も高い．
一方，はるかに小さいため，貫入抵抗の大きい硬質粘性土

打撃エネルギーは SPT よりもはるかに小さいことかや砂礫地盤には適用できない．また，ロッドが単管

ら表層が硬い作業現場での地盤調査には適用が難し式のため，コーンの貫入抵抗が小さい地盤では貫入

く，大型機械のための確認では留意する必要がある．

が深くなるとロッドの集面摩擦の影響が大きくなる．

また，SPT と同様に極限支持力の値を推定することそのため，一般には深さが 4m 程度までの調査に利はできるが，沈下量と沈下速度は知ることができな

30

作業現場における地耐力確認の方法

い．したがって，本試験の結果から地耐力を照査する場合は，より安全側の閾値を選択することが望ましいと思われる．

3.3 スウェーデン式サウンディング試験

3.3.1 概要

スウェーデン式サウンディング試験(以下，SWSと呼ぶ)は荷重載荷による貫入と，回転による貫入を併用した原位置試験である．したがって，SWS は土の静的貫入抵抗を測定し，その硬軟と締まり具合を判定するとともに地層構成を把握するための試験であり，先の SPT や DCP とは荷重の載荷方法がかな
り異なっている．SWS は元々スカンジナビア諸国で
図 3-3

広く使用されていたものであったが，1954 年頃に日本に導入され，その後，普及したものである．装置
がシンプルで操作も容易なため迅速な測定ができ，手動によるスウェーデン式サウンディング試験
装置と器具の名称

1000mm である．載荷装置は，ロッドに 150N，250N，

また簡易なサウンディングの中では比較的貫入能力

500N，750N 及び 1kN の荷重を載荷できるものであに優れている．試験方法は 1976 年に JIS A 1221「スり，載荷用クランプにおもりを載荷する．回転装置

ウェーデン式サウンディング試験方法」として制定

は 1kN の荷重による貫入が停止した後に，その荷重され，その後 2002 年と 2010 年に改正されて現在にを保持したまま右回りで回転させるもので，回転速至っている 13)．

度は 1 分間に 60 半回転程度が可能なものとされていSWS 装置は図 3-3 に示すようなスクリューポイン

る．載荷装置と回転装置については，全ての操作を

ト，ロッド，及び載荷･回転･引き抜き装置(手動装置手動で行うもの，半自動(回転のみ機械式で自動)のではハンドル，おもり，載荷用クランプ)で構成されもの，全自動(載荷，回転，記録が全て自動)のもの

る．試験ではロッドを介してスクリューポイントにの 3 種類がある．

載荷した荷重と貫入量の関係，及び荷重 1kN で貫入試験では荷重を 50N，150N，250N，500N，750N，

停止後にロッドを回転させたときの，回転数と貫入

1kN と段階的に載荷し，各荷重 WSW でのスクリュー量の関係を記録して評価する．

ポイントの貫入量を記録する．次に，1kN でロッド

スクリューポイントは長さ 200mm で，先端に向の貫入が止まった場合は，その貫入量を記録した後かって一回転の右ねじれ構造を有し，その材質は JISに，ロッドを右回転させる．この時の半回転数 Na

G 4501 に規定されている．スクリューポイント連結に対する貫入深さの関係から，貫入量 1m あたりのロッドと継足しロッドの直径はともに 19mm である

半回転数 NSW を求める．

が，それぞれの長さは 800mm と 750mm または31

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

SWS は SPT に比べて試験法は簡易であり，また3.3.2 試験結果の解釈と留意点

結果を N 値に換算できるため利便性も高い．さらに，スクリューポイントの最大径は 33mm であり，ロ

DCP に比べて貫入能力が高いことから調査の対象

ッド径 19mm よりも大きいが，単管式ロッドである

範囲も広い．なお，SPT や DCP と同様に SWS からため周面摩擦の影響を受ける．このため，Wsw と極限支持力は推定できるが発生する沈下については

Nsw から推定される土の強さは，概略の傾向として知ることができない．そのため，地耐力照査ではこ解釈すべきものとされている 13)．

れらと同様の注意が必要と思われる．

SWS の結果と N 値の関係については土の種類の違いによって式(3-7)と式(3-8)が提案されている 14)．

3.4 ポータブルコーン貫入試験＜礫・砂･砂質土＞
N=0.002WSW+0.067NSW

3.4.1 概要

(3-7)

＜粘土・粘性土＞
N=0.002WSW+0.067NSW

ポータブルコーン貫入試験(以下，PCP と呼ぶ)は(3-8)

粘性土や腐植土などの軟弱地盤に人力で静的にコー

また，一軸圧縮強さ qd との関係については式(3-9)

ンを貫入することによって，コーン貫入抵抗を求めのように提案されている 14)．
qd=0.045WSW+0.75NSW

る試験である．このコーン貫入抵抗から，軟弱層の地層構成や厚さ，粘性土の粘着力等を簡便かつ迅速(3-9)に求めることができる．我が国では 1960 年前後に国SWS は戸建て住宅などの小規模構造物に対する鉄鉄道技術研究所が軟弱地盤の調査で使用を開始し，支持力調査にも用いられており，3.6 節にも後述する

1995 年には地盤工学会基準 JGS 1431「ポータブルコ

平板載荷試験から求めた長期許容支持力 qa との関係

ーン貫入試験方法」が制定され，2012 年に一部改正

式が式(3-10)と式(3-11)のように提案されている 12)．

されている 15)．
この試験は人力によってコーンを貫入させるため，

WSW≦1kN の場合
qa=0.00003(WSW)2

やや硬い粘性土や砂層には貫入が困難である．また，(3-10)

単管式は貫入が深くなるにしたがってロッドの周面

WSW=1kN の場合
qa=30+0.8NSW

摩擦が大きくなるため，貫入深さは 3m から 5m が

(3-11)

限界とされている．この試験装置の質量は 8kg 程度

式(3-12)は 2001 年国土交通省告示第 1113 号第と軽量で携帯に便利であり，かつ操作も容易である

2(三)項に示された関係式であるが，その係数には式ことから軟弱地盤の表層強度や支持力特性を簡易に(3-11)よりも小さな値が使用されている．同告示では把握するための方法として用いられている．なお，「基礎の底部から下方 2m 以内で，荷重 1kN 以下で地盤工学会では，類似した試験方法である JGS

自沈する層が存在する場合」，または，「基礎底部か

1435-2012「電気式コーン貫入試験方法」を別の基準

ら下方 2m から 5m 以内で，荷重 500N 以下で自沈すとして定めている 16)．JGS 1431 と JGS 1435 の大きる層が存在する場合」は，沈下などの地盤変形を考な違いはコーンの直径と先端角であり、JGS 1435 の慮して建築物に有害な損傷や変形を生じないことを方がその先端角は大きい．さらに，JGS 1435 では先確かめるよう義務づけている．

端抵抗，周面摩擦，間隙水圧の多成分が計測され，qa=30+0.6NSW(3-12)

32

作業現場における地耐力確認の方法

試験自体は容易であり，ロッドを鉛直に立て貫入用ハンドルから貫入力を作用させるのみである．貫入速度は 10mm/秒を標準として，測定間隔 100mmで荷重計の値を記録する．試験は通常 2 名で行われ，1 名が貫入用ハンドルを用いてコーンを貫入させながらミラーに映る荷重計の値を読み上げる．もう 1
名が貫入量 100mm 毎に合図して読みを記録する．
結果の整理では，式(3-13)と式(3-14)を用いて荷重計での貫入力の読み Qc にコーン重量 w0 とロッド重量 w1 を加えてコーン貫入抵抗 qc を計算する．
qc 
図 3-4

ポータブルコーン貫入試験装置(単管式)と
器具の名称

Qc
A

(3-13)

Qc  Qrd  w0  w1

(3-14)

3.4.2 試験結果の解釈

貫入抵抗のみを計測する JGS 1431 に比べて高機能なものとなっている．一方，JGS 1435 の貫入は機械

単管式ロッドでは，周面摩擦が有機質粘性土で大で行われるため，人力による JGS 1431 に比べて方法

きくなり，シルトあるいは繊維状の泥炭層では小さは大がかりなものとなる．なお JGS 1435 は国際規格くなるとされている 15)．また，単管式ロッドでは周原案 ISO/FDIS 22476「Geotechnical investigation and

面摩擦を無視できる深さは 3m 程度までとも言われ

testing – Field testing – Part 1 : Electrical cone andてる．粘性土層を対象に qc と一軸圧縮強さ qu の関係

piezocone penetration test」に配慮した内容とのことでが調査され，式(3-15)が提案されている 18)．

ある．また，JGS 1435 に類似した基準として JIS A
1220:2013「機械式コーン貫入試験方法」17)がある．

q c  5q u

両試験方法の違いは，JGS 1435 では貫入抵抗をコー

 10c u(3-15)

ン先端で電気的に計測するのに対して，JIS A 1220
ここで，cu は非排水せん断強さ(kN/m2)である．

では地表で計測する点である．

得られた qc は cu に換算し，これらを式(3-3)に代入

図 3-4 は PCP 装置と器具の名称を示す．PCP 装置

すると極限支持力 qd が求められる．PCP は方法がは SWS 装置と一見類似しているが各部の構造が異

SWS よりも簡単であり，装置の全体質量が 8kg と軽なる．PCP の下部先端には円錐状のコーンが備わり，量であることから，試験は容易に行える．一般的に底部の直径は 28.6mm で先端角は 30 度である．そのは軟弱層の地層構成や粘性土の粘着力の調査など，上部にはコーンに貫入力を伝えるためのロッドが備

建設機械等のトラフィカビリティや戸建て住宅の地

わるが，それには図示した単管式の他に 2 重管式の耐力判定などの比較的軟らかな土の調査に用いられものがある．単管式ロッドの直径は 16mm で，2 重る．測定可能なコーン貫入抵抗 qc は 1500kN/m2 程度

管式では外管の直径が 22mm である．その上部にはとされているため，表層部が固結して硬い作業現場

貫入力を測定するための荷重計と人力で貫入力を与では利用が難しい．SPS と同様に発生する沈下につえるためのハンドルが備わる．

33

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

いては知ることができないため，地耐力照査では先と同様な注意が必要と思われる．
反力(ドラグ・ショベル他）

3.5 平板載荷試験
荷重計

ジャッキ

変位計

基準梁

3.5.1 概要
基準梁
支持台

載荷板
(直径300mm)

平板載荷試験(以下，PLT と呼ぶ)は原地盤に剛な地盤

載荷板を設置してこれに鉛直に荷重を与え，この荷重の大きさと載荷板の沈下量の関係から地盤の変形

0.9m以上や強さなどの支持力特性を調べるための試験である．

図 3-5

0.9m以上

平板載荷試験装置と器具の名称

PLT に 関 す る 基 準 に は ， 日 本 工 業 規 格 の JIS A
1215:2013「道路の平板載荷試験方法」と地盤工学会

変位計は 4 個以上用いることが指示され，これを基準の JGS 1521-2012「平板載荷試験方法」の 2 つが載荷板上部に設置する．そして，基準梁と載荷板のあるが，ここでは地盤工学会基準に基づいて述べる．

間の距離の変化を沈下量として計測する．

地盤工学会では，1981 年に JSF T25-81「地盤の平載荷板への荷重載荷は，いわゆる荷重制御方式で板載荷試験方法」を制定し，その詳細な解説や実施あり，載荷パターンと荷重持続時間は試験の目的に例を 1983 年に「地盤の平板載荷試験方法・同解説」

応じて選択される．試験最大荷重は試験箇所の状態

としてまとめた．その後，1995 年と 2003 年には改と構造物の設計応力を考慮して設定するが，通常，正が行われ，基準の名称が変更された．またこれと設計応力の 3 倍程度かあるいは極限支持力とされる．

は別に JGS 3521「剛体載荷板による岩盤の平板載荷載荷荷重は試験最大荷重を 5 から 8 段階に等分割試験方法」が 2003 年に制定され，岩盤の変形特性をして設定され，荷重の保持時間は初期載荷の場合は求めるための試験方法が示された．そして，2012 年

30 分，再載荷では 5 分とされている．したがって，には JGS 3521 が JGS 1521 に統合されるかたちで改試験には少なくても 2.5 から 4 時間を要することに正され，名称も「平板載荷試験」に改められた．こなる．測定結果は「時間－載荷圧力曲線」，「地盤－の改正の経緯と基準の詳細については文献 19)に譲り，沈下量曲線」，「載荷圧力 q－沈下量曲線 S」で整理さここでは本試験の概要を述べる．

れるとともに，段階式載荷では「載荷圧力－残留沈

図 3-5 に平板載荷試験装置の一例を示す．試験を下量曲線」，「除荷量曲線」も作成する．そして，地行う地盤面については，載荷板の中心からその直径

盤反力係数 Kvs は q-S の曲線から式(3-16)で算定する．
q
Sq  q1
 2
S 2  S1の 3 倍以上の範囲を水平に整地することとされていK vs 

る．また，載荷板と地盤面の間には密着を高めるた
めの乾燥砂などを薄く敷き，そして，載荷板と反力(3-16)の間にジャッキと荷重計が設置される．基準梁支持ここで，q1 と q2 は載荷圧力(kN/m2)であり，q1 は(予台は載荷に伴う載荷板周辺の地盤変位の影響を受け備載荷後の)無負荷時(載荷圧力 0)であり q2 は最大載ないよう，載荷板中心から載荷板直径の 3 倍以上離荷圧力の 1/3 が原則とされている．S1 と S2 は q1 と q2れたところに設置し，その上には基準梁を架け渡す．

に対応した沈下量(mm)である．なお，文献 19)では，

34

作業現場における地耐力確認の方法

載荷圧力(抵抗力)を記号 p で示しているが，本報告では 2001 年国土交通省告示第 1113 号第 2 項の表記にしたがって q を用い，建設機械側からの接地圧力を p で表して区別すものとする．
極限支持力 qd は地盤が破壊状態に至った点であり，以下のいずれかによって判断される 19)．
(1) q-S 曲線で S が急増して沈下軸にほぼ平行となった点の q を qd とする．(図 3-6 の曲線 A)(2) 上記のような点が見られない場合は S≦30mmの範囲で，q-S 曲線において S が直線的に増加しはじめる点を極限支持力 qd とする(図 3-6 の曲線
B)か，あるいはの log q-S 曲線が沈下軸と平行になる点の q を qd とする．

図 3-6

載荷圧力－沈下量曲線と極限支持力(3) 上記の 2 つの点がいずれも認められず，S>30mmとなっている場合は S=30mm に対応する q を qdとする．

3.5.2 試験結果の解釈と留意点

PLT から求まる地盤の支持特性は図 3-7 に示すように載荷板の直径の 1.5 から 2.0 倍の深さに対するものである 19)．すなわち，得られた結果は深さ 0.5m程度に対応した支持特性となる．図 3-7 のように，
PLT の載荷板と実際の構造物基礎では，その大きさ

図 3-7載荷板の大きさが支持力計測に与える影響の違いによって，影響範囲が「土 1」，
「土 2」
，
「土 3」
のように異なる場合がある．そのため，載荷試験のため，これを評価に含めていない．但し，q-S 曲線

結果は実際で異なる場合があることに注意が必要でに明瞭な折曲点が認められればこれを降伏荷重としある．そのため，PLT を行う場合にも，深さ方向のても良いと解説している．

地層構造は SPT などによって予め確認しておくこと

先の図 3-6 に示した曲線 A と曲線 B のように，PLT
では q-S の関係を計測して直接的に支持特性を確認が望ましい．
2001 年国土交通省告示第 1113 号第 2 項では地盤できる点が先の SPS 他の貫入試験よりも優れている．

2の長期許容支持力 qa(kN/m )について，qa のパラメー

特に PLT では，対象の建設機械の実荷重レベルで載タの一つである qt は平板載荷試験による降伏荷重の荷試験できれば，設置前に発生する沈下量を知るこ

1/2 あるいは極限荷重の 1/3 のいずれかの小さい値とができる．また，載荷圧力 q が極限支持力 qd より(kN/m2)と定めている．一方，JGS 1521-2012 では，も大きな範囲での曲線の傾きから，第 2 章に述べた結果から降伏荷重を明確に判別できない場合もある

ような急激な沈下の可能性を知ることができ，動的35

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

り具合や土層構成を知ることができる．試験の容易

転倒の危険性を評価することができる．
しかしながら，PLT は荷重を段階的に増加させるさについては，それぞれ差はあるが，N 値に換算す方法の試験であることから，その実施には時間を要ることによって共通した指標で硬軟の分布を整理でする．例えば，8 段階の載荷では試験に 4 時間を要きる利点がある．建設機械の設置では基礎の大きさし，さらに装置の設置と撤去には別に時間を要する．

