2024年度
これからの企業経営を考える研究会《今年度統括テーマ》【企業経営の本質を問い、企業変革のシナリオを考える】
期 間定 員
年会費

2024年1月～2024年12月（毎月1回全11回）18:30～20:30
40社（年度途中のご参加も可能です）
1社400,000円（税別）

開催形式 ライブ開催を原則とする
コーディネータ
冨山 和彦 （株式会社経営共創基盤(IGPI) IGPIグループ会長・株式会社日本共創プラットフォーム（JPiX）代表取締役社長・一般社団法人日本取締役協会会長）

藤本 隆宏 （経営研究所所長・早稲田大学研究院教授・東京大学名誉教授）
新宅 純二郎 （経営研究所副所長・明治大学経営学部特任教授）
内野 崇（経営研究所代表理事・学習院大学名誉教授）
アドバイザー
望月 愛子 （株式会社経営共創基盤(IGPI) 共同経営者 マネージングディレクター）
一般社団法人 経営研究所【2024年度これからの企業経営を考える研究会のご案内】
経営のグローバル化、ＩＴ革命・DXの進展、技術進歩のスピード加速、市場の多様性と複雑性の増大、調和と統合をめざした世界の衝突と分断と地政学的リスクの頻発、想定外の世界的な新型コロナパンデミックの広がり等、世界はまさに環境激変の時代であります。今日ほど経営(者)の質、経営意思決定の正否、経営の仕組み、経営変革力が問われる時代はないように思います。本研究会は、経営の本質を問い、経営意思決定のあり方、その仕組み等を正面から取り上げ、併せて企業経営を担うトップ人材のあり方・育成等について―理論と実務の双方の視点に立って検討を行う研究会です。
日本を代表するターンアラウンダー(企業再生の達人)であり、CX（コーポレート・トランスフォーメーション）並びに経営者論の第一人者である冨山、ものづくり研究の先頭を走る藤本、戦略論の泰斗、新宅に加え、企業変革論の内野をコーディネータに、多彩なゲストを招聘し、経営の本質とその変革！に迫ります。
2024年度は、DXの進展とウィズコロナそして地政学的リスクの時代にあって、改めて「企業経営の本質を問い、企業変革のシナリオを考える」というテーマを掲げ、日本を代表する著名な経営者、研究者を招聘し、①これからの企業変革をどう考えたらよいか、②これからのトップマネジメント組織のあり方、③経営意思決定の仕組みとプロセスのコアをどう考えたらよいか、④これからのポートフォリオマネジメントのあり方、⑤真の経営者像とは、等、「経営の本質」に迫るテーマを取り上げ、マネジメント変革のシナリオと指針を提供します。皆様の積極的なご参加をお待ち申し上げております。

【2024年度 研究会年間予定】
第1回

1月23日（火）（原則第2火曜日 18：30～20:30、8月休会）「攻めのDXでモビリティー業界をアップデートする」
髙原 幸一郎氏（株式会社 NearMe 代表取締役社長）

