関西ベンチャー学会誌 第 12 号

査読論文

創薬バイオベンチャーにおける価値創造のメカニズム―コア技術創出の事例分析から―
藤森 茂、名取 隆
立命館大学大学院テクノロジー・マネジメント研究科
キーワード：バイオベンチャー、コア技術、価値創造、経営チーム、ジョブ理論

1 ．はじめに

オベンチャー「ペプチドリーム株式会社」を取り1980 年代以降、バイオテクノロジーを活用した上げ、そのコア技術である「創薬開発プラットフ

創薬研究が、米国を中心とするバイオベンチャーォー ム シ ス テ ム（ Peptide Discovery Platform

によって盛んに行われるようになり、革新的新薬

System、以下 PDPS と記載）」の創出を詳細に分

1）

の役割は、

析する。多岐に及ぶと考えられる成功要因の中でより大きなものとなってきた。日本においても、創も、本研究においては、価値創造と経営チームの薬はデジタルヘルス 2）とともに、近年のバイオベ概念に注目し、コア技術創出ついて仮説を導出す

ンチャーの起業における主な事業領域となっておることを目的とする。

創出における創薬バイオベンチャー

り、新薬創出における大きな貢献が期待されるが、上場を達成した企業数は限られており、現状は厳

2 ．先行研究しい（鈴木、2019 ）。一方、米国の創薬ベンチャ

2 . 1 ．価値創造ーであるアムジェンやジェネンテックが大きな成

新たに価値を創り出すことは、イノベーション

長を達成した要因の一つとして、遺伝子組み換えにおける重要なプロセスの一つである。
「価値」に技術など価値の高い優れた基盤技術を有していた

ついては、哲学や経済学など多くの学問分野で定ことが指摘されており（秦・松田・山本、2013）、

義づけられ、専門用語として用いられているが、ベンチャーのイノベーション創出においては、異一般的な視点では、価値は選択時の判断基準と捉なる専門性や性質を有する複数のメンバーで起業えることができる。内藤（2003）は、価値を「目す ることが 重 要と報 告 され て いる

的をどの程度達成できるかを表す尺度である」と（ Hoffman, 2017）。よって、「どのようにベンチャーした（内藤、2003、p. 3）。製品やサービスの消費が顧客に対する価値創造をチームの形成によって者には達成したい目的があり、その目的を期待す成し遂げたのか」というリサーチクエスチョンにるレベルで達成できるか否かで購入を判断するのついて研究し、そのメカニズムを明らかにするこである。延岡（2011）は、日本の電機産業が 1990とは、日本の医薬品産業で主要な役割を担うこと

年代の中ごろから十分な付加価値の創出ができなができる創薬バイオベンチャーを増やしていくう

くなった状況を例に、日本の製造企業が「ものづえで意義があることと考えられる。

くり」で高い技術を有する一方、外部環境の変化

本研究では、創薬バイオベンチャーの価値の源に応じた「価値づくり」ができていないことを指泉であるコア技術 3）の創出に注目し、そのメカニ

摘し、「ものづくり」への特化から「ものづくりにズムについて検討する。研究対象として、創業後こだわった価値づくり」に企業の取り組みを変化

早期から優れた業績を挙げている日本の創薬バイさせるべきであると主張した。スペックや機能、－ 12 －

関西ベンチャー学会誌 第 12 号

品質のみに過度に注力した製品の開発ではなく、とで、企業の成長が促進される（ Roberts, 1990）。

顧客がその製品や関連するサービスを利用した際多様性のあるチームは、個々のメンバーが異質でに得られる便益を総合的に向上させる開発を行うあることにより成立する。ハンブリック・メイソン

必要があるのである。クリステンセン（2016）は、（1984）により提唱された経営上層部視座（ Upper

自身の 20 年に及ぶ研究の成果として、顧客が特Echelons Perspective）では、人口統計学的特性か定の製品やサービスを事業や生活に取り入れる理ら算出された経営チームの異質性と組織成果の関由と、その因果関係に対応した課題の解決策をイ