に応じて影響する深さが異なるため，小型機械ではしたがって，PLT を作業現場内で繰り返して建設機1m 程度必要であるのに対して，大型機械では数メ

械等の地耐力確認を行うには，効率の面での課題がートルの深さまで状態を把握する必要がある．上記

あるようである．

の貫入試験は深い部分までの調査が可能であり，特に SPT については多くの工事で標準的に実施されている．したがって，地盤の基本的情報を知ることが3.6 まとめできるメリットがある．
1)

本章では，建設機械等を設置する作業現場の地

一方，その留意点には，支持力を求める方法の煩盤調査の方法について，地盤工学会(JGS)基準と日本雑さが挙げられる．先にも述べたように工事現場で工業規格(JIS)に定められている代表的なものを解説

は掘削や埋め戻しが頻繁に行われるため，地盤調査した．その方法は建設工事に関連して一般的に行わ

は建設機械等を設置する度ごとに行う必要があるが，れている方法であり，建設機械の地耐力を確認する

SPT や SWS の実施には手間と時間を要するため，方法としても利用できるものである．しかしながら，仮設の地盤調査としては利用しにくい面もある．まその調査方法は基本的に土木構造物などの長期的なた，PCP や DCP は SPS に比べて手軽に実施できる安定を確認するための本格的な地盤調査であるためものの，貫入能力では大型機械の調査に不十分な場に，建設機械の設置のような期間が短く，言わば仮合がある．さらに，極限支持力 qd を求めるためには，設の地盤調査には不向きな一面も見られた．一方で，まず，N 値を土質パラメータ(c と)に換算し，次に，建設工事中には地盤の掘削や埋め戻しが行われておこれらを式(3-3)のような支持力公式に代入して間接り，そのような場所に建設機械を設置することも多的に qd を求める必要がある．N 値が深さ方向で一定い．したがって，その転倒防止には設置前に地耐力しないような地盤では解析を工夫する必要があるなを確認することが不可欠である．また，建設機械等

ど，方法は少し煩雑ともなる．また，N 値からは沈は重心が高く，さらに，転倒モーメントが働くアン

下量 S を推定することができず，q-S 関係のようなバランスな条件で使用されている．これは，転倒モ

支持特性を知ることもできない．したがって，地耐ーメントがほぼゼロの状態で設置される建築ビルと力照査では安全側に評価しておく必要があるようには安定条件が異なっている．したがって，建設機械

思われる．

等の安定設置には地盤の沈下防止が不可欠であり，

3) 平板載荷試験 PLT は載荷圧力 q を鉛直に与え，地盤調査によって地耐力を確かめることが必要であ

その時の沈下量 S を計測する試験である．得られたる．

q-S 関係から qd が直接的に求まると同時に，曲線関2) 標準貫入試験 SPT，動的貫入試験 DCP，スウェ

係から急激な沈下の可能性を知ることもできるためーデン式サウンディング試験 SWS，ポータブルコー

有用な試験と考えられる．特に，接地面積が載荷板

ン貫入試験 PCP の地盤調査では，表 3-5 にも示すよと同程度で，載荷荷重も対象実機と同レベルで試験

うに深さ方向の貫入抵抗から地盤の硬軟，土の締まできる場合は，発生沈下量を知ることができるため，

36

作業現場における地耐力確認の方法

表 3-5
標準貫入試験(SPT)

簡易動的コーン
貫入試験(DCP)

スウェーデン式
サウンディング試験(SWS)

ポータブルコーン貫入試験(PCP)JIS A 1219:2013
SPT サンプラーを掘
削孔内で打撃貫入す
る

JGS 1433-2012
円錐形のコーン(先端角60 度，直径 25mm)を打撃
貫入する

JGS 1431-2012
円錐形のコーン(先端角30 度，直径 28.6mm)を人力で連続的に貫入する

各深さにおける N 値の分布，採取試料

コーンを 100mm 打ち込むのに必要な打撃回数 Nd．

JIS A 1221:2013
スクリューポイントにロッドを介して荷重を載荷するとともに回転を与えて沈下させる
各深さにおける載荷荷重 WSWと貫入量 1m 当たりの半回転
数 NSW の関係．

名称
基準
方法の概要

主な求まる
もの

第 3 章に紹介した代表的な貫入試験の方法

2)

PLT は安全確認の有効な方法となる．しかしながら，コーン貫入抵抗 qc と深さの関係．

(公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第載荷板と基礎の大きさが大きく異なる場合は，その6 編サウンディング第 2 章標準貫入試験，違いによるスケール効果に留意する必要がある．

pp.279-316，2013．
3)

PLT は深さ 0.5m 程度の表層の支持特性を示すもの

Escario, V.C: Penetration Testing in Spain, Proc. ofであるため，大型機械の設置では PLT のみで地耐力

the European Symposium on Penetration Testing,

評価することは危険である．したがって，深さ 0.5m

Vol.1, pp.107-113, 1974.
4)よりも深い部分については，SPT などから得られてTerzaghi, K. and Peck, R.B. : Soil Mechanics inEngineering Practice, John Wiley & Sons, 1948.

いる事前調査のデータも参考にして検討する必要が5)ある．また，PLT には別に効率性の問題もある．仮設の地耐力確認は短時間で簡易にできる調査方法が

北沢五郎，竹山謙三郎，鈴木好一，大河原春雄，
大崎順彦：東京地盤図，技報道，1959．

6)

望まれるが，PLT には少なくても 4 時間程度を要し，

日本道路協会：道路橋示方書・同解説 I 共通編
IV 下部構造編，pp，266-294，2002．

また装置の設置や準備も簡単ではない．このような7)問題から，これまで PLT は建設機械の安定確認にあMeyerhof, G. G.: Penetration test and Bearing

まり利用されてこなかったようである．そこで著者

Capacity of Cohesionless Soils, Proc. of ASCE,

らは，PLT の利点に着目しつつ，その問題を解決す

Journal of Soil Mech. And Found. Div., Vol. 82, No.

る新たな試験方法の検討を行ってきた．その試験方

SM.1, Paper 866, 1956.
8)

法を「現場地耐力試験」(以下，BCT)と呼ぶが，BCT

Dunham, J.W.: Pile Foundation for Buildings, Proc.

は PLT と同じ載荷板を変位制御で沈下させて q-S 関

of ASCE, Journal of the Soil Mech. and Found.

係を計測するものである．BCT では 10 から 20 分程Div., Vol. 80, SM1, pp.1-21, 1954.
9)度の短時間で実施することが可能であり，沈下量計

日本建築学会：建築基礎構造設計指針，
pp.119-130，2001．

測の方法も現行基準を応用しつつ，簡易に計測でき10)るよう改善している．この BCT の詳細については次の第 4 章に述べる．

(公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第6 編サウンディング第 3 章簡易動的コーン貫入試験，pp.317-324，2013．

11) 岡田克也，杉山友康，村石尚，野口達也：盛土

3.7 参考文献

表層部の土質強度に関する異種のサウンディ
1)

日 本 工 業 規 格 ： 標 準 貫 入 試 験 方 法 ， JIS A

ング試験結果の相関性，土と基礎，Vol.40，

1219:2013．

No.411，pp.11-16，2007．

37

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)12) 甚野慶右，野田信也，城戸博彦：住宅等小建築物の地盤調査について，第 18 回土質工学研究
発表回，pp.65-68，1983．
13) (公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第6 編サウンディング第 4 章スウェーデン式サウンディング試験，pp.325-336，2013．
14) 稲田倍穂：スウェーデン式サウンディング試験
結果の使用について，土と基礎，Vol.8，No.1，
pp.13-18，1960．
15) (公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第6 編サウンディング第 5 章ポータブルコーン貫入試験，pp.337-344，2013．
16) (公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第6 編サウンディング第 7 章電気式コーン貫入試験，pp.366-403，2013．
17) (公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第6 編サウンディング第 6 章機械式コーン貫入試験，pp.345-365，2013．
18) 室町忠彦：粘性土におけるコーン貫入抵抗と一軸圧縮強度との関係，土木学会誌，Vol.42，No.10，
pp.7-12，1957．
19) (公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第8 編載荷試験第 3 章平板載荷試験，pp.697-735，
2013．

38

作業現場における地耐力確認の方法

4

簡易な現場地耐力試験の検討

前章では，JIS や地盤工学会(JGS)が規定している代段階で荷重を 30 分保持することとされており，試験

表的な地盤調査の方法を紹介し，それらを建設機械等には 2.5 から 4 時間を要することとなる．そのために，の地耐力確認に用いる場合の利点と留意点について

建設機械等を設置する度毎にこれを実施することは，考察した．建設機械等のための地盤調査では，その方現実的には困難という問題もあった．そこで本研究で法自体が工事中に利用可能な簡易なものである必要は，この PLT をより簡単に実施する方法を検討した．

がある．すなわち，仮設のための地盤調査として実用

本研究ではその方法を「現場地耐力試験」と呼び，性を有している必要がある．従来の調査方法は本格調

以下，BCT と略して記す．なお，これまでに発表した査や施工管理に利用する上では有用なものと考えら

論文等 2), 3), 4), 5), 6)では同試験を「現場支持力試験」とれるが，建設機械等の安定確認のような仮設の利用でも呼んでいたが，本試験が地盤の「支持力」だけでな

は効率性や経済性の面で課題も見られた．そこで，著く発生する「沈下量」も含めて調査する方法であるこ者らはこの課題を解決するための新たな地盤調査のとから，ここで「現場地耐力試験」に改めた．本節で方法として「現場地耐力試験」を検討し，その性能をは，まず BCT の方法を説明するとともに，試作した

確認するための現場実験を行った．本章では，本試験試験装置を紹介する．そして，次節以降ではこの装置の概要と現場実験による性能確認の結果を述べる．

を用いて行った現場試験の結果を示し，本試験の適用性を考察する．
表 4-1 に PLT と現場 CBR 試験 7)(以下，CBR と呼4.1 現場地耐力試験の方法と装置

ぶ)及び今回検討した BCT の比較を示す．BCT は PLTと CBR を応用した方法であり，それぞれの利点を組

4.1.1 試験時間の短縮と簡易化合せたものである．両試験を応用した理由は主に次の1)

第 3 章にも述べたとおり，平板載荷試験 (以下，

2 つである．一つは，作業現場の土は不飽和な場合がPLT と言う)は地盤の支持特性を直接的に調査するたほとんどであり，粘土の圧密現象のような，沈下が載めの試験である．PLT は，直径 300mm の載荷板に加荷に対して時間遅れを伴って発生することは少ない

える載荷圧力と変位量の関係から地盤の支持特性やと見られるためである．また，そのような特殊な地盤

変形特性を求めるための方法であり，計画最大荷重をの調査には，既存の試験法を利用するようにすれば，5 から 8 段階に分割して載荷する．しかしながら，各それ以外の現場では試験をスピーディに実施できる

表 4-1

平板載荷試験と現場 CBR 試験と現場地耐力試験の比較

平板載荷試験(PLT)JGS 1521-2012

現場 CBR 試験(CBR)
JIS 1222:2013

反力装置

直径 300mm の円形
荷重制御(計画最大荷重を 5 から 8 段階で載荷)
実荷重又はアンカー

沈下量

基準ばりから載荷板上の沈下 4 点を計測

直径 50mm の円形変位制御(1mm/min)
実荷重(ダンプトラックなど)
架台に対する貫入ピストンの変位
を 2 点で計測

現場地耐力試験(BCT)＜今回提案＞
直径 300mm の円形変位制御(5mm/min)
実荷重(建設機械)
載荷ジャッキの伸張量から建設機械の浮き上がり量を補正して計算

所要時間(1 箇所)

2.5 時間～4 時間

5分

約 10 分

載荷板
載荷方法

39

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

ため，安定を効率的に確認できるメリットがある．もう一つは，建設機械や移動式クレーンの旋回や走行による載荷は比較的短時間の現象であり PLT よりもス
ピーディに載荷する方がむしろ実際の載荷条件に近いとも考えられるためである．これに加えて，安定確認では支持力だけでなく地耐力を知る必要があり，載荷圧力と沈下量の関係を直接計測できる PLT と CBRを応用することは本件の目的に対して有効と考えられるためである．

a) 載荷装置と計測装置の設置作業

BCT の載荷板の形状と大きさは PLT と同じ 300mmの円形である．したがって，支持特性評価の基本的な部分は PLT に準じるものとしている．なお，BCT における荷重の載荷方法は CBR と同じ変位制御とし，試験時間の短縮するようした．CBR では，直径 50mmの載荷板を 1mm/分の一定速度で貫入させ，貫入量が2.5mm と 5.0mm の時の載荷圧力を記録する．したがって，試験に要する時間は 5 分と短く，効率性が高い．

b)

しかしながら，載荷板が小さいために評価範囲は PLT

写真 4-1設置された試験装置の状態
平板載荷試験のための準備作業

よりも狭くなるという問題がある．CBR は通常，道路施工における路床と路盤の品質管理に用いられてい準備を現場で行う必要があり，その作業には 1 時間程るが，今回の地耐力確認では PLT に準じたものとす

度を要する．後述するが，BCT ではこのような準備作

ることを目標とした．そこで BCT では，CBR におけ業の短縮と省力化についても検討した．

る一定速度の変位増加を参考に，その標準速度を5mm/分に設定した．この値は CBR の 1mm/分に対し4.1.2 試験装置の基本概念て，BCT と CBR の載荷板の直径比が 6 倍であることなどを考慮した．これによって，BCT の載荷時間は 10

先に述べたとおり BCT は PLT を応用した方法であ分から 20 分程度となり，PLT に比べて大幅な時間短る．そのため，PLT の装置を利用して BCT を行うこ縮が可能となる．

とも可能である．すなわち，BCT は PLT の載荷スピ地盤調査に要する時間には，載荷時間だけでなく，ードを早めて行うことで概ね実施可能である．ただし，試験の準備時間も含まれる．そのため BCT では準備

PLT 装置の設置や準備にも手間や時間を要する問題

時間の短縮も検討した．写真 4-1 は PLT での準備のは依然残ってしまうことから，本研究ではその省力化

様子と装置を示す．建設機械の下部走行体と地面の間を図るために BCT 専用の装置の開発を行った．写真の狭い場所に載荷板をセットしており，油圧ジャッキ

4-2 に後述するその 2 号機の外観を示す．本装置にはなどの載荷装置と荷重計が載荷板の上部に設置され載荷と計測の両機能が車輪付きの架台にユニット化ている．また，基準梁が 2 列に配置され，4 個の変位して搭載されている．

計が取り付けられている．PLT ではこのような様々な

40

作業現場における地耐力確認の方法

最低地上高 H (mm)600

④ ジャッキの最大伸張高さ540mm以上

500
400
300

③ BCT装置の収納高さ
0.44m以下(ジャッキ収縮状態)

200
100
2.0

写真 4-2

バケット容量 V (m3)

① 必要反力10トン以上

現場地耐力試験(BCT)装置の外観(2 号機)

1.5
1.0
0.5
② 必要クラス
0.45m3以上

0.0
0

図 4-1

写真 4-3

10000
20000
機体質量 M (kg)30000

機体質量とバケット容量と最低地上高の関係

BCT 装置を挿入する様子

載荷機能は電動モータで動作する仕組みとなっており，これをリモートコントローラで操作する．また，荷重計と変位計の計測機能は同装置に内蔵されており，その電気的信号がデータ収録装置に自動記録される．BCT 装置は写真 4-3 に示すように建設機械の後部（カウントーウエイト側）から手押しで挿入して設

写真 4-4

置するものとなっており，PLT のように建設機械の下部で組み立てる作業を省いている．

載荷ジャッキの伸張(2 号機)スであり，H と M は非線形な関係である．M<10000kg

図 4-1 は国内の代表的なメーカーのドラグ・ショベ

では M 増分に対する H 増分は大きいが，M>10000kg

ルについて，機体質量 M とバケット容量 V と最低地では H の増加は小さい．ここで，BCT の実施では，

上高 H の関係を示す．V は掘削機械の規模を意味す対象とする建設機械での実載荷重レベル以上の自重るが，M と V の間には概ね比例の関係が見られる．Hが必要となる．例えば，載荷荷重を 100kN(10 トン)以は下部走行体の中心部における地上とのクリアラン

上確保するためには，当然機体質量も 10000kg(10 ト41労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)ン)以上必要となる．この質量に該当する V は 0.45m3
以上のクラスとなり，その H は 440mm である．写真
4-2 に示した BCT 装置では，ジャッキを収縮させた状態での全高は 440mm 以下を満足している．この，試験装置の詳細は後述する．
ドラグ・ショベルの全ラインナップから H の最大値は 510mm 程度である．したがって，ジャッキに必要とされる最大伸張長さは，H に載荷板の沈下量 S を加えた値となる．開発した BCT 装置では，ジャッキを写真 4-4 のように上下にシリンダーを伸張させて荷重を載荷するが，このように伸張すると上側の反力
板は建設機械に接し，下側の載荷板は地面に接する．
したがって，載荷板には建設機械の自重を反力とした