第2回

2月13日（火）※18：30～20：00

第3回

3月12日（火）

第4回

4月23日（火）※日程変更、第4火曜

第5回

5月14日（火）

第6回

6月11日（火）第7回

7月9日（火）

第8回

9月10日（火）第9回

10月8日（火）第10回 11月12日（火）第11回

12月10日（火）｢日立の経営改革から考える 日本の未来とこれからの企業経営」
東原 敏昭氏（株式会社日立製作所 取締役会長代表執行役）「日本経済は長期停滞から脱出したのか？」
星 岳雄氏（東京大学大学院経済学研究科教授）「テクノロジー・イノベーションセンターの設立による協創イノベーションへの挑戦」
河原 克己氏（ダイキン工業株式会社 執行役員執行役員
テクノロジー・イノベーションセンター副センター長（産官学連携推進担当））「ANAの苦難と再生、そして未来への挑戦」
片野坂 真哉氏（ANA ホールディングス株式会社 取締役会長）「国家公務員の現状－働き方改革と日本の未来」
川本 裕子氏（人事院総裁）「日本のエネルギーと電力ビジネスの課題と展望～新たな時代の「S＋３E」達成に向けた電力ビジネスの展望～」
山口 博氏（株式会社関電工 特別顧問 前代表取締役会長）「人を大切にする経営と人的資本経営の違いは何か」
田中 弦 氏（Unipos株式会社 代表取締役社長CEO）「日本経済再生へのシナリオ」
大田 弘子氏（政策研究大学院大学学長/元経済財政担当大臣）「これからの日本企業の経営のあり方と企業変革を考える」
冨山 和彦（株式会社経営共創基盤 IGPIグループ会長
株式会社日本共創プラットフォーム（JPiX）代表取締役社長）「DXの時代－マイクロソフトの挑戦」
津坂 美樹氏（日本マイクロソフト株式会社 代表取締役 社長）（テーマは仮題となります。）【2023 年度 これからの企業経営を考える研究会 テーマ・提言者一覧】（提言者の所属はご提言当時のものです）「VUCA 時代に於けるこれからの企業経営を考える 『歴史に学ぶ』未だ見ぬ過去を探る 今ある未来を追う」
東 哲郎氏（東京エレクトロン株式会社元代表取締役会長）「歴史に学び、時代を駆ける」
広瀬 道明氏（東京ガス株式会社取締役会長）「「これからの時代に求められるリーダー像」
岩井 睦雄氏（日本たばこ産業株式会社取締役会長）「サーキュラーエコノミーで切り拓く未来」
野田 由美子氏（ヴェオリア・ジャパン株式会社代表取締役会長）「MIXI 流経営戦略論におけるコーポレートブランディング」
木村 弘毅氏（株式会社 MIXI 代表取締役社長）「企業変革と M&A（企業がいつまでも若くあるために）」
武内 徹氏（株式会社 NSD 非常勤取締役元日東電工株式会社取締役 CFO）
「日本のコーポレートガバナンス改革の行方」
神田 秀樹氏（学習院大学法科大学院教授 東京大学名誉教授）「JR 東日本の経営戦略と日本の未来」
冨田 哲郎氏（東日本旅客鉄道株式会社取締役会長）「コロナ禍の完全リーモートでの米国子会社 NASDAQ 上場～親会社の 5 倍の時価総額 IPO, 日米親子上場,公開会社運営の挑戦～」
鈴木 善博氏（米国アレグロ・マイクロシステムズ取締役会会長）「これからの日本の企業経営とガバナンスのあり方を問う」
小林 いずみ氏（ANA ホールディングス株式会社社外取締役）「総括」
冨山 和彦（株式会社経営共創基盤 IGPI グループ会長
株式会社日本共創プラットフォーム（JPiX）代表取締役社長）
新宅 純二郎（経営研究所副所長/東京大学大学院経済学研究科教授）
内野 崇（経営研究所代表理事/学習院大学名誉教授）