係性について、これまでに多くの実証研究が行わ

ノベーションとして成立させるための方法をジョれてきた。平井・渡辺・犬塚（2012）は、日本のブ理論の中で説明した（ Christensen, 2016, 翻訳

大学発ベンチャーの経営チームについて、大学外

依田光江、2017）。ジョブ理論では、ジョブを「あ出身者の割合が高いことや経営チームの異質性がる特定の状況で顧客が成し遂げたい進歩」と定義高いことが、業績に正の影響を与えることを実証する。ジョブは日常の事業活動や生活の中で生じした。一方、メンバーの経験や専門性の違いによる解決したいことであり、その明確化には各々のりコンフリクトは生じやすく（ Eisenhardt, Kahwajy

文脈を説明する「状況」を理解することが重要と

and Bourgeois, 1997 ）、企業の業績に負の影響をなる。また、ジョブは機能面のみで捉えられる単与えるとする報告もあり（Simon, Pelled and Smith,

純なものではなく、顧客の社会的および感情的な1999）、経営チームの異質性が企業の成果に与えニーズも含まれる複雑なものである。ジョブを「状る影響については、結論が定まっていない状況で況」に注目して正確に理解し、そのジョブを片付ある。その理由として、企業が取る戦略や置かれけるために、世の中にない新たな解決策や、顧客た環境、メンバー間の相互作用などの要因の影響をさらに満足させることのできるより良い解決策が指摘されている（Eesley, Hsu and Roberts, 2014;

を提供することで、イノベーションの成功の確率

中内、2004; Pitcher and Smith, 2001）。経営チーは上がると考えられている。既存の手段の改善やムのバイオベンチャーにおける有用性については、

新たな手段の提供により、顧客の目的達成の程度

外的不確実性および内的不確実性の正統化活動を向上できれば、その製品やサービスは顧客に選（山田、2006）、事業コンセプトの創造（芦田・新択され、企業はより多くの利潤を得ることができ

藤・木村、2007）、資源動員（横山・後藤・金井、る。以上のことから次の命題を設定する。

2017）などの視点で、具体的事例に基づき示されてきている。藤森・名取（2019）は、企業家と科

命題①：成功する創薬バイオベンチャーのコア技

学者により共同で創業された創薬バイオベンチャ

術には、機能面の価値のみではなく顧客の成し遂ーの事例研究から、科学者のみならずビジネス面

げたい価値が存在している。

を役割とする企業家が、コア技術のアイデアの創
出や具現化で大きな役割を担っていたこと、企業

2 . 2 ．経営チーム

家と科学者の相互作用の促進には、共通の言語、ベンチャー企業は、複数のメンバーでチームを共通の目的、相互理解による信頼関係が重要とな構成し起業する方が、業績や成長において有益でることを見出した。以上のことから次の命題を設あることが 実 証されてきている（ Cooper and

定する。

Bruno, 1977）。技術ベースのベンチャーでは、早期のマーケティングや販売に向けた活動や、それ

命題②：成功する創薬バイオベンチャーのコア技を実現するための複数のメンバーによる起業が重術の創出は、科学者のみならず異なる専門性を有要となる。起業時点より役割を分担し取り組むこする複数のメンバーで取り組むことが有効である。

－ 13 －

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3 ．研究方法

より、多くの共同研究開発契約やライセンス契約

本研究では、創薬バイオベンチャーのコア技術の締結を実現し、日本のバイオベンチャーにおいの創出において価値創造と経営チームの概念に注て困難と言われる利益計上を創業早期から継続し目し、そのメカニズムを検討することにより、成て実現してきている優れた企業である。
ペプチドリームの順調な成長を可能としたコア

功要因についての仮説を導出することを目的とし4）ている。分析対象として、「特殊ペプチド 医薬」

技術 PDPS は、これまでの科学の常識では考えらの研究開発に特化した創薬バイオベンチャーであれなかった「特殊ペプチド」という新たな薬の候るペプチドリームを取り上げる。ペプチドリーム

補化合物を通常の約 1/3 の期間で探索することをは、次の三点で分析対象として妥当と判断された。

可能とした。次世代の革新的新薬の研究開発で激第一に、科学者である東京大学の菅裕明教授と経しく競争している製薬企業にとって、新たなカテ営者である窪田規一氏により共同で創業されていゴリーでの新薬候補の獲得は極めて重要である。

ること、第二に創業後のスタートアップ期にコア

ペプチドリームが、すでに国内外の多くの大手製技術である PDPS の創出に成功していること、第薬企業との契約や提携を達成していることからも、三に PDPS によって国内外の多くの大手製薬企業