図 4-2

現場地耐力試験のための試験装置 1 号機の構造

荷重が作用する．

4.1.3 試験装置の 1 号機

本研究では前項に述べた基本概念にしたがって
BCT 装置を試作した．写真 4-5 にその 1 号機の外観を示し，図 4-2 に平面図と立面図を示す．架台には 4個の車輪が備わっており，手押しによる現場内の移動

写真 4-51 号機の外観

写真 4-61 号機の後面が可能なものである．架台の中央部には載荷板と 2 段式油圧ジャッキが備わる．この油圧ジャッキは
AC100V の電動モータでポンプを駆動させて作動油(オイル)をジャッキ内に供給し，シリンダーを伸縮させる仕組みとなっている．載荷能力は最大 100kN(約10 トン)であり，ジャッキの伸縮速度は写真 4-6 に示す流量調整バルブで増減させる．またジャッキの伸張と収縮では，オイルの流れを逆転させる必要があり，そのための切り替えレバーをバルブの隣に配置している．このジャッキの特徴は図 4-3 のような 2 段式のシリンダー構造としたことである．これによって，収高さが 350mm であり，この条件を満足している．最縮状態ではコンパクトだが，伸張状態ではロングスト

大伸張長さについては 486mm であり，機体質量が 30

ロークさせることが可能となった 2), 3)．

トン(バケット容量 V が 1.0m3)クラスの大型機で使用先に述べたとおり，ドラグ・ショベルの最低地上高
H の条件からは H<440mm である．本装置は収縮時の42

作業現場における地耐力確認の方法

189
120

100
オイル流入口（伸張時）

載荷荷重 y (kN)

シリンダー
容器

258.5

オイル流入口(収縮時)【収縮状態】

100kNロードセルの検定（1号機と2号機に使用)

80

486

60
40
20

y=0.027・x-0.137
相関係数0.9998

第2シリンダー0
第1シリンダー

0
単位：mm

図 4-3

1000

2000

3000

ひずみ出力 x ()【伸張状態】

1 号機と 2 号機のロードセル(併用)

2 段式油圧ジャッキの構造
120

100kNロードセルの検定（3号機用）

載荷荷重 y (kN)100

y=0.028・x-0.839
相関係数0.9983

80
60

100kN
ロードセル

40

加力装置

20
0

100kN
ロードセル

0

1000

2000

3000

4000

5000

6000

ひずみ出力 x ()3 号機のロードセル
図 4-5

図 4-4

100kN ロードセルの検定結果

ロードセルともに相関係数は 0.99 以上であり，良好

100kN ロードセルの平面図と立面図な直線性を有している．
する際にはストローク不足を生じる．そのため，反力＜1 号機と 2 号機＞

y  0.027  x  0.137(4-1)＜3 号機＞y  0 .028  x  0 .839

(4-2)

板の上部に重ねて使用する剛なスペーサーを予め用意し，この不足に対応できるよう対策を施した．載荷板と第 1 シリンダーの間には，本装置専用に製作した

4.1.4 1 号機による性能検証

薄型のロードセルが配置されており，その容量は100kN である．
図 4-4 はこのロードセルの平面図と立面図を示す．

詳細は後述するが，1 号機による検証実験の結果，

このロードセルは 4 本のボルトで載荷板に固定する

2 つの問題が明らかとなった．一つは，変位速度の制ようになっており，第一シリンダーには上部の M20

御に関する問題であり，もう一つは伸張したジャッキが契合する．BCT 装置に使用した 2 つのロードセルの構造に起因した曲げ剛性不足の問題であった．変位について，ひずみ出力 x()と載荷荷重 y(kN)の関係を

速度の調整は，先に述べたとおりオイルの流量をバル

図 4-5 に示し，その関係式を式(4-1)と(4-2)に示す．両ブの開閉することによってコントロールするように

43

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

したが，この流量は発生する荷重増加(負荷)によって増減し，速度を一定に維持することは容易でないことがわかった．さらに，第 1 シリンダーと第 2 シリンダ
ーの断面積が異なるため，両シリンダー間で伸張が切り替わる際には変位速度が不連続に変化し，これが載荷荷重を急増させる原因ともなった．また，ジャッキの曲げ剛性不足の問題については，図 4-3 の右に示したような伸張時の状態で発生するものである．
伸張状態でジャッキに曲げモーメントが作用する

図 4-6

2 重ギヤ式ジャッキの構造と，第 1 シリンダーと第 2 シリンダーの間及び第 2 シリンダーとシリンダー容器の間の摺動部分でかみ込
みのようなズレを生じ，その結果，両シリンダーは伸縮不能となる場合が生じた．同ジャッキ上面の反力板
は球座として，大きな曲げモーメントは働かない構造としたが，載荷時の鉛直性や摩擦による影響は生じてしまうことがわかった．

4.1.5 2 号機と 3 号機による改善

1 号機の実験から明らかとなった問題点を解決するために先の写真 4-2 に示した 2 号機を製作した．この製作ではジャッキの構造を図 4-6 に示すギヤ構造に改めたことが特徴である．この製作においてもコン
パクトかつロングストロークさせることを条件に構図 4-7造を再検討し，2 重ギヤ式ジャッキを開発した．

2 号機の構造

このジャッキは同心円状に 3 段の重複構造を有しておりシリンダーA，シリンダーB，シリンダーC が備わる．モータからの動力は減速機を介してウォームギヤに伝達され，ホイールギヤを回転させる．ホイー
ルギヤはシリンダーB に結合しており，一体となって回転する．またシリンダーB の中心軸には円柱状のギヤ(以後，中心ギヤと呼ぶ)がありこれも結合している．
中心ギヤ(外溝)はシリンダーA のギヤ(内溝)と係合す
る．一方，シリンダーB の外溝はシリンダーC の内溝

図 4-8と係合する．シリンダーA と C の内溝は逆向きとなっており，シリンダーB の回転によって A と C は同

44

小径 2 重ギヤ式ジャッキの構造

作業現場における地耐力確認の方法

結合は球座である．この部分が建設機械の下部走行体と接触して荷重を伝える．
同ジャッキは図 4-7 に示すような長さ 855mm，幅400mm の架台に載荷装置一式がユニット化して搭載されている．架台には 1 号機と同様な車輪が 4 隅に備わり，手押しして現場内を自在に移動できるようになっている．なお，2 号機では起伏の大きな現場内での移動性を考慮して車輪の直径は 360mm に拡大させた．
2 号機にはオリエンタルモータとサーボモータの 2
つの電動モータが搭載されている．オリエンタルモー
タはシリンダーを素早く伸張と収縮させるための装図 4-9備であり，装置をセッティングする際に作動させる．

3 号機の構造

一方，サーボモータは回転数を高精度に制御して一定速度でシリンダーを伸張させものであり，こちらは載荷試験の際に使用する．2 号機の最大加力能力は100kN であり，ジャッキの伸張速度は 0 から 6mm/分までの間で任意に設定可能である．両モータによる駆動の切り替えは電磁クラッチによって自動的に行われる．また，側面に備わる昇降ギヤはジャッキ全体を100mm 上下させるための装置であり，凹凸の大きな現場内を移動する際に載荷板が地面と衝突しないようクリアランスを確保するための機構である．
以上のような改善の結果，2 号機では 1 号機に見られたような問題は解決され，後述するように良好なデータを収録できるようになった．なお，装置の性能を
写真 4-7

高めた結果，重量は約 2kN(200kgf)に増加した．著者

3 号機の外観

らによるこれまでの調査活動では，ワゴン車にスロー4), 5)．このジャッキは収縮時プを設置して本装置を搭載し，持ち運んで使用してきに 318mm とコンパクトであるが伸張時は 518mm とた．しかしながら，その積み降ろしの際や傾斜した現なる．このコンパクトかつロングストローク可能な構

場内の移動ではこの重さが負担に感じられる場面も造によってドラグ・ショベルの下部に架台ごと挿入すあった．そのため，2 号機の性能を維持したうえで，ることができ，迅速なセッティングも可能となった．

さらに軽量コンパクトな 3 号機を試作し，より簡易なジャッキの下側には先と同じく 100kN ロードセル(図試験方法を検討した．

調して伸張と収縮をする

4-4 と図 4-5 参照)と直径 300mm の円形載荷板がシリ

図 4-8 は 3 号機に搭載した小径 2 重ギヤ式ジャッンダーに剛結されており，載荷荷重を実測する．上側キ(以下，小径ジャッキと呼ぶ)の構造を示す．小径ジには直径 100mm の反力板が備わり，シリンダーとのャッキは，強度的な補強と動作部の摩擦軽減を図りつ

45労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

つ開発を進めた結果，外径は 2 号機の約半分の 130mm

4.1.6 沈下量を簡易換算して求める提案に減少できた．また，動力モータの数も 2 個から 1 個に減らして軽量化を行った．2 号機では，オリエンタ

BCT では PLT と同様に載荷板から地面に作用したルモータとサーボモータ(FHA-14C)がセット時と試載荷圧力 q とこの時に生じる沈下量 S を同時に記録

験時の伸張をそれぞれが別に担っていたが，3 号機でする．JGS 1521-2012 では PLT における S の計測方法

は FHA-14C を高出力な FHA-32C に代えて，これ一台を定めているが，その方法は先の写真 4-1 に示したよで両伸張が可能なようにした．その結果，3 号機では

うな基準梁を設置して変位の不動点を確保したうえ

100kN 載荷の能力を満足したうえで，変位速度は 0 かで，載荷板に変位計を 4 個設置し，基準梁に対する相ら 30mm/分の間で設定可能となっており，載荷試験は対的な変位量を計測するものである．そして，その平5mm/分で行ってセッティングは 30mm/分で伸張する均値を代表値として用いるもので若干の手間を要すという操作が可能となった．

るものであった．さらに，建設機械の下部は場所が狭

図 4-9 に 3 号機の構造を示す．3 号機では車輪の数

いうえに，また手元も薄暗くその作業には労力を要しを 4 個から 2 個に減らし，ジャッキの昇降はハンドルた．そこで，BCT では S の計測についても簡易に行の上下で行うよう改めた．このハンドルと架台の角度

えるよう代替の方法を検討した．

は 0 から 90 度の間で 6 段階に調整できる．凹凸の多図 4-10 にその方法による S の導出原理を示す．ジ

い現場等では角度を大きくすることによって，ジャッャッキのストローク量 sc は BCT 装置に内蔵された変キを高く持ち上げて移動できる．そして，本装置を建位計で直接測定する．しかし，荷重の載荷に際しては，設機械の下部に設置する際にはハンドルを水平に近図 4-10 に示すような建設機械の浮き上がりが生じるい状態として，ジャッキを少し浮かせながら下部に挿ため sc と S は等しくならない．すなわち，S を求める

入する．また，制御装置は本体側から別けてリモートためには式(4-3)のように，sc から浮き上がり量 slt を差コントローラ側と一体化させた．これによって，載荷し引く必要がある．ただし，slt を直接計測することは装置側の構成がコンパクトになった．ジャッキは架台容易でないことから，ここでは間接的に求めて補正すとピン結合しており，ピン結合はロックを解除するとる方法を提案する．その方法は，機体の前後に変位計分離もできる．そのため，分割梱包して配送することを設置し，それぞれの浮き上がり量を計測し，両方のが可能であり，現場での組み立ても容易である．3 号

値から slt を換算して求める方法である．すなわち，載機では準備段階の伸張に 2 号機よりも 5 分ほど余計

荷点から距離が la と lb における浮き上がり量 sa と sbに時間は要するが，それほど大きなデメリットとは思を計測し，これらを式(4-4)に代入して slt を求めるもわれない．むしろ，BCT 装置の利便性が高められ，重のである 4), 5)．

量も 2 号機の約 1/3(約 700N)に軽量化できたことのメS  sc  slt(4-3)

リットは大きいと考えられる．

s l  s l
slt  b a a bla  lb(4-4)

以上のとおり，BCT を容易に実施するための装置を検討し，実施の具体的な方法を示した．将来的には

JGS 1521-2012 では基準梁支持台から載荷点までのBCT 装置のジャッキ部分がドラグ・ショベル等にな

離隔を 0.9m 以上とすることを定めている．近年のドいぞうされるようになれば，地耐力確認はより容易に

ラグ・ショベルは小旋回型が普及しているためボディなると考えられる．メーカー各位のご協力を頂ければーはコンパクトなものとなっているが，V>0.45m3 ク

ありがたい．

ラスでは la>0.9m，lb>0.9m の離隔条件を概ね満足する．

46

作業現場における地耐力確認の方法

したがって，この換算方法を利用する上で，機械側のサイズ的な問題はないようである．
以上のことから，本研究では浮き上がりから補正して求めた S は PLT に定義された S と同等なものとして利用することを提案した．
写真 4-8 に BCT において荷重と変位を計測した様子を示す．sa と sb はマグネットベースに取り付けたワ
イヤー式変位計を用いると，建設機械への固定も容易であり比較的簡単に計測することができた．ここで，おもりに結合したワイヤーは地面と垂直になるよう位置を調整した．他の方法としては，例えばレーザー
変位計による計測も考えられる．同写真には小型のデータ収録装置とそのモニター用ノートパソコンによ写真 4-8 地耐力試験における荷重と変位の計測

る計測方法の例を示しており，荷重計測に 1 チャンネ
ルと変位計測に 3 チャンネルの合計 4 チャンネルを

30

使用した．

沈下量
S = sc -slt

図 4-11 に BCT における測定変位の時刻歴変化の変位 (mm)一例を示す．sc の変位速度 v は 5mm/分に設定したときのものであるが，ジャッキ変位 sc は一定速度で増加している．機体前方と後方の sa と sb については，

20 ジャッキ変位 sc

浮き上り量 slt

10

経過時間が 3 分付近から sb に増加が見られ，式(4-4)
で換算した slt は 5.5 分の試験終了時に 3.6mm となっ

sa

2

3

0

ている．したがって，式(4-3)から換算した S の実速度

0は 4.5mm/分となり，この例では vc が浮き上がりによ

1

4

5

6

経過時間 (分)って約 10%小さくなっている．

図 4-10sb

図 4-11

機体の浮き上がり補正の方法

47

各変位の時刻歴変化(BC_2)

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

4.2 現場実験 1（関東ロームと成田砂の盛土地盤）

表 4-2

現場実験 1 の地盤条件と実験コード

実験コード

4.2.1 実験条件と実験方法

現場コードと土の種類
含水比  (%)
換算 N 値
乾燥密度 d(g/cm3)

本節では宅地の造成が行われていた工事現場の一画で行った BCT の結果を紹介する 2), 3)．ここでは関東ロームと成田砂を盛土して模型地盤を作製し，BCT

BCT1_a とBCT1_b
GB_1
関東ローム
112.9
2 から 3

BCT2_a とBCT2_b
GB_2
成田砂
27.4
2 から 30.56

1.37

試験を行った．表 4-2 に両盛土の地盤条件を示す．両盛土は，層厚 0.6m で土を撒き出した後に重量が約70kN の湿地用ブルドーザを往復走行させて締め固めて作製したものであった．盛土後にスウェーデン式サウンディング試験を行い，結果から N 値を換算した
ところ，両盛土とも 2 から 3 程度であった．
BCT 試験は同一盛土内にて 2 回ずつ実施したが，

写真 4-9載荷位置の地表面の養生両載荷点同士の離隔は 1m 以上を確保した．ここで使用した BCT 装置は先に述べた 1 号機であり，載荷の過時間の各反応の比較を BCT1_a と BCT2_a について

反力には V が 0.7m3 クラス(機体質量 19.4 トン)のドラ示したものである．成田砂盛土の BCT2_a では，ジャグ・ショベルを使用した．荷重を載荷する地表面は写ッキの伸張量 sc が小さい 0<sc<15mm の時には，vc は

真 4-9 に示すようにストレートエッジで平坦に仕上5mm/分以下と目標よりも小さくなっている．この時げ，さらに載荷板を密着させるために砂を敷設した．

の q 増分は sc>15mm の時に比べて大きく生じており，

その後，写真 4-10 に示すように 1 号機をドラグ・シ

増加に伴って slt も 4mm 程度生じている．関東ローム

ョベルの下部に挿入し，カウンターウエイト側部にはの BCT1_a にも同様な傾向は見られるが，同一 sc に対浮き上がり量を計測するためのワイヤー式変位計 8)

する q の値は BCT2_a のそれよりも小さい．そのためを取り付けた．なお，この実験は図 4-10 に示したよに slt も小さくなっている．載荷中の vc は，先の写真