【コーディネータ紹介】
冨山 和彦
株式会社経営共創基盤（IGPI) IGPIグループ会長・株式会社日本共創プラットフォーム（JPiX）代表取締役社長・一般社団法人日本取締役協会会長。
＜主な著書＞『コーポレート・トランスフォーメーション 日本の会社をつくり変える』『コロナショック・サバイバ
ル 日本経済復興計画』『「不連続な変化の時代」を生き抜く リーダーの「挫折力」』『なぜローカル経済から日本は甦るのか GとLの経済成長戦略』他。
藤本 隆宏
早稲田大学研究院教授・東京大学名誉教授。東京大学経済学部卒業、三菱総合研究所を経て、ハーバード大学ビジネススクール博士号取得（D.B.A.）。研究分野は技術・生産管理論、進化経済学。
＜主な著書＞Product Development Performance, Harvard Business School Press（共著、邦訳『製品開発力』ダイヤモンド社）、『生産システムの進化論』（有斐閣）、The Evolution of a Manufacturing System
at Toyota, Oxford University Press、『マネジメント・テキスト 生産マネジメント入門（I・II）』、『日本のもの造り哲学』『ものづくりからの復活』（いずれも日本経済新聞出版社）、『建築ものづくり論』（共編著、有斐閣）、『現場から見上げる企業戦略論』（角川新書）Industries and Disasters（共編著、ＮＯＶA），ほか。
新宅 純二郎東京大学大学院経済学研究科教授・ものづくり経営研究センター長、国際ビジネス研究学会会長、経営研究所副所長、GBRC 常任理事。東京大学大学院経済学研究科博士課程修了、経済学博士。研究分野、経営戦
略・国際経営。
＜主な著書＞『日本企業の競争戦略』（有斐閣）、『経営戦略入門』（共著、日本経済新聞出版社）、『ものづくりの国際経営戦略』『新興国市場戦略論』（共編著、いずれも有斐閣）、『コンセンサス標準戦略』（共編著、日本経済新聞出版社）、『ケースに学ぶ国際経営』(共編著、有斐閣)、『日本のものづくりの底力』（共編著、東洋経済新報社）、『ものづくりの反撃』（共編著、筑摩書房）他。
内野 崇
経営研究所代表理事。東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。三井住友建設株式会社取締役。著書に『新版 変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』（共著論文、日本経済新聞）、『組織の経時的分析』（経済論集）、『戦略論と組織論の融合をめざして』（経済研究）『戦略型経営』（共訳、ダイヤモンド社）他多数。
【経営研究所とは】経営研究所は昭和21年に故高宮晋先生（東大、一橋大、上智大名誉教授）によって学者と企業が共同で近代経営のあり方を研究すべく設立された会員制の非営利団体です。当時は他に類似の機関がなかったために、「経営研究所」がそのまま固有名詞となり、今日に至っております。
1996年より故土屋守章（東京大学名誉教授）が、さらに2010年6月より寺本義也（前早稲田大学大学院教授）が引き継ぎ、2013年9月まで丸の内地区を拠点に経営学及び関連学問の研究関心等、大学と企業の実務的課題を結びつける役割をはたしてまいりました。創立以来70有余年、着実に発展の地歩を固め今日に至るわけでありますが、2013年10月をもって改めて21世紀にふさわしい研究所としての基盤整備に着手し、「一般社団法人経営研究所」として再スタート致しました。
『知と実践の交流の場として、また智の発信基地』としての役割を担うなかで得た成果を、広く企業の実務において活かしていただくとともに、産業界及び学会の発展に資することを狙いとしています。
【経営研究所の活動と特色】～わが国を代表する産・官・学の各界の“知と人”を結集した『研究会』が活動のメイン！～
経営研究所は、経営の根幹にかかわるテーマごとに研究会を設け、各研究会の活動を経営研究所のコアにしています。各研究会にあっては、講義形式、セミナー形式をとらず、実務者、研究者等を中心に参加メンバーの知的格闘技を重視し、毎回、わが国を代表する多彩なゲストを招聘し、ゲストのプレゼンテーションにつづいて、参加者（ビジネスパーソンと研究者が中心）との間で、各回1時間ないし1時間半にわたって議論を重ねます。
単なる勉強の場にとどまることなく、その論議を通じて問題を深く掘り下げ、また参加者が相互に切磋琢磨するとともに、実務上、研究上の新しい着想と、知ならびに実践への指針を得ることをめざします。各研究会は、上記の研究会活動を通じて、それぞれに質の高い提言と討論がなされるのみならず、しっかりしたドキュメントを提供します。

【参加申込方法】
年会費

申込方法

連絡先

1 社 400,000 円（税別）*年度途中のご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より 1 年間となります。
次年度より自動更新となります。
所定申込書に必要事項（会員登録は後日にて）をご記入の上、メールもしくは FAX でご送付下さい。
まず、担当窓口の方に入会手続きをいただき、5 名の方の登録は、後日で結構でございます。
参加は会社単位で、1 社 5 名までの会員の登録ができます。
なお、オンライン開催に限りまして、登録者全員（5 名）のご参加を承ります。
一般社団法人 経営研究所 事務局〒100-0005東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビルB1Ｆ
TEL：03-5220-2881 ／ FAX：03-3217-0208
E-mail：keieikenkyusho@keieik.or.jp ／ URL：http://www.keieik.or.jp

会場案内図【三菱ビルへの行き方】
・JR｢東京駅｣(丸の内南口)・・・・・・・・・・・・・・・徒歩約3分
京葉線「東京駅」10番出口より直結
・地下鉄
千代田線｢二重橋前駅｣4番出口・・・・・・･･徒歩約2分
丸ノ内線｢東京駅｣地下道経由・・・・・・・・・徒歩約3分
都営三田線｢大手町駅｣D1出口・・・・・・・・徒歩約4分
東西線｢大手町駅｣B1出口・・・・・・・・・・・・徒歩約6分

2024年度
これからの企業経営を考える研究会 参加申込書
年月日【貴社ならびにご連絡ご担当者の情報】
会社名
氏 名 （ ✓をご記入ください □ご登録会員□連絡ご担当者 ）E-mail
住 所 〒TEL
所属部署および役職名*参加は会社単位で、1 社 5 名の会員の登録ができます。実際にご参加なさる方の氏名、所属・役職、メールアドレス等は、後日、参加者が決まり次第当方にお知らせいただければ結構でございます。

【請求書について】◆請求書はメールにてお送りします。
◆請求書宛先が上記の方と違う場合は、お名前、ご所属、メールアドレス、電話番号をお知らせください。

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