うな上部旋回体と下部走行体を平行とする設置では4-6 に示した流量調整バルブを増減させて目標速度なく，直交した向きとなっていた．そのため，機体は5mm/分となるように手動でコントロールしたが，両載荷の際に浮き上がりを生じやすい状態であった．ま曲線には大きな変動が生じている．その原因は，先にた，この時の浮き上がり量の計測は 1 点のみであっ述べたように各シリンダーの断面積の違いと載荷負た．そのため，前後位置での計測による補正は行って荷の増減による流量の変化によるものであり，1 号機

おらず，沈下量 S の換算値にはそのことによる誤差がを用いた本実験では 0<vc<10mm/分の変動が生じてい含まれていた．

た．
図 4-13 に現場実験 1 から得られた載荷圧力 q と先4.2.2 実験結果に述べた方法で求めた沈下量 S の関係を示す．q は載
荷荷重を載荷板の面積(直径 300mm)で除した値であ

図 4-12 はジャッキを伸張させた際の載荷圧力 q，る．2 種類の地盤でそれぞれ 2 回計測した q-S 関係に

伸張速度 vc，ドラグ・ショベルの浮き上がり量 slt，経48

作業現場における地耐力確認の方法

400
載荷圧力 q (kN/m2)

現場地耐力試験
関東ロームと成田砂の盛土地盤

P1020171.jpg

300

qd
Kvs

100

BCT1_a
成田砂 関東ローム
地盤反力係数, Kvs (MN/m3) 6.9
4.2
極限支持力, qd (kN/m2)

0

載荷圧力 q (kN/m2)

6080

図 4-13

100

BCT1_a0vc (mm/分)

100

120

現場実験 1 による載荷圧力と沈下量の関係

S 関係にも類似した傾向が見られ，両曲線には明確なピークが見られない．同じ盛土地盤に対して 2 度実施

BCT2_a

目標速度

15BCT1_a

し て 得 ら れ た q-S 関 係 (BCT1_a と BCT1_b 及 び

10

BCT2_a と BCT2_b)はほぼ一致しており，BCT の結果

5には再現性が見られた．q-S 関係から PLT の方法に従9浮き上がり量slt (mm)80

また，関東ロームに関する BCT1_a と BCT1_b の q-

100

0

経過時間 (秒)60のような関係が共通して見られた．

BCT2_a

20

伸張速度

40

40

80

現場地耐力試験
関東ロームと成田砂の盛土地盤

300
200

20

20

180

沈下量 S (mm)試験装置のセットと変位計の配置
0

BCT2_bBCT1_b200

0

写真 4-10

BCT2_aBCT2_aっ て 求 め た 地 盤 反 力 係 数 Kvs の 値 は 成 田 砂 が

6

6.9MN/m3 であり，関東ロームでは 4.2MN/m3 であっ3た．さらに，極限支持力 qd については，成田砂がBCT1_a0

2400

180kN/m2 であり関東ロームは 80kN/m2 であった．しBCT2_a

たがって，両盛土地盤では N 値がほぼ同じであった

1600

が Kvs と qd には約 2.5 倍の差が見られた．

800

BCT1_a以上より，試作した 2 段式油圧ジャッキについて

0
0

20

40

60

80

は，シリンダーの伸張速度が一定となるようにオイル

100

ジャッキの伸張量 sc (mm)

図 4-12の流量を手動で制御することは容易でなく，試験の精度を高めるためには載荷装置の改善が必要なことがジャッキの伸張量に対する各反応の比較わかった．反力として用いたドラグ・ショベルの slt をは良い一致が見られる．成田砂の地盤における考慮して S を求め，この S と q との関係を整理したとBCT2_a と BCT2_b の q-S 関係には明確なピークが見ころ，vc には比較的大きな変動があったにもかかわらられない．0<S<20mm では S 増分に対する q 増分が大ず，同一盛土ではほぼ一致した q-S 関係が得られ，BCT

きくなっており，q と S には直線的な関係が現れていの結果には再現性があることを確認できた．また，Nる．この関係は S=25mm 付近で屈曲し，S>30mm では

値がほぼ同じ成田砂と関東ロームの盛土であったがq の増加割合が S<20mm よりも小さくなっている．しqd は約 2.5 倍，Kvs は約 1.6 倍異なることがわかった．

たがって，成田砂の盛土では q－S 曲線にバイリニア

49

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

4.3 現場実験 2（コンクリート屑混じりの地盤）

表 4-3

現場実験 2 の地盤条件と実験コード
表層セメント
安定処理地盤
GB_3
東京都千代田区

表層埋め戻しの地盤
GB_4
東京都江東区

BCT3_a と BCT3_b

BCT4

1 号機
PLT3_a と PLT3_b

2 号機
PLT4

地盤の状態

東京都内の 2 つの工事現場で BCT と PLT を行った
2), 3)

現場コード
と場所
現場地耐力
試験
BCT 装置
平板載荷試験

．表 4-3 は両現場の地盤条件と実験コードを示す．

現場 GB_3 は地表面から約 4m までの深さがコンクリート屑やがれきが混じった砂質土であり，N 値は 3 から 11 であった．その下部層は N 値が 5 程度の粘土層が 5m 分布し，地下水位は地表から 4.7m の深さに存在していた．この現場ではその後，表層 0.5m から 1mの部分がセメント安定処理されたが，後述する BCTと PLT はこの安定処理後に実施したものである．現
場 GB_4 は，表面から深さ約 4m までの部分がコンク
リートガラやがれき，ならびに砕石が砂と混合した埋め戻し土であった．この土はよく締め固まった強固な地盤であり，N 値は 10 から 20 であった．その下部層は N 値が 2 程度の軟弱なシルトが厚く堆積しており，

写真 4-11

GB_3 における現場地耐力試験の様子

地下水位は地表から 1.3m の深さに存在していた．
載荷圧力 q (kN/m2)

写真 4-11 に GB_3 における BCT の様子を示す．ドラグ・ショベルの下部走行体と上部旋回体の向きは平行であり，標準とする条件で試験は行った．使用した
BCT 装置は 1 号機であり，載荷の反力には V が 0.5m3
クラス(機体質量 12.2 トン)のドラグ・ショベルを使用

0

1000

vc (mm/分)

伸張速度

15

20

BCT3_a500

BCT3_ｂ0
15

張した際の q，vc，slt 及び経過時間の関係を示す．両10現場地耐力試験
表層セメント安定処理地盤(1)1500

した．機体の浮き上がり量は前部と後部で計測した．
図 4-14 に BCT3_a と BCT3_b においてジャッキが伸

5

2000

目標速度

10
5

BCT3_b0試験に共通して sc が 2mm から 3mm 付近で vc は減少

BCT3_a15

浮き上がり量slt (mm)

している．この時に q は増加しており，その値は先の
図 4-12 に示した曲線よりも sc 増分に対する q 増分は大きい．したがって，載荷によって負荷が増加したた

経過時間 (秒)めに sc の伸張が妨げられ，vc は減速している．sc が3mm から 4mm の範囲で vc は増加しているが，これは流量調整バルブを大きく操作した際に vc が増加(速度BCT3_a10
50

BCT3_b900

BCT3_b600
300

BCT3_a0回復)したものである．sc>6mm においても vc に若干の0減少は見られるものの，値は概ね 5mm となっており

5

10

15

20

ジャッキの伸張量 sc (mm)

目標速度は一応維持されていた．

図 4-14

図 4-15 に PLT と BCT の比較を示す．GB_3 は表面

50

BCT3_a と BCT3_b におけるジャッキの伸張量に対する各反応の比較

作業現場における地耐力確認の方法

2000
PLT3_b
PLT3_aBCT3_a

1000

0

伸張速度

1000

1000

1200

10
20
沈下量 S (mm)

1300

5

10

15

20

現場地耐力試験
表層埋め戻し地盤(GB_4)

500

BCT4

0
15

vc (mm/分)

実験コード BCT3_a BCT3_b PLT3_a PLT3_b
Kvs(MN/m3)
160
159
146
160
qd(kN/m2)

BCT4
目標速度

10
5
0

30

GB_3 における平板載荷試験と現場地耐力試験の載荷圧力と沈下量の関係

経過時間 (秒)図 4-15

1000

BCT3_b

500
0

1500

浮き上がり量slt (mm)

載荷圧力 q (kN/m2)

現場地耐力試験と平板載荷試験
表層セメント安定処理地盤(GB_3)

1500

0

載荷圧力 q (kN/m2)

2500

2
BCT4

1
0

240
180
120

BCT4

60
0
0

図 4-165
10
15
ジャッキの伸張量 sc (mm)20BCT4 でのジャッキの伸張量に対する各反応の比較

2500
現場地耐力試験
表層埋め戻し地盤(GB_4)

写真 4-12載荷圧力 q (kN/m2)

2000

GB_4 における現場地耐力試験の様子

1500

PLT4

1000

BCT4
実験コード BCT4 PLT4
Kvs(MN/m3) 295
330

500

qd (kN/m2) 1300から深さ約 1m までの範囲がセメント安定処理された1400以上00

強固な地盤であった．q-S 関係を見ると S が 7mm 付

5

10

15

沈下量 S (mm)近で曲線は緩やかに折れ曲がっており，先の図 4-13

図 4-17に比べて折れ曲がり点の S の値は 1/3 程度と小さくな

GB_4 における平板載荷試験と現場地耐力試験の載荷圧力と沈下量の関係っている．また，同一 S に対する q の値は逆に 10 倍
以上に増加しており，セメント安定処理された地盤のれば，PLT と BCT の方法の違いによる影響はほとん

支持力は明らかに大きくなっている．

ど無視できる程度のものであったと思われる．

4 つの曲線はほぼ重なっているが，S>6mm におい

次に，GB_4 における試験結果を考察する．写真 4-て，PLT3_b の q の値は他の 3 曲線に比べて幾分大き12 は GB_4 における BCT4 の様子を示す．下部走行

い．しかし，その差は 5%程度と小さい．載荷位置の体と上部旋回体の向きは同様に平行条件であり，機体違いによっても地盤条件は多少異なることを考慮すの浮き上がりは前部と後部で計測した．ここで使用した BCT 装置は載荷機能を改善した 2 号機であり，試51労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

験の反力には V が 0.5m3 クラス(機体質量 13.8 トン)のドラグ・ショベルを使用した．
図 4-16 は BCT4 での sc に対する各反応の比較を示
す．経過時間と sc の関係は直線的となっており，一定速度で伸張した様子が見られる．vc の値も目標速度の5mm/分の付近に分布しており，先の図 4-13 に比べて速度制御の精度が向上している．これは先に述べたとおり，載荷装置を 2 重ギア式ジャッキとし駆動部をサーボモータに変更したことによる改善の効果が現れ

写真 4-13たものである．slt は sc>10mm で増加を示したが，そ

表 4-4の最大値は約 1mm と小さい．この時の q の値は1500kN/m2 に達しており，GB_4 は GB_3 と同様に支持力が大きな地盤であることがわかる．
図 4-17 に PLT4 と BCT4 の比較を示す．PLT4 の結果を見ると S が 3 から 4mm 付近で緩やかな折れ曲り

工事現場 GB_5 の全景

現場実験 3 における試験条件と実験コード

実験コード

変位速度
(mm/分)

PLT5
BCT5_aBCT5_b

7 段階応力51が見られるが，q<1500kN/m2 の範囲において q-S 関係

所要
時間
(分)
140
8
40

qd

(MN/m3)

252
210
220

13.5
14.0
15.0

N値
0

はほぼ直線であり，最大の沈下量も 5mm 以下と小さ

0

10

20

30
盛土

い．ただし，BCT4 では予備載荷を行っていないため，

シルト質細砂有機質シルト3

q<600kN/m2 での傾きは小さくなっている．しかし，細砂

深さ (m)

修正原点で整理した BCT4 と PLT4 の曲線はほぼ一致しており，Kvs の値は 295 MN/m と 330MN/m3 で，差は 10%程度と小さい．先のセメント安定処理された
GB_3 と比較すると，Kvs 値は約 2 倍大きく，地盤はさ

6
砂質シルト

9

シルト

12

砂質シルト

らに強固であった．したがって，GB_3 や GB_4 のよ
うな強固な地盤においても BCT と PLT の結果はほぼ

図 4-18一致することがわかった．

GB_5 の N 値と土質分布

以上より，コンクリート屑やがれきが深さ 4m 程度の深さまで埋め戻されて処理された固い表層の現場
地盤においても，BCT の結果は PLT のそれと良く一致し，利用可能な方法であることが確かめられた．

4.4 現場実験 3（軟弱なシルト地盤）

4.4.1 地盤条件と試験方法
写真 4-14茨城県稲敷郡美浦村の工事現場(GB_5)において，

52

Kvs

(kN/m2)

BCT5_a の様子

作業現場における地耐力確認の方法

400

載荷圧力 q (kN/m2)

軟弱なシルト地盤
現場地耐力試験と平板載荷試験

300

PLT5

200
BCT5_b100

実験コード BCT5_a BCT5_b PLT5
vc (mm/分) 5
1
7段階

Kvs (MN/m3) 14.0
qd (kN/m2) 21000

図 4-19

BCT5_a1020
沈下量 S (mm)

15.0

13.5

220

252

30

40

GB_5 の現場地耐力試験と平板載荷試験の載荷圧
力と沈下量の関係

表 4-5

図 4-20

キャスポル試験からの換算値と BCT と実測値の比較

キャスポル試験

Ia 値

試験数
14

キャスポルの構造 10)

現場地耐力試験

平板載荷試験

Kvs

qd

Kvs

qd

Kvs

qd

(MN/m3)(KN/m2)(MN/m3)(KN/m2)(MN/m3)(KN/m2)

平均 14.5

平均 215

13.5

252

I

I

K

K

q

q

8.55

1.68

35.56

14.41

375

73

表 4-6

現場実験 4 の地盤条件と実験コード
T-1

エリア
現場コード
試験の位置
載荷面の状態

GB_6
表面
芝

GB_7
深さ-0.5m
玉石混じり

現場地耐力
試験

BCT6_a(5mm/分)
BCT6_b(1mm/分)

BCT7_a(5mm/分)
BCT7_b(1mm/分)

平板載荷試験

T-2
GB_8
GB_9
表面
深さ-0.5m
芝と砂
玉石混じり
BCT8_a(5mm/分)
BCT9_a(5mm/分)
BCT8_b(1mm/分)
BCT9_b(1mm/分)
BCT8_c(5mm/分)
PLT8(8 段階)
PLT9(8 段階)

BCT と PLT を行った 4), 5)．写真 4-13 に GB_5 の様子

写真 4-14 に GB_5 の様子を示す．表層の盛土部分はを示すが，その中央の掘削部には水面が見られ，この既に掘削して取り除かれており，載荷面には軟弱なシ現場の地下水位は高いことがわかる．図 4-18 は GB_5

ルトが観察された．GB_5 では 2 号機を用いて 2 ケーの N 値と土質分布を示す．地下水位の深さは 1.3m とス(BCT5_a と BCT5_b)の試験を実施するとともに，なっており，深さ 2.7 から 5.4m には細砂が分布してPLT も 1 ケース(PLT5)行った．BCT5_b では伸張速度

いる．深さ 5.4m では N 値が 20 以上と高く，それよvc を 1mm/分に設定し，5mm/分とした BCT5_a との比りも深い 11.6m までは N 値が 5 以下の軟弱なシルト較も行った．載荷の反力には重さが約 250kN の鋼桁の層である．なお，深さ 12.6m 以下は砂礫層であり，を用いた．この重さは最大載荷荷重 100kN に対して

N 値は 50 以上と高くなっていた．

十分に大きな値であったため，本試験ではその浮き上

表 4-4 は試験を行った BCT と PLT の条件を示し，がり量は計測しなかった．

53

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

める式を，式(4-5)から式(4-8)のように示している 10)．

4.4.2 試験結果

c  0.758  7.073  I a(4-5)

果を示す．BCT5_a と BCT5_b と PLT5 の 3 つの試験  15.180  0.974  I a(4-6)

は 2m 程度の間隔で実施したが，載荷面の土質はほぼ

CBR  4.945  1.615  I a(4-7)

K vs  37.58  8.55  I a(4-8)

図 4-19 に GB_5 における BCT の結果と PLT の結同じに見られた．先に述べたとおり，ジャッキの伸張
速度 vc は，BCT5_a が標準の 5mm/分であり，BCT5_b
では 1mm/分であった．したがって，両試験では vc がここで，c は土の粘着力(kN/m2)，は土の内部摩擦5 倍異なっていたが，得られた結果はほぼ一致した．

角(deg)，CBR は CBR 値(%)，Kvs は地盤反力係数

載荷面のすぐ下には水位が存在する条件であった(MN/m3)である．

にもかかわらず，比較した vc の範囲で曲線はほぼ重GB_5 内の 14 箇所で CAS を実施した．表 4-5 に得-なっている．飽和したシルトの透水係数は一般に 10られた Ia の平均値(I)とその標準偏差(I)ならびに，Ia

3

から 10 cm/秒と小さいことが知られている ．そのから換算して求めた Kvs と qd を示す．なお，ここでのため，vc の差によって土の排水条件には違いが生じ，qd は式(4-5)で求めた c を式(4-9)に代入して求めたも

q-S 曲線は異なって現れるものと想像したが，実際はのである 11), 12)．

-79)

ほぼ同じであった．この結果から vc=5mm/分はこのシ

qd    c  N c

ルトの排水条件に顕著な差を生じない速度であった(4-9)

ここで，は形状係数であり 1.2 を用いた．また，ことがわかった．
曲線は S=15mm 付近で緩やかに折れ曲がっている．

Nc は支持力係数であり 5.1 とした．なお，現場の土質

PLT の方法に従って極限支持力 qd を求めると，そのは粘性土と仮定し，内部摩擦角は無視した．また，表22値は 210kN/m から 252 kN/m の間である．また，Kvs
3

4-5 には BCT と PLT で実測した Kvs と qd も示す．

3は 13.5 MN/m から 15.0 MN/m の範囲である．したがGB_5 での限られた試験数からの比較であるが，って，PLT と BCT から求めた qd と Kvs の値は概ね一CAS から求まった Kvs と qd の平均値は PLT と BCT か致した．一方，両試験に要した時間は表 4-4 に示すと

らの値よりもかなり大きなものであった．その比はおり大きく異なった．すなわち，BCT5_a の試験時間

Kvs で約 3 倍の開きがあり，qd でも約 1.5 倍であった．

は 8 分であったのに対して，PLT5 では 140 分を要ししたがって，CAS によって極限支持力を求めると，実た．したがって，BCT5 では PLT5 の 1/17 以下の短時

際よりも高めに評価される場合があり，結果の利用で間で試験を完了することができた．

は注意が必要なことがわかった．

GB_5 では BCT と PLT に加えてキャスポル試験(以降，CAS と言う)も実施した．CAS とは図 4-20 に

4.5 現場実験 4（運動グラウンドの地盤）示す装置を用いて行う簡易支持力試験である．その方法はランマーを所定の高さから落下させるものであ

4.5.1 地盤条件と試験方法

り，地面と衝突した際の衝撃加速度からインパクト値
Ia が求まる．国土交通省近畿地方整備局近畿技術事務所ではこのキャスポルの利用手引き

長野県長野市の運動グラウンドにおいて BCT と10)を示しており，

PLT を行った．写真 4-15 と図 4-21 に運動グラウンド

Ia から土のパラメータや支持力の指標を換算して求の様子と試験エリアを示す．縦約 156m，横約 75m の54

作業現場における地耐力確認の方法

ワイヤー式変位計(前部)

写真 4-15

現場地耐力試験装置(2号機)試験を行った運動グラウンドの全景

おもり

ワイヤー式変位計(後部)

データ収録装置とノートパソコン

現場支持力試験装置(2号機)図 4-21

リモートコントローラ

現場実験 5 の平面図と試験エリア

おもり

T-2

T-1

0

芝、砂

写真 4-17

芝、砂
礫混じり粘土

礫混じり粘土粘土質シルトグラウンド内に T-1 と T-2 の 2 つの実験エリアを設定

地盤深さ(m)

砂混じり粘土した．表 4-6 にその地盤条件と実験コードを示す．T-

シルト質細砂-5

GB_6 における現場地耐力試験の様子

粘土質砂

1 ではジャッキの変位速度 vc を 5mm/分と 1mm/分の砂礫

異なる条件で BCT を実施した．T-2 では同様な BCT

砂礫に加えて PLT も実施した．
図 4-22 に付近で調査した N 値と土質の分布を示-10す．両エリアの土質に若干の差が見られたが，N 値の
0

20
N値

40

0

20
N値

40

分布は類似していた．表層は，グラウンドの表面に芝が張られており，その下には砂が深さ 0.3m で堆積し

図 4-22ていた．この表層砂の N 値は不明であるが，感覚的T-1 と T-2 における N 値と土質分布には相当緩く感じられ，機体質量が 40 トンクラスの移動式クレーンが走行した後には写真 4-16 のようなワダチが形成された．この表層の下部には N 値が 10前後の礫混じり粘土や粘土質シルトが深さ 7m 付近まで堆積している．さらに，その下部には強固な砂礫層が存在し，地下水位は深さ 9.6m 付近にあった．
写真 4-16

写真 4-17 に GB_6 における BCT の様子を示す．下

車両の走行によって形成されたワダチ

部走行体と上部旋回体の向きは平行となっており，機55

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

0

した BCT 装置はすべて 2 号機であり，載荷の反力には V が 0.8m3 クラス(機体質量 22.7 トン)のドラグ・シ
ョベルを使用した．q を載荷した地盤面は GB_6 と

40

50

60

BCT6_a8vc (mm/分)

底面の地盤である．なお，GB_8 の BCT8_c では芝を

伸張速度

30

BCT6_b500

GB_8 が芝であり，GB_7 と GB_9 では 0.5m 掘削した関係に与える影響を調べた．

20

現場地耐力試験
運動グラウンド(GB_6)

1000

0

取り除いた砂の表面に q を載荷して，芝の有無が q-S

10

1500

載荷圧力 q (kN/m2)

体の浮き上がりは前部と後部で計測した．ここで使用

BCT6_a4

BCT6_b

目標速度

浮き上がり量slt (mm)

04.5.2 試験結果

64
BCT6_b2

BCT6_a0
経過時間 (秒)(1) 試験エリア T-1 での結果
試験エリア T-1 では，地表面の GB_6 と 0.5m 掘削
した底面の GB_7 の，2 つの場所で BCT を実施した．
図 4-23 に GB_6 にて行った BCT6_a と BCT6_b での3200
BCT6_b2400
1600

BCT6_a800
0

ジャッキの伸張に対する各反応を示す．sc の増加に対010

する q の増加では曲線がほぼ一致している．経過時間

20
30
40
ジャッキの伸張量 sc (mm)5060

図 4-23 BCT6_a と BCT6_b におけるジャッキの伸張量にと sc の関係を見るとほぼ直線となっており，異なる

対する各反応の比較速度で一定した伸張が行われたことがわかる．
BCT6_a と BCT6_b の両試験では vc の目標速度をそれぞれ 5mm/分と 1mm/分に設定したが，実測値は目現場支持力試験
運動グラウンドの表面(GB_6)

1500
載荷圧力 q (kN/m2)

標値とほぼ一致している．sc の増加に伴って slt も増加しているがその最大値は 1mm 程度と小さい．これは，今回用いたドラグ・ショベルの質量が大きかったために，浮き上がりが少なくなったためである．

BCT6_b
1000
BCT6_a500
変位速度 vc(mm/分)

図 4-24 に BCT6_a と BCT6_b の q-S 関係を示す．
0

両試験は約 2m の間隔で実施され，その vc は 5mm/分と 1mm/分であった．両試験から得られた曲線はほぼ
図 4-24

重なっており，Kvs と qd の値もそれぞれ 27MN/m3 と

0

10

20

BCT6_a BCT6_b
51

地盤反力係数 Kvs(MN/m3) 27

27

極限支持力 qd(kN/m2)

840

30
40
沈下量 S (mm)

840

50

60

GB_6 における現場地耐力試験の載荷圧力と沈下量の関係

340kN/m2 で一致していた．したがって，今回の比較条
件からは伸張速度の違いによる支持力の差が見られでの結果と見れば，その q-S 関係は今回比較した vc 条

なかった．運動グラウンドの地盤は，ある意味特殊で件では差を生じないことがわかった．

はあるが，整備されたバラツキの少ない条件であるこ図 4-25 に GB_7(GL-0.5m)で実施した BCT7_a ととからデータの比較には好都合な条件とも言える．芝BCT7_b での q-S 関係を示す．写真 4-18 に示すように

面というこれも特殊な面への載荷であったが，q を分

地盤を-0.5m の深さまで掘削し，その底面に q を載荷散する砂層と下部地盤によって発揮される支持条件

56

作業現場における地耐力確認の方法

1500
載荷圧力 q (KN/m2)

BCT8_a と BCT8_b は約 2m の間隔で実施し，その vc

現場地耐力試験
運動グラウンドのGL-0.5m(GB_7)

は同様に 5mm/分と 1mm/分とした．また，PLT を写真
4-19 に示すように実施し，その載荷位置は 2 つの BCT

1000の中間とした．これに加えて，表面の芝を除去した砂BCT7_aBCT7_b面(芝はぎ面)に対する BCT8_c を vc が 5mm/分で参考のため実施した．その結果，BCT8_a と BCT8_b の曲500
変位速度 vc (mm/分)0

図 4-250

10

20

BCT7_a BCT7_b
51

地盤反力係数 Kvs (MN/m3) 43

43

極限支持力 pu (kn/m2)

760

30
40
沈下量 S (mm)

604

50

線はほぼ一致した．さらに，PLT8 の曲線も両 BCT の結果に一致した．したがって，BCT_8a から PLT8 ま60

での vc は大きく異なるものであったが，得られた q-S

GB_7 における現場地耐力試験の載荷圧力と沈下量の関係

関係はほぼ同じとなり，この vc の差は結果にほとん
ど影響しないことが確かめられた．
一方，試験に要した時間を比較すると，BCT8_a では 8 分であったのに対して，PLT8 では 4 時間であった．すなわち，BCT では所要時間が PLT の 1/30 の短時間であったにもかかわらず，ほぼ同じ結果が得られた．したがって，BCT は結果と効率の両面から良い方法であることが確かめられた．なお，同じ表面への載荷試験であった GB_8 と先の GB_6 を比較すると，
GB_8 の方が Kvs は約 13%，qd は約 33%大きかった．

写真 4-18

GB_7 における支持力試験の様子(左)と載荷面に混在する礫の様子

よって，同一グラウンド内においても支持特性はエリアによって少し異なっていた．また，写真 4-20 のよした．S<9mm の範囲では曲線がほぼ重なっており，

うに表面の芝を取り除いて行った BCT8_c の曲線はS=9mm での q は先の GB_6 よりも GB_7 の方が大き

BCT8_a と BCT8_b よりも上側に現れている．Kvs はい．S>9mm では，同一 S に対する q の値は BCT7_b

1.5 倍であり，qd は 1.25 倍であることから，表面の芝の方が大きいが，これは vc の違いによる差ではなく，には Kvs と qd を低下させる効果があることを確認でむしろ載荷面に点在して見られた礫の影響と思われきた．

る．写真 4-18 に示した GB_7 の載荷面には礫が露出

次に，
図 4-27 に GB_9 における q-S 関係を示すが，しており，その混入具合は位置によってもバラツキつ

その載荷面は 0.5m 掘削した底面であった．底面ではいていた．表面には砂を敷設してから q を載荷した

写真 4-21 に示すように，硬い粘土に礫が混在して見が，GB_7 では位置的な地盤条件の違いが q-S 関係にられた．試験に際しては，表面に大きく露出していた現れたものと考えられる．

礫は取り除いたが，埋没していたものは除去できず，その上に砂を敷設する措置を講じたうえで，q を載荷した．その結果，ここで得られた BCT9_a と BCT9_b(2) 試験エリア T-2 での結果
試験エリア T-2 では地表面の GB_8 と 0.5m 掘削しの両曲線はほぼ一致し，vc の違いによる差はほとんどた底面の GB_9，の 2 つの場所で BCT と PLT を実施

見られなかった．PLT9 の曲線は第 1 段階載荷での傾した．図 4-26 に得られた 4 つの q－S 関係を示す．

57

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

現場地耐力試験と平板載荷試験
運動グラウンド(GB_8)表面

1500

現場地耐力試験と平板載荷試験
運動グラウンドのGL-0.5m(GB_9)

1500

BCT8_b

PLT8

1000

BCT8_a500

図 4-2610

20

BCT9_b500952

変位速度 vc(mm/分)

BCT9_a557

36965以上 1218

975

1000

地盤反力係数 Kvs(MN/m ) 36

0

BCT9_a1000

地盤反力係数 Kvs(MN/m3) 61

3

極限支持力qd(kN/m2)

PLT9

BCT8_a BCT8_b BCT8_c PLT8
5
1
5
8段階載荷

変位速度 vc(mm/分)

0

載荷圧力 q (kN/m2)

載荷圧力 q (kN/m2)

BCT8_c(芝はぎ面)

38

30
40
沈下量 S (mm)50

極限支持力 qd(kN/m2)

060

GB_8 における現場地耐力試験と平板載荷試験の載荷圧力と沈下量の関係

図 4-27

0

10

PLT9
8段階載荷

62

82

914以上

1060

30
40
沈下量 S (mm)5060GB_9 における現場地耐力試験と平板載荷試験の載荷圧力と沈下量の関係

現場地耐力試験による極限支持力
変位速度vcが5mm/分と1mm/分の比較

1200

2

1mm/分によるqd値 (kN/m )20

BCT9_b1

写真 4-19

900

600

300

GB_8(左側)と GB_9(右側)における PLT の様子
0

0

300

600

900

1200

5mm/分によるqd値 (kN/m2)a) 極限支持力 qd の比較
100
現場地耐力試験による地盤反力係数
変位速度vcが5mm/分と1mm/分の比較
31mm/分によるKvs値 (MN/m )80

写真 4-20

部分的に芝を除去して行った BCT8_c の様子

60

40

20

0
0

20

40

60

80

100

5mm/分によるKvs値 (MN/m3)b) 地盤反力係数 Kvs の比較
図 4-28
写真 4-21

GB_9 の載荷面と混在する礫の様子

58

BCT の結果に与える変位速度の影響の比較

作業現場における地耐力確認の方法

b)図は同様な比較を Kvs について示したものである．
プロットした点は同様に 45 度線上に位置している．
先に示した q-S 関係もほぼ重なって現れたことから，
vc=5mm/分として作業現場の地耐力を調査することはほぼ妥当なことがわかった．

(3)キャスポル試験との結果の比較
図 4-29

試験エリア T1 と T2 において CAS を行った．図 4-

GB_6 におけるキャスポル試験の位置

29 は GB_6 における CAS の試験場所を例示するが，CAS は BCT の周りを囲むように実施した．その試験場所には写真 4-22 のような格子状のマークを施して，0.5m から 1.0m の間隔でデータを計測した．PLT と
BCT と CAS の試験結果を表 4-7 に示す．また，図 430 は先の表 4-5 と表 4-7 に示した PLT に対する BCTと CAS の結果を示し，エラーバーは CAS の標準偏差を意味する．
a)図に示した Kvs を見ると，BCT の値は 45 度の直線
写真 4-22付近にプロットされており，PCT の結果と良く一致し

GB_7 でキャスポル試験する様子ていることわかる．一方，CAS の結果には PLT と一きが BCT9 よりも少し大きく現れたためにわずかな致するものもあるが，直線よりも上側にプロットされ差を生じているが，その後はほぼ一致している．試験ているものも見られる．これは，CAS では Kvs を一部に要した時間は，PLT9 では 4 時間であったのに対し過大に評価したことを意味するため，実用上危険な結て，BCT9_a は 6 分であった．したがって，BCT では

果が導かれている．b)図は同様に qd の比較を示すが，PLT の 1/40 の時間で試験が実施され，得られた Kvs とBCT の結果は 45 度の直線付近にプロットされており，

qd の結果はほぼ同じであった．

PLT と良く一致している．しかしながら，CAS の結果

図 4-28 は BCT の結果に与える vc の影響をまとめは直線の上側と下側にバラついて分布している．このたものであり，vc が 5mm/分と 1mm/分の結果を比較す

ことは，土の種類が異なる地盤の極限支持力 qd を，る．a)図は qd の比較を示すが，プロットした点はほぼ一つの換算式から導くことは難しいことを示唆して

45 度線上に位置している．すなわち，vc が 5mm/分といると考えられる．

1mm/分の結果はほぼ同じとなっている．なお，「5mm/以上より，PLT で qd が小さく判定された軟弱地盤分の qd」が 600kN/m2 の時に「1mm/分の qd」が 760kN/m2(qd=252kN/m2)を CAS が大きく判定(qd=375kN/m2)するとなって 20%ほど大きな結果も一点存在している．しケースが明らかになったことから，CAS を地耐力確

かし，これは先に述べたとおり，礫混入の影響，すな

認に利用する場合は注意が必要と考えられる．

わち，地盤側の部分的なバラツキと見られる．したがって，全体的に見れば，今回比較した速度条件の範囲
で qd にはほとんど差を生じていない．

59

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

表 4-7

T1(表面)
T1(-0.5m 面)
T2(表面)
T-2(-0.5m 面)

現場地耐力試験によるqdの実測値

1500

キャスポル試験
Kvs(MN/m3)Ia 値

左は vc=5mm/分

左は vc=5mm/分

I

I

K

K

p

p

右は 1mm/分

右は 1mm/分

8.21
10.91
8.41
20.87

0.38
1.41
0.51
4.22

32.6
55.8
34.4
140.9

3.3
12.08
4.4
36.1

360.3
477.3
369.0
908.2

16.6
61.1
22.2
182.7

27 と 2743 と 4336 と 3861 と 62840 と 840
604 と 760952(vc=5mm/分)
1000(vc=5mm/分)

単位：kN/m2

1200

900

900

600

600

300

300
現場地耐力試験
キャスポル試験

0

300
600
900
1200
平板載荷試験によるqdの実測値

平板載荷試験
Kvs
qd(MN/m3) (KN/m2)

36
82

975
1060

4.6 まとめ

1500

1200

0

現場地耐力試験
qd
Kvs(MN/m3)(KN/m2)qd(KN/m2)

本章では，作業現場の地耐力を効率的に調査するた

キャスポル試験によるqdの換算値

位置

試
験
数
n
25
7
15
13

T1 と T2 における BCT，PLT 及び CAS の結果の比較

めの「現場地耐力試験」の方法と，これを実施するための装置について紹介した．また本研究では，工事現場等での実証試験を重ねつつ装置の改良を行ったが，
ここではその過程で得られた試験データを示した．そして，一連の試験結果から，新たに検討した試験(BCT)は従来試験(PLT)とほぼ同じ結果を導くことが0
1500

実験的に確かめられ，表層の地耐力確認に有効な方法であることを述べた．本章の概要は以下の通りである．
1) 現場地耐力試験(BCT)とは平板載荷試験(PLT)をス

a) 極限支持力 qd の比較

ピードアップして行う方法であり，さらに試験の準備
単位：MN/m3

150

200

150

100

100

50

50
現場地耐力試験
キャスポル試験

0

0

50
100
150
平板載荷試験によるKvsの実測値が簡単となるよう計測を省力化した方法である．PLT
では荷重を段階的に増加させるため，試験には少なく

キャスポル試験によるKvsの換算値

現場地耐力試験によるKvsの実測値

200

とも 2.5 から 4 時間の時間を要した．そのために，現場で建設機械等を設置する度毎にこれを実施することは現実的には困難という問題があった．また，現場
CBR 試験方法(CBR)については，一定速度で載荷板を貫入させる試験であるため，5 分程度の短時間で終了できるメリットはあったが，載荷板が小さいために地盤の評価範囲が限定され，その利用は道路工事におけ

0200

る路床や路盤の施工管理が主とされてきた．そこで本研究では PLT と CBR を応用した BCT を考案し，BCTb) 地盤反力係数 Kvs の比較
図 4-30の結果と PLT のそれがどの程度異なるのか実証試験

PLT と BCT と CAS による試験結果の比較して調べた．
2) BCT 装置の開発では，工事で使われる掘削用の建設機械(以下，ドラグ・ショベルと言う)を載荷の反力60

作業現場における地耐力確認の方法に利用して，試験を行うことを基本に検討を行った．

ドでも同様の結果であった．以上のことから，BCT は

ドラグ・ショベルは PLT にも用いられるものであっ

PLT に代えて作業現場の地耐力を効率的に確認できたが，その準備作業は少し大変なものでもあった．そる方法との結論を得た．また，実証試験では，これら

れは，載荷装置と基準梁を含む計測装置を下部走行体の試験に加えて，近年普及している重錘落下方式の支と地面の間の狭い場所で組み立てる作業である．

持力試験(キャスポル，以下，CAS と言う)を一部で実BCT ではこの準備を簡単に行えるよう改善した．

施し，あわせて比較を行った．その結果，CAS で得ら

まず，BCT 装置をユニット化して架台に搭載するこれた値はバラツキが多く，その結果(平均値)と PLT のとであり，さらにその架台を車輪付きの構造とするこ

結果はあまり一致しないことがわかった．特に，軟弱とで，ドラグ・ショベルの下部に手押しで挿入できるなシルト地盤で値は高めに導かれて，評価が危険側なようにした．これを実現するために，架台に搭載した

場合も見られたことから，その利用では注意が必要な装置の全高はドラグ・ショベルの最低地上高よりも低ことを指摘した．

くなるようサイズを小さくする必要があった．また，以上のとおり，BCT は建設機械等を設置する作業

載荷ではドラグ・ショベルと反力板を接地させて載荷現場の地耐力を効率的に調査できる方法であることの反力を得るために，ジャッキは長く伸張させるひつがわかった．このような地耐力試験を行うことによっようがあった．したがって，載荷ジャッキはコンパクて地盤沈下による転倒の危険は低減できるものと考

トかつロングストロークも可能な構造とする必要がえられるが，現場の地盤には今回調査した以外の条件あった．そのため，本研究ではこのジャッキの開発もも存在するものと思われる．そのため，今後も引き続行った．将来的には，BCT 装置のジャッキ部分がドラき BCT の実証試験を行って，データの蓄積を図りた

グ・ショベル等に内蔵されるようになれば，地耐力確

いと考えている．また，特に大型の機械を作業現場に認はより容易になると考えられる．

設置する際は，工事前に行われた地盤調査のデータ

3) BCT 装置の開発では，試作と改良を重ねながら工(深い部分)も参考にすることが必要であり，BCT は浅事現場等での実証試験を重ね，データを収集した．本い表層部分の地耐力を確認するための方法であるこ報告では 5 現場 9 地点で行った結果を紹介したが，得とに留意が必要である．地耐力の確認の流れとその方られたデータの考察では，地盤条件の違いのみでなく法については次章に述べる．

載荷条件の影響についても議論した．その結果，作業現場の地耐力については，ジャッキの伸張速度 vc を

4.7 参考文献

5mm/分に設定して BCT を行えば，得られる結果は
1)

PLT と大きく異なることが少なく，その結果に基づい(公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第 8編載荷試験第 3 章平板載荷試験，pp.697-723，2013．

た確認は有効なことを述べた．
2)4) 均質な関東ロームの盛土と成田砂盛土では BCT の玉手聡，堀智仁：重機を反力とした簡易な支持力

再現性を確認し，コンクリート屑やがれき混じりの表試験の検討，第 45 回地盤工学研究発表会，平成

層を締固めた地盤とこれをセメント安定処理した地

22 年度発表講演集，pp.33-34，2010．
3)

盤では BCT と PLT の結果がほぼ一致することを確認

玉手聡，堀智仁：現場の地耐力確認を目的としたした．さらに，最も不利と思われた地下水位が載荷面

簡易試験法の実験的検討，平成 22 年度建設施工

近くに存在したシルト地盤でも BCT と PLT の結果はと建設機械シンポジウム論文集・梗概集，pp.93-

一致し，地盤の一様性が高いと思われる運動グラウン

96，2010．

61

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)4)

玉手聡，堀智仁：地盤の支持力調査における簡易試験法の適用に関する実験的考察，日本建設機械化協会, 平成 23 年度建設施工と建設機械シンポジウム論文集・梗概集，pp.137-140，2011.

5)

玉手聡，堀智仁：載荷速度の違いが支持力計測に与える影響，第 46 回地盤工学研究発表会, 発
表講演集，pp.159-160，2011．
6)(公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第 8編載荷試験第 3 章平板載荷試験 3.5 基準以外の方法，pp.729-731，2013．

7)(公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第 8編載荷試験第 3 章平板載荷試験 3.4 現場 CBR 試
験，pp.723-729，2013．

8)

例えば，共和電業：計測機器総合カタログ 2 章ひずみゲージ式変換器，p.155，2014．

9)石原研而：土質力学，丸善，pp.635-106，1995．

10) 国土交通省近畿地方整備局近畿技術事務所：簡易支持力測定器(キャスポル)の利用手引き，pp.312，2005．
11) (一社)日本建築学会：建築基礎構造設計指針，4 章
基礎の設計方針，pp.117-179，1996．
12) (公社)日本道路協会：道路橋示方書・同解説Ⅳ下部構造編 10 章触接基礎の設計，pp.266～294，
2007．

62

作業現場における地耐力確認の方法

5 地耐力の確認方法に関する提案

第 5 章では，前章までに述べた地耐力の条件と地盤調査の方法を踏まえ，作業現場における地耐力確認の方法を述べる．また，ここでは本研究で新たに検討した簡易な現場地耐力試験の方法についても説明する．なお，ここでの提案は前章までの研究成果に基づいたものであり，ガイドライン等の作成については実際の工事現場での活用結果を収集し，実用性を検証した上で別途検討が必要と思われる．

5.1 地耐力確認の流れ

建設機械等を設置する面に作用する最大接地圧力 pa と作業現場の地耐力の関係を調査し，式(5-1)に示す支持力安全率 Fs が式(5-2)のとおり閾値 SR よりも大きくなっていることを確認することが望ましい．

Fs 

qd
pa

Fs  SR

(5-1)

(5-2)

ここで，qd は極限支持力であり，SR は地盤調査の結果に応じて選択される値である．SR については 5.3 節を参照．

【説明】
ここで対象とする建設機械等とは，移動式クレーンを含めた建設機械である．移動式クレーンは，原動機を内蔵し，不特定の場所に荷を移動させることのできるクレーンを言う 1), 2)が，ここでは表 5-1 と図 5-1 に示したような地盤上に設置するトラッククレーン，ホイールクレーン，クローラクレーン及び積載形トラッククレーンを対象としている．建設機械の種類は労働安全衛生法施行令の別表第 72)に，整地・運搬・積込み用機械，掘削用機械，基礎工事用機械，締固め用機械，コンクリート打設用機械及び解体用機械が示されているが，本報が対象とするものはベースマシーンが移動式クレーンに類似した基礎工事用機械(表 5-2 参照)やロングブームを搭載した解体用機械であり，安定度が低く堅固な面での使用が定められたものである．
図 5-2 に作業現場の地耐力を確認するためのフローを示す．地耐力確認の作業は，最大接地圧力 pa を算出する建設機
械側の部分と極限支持力 qd を算出する地盤側の部分，及び算出した qd と pa から求めた支持力安全率 Fs が閾値 SR よりも大きくなっているかを照査する部分の 3 つから構成されている．したがって，本資料では，「堅固」な地耐力が備わっていることを，Fs の照査によって定量的に確認することを提案している．そして，この確認に用いる閾値 SR については後述するように 3.0 を基本とするが，急激な沈下の可能性が少ない場合は，そのレベルに応じて 1.5 まで減じてもよいものとしている．したがって，地盤調査の結果に応じて閾値 SR は選択されるものである．
この Fs による照査の考え方は，第 2 章にも述べたとおり，British Standards(BS)の Code of Practice for Safe Use of Cranesの中でも述べられており，地盤情報のレベルに応じて Fs の閾値は異なる 3), 4)．しかしながら，BS にはこの地盤情報の具体的な内容や項目に関する記述は認められない．そのため，著者らは転倒危険性と地耐力に関する研究を行い，建設機械等の安定度比 Ir は地盤の脆性沈下指数 RE の増加に伴って減少することを明らかにし，基礎に生じる沈下速度が建設機械等の転倒限界を増減させる要因であることを指摘した 5)．また，SR については，最も危険な条件を前提とした値を標準とし，RE の結果などから動的転倒の危険が少ないと判断された場合はそれを減じてもよいとする方法を提案した．

63

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)a)

トラッククレーンb)

ホイールクレーンd)

積載形トラッククレーンe) 基礎工事用機械c)

クローラクレーン
図 5-1 対象とする移動式クレーンと基礎工事用機械の例

64

作業現場における地耐力確認の方法

図 5-2 作業現場における地耐力確認のフロー

表 5-1 移動式クレーンの種類とその外見的な特徴※)
トラッククレーン

下部走行体と上部旋回体のそれぞれに運転席が備わり(二つ)，一般に大型のものが多い

ホイールクレーン

走行のための運転席とクレーン操作のための運転席が共通しており一つである

クローラクレーン

下部走行体が履帯式となっている

積載形トラッククレーン

積載用トラックに小型のクレーン装置を搭載したもの※) 概略の説明であり詳細は文献 1)を参照

65

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

表 5-2 基礎工事用機械 2)の種類
くい打機，くい抜機

移動式クレーンにバイブロハンマーなどをセットしたものも含まれる

アース・ドリル
リバース・サーキュレーション・ドリル
せん孔機(チュービングマシンを有するものに限る)

いわゆるベノト・ボーリングマシンおよびこれに類する機械

アース・オーガ
ペーパー・ドレーン・マシン
上記に類するものとして厚生労働省令で定める機械

5.2 最大反力と最大接地圧力の算出

最大接地圧力には，使用する敷鉄板等の養生効果を考慮して算出するものとし，その値は建設機械等によって生ずる最大反力に対して検討することが望ましい．

【説明】
最大反力 Ra と最大接地圧力 pa の値を算出するには以下の 2 つの方法がある．
1) 製造会社から情報を得る方法
建設機械等の重心位置や重量配分については，通常カタログ等にはデータが示されていない．そのため，ユーザー自身がアウトリガーや履帯に生じる Ra と pa の値を正確に求めることは難しい場合がある．そのような場合には，機種，
つり荷の質量，ジブの長さ，ジブ起伏角などの作業条件をメーカーに伝えて情報を得る方法がある 6), 7)．
2) 計算から求める方法
アウトリガータイプのトラッククレーンやホイールクレーンについては， JIS D 6302-1976「自走クレーンの仕様書様式」の解説 6 項に記載された算定式によってアウトリガーの支点荷重を求める方法がある．その他には，式(5-3)と式(5-4)によって Ra と pa を概略推定する方法もある 1)．
Ra  0.8  (W1  W2 )

pa 

Ra
A

(5-3)
(5-4)

ここで，W1 は機体の総重量であり，W2 はつり荷の重さとフック等のつり具の重さの合計である．また，A は地面に対する接地面積である．アウトリガータイプで，剛な敷板(例えば，0.4m×0.4m 程度のもの)をアウトリガーフロートの下に設置する場合はその面積を A としてもよい．ただし，たわみ性のある敷鉄板を養生に用いる場合は式(5-4)の A を
有効接地面積 Ae に置き換えて検討する必要がある．この Ae と A の関係は式(5-5)で表され，養生後の最大接地圧力 pa’
は式(5-6)で表される 6)．この場合には，式(5-1)の pa は pa’に置き換えて検討する．
A    Ae

(5-5)

pa '    pa

(5-6)

ここで，は荷重分散率 6)であるが，その値は機械側の条件すなわち，クローラタイプかアウトリガータイプかの違
いと，設置する地盤の種類や強さの条件によっても異なる． の値については数値解析の結果に基づいて，表 5-3 および表 5-4 のような選択の方法が紹介されており 6)，検討の参考にすることができる．

66

作業現場における地耐力確認の方法

表 5-3 アウトリガーを敷鉄板で養生した場合の荷重分散率(フロートの敷板が 0.4m×0.4m の場合)

種類
一般地盤

改良地盤
採石地盤

25mm 厚 1 枚

22mm 厚 1 枚

地盤の状態
強度
N 値=3
N 値=5
N 値=10
qu=2
qu=4
qu=6
C-40

1.5m×1.5m
0.07
0.11
0.15
0.27
0.35
0.40
0.42

1.0m×1.0m
0.16
0.16
0.16
0.30
0.40
0.45
0.50

1.5m×1.5m
0.07
0.09
0.12
0.24
0.31
0.36
0.43

1.0m×1.0m
0.16
0.16
0.16
0.25
0.35
0.47

22mm 厚 2 枚

22mm 厚 2 枚

1.5m×1.5m
0.07
0.08
0.11
0.21
0.28
0.33
0.39

1.0m×1.0m
0.16
0.16
0.16
0.22
0.31
0.43

表 5-4 クローラを敷鉄板で養生した場合の荷重分散率 (クローラ幅 0.8m の場合)
地盤の状態
種類
強度
N 値=3
一般地盤 N 値=5
N 値=10qu=2
改良地盤 qu=4
qu=6
採石地盤 C-40

敷鉄板(1.5m×6.0m)
22mm 厚 1 枚 25mm 厚 1 枚 22mm 厚 2 枚
0.38
0.37
0.36
0.42
0.39
0.36
0.48
0.44
0.42
0.61
0.57
0.55
0.67
0.64
0.62
0.69
0.67
0.65
0.70
0.69
0.68

(参考) アウトリガータイプの計算例
ここでは文献の事例 6)を参考に地盤の種類が「一般地盤」で「強度」の N 値が 4 の場合を仮定した検討を紹介する．
22mm 厚の敷鉄板(1.5m×1.5m)1 枚で養生する場合に，の値を表 5-3 から安全側に選択すると 0.11 である．
アウトリガーフロートの面積 A が 0.4×0.4m=0.16m2 の場合，Ae は式(5-7)のように計算される．A をで除した値は約1.45 である。この値は敷鉄板(1.5×1.5m)の面積 2.25m2 よりも小さいことから適応可能となる．よって，Ae には 1.45m2が採用される．
したがって，養生後の接地圧力 pa’は式(5-6)に従って pa の 0.11 倍に減少されることになる．最終的には式(5-8)のように，分散後の接地圧力 pa’と極限支持力 qd から Fs を求めその値が閾値以上となっているか確認する．なお，第 3 章で述べた「載荷板の大きさと支持力計測に与える影響」をこの Ae の値に基づいて検討すると影響深さは 2m から 3m に及ぶこととなり，地盤調査の際には留意が必要である．
Ae 

A



0.16
0.11
 1.45  2.25


(5-7)

Ae  1.45m 2

Fs 

qd
pa ' '

67(5-8)

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)(参考) クローラタイプの計算例
ここでは参考事例として，地盤の状態が一般土質で N 値が 10 の場合を仮定して検討する．具体的には，22mm 厚の敷鉄板(1.5×6m)1 枚でクローラを図 5-3 のように設置する場合を仮定する．幅 B が 0.8m のクローラの下面に生じる接地圧力は通常，図のような台形分布か，あるいは三角形分布となる．クローラタイプではその最大値 pa が発生するＡ－
Ａ’断面について，有効幅 Be を検討する．表 5-4 よりの値は 0.48 であるから Be は式(5-9)のように計算される．B をで除した値は約 1.7 であるが，この値は敷鉄板の幅 B’の 1.5m よりも大きい．そのため，実際の Be は 1.5m となる．先と同様にして，を式(5-10)のように再計算すると 0.53 となる．したがって，この養生では pa が 0.53 倍に低減されるとの結果が導かれる．

Be 

B



0.8
0.48
 1.7  1.5( B' )

(5-9)



Be  1.5m



B
Be

(5-10)

0.8
1.5
 0.53

図 5-3 敷鉄板養生によるクローラ設の検討例

また，日本建設機械化協会が発行するマニュアル 7)には敷鉄板による地盤養生の目安が示されている．これに一部加筆したものを表 5-5 と表 5-6 として，本章の最後に示した．このような表を用いると，上記のような計算をしなくても必要な敷鉄板の大きさや枚数を概略知ることができる．

68

作業現場における地耐力確認の方法

5.3 支持力安全率の照査

支持力安全率 Fs の照査に用いる SR の値は，3.0 以上を標準とすることが望ましい．なお，急激な沈下による転倒の危険が少ない場合は，その状況に応じて SR の値を 1.5 までの範囲で適宜選択してもよいものとする．

【説明】
2.3 節にも述べたとおり，建設機械等を安定設置するためには支持地盤の「強さ」を確認することに加えて，発生す
る「沈下量」についてもチェックする必要があり，この「強さ」と「沈下量」の両方を考慮した指標を地耐力と呼んでいる．そして，この沈下量 S は発生する載荷圧力 pa が qd 以下であれば S は十分小さな値となり，その結果，機体に生じる傾斜も少なくなることから，pa は qd を超えることがないようにすることが，安全の絶対条件であることを述べた．
さらに，pa が qd を超えないようコントロールするためには，pa と qd の間に「安全の余裕」を備えておくことが必要である．この「安全の余裕」は通常，pa に対する qd の比で整理され，式(5-1)に示した支持力安全率 Fs で表される．したがって，地耐力の調査では，まず qd を明らかにすることが必要である．
地盤に不同沈下を生じて機体が傾斜すると，転倒モーメントが増加し，安定モーメントは減少する．これが静的不安定化である．さらに，その沈下が速い場合には，機体に回転運動エネルギーEr が生じる．この Er の増加は，重心位置が高い建設機械の安定性を大きく減じるものとなる．この現象を動的不安定化と呼んでおり，これが生じると建設機械
は静的安定限界よりも以前に，動的安定限界を満足して転倒する 8)．したがって，様々な地盤上で使用される建設機械
等の転倒を防止するためには，緩慢な沈下を前提に SR=1.5 で一律に照査するだけでは安全上不十分であり，載荷圧力が極限支持力を上回った場合に急激な沈下を生じる危険も考慮して SR は 3.0 以上とすることを提案した 9)．これは，急激な沈下が機体の安定限界を低下させる(限界沈下量を減少させる)ためであり 8)，この限界に対して「安全の余裕」を
緩慢な沈下の場合と同じく確保するためには，Fs の閾値を増加させる必要があるためである．ただし，地盤調査の結果から急激な沈下による転倒の危険が低いと確認された場合には，その条件に応じて SR は 1.5 から 3.0 までの範囲内で減少させてもよいものとした．
静的安定限界に対する動的安定限界の比である安定度比 Ir と定義し，さらに沈下の急激さに関連するパラメータとして沈下指数 RE も定義して検討を行った 5),8)．RE とは図 5-4 に示した載荷圧力 q と沈下量 S の曲線において，その屈曲前後の勾配 K0 と Ky の関係から式(5-11)のようにして求めた値である．そして，Ir と RE の関係を実験と解析によって様々な条件を調査したところ，Ir は RE の増加に伴って減少することがわかった 8)．(図 2-8 参照)．すなわち，Ir と RE の間には関係が存在し，RE を調査することによって，動的転倒の危険をある程度予測することができることがわかった．例えば，RE に基づいて SR 値を低減する場合は，式(5-12)から(5-13)の関係が一つの目安になると考えられる．
RE 

K0
Ky

(5-11)RE < 50 の場合，SR = 1.5(5-12)

50 ≦ RE ＜ 100 の場合，SR = 2.0(5-13)RE ≧ 100 または不明 の場合，SR = 3.0(5-14)

69

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

y

極限支持力

屈曲後の勾配d

地盤反力係数0(= vs)

沈下量

図 5-4 作業現場の載荷圧力と沈下量の関係

図 5-5 地盤調査の種類と方法

平板載荷試験
現場地耐力試験

実際の建設機械
荷重 F2

荷重 F1
載荷板

載荷板

敷鉄板

載荷圧力 p1
表層
下層1

下層2
主要応力圏

図 5-6 直接的な調査における基礎スケールの影響

70

作業現場における地耐力確認の方法

K0 と Ky 及び極限支持力 qd の値の求め方については，図 5-5 に示した地盤調査の種類と方法によって異なる．
「直接的な調査」の「実大試験」にある平板載荷試験 10)及び本研究で提案する現場地耐力試験では，JGS 1521-2012 に従って
qd と Kvs(=K0)を求めることができる．Ky については，両試験で最大荷重 Fmax を載荷した場合に，屈曲が認められれば図5-4 のような接線勾配 Ky を求める．堅固で屈曲が見られずほぼ直線的に増加し続けた場合は，便宜的に Fmax に対応す
る載荷圧力 qmax での接線勾配を Ky とするが，このような場合の qd は「qmax 以上」などの表現になると考えられる．ただし，「実大試験」は載荷板の大きさが実際の建設機械の基礎のそれと同じ場合に適用できる方法である．すなわち，
例えば，アウトリガーフロートの下に一辺が 30cm の敷板を置いて直接設置するような場合がこれに該当する．この時に載荷した荷重 F1 が実物の F2 と同レベルであれば，それは実物の試験と同じであり，作業時の設置と同一条件で地耐力を確かめたことになる．したがって，得られた RE と qd の結果から直接 Fs を照査でき，これに用いる閾値 SR も RE の値に応じて選択することができる．さらに，敷鉄板で養生した場合は，敷板の場合よりもさらに深い部分の影響も受けることから，地盤の状態をも併せて考慮する必要がある．なお，大型の建設機械等については，載荷荷重と基礎のサイズともに大きく，また設置期間も長いなど，その設置を仮設として検討することが適当でない場合もあるので注意が必要である．
次に「模型試験」では，載荷板の大きさと実際の基礎の大きさの違いに注意して地耐力を評価する必要がある．その理由は，図 5-6 に示すように敷鉄板で養生した場合や地盤の浅層を安定処理した場合は，地盤の表層の厚さと基礎の大
きさの相対的な大きさの関係が異なるためである 10)．ここでは，実物と相似でない載荷試験を模型試験と呼ぶ．模型試
験の載荷圧力 p1 と実際の p2 を同じレベルで再現しても，F2＞F1 であるため，ここでは実際の設置までを確かめたことにはならない．すなわち，得られた地耐力を直接利用することはできない．そのため，このような場合には，工事前に行われた標準貫入試験などの「間接的な調査」のデータやその後に行った調査結果も利用して養生効果を検討することが必要である．
例えば，表層が埋め戻されたような作業現場では，表層が下層に比べて柔らかな状態(強さが，表層＜下層の場合)が予想されるが，この場合にはこの模型試験で確認することは有効と考える．その理由は，図 5-6 に示したように柔らかな表層の影響を受けた結果が導かれるためであり，結果は安全側に導かれるためである．したがって，この場合には「直接的な調査」から得られた結果から地耐力を整理して，Fs を照査することはある程度可能と思われる．
一方，表層の土が固結して硬くなっている場合(強さが，表層＞下層の場合)は，先のケースと逆であり，注意が必要である．すなわち，試験結果は堅い表層の影響を受けて高く現れるため，地耐力を過大に評価する危険がある．このような場合については，工事前や養生後に行った「間接的な調査」の結果を利用するなどして解析的に qd を求め，検討する必要がある．

5.4 現場地耐力試験の方法

現場地耐力試験とは，作業現場における建設機械等の転倒を防止するために，仮設の地耐力を簡易に確認するための方法である．本試験は地表面に載荷する荷重増加を早めて行うものであるが，以下の(1)と(2)に記した以外の部分については，基本的に平板載荷試験方法 JGS1215-2012 を参考にするものとする．

71

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)(1) 載荷方法
載荷板への荷重載荷は変位制御方式によるものとし，ジャッキのシリンダーを一定速度で伸張させて，最大荷重となるまで載荷する．このときのジャッキの伸張速度は 5mm/分を標準とし，載荷パターンは単調増加を基本とする．予備載荷については，特に必要がなければ行わなくてもよいものとする．

(2) 沈下量の算出の方法
載荷板の沈下量は，ジャッキの伸張量から反力装置(ドラグ・ショベル等)の浮き上がり量を補正して簡便に求めてもよいものとする．

【説明】
現場地耐力試験(以下，BCT という)は，図 5-5 に示した，「直接的な調査」に該当する地盤調査の方法であり，特に建設機械等の設置する仮設の地耐力を簡易に確認することを目的とした方法である．したがって，その基本的な装置の構成と実施の方法については，平板載荷試験(以下，PLT という)を参考にするものとする 11)．
BCT は，地表面に載荷する荷重を早く増加させて試験を迅速に行う方法であり，所要時間が PLT よりも短時間であることが特徴となっている 12)，13)．したがって，従来の PLT の装置を用いて BCT を行うことも可能であり，ジャッキの伸張速度が一定となるように荷重を増加させてもよいものとする．これに加えて，BCT では載荷板の沈下量の計測する方法について，PLT で規定している以外の簡便な方法 12)，13)でも代替できることとした．本説明では，この簡便な沈下量計測の方法と，さらに第 4 章で紹介した BCT を半自動化して実施する装置を使用する場合を例に試験の手順を以下に述べる．

1) 試験位置
試験位置は建設機械等を設置するのと同じ場所とし，BCT はアウトリガーフロートの位置や履帯の位置で行う．

2) 反力装置
BCT を行う試験位置に反力装置となるドラグ・ショベルを移動させ，図 5-7 のように上部旋回体の向きを下部走行
体と平行にする．その後，バケットは図のように接地させる．BCT 装置の反力板は図 5-8 のように下部走行体のフレームに接触するように，あらかじめ位置合わせをする．

図 5-7 上部旋回体と下部走行体の向きを平行としバケットを接地させたドラグ・ショベル72

作業現場における地耐力確認の方法

図 5-8 試験装置を下部走行体と地表面の間に設置した様子

3) 地盤面の整形
荷重を載荷する地盤面には，PLT と同様に，図 5-9 のように水平に整地し，乾燥砂を薄く敷く．

載荷位置の地面を平坦にならす

載荷位置にまいた乾燥砂
ストレートエッジ

図 5-9 地盤面の整形

4) BCT 装置の設置
BCT 装置は図 5-10 のようにドラグ・ショベルの後部側(カウンターウェイト側)から台車ごと挿入し，先の図 5-8 のように載荷板を試験位置に合わせる．このときドラグ・ショベルの最低地上高が大きく，ジャッキのストロークが不足する場合は，あらかじめスペーサーを反力板の上に重ねておく．

挿入前

挿入後

データ収録装置

現場地耐力試験(BCT)
装置

図 5-10 BCT 装置の設置

73

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

5) 変位計の設置
荷重の載荷に伴う機体の浮き上がり量を計測するために，変位計を図 5-11 のように機体前側と後側の 2 カ所に取り付ける．さらに，図 5-12 に示すように載荷板の中央からそれぞれの測定点までの水平距離 la と lb を計測する．ここで，la と lb はともに 0.9m 以上 10)であることを確認しておく．

6) データ計測
BCT 装置には，載荷荷重 F を計測するための荷重計とジャッキの伸張量 sc を計測するための変位計の 2 つのセンサーが内蔵されている。両センサーの出力ケーブルは図 5-11 のように，データ収録装置に接続する．さらに，機体前後の浮き上がり量 sa と sb を計測する二つの変位計の出力ケーブルも同様に接続する．したがって，収録チャンネル数は 4
チャンネルである．サンプリング周波数については，1Hz か 2Hz 程度でよい．載荷板を地表面に接地させる前に，収録値のゼロ値をとる（イニシャルバランスを実行する）
．

機体後側

機体前側

ワイヤー式
変位計(sb)

データ収録装置
ノートパソコン（モニター）

マグネット
ベース

ワイヤー式
変位計(sa)ワイヤー
ワイヤー

データ収録装置
おもり
おもり

図 5-11 機体の前後に取り付けた変位計とデータ収録装置

図 5-12 試験時の機体の浮き上がりの計測と補正の考え方

74

作業現場における地耐力確認の方法

7) 載荷準備と載荷開始
データ収録を開始し，その後に載荷板を接地させる．これは反力板を接触させる前であっても装置自体の自重がここから載荷板に作用し始めるためである．次に，ジャッキを伸張させてその反力板がフレームに接触する直前の状態とする．次に，図 5-8 のコントローラでジャッキの伸張速度 vc を 5mm/分にセットし，試験を開始する．

8) 試験の終了とデータ整理
機体が持ち上がるなどして F が増加しなくなるか，あるいは BCT のジャッキの限界ストロークに達したら載荷を終了する．なお本 BCT 装置の最大加力は 100kN 以上であり最大伸張量 200mm である．載荷の終了後に，データ収録を終了し，データを保存する．次にジャッキを収縮させて，BCT をドラグ・ショベルの下部から引き出す．

9) データ整理
収録データのうち F については，式(5-10)に示すように載荷板の面積 A で除して載荷圧力 q(kN/m2)に換算する．沈下
量 S(mm)については，まず反力板の位置における機体の浮き上がり量 slt を式(5-11)から求め，さらに式(5-12)のように sc
から slt を差し引いて S を求める 14), 15)．
qFA

(5-10)

s lt 

s a  lb  sb  l a
l a  lb

(5-11)

S  s c  s lt

(5-12)

10) 地耐力のパラメータの算出
先で求めた q と S の値を図 5-13 のようなグラフで整理する．ここで，q-S 曲線は初期部分の最急部勾配での接線を延長して，S 軸と交わった点を修正原点とする．
この q-S 曲線から PLT の方法に従って，
qd と求め，
次に式(5-13)から Kvs(=K0)
を求める．ここではさらに，屈曲後の Ky の値も求め，RE を計算する．
q
Sq  q1
 2
S 2  S1

K vs 

(5-13)

ここで，q1 と q2 は載荷圧力である．q1 は無負荷時(修正原点の載荷圧力ゼロ)であり q2 は qd の 1/3 程度とする．S1 と載荷圧力

S2 はそれぞれ q1 と q2 に対応する値である．

y

極限支持力

屈曲後の勾配地盤反力係数21d10(= vs)

2

修正原点

沈下量

図 5-13 BCT のデータを整理して求めた載荷圧力 q と沈下量 S の関係

75

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3 (2015)

5.5 参考文献

1) 伊藤廣：移動式クレーンの知識，鹿島出版会，pp.1-24，pp.39-61，1994．
2) 労働調査会：安衛法便覧 I 平成 24 年度版，労働安全衛生法施行令，pp.707-801，2012．
3) British Standards Institution: Code of Practice for Safe Use of Cranes, BS 7121, 1989.
4) CIRIA : Crane Stability on Site - an introductory guide, Special Publication 131, Department of Trade and Industry, UK, 2003.
5) 玉手聡，末政直晃，片田敏行：支持地盤の脆性的破壊沈下による移動式クレーンの転倒危険性，土木学会論文集，
No.729／III-62，pp.131-144，2003．
6) 大成建設：移動式クレーン・基礎工事用機械の転倒防止指針，pp.1-8，pp.31-42，1993．
7) (社)日本建設機械化協会：移動式クレーン・杭打機等の支持地盤養生マニュアル，pp.9-22，pp.33-48，1994．
8) 玉手聡：移動式クレーンの安定設置に必要な地盤の支持力要件，産業安全研究所安全資料，NIIS-SD-NO.22(2006)，
2006．
9) 玉手聡，堀智仁：大型建設機械の不安定性と転倒防止のための安全要件，労働安全衛生総合研究所安全資料，
JNIOSH-SD-NO.28(2010)，2011．
10) (公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第 8 編載荷試験 第 3 章平板載荷試験，pp.697-735，2013．

11) (公社)地盤工学会：地盤調査の方法と解説，第 8 編載荷試験第 3 章平板載荷試験 3.5 基準以外の方法，
pp.729-731，2013．
12) 玉手聡，堀智仁：重機を反力とした簡易な支持力試験の検討，第 45 回地盤工学研究発表会，平成 22 年度
発表講演集，pp.33-34，2010．
13) 玉手聡，堀智仁：現場の地耐力確認を目的とした簡易試験法の実験的検討，平成 22 年度建設施工と建設機
械シンポジウム論文集・梗概集，pp.93-96，2010．
14) 玉手聡，堀智仁：地盤の支持力調査における簡易試験法の適用に関する実験的考察，日本建設機械化協会,
平成 23 年度建設施工と建設機械シンポジウム論文集・梗概集，pp.137-140，2011.
15) 玉手聡，堀智仁：載荷速度の違いが支持力計測に与える影響，第 46 回地盤工学研究発表会, 平成 23 年度

発表講演集，pp.159-160，2011．

76

77

2

硬質

軟質

砂質土

締まった

粘性土

3＜N

N＜3

40＜N

150

100

800

400～600

22

25

22

25

22

25

22

25

8＜N

25

22

硬い

200～800

300～400

22

10＜N≦40

6＜N≦8

砂質土

中位に締まった

粘性土

1.2×1.2m

1.2×1.2m

0.6×0.6m

0.6×0.6m

1.2×1.2m※1

0.6×0.6m

25

1.2×1.2m

1.2×1.2m

100

中位の硬さの

25

22

25

(mm)

厚

6.0×1.5m(1)80～200100～300

q1(kN/m )支持力

22

4＜N≦10

2＜N≦6

N値

砂質土

緩い

粘性土

軟らかい

性状

鉄板
200

6.0×1.5m(1)1.2×1.2m

6.0×1.5m(1)0.6×0.6m

1.2×1.2m

1.2×1.2m

1.2×1.2m

6.0×1.5m(1)※2

6.0×1.5m(1)6.0×1.5m(1)6.0×1.5m(1)1.2×1.2m

1.2×1.2m

6.0×1.5m(1)1.2×1.2m

6.0×1.5m(2)6.0×1.5m(1)6.0×1.5m(1)

300

400

6.0×1.5m(1)6.0×1.5m(2)1.2×1.2m

1.2×1.2m

6.0×1.5m(1)6.0×1.5m(1)1.2×1.2m-

1.2×1.2m

6.0×1.5m(1)-6.0×1.5m(1)1.2×1.2m

6.0×1.5m(1)6.0×1.5m(1)

-

※3

-

500

1.2×1.2m

6.0×1.5m(2)-6.0×1.5m(1)6.0×1.5m(1)6.0×1.5m(1)

-

-

600

1.2×1.2m--

6.0×1.5m(1)6.0×1.5m(1)6.0×1.5m(1)

-

-

700

アウトリガーフロート 1 脚に作用する荷重(kN)

6.0×1.5m(1)※3 「-」は敷鉄板では対応できないので他の養生方法を検討する必要があることを意味する。

※2 6.0×1.5m に示す(1)は敷鉄板 1 枚敷きの意味であり、(2)は 2 枚敷きの意味である。

※1 0.6×0.6m は厚さ 70mm の鉄板であり、他はすべて敷鉄板である。

ローム

硬質土

質土

中硬

軟質土

土質

短期許容

-

-

800

1.2×1.2m--

6.0×1.5m(1)6.0×1.5m(2)6.0×1.5m(1)

表 5-5 油圧式トラッククレーン、ラフテレーンクレーンのアウトリガーフロート 1 脚に必要な敷鉄板の目安 7)

1.2×1.2m--

6.0×1.5m(1)-6.0×1.5m(2)6.0×1.5m(1)

-

-

900

1.2×1.2m--

6.0×1.5m(1)-6.0×1.5m(1)

-

-

1000

78
3＜N
22

25

22

25

22

25

22

25

22

25

22

25

22

25

22

25

(mm)

鉄板厚※1

0

0

0

0

0

0

1

0

100

0

1

0

0

0

0

2

1

150

1

2

0

0

0

0

2

2

200

2

2

0

0

1

0

2

2

250

2

-

0

0

1

0

-

-

300

2

-

0

0

2

1

-

-

350

2

-

0

0

2

1

-

-

400

アウトリガーフロート 1 脚に作用する荷重(kN/m2)

-

-

0

1

2

1

-

-

450

-

-

0

1

2

1

-

-

500

※2、※3

-

-

0

1

2

2

-

-

550

-

-

0

1

-

2

-

-

600

※3 「-」は敷鉄板では対応できないので他の養生方法を検討する必要があることを意味する。

※2 表に示した「0」は敷鉄板なし、「1」は敷鉄板 1 枚(横敷き)、「2」は敷鉄板 2 枚(横敷きの上に縦敷きして重ねる)を用いることを意味する。この配置は文献 7)の図 6-5 と図 6-6 を参照。

150

100

N＜3

軟質

硬質

800

40＜N

400～600

8＜N

硬い粘性土

締まった砂質土200～800

10＜N≦40300～400

6＜N≦8

中位の硬さの粘性土

中位に締まった砂質土

80～200100～300

4＜N≦102＜N≦6

軟らかい粘性土

q1(kN/m2)

短期許容支持力

緩い砂質土

N値

性状

※1 敷鉄板はすべて 6.0×1.5m のものとした値である。

ローム

硬質土

中硬質土

軟質土

土質

表 5-6 クローラクレーン、クローラ式の基礎工事用機械に必要な敷鉄板の目安 7)

作業現場における地耐力確認の方法

6

まとめ

移動式クレーンや基礎工事用機械などの大型の建設機械(以下，建設機械等という)が，地耐力不足によって転倒する
災害がたびたび発生している．本研究ではこのような災害の防止を目的に，安定設置に必要な地耐力条件を定量的に示し，それを照査するための地盤調査の方法を述べた．特に地盤調査の方法については，JIS や学会(JGS)が規定する代表的な手法を整理すると共に，新たな調査法を検討し，作業現場における仮設のための地耐力調査の観点から，効率的かつ簡便な「現場地耐力試験」を提案した．本章ではまとめとして，これらの知見を要約する．

1) 建設機械等は，軟弱な地盤上における使用が原則禁止されており，また，水平かつ堅固な面に設置されることを前提にその構造的な安定度は規定されている．そして事業者には，「作業に係る場所の地形と地質をあらかじめ調査すること」(労働安全衛生規則第 154 条)や「崩壊や不同沈下を防止すること」(労働安全衛生規則第 157 条)が義務づけられている．しかしながら，車両系建設機械構造規格等に述べられている「水平」や「堅固」は理想的な条件でもある．実際の作業現場には多少の傾斜が残存する場合があり，また地耐力も有限なものである．これまでは，
実務上の対策をどのレベルまで行えば「安全」と言えるのか，その目標が必ずしも明確でなかった．また，その設定も事業者に委ねられていたため，現場の安全レベルには差も生じる現状が見られた．したがって，地耐力不足による転倒の防止には，安全レベルのボトムアップが必要と考えられ，そのためには地耐力の安全に必要な条件(安全要件)を具体的に示す必要がある．また，この安全要件を定量的に示すことによって，
「調査」
，
「照査」
，
「対策」
の 3 つの作業が具体化され，その業務コストも明確となる．その結果，事業者の正当な利益が確保され，安全対策も確実に行われようになることが期待される．

2) 作業現場に建設機械等を安全に設置するためには，まず，機械側から発生する載荷圧力 pa に対して地盤側が支持可能な「強さ」を有しているかを確認する必要がある．さらに，これに加えてこの pa によって生じた沈下が機体に過大な傾斜を与えないかも検証する必要がある．この「強さ」と「沈下量」の両方を含めた指標が「地耐力」と呼ばれている．そして，pa が極限支持力 qd 以下であれば沈下量 S は十分小さなものとなり，生じる機体の傾斜は無視できるほどの小さなものとなる．そのため，pa は qd 以下にコントロールすることが安全の絶対条件である．
また，pa が qd を超えないようにするためには pa と qd の間に安全の余裕を設けておくことが必要である．この「安全の余裕」は通常 pa に対する qd の比で整理され，その値を支持力安全率 Fs と呼んでいる．したがって，図 6-1 に示すように Fs>SR の条件を確認することが安全の必要条件であり，SR はその閾値である．
さらに，建設機械等の転倒危険は，S だけでなく沈下速度によっても左右されることが明らかになった．したがって，「安全の余裕」は，極限支持力以上で急激な沈下が生じる地盤においても，緩慢な沈下を生じる地盤においても，限界沈下量の観点からは同レベルで確保されている必要がある．そのため，Fs を従来の緩慢な沈下を前提とした SR=1.5 で照査するだけでは不十分な場合があり，安全上急激な沈下の可能性を考慮して SR=3.0 とすることを提案した．但し，地盤調査の結果から急激な沈下による転倒の危険が少ない場合は，そのレベルに応じて SR 値を1.5 までの範囲で減じることも提案した．以上のように，本研究では，Fs を求めてその値が SR 以上であることを照査する必要を述べている．

79

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3(2015)

建設機械等

地盤

移動式クレーン

基礎工事用機械

作業現場

条件設定

条件設定

現況調査

機種の選定

機種の選定

つり荷重の確認

安定度の確認

地盤調査（地耐力の評価）
・極限支持力 d
・急激な沈下による危険(5.3節)

最大反力，最大接地圧 aの算出（5.2節）d/a= s

sは支持力安全率（5.4節）※の値は3.0を基本とし，地盤調査の結果に応じて
1.5≦ ≦3.0で適宜選択

Nos＞(5.4節)

敷材の効果、
地盤改良等の検討

Yes

検討終了

図 6-1 作業現場における地耐力確認のフロ(第 5 章から再掲)

3) 作業現場の地耐力を確認するためには地盤調査が不可欠である．しかしながら，地盤調査には様々な種類のものがあり，その目的や対象によって選択されるものである．標準貫入試験(SPT)に代表される貫入タイプの試験では，地中の抵抗分布が求められ，深さ方向の硬軟分布を確認できる．SPT には長い間の実績とデータの蓄積があり，その抵抗値から土の粘着力や内部摩擦角などのパラメータ値に換算することができる．また，その値を支持力公式に代入すると qd を求めることができる．
ただし，建設機械等を設置する度ごとにこの種の試験を実施するには労力を必要とし，仮設の地耐力調査としてはあまり現実的ではない側面もあった．また，動的不安定化の可能性を評価するためには載荷圧力 q と S の関係を知る必要があるが，それが容易でないという問題もあった．一方，平板載荷試験(PLT)のような載荷タイプの試験

80

作業現場における地耐力確認の方法

では，q-S 関係から qd と RE を直接的に知ることができ，動的不安定化の可能性を把握することができる．しかしな
がら，基礎直下が複数の地層で構成されているような場合は，q-S 関係が載荷板と基礎のサイズの差に影響を受けるため，実際の関係までは予測できない．また，PLT は応力制御で実施されるために長時間を要し，簡単に行えない問題があった．そこで本研究では， PLT を効率的かつ簡便に行えるようにするために，「現場地耐力試験」(BCT)を検討した．
BCT では載荷を変位制御で行うために試験は短時間で終了し，仮設の地耐力を効率的に調査できるメリットがある．本研究ではこのような載荷速度の増加が試験結果に与える影響を様々な現場で試験して確かめたところ，ジャッキの伸張速度が 5mm/分では BCT の結果が PLT のそれとほぼ一致することがわかった．また，計測では簡便な方法の代替を検討し，試験装置についてはユニット化や半自動化したものを具体化した．載荷板と基礎サイズの差による評価上の課題は PLT と同様に有するが，表層の状態を直接確認できることは安全上有効と考えられ，下層については SPT などの事前調査を考慮することによって地耐力の総合的な評価にも利用できる．

以上のように，本技術資料はこれまでの研究から得られた知見をもとに，地耐力確認の基本的な考え方をまとめたものである．Fs による地耐力照査とその閾値 SR の選択並びに転倒防止対策全般について，読者の皆様から頂くご批判やご意見などを参考に今後も引き続き検討していきたいと考えている．また，BCT の有効性についても引き続き現場試
験を継続してデータの蓄積を図り，その結果については適宜報告する予定でいる．

謝 辞
本技術資料は，当研究所のプロジェクト研究「建設機械の転倒及び接触災害の防止に関する研究」の中のサブテーマ「建設機械の転倒，転落防止に関する研究」等の成果をまとめたものである．本研究に関連して実施した現場試験では，株式会社地盤調査所の宮坂享明取締役本部長，西村真二技術部長・調査部長，岡信太郎課長及び竹中工務店東京本店生産本部の坪田章 前部長(現 日本クレーン協会技術普及部長)，森田将史課長，技術部の滝沢英明課長，錦古里洋介課長
代理，山口達也主任，則武亮彦氏，作業所の阿部一博所長，栁澤秀実氏，技術研究所の田屋裕司主任研究員のご指導と多大なるご協力を頂いた．また，大成建設株式会社技術センター技師長の末岡徹 博士と土木本部の立石洋二機械部長には同社の転倒防止指針を本資料で紹介するための許可で大変なご尽力を頂いた．
さらに，本研究の実行に関しては，東京都市大学の片田敏行教授，末政直晃教授及び元東京都市大学大学院生の前田
周吾君(現清水建設(株))の三國智温さん(現テクノス(株))，及び元学部生の中島崇光君(現青梅ガス(株))と石野貴裕君(現(株)テクニカル・ジィ)に多大なるご尽力を頂いた．関係した皆様に深く感謝申し上げる次第です．最後に本プロジェク
ト研究に分担者として参画した伊藤和也主任研究員と吉川直孝主任研究員並びに関係する基準等を調査した佐々木哲
也上席研究員と本田尚上席研究員並びに本資料の編集を担当した梅崎重夫部長のご協力に深く感謝致します．
(平成 27 年 2 月 16 日受理)81

労働安全衛生総合研究所技術資料 JNIOSH-TD-NO.3(2015)82

作業現場における地耐力確認の方法

Technical Documents of the National Institute of Occupational Safety and Health, NIOSH-TD-No.3 (2015)

抄 録

作業現場における地耐力確認の方法― 移動式クレーンを含めた建設機械等の転倒防止対策 ―玉手 聡，堀 智仁

本技術資料は，移動式クレーンや基礎工事用機械などを含めた建設機械等が，地耐力不足のために転倒する災害を防止するために，設置する作業現場の地耐力を確認する方法を示したものである．これまでの研究から明らかになった動的転倒の危険を指摘したうえで，安定確保には地盤の「強さ」と「沈下量」に加えて降伏後の「沈下速度」の条件の考慮が必要なことを述べた．そして地耐力確認では，載荷圧力 pa に対する極限支持力 qd の比である支持力安全率 Fs を求めて閾値 SR と照査することとし，SR の値は急激な沈下による転倒危険を考慮して，3.0 を標準とすることを提案した．
地盤調査の方法については，代表的な手法を整理して留意点を述べるとともに，新たな調査法を検討した．そして，作業現場における仮設の地耐力確認の観点から，効率的かつ簡便な「現場地耐力試験」の新たな方法も提案した．法令等
では「堅固」な面へ設置や「軟弱」な地盤上での使用禁止を述べているものの，その表現が定性的であることから現場での評価や判断は異なる現状も認められる．本研究では，必要地耐力を定量的に示すとともに，その確認の方法を示したうえで，安全レベルの向上に必要な対策を述べている．

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労働安全衛生総合研究所技術資料
発行日
発行者

平成27年3月13日

発  行

平成29年8月4日

改  訂

JNIOSH-TD-NO.3（2015）

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株式会社

アトミ

TECHNICAL DOCUMENTOF
THE NATIONAL INSTITUTE OF OCCUPATIONAL SAFETY AND HEALTHJNIOSH-TD-NO.3（2015）

A Study on Safety Practices of Investigationof Bearing Capacity of Supporting Groundfor Prevention of Overturning of Heavy Machineries

NATIONAL INSTITUTE OFOCCUPATIONAL SAFETY AND HEALTH
1-4-6, Umezono, Kiyose, Tokyo 204-0024, JAPAN