PDPS が高い価値を有する優れたコア技術であるとの共同研究開発契約やライセンス契約の締結をことがわかる。PDPS は、おもに創る・選ぶという実現し、日本のバイオベンチャーでは困難と言わ二つの機能により構成されている。第一は、多様れる利益計上を創業早期から継続して実現してき性のある特殊ペプチドを創る機能で、「フレキシていることである。分析方法として単一ケースス

ザイム技術」と「FIT（Flexible In-vitro Translation）

タディーを採用し、事例を深く掘り下げていくこ

システム」により実行される。この機能により、一ととする。

本の小さな試験管の中に兆単位の種類の特殊ペプ分析に必要な情報は、窪田氏へのインタビュー

チドを作製することができる。第二は、効果が期調査（ 2018 年 9 月）および公表資料により入手待される特殊ペプチドを選ぶ機能で「 RAPIDした。インタビューは、半構造化インタビューを（ Random Peptide Integrated Discovery ）ディスプ

適用し、事例を背景項目も含め可能な限り深く確

レイシステム」により実行される。この機能によ認するよう努めた。得られた情報に基づき、PDPS

り、作製された兆単位の種類の特殊ペプチドの中創出に関する出来事を時系列に整理したうえで、から目標とする特殊ペプチドを高速で選び出すこ起業から PDPS 創出までの経緯についてケースをとができる。PDPS の根幹をなす三つの独自技術・作成し 5）、窪田氏に記載内容の確認を受けた。

システムは、おのおの異なる時期において確立されてきたものであるが、単独で孤立することなく4 ．事例（ペプチドリーム株式会社）

システムとして機能するように特許ポートフォリオ

4 . 1 ．会社およびコア技術の概要が設計され、事業化されている。

ペプチドリームは、次世代の革新的医薬品になることが期待される特殊ペプチド医薬の研究開発

4 . 2 ．起業経緯の概要

を行う創薬バイオベンチャーである。東京大学

ペプチドリームは、共同創業者の一人である菅TLO と東京大学エッジキャピタルの紹介により、氏が日米の研究機関における長年の研究の末に完科学者である東京大学の菅裕明教授と経営者で成させたフレキシザイム技術の事業化・社会へのある窪田規一氏が出会い、2006 年に創立された。

還元を目的に設立された大学発ベンチャーと言えペプチドリームは、欧米の大手製薬企業が注目する。フレキシザイムは、アミノ酸から特殊ペプチ

る唯一無二の創薬開発プラットフォーム PDPS にドを合成する際に重要な役割を果たす触媒であり、－ 14 －

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生体が利用できる 20 種類の天然型アミノ酸以外

パクトを想像することができるようになっていっの特殊なアミノ酸を用いたペプチド合成を容易にた。菅氏と窪田氏の意見交換は、面談後のオフサ行えるようにした点で非常にユニークなものであ

イトでも続いた。窪田氏はフレキシザイムについった。2001 年に経済産業省により発表された大学て技術的な理解をさらに進めたほか、経営にあた

発ベンチャー 1000 社計画の推進もあり、多くの大っては大株主に頼らない経営が大切であるとの考

学発ベンチャーが起業していた中で、このユニーえを示した。一方、菅氏からは、科学者として研クな技術は東京大学 TLO や東京大学エッジキャ究に没頭したいとの希望が伝えられた。私的な話

ピタルなどの関連機関からも注目され、菅氏も起も含め多くの情報交換が進められていく中で相互業に向けて動き出すこととなった。起業に際し、理解が深められた。フレキシザイム技術をコアに菅氏は「経営者を連れてくること」を条件とした。

して、社会にどのような価値を提供していくかに

実家の家業や長きにわたるアメリカでの研究生活

ついても議論が進められた。両者には優れた研究から「商売の難しさ」を理解していた菅氏は、ベ成果や技術を創出しても、事業化でなかなか成功

ンチャーの起業にあたり、ビジネスには一切口出することのできない日本のバイオテクノロジー産しせず研究に専念することを決めていた。大学の業の現状を改善したいとの思いがあった。また、関連機関により経営者の紹介が進められたが、菅特殊ペプチドの特性を利用した新たな創薬につい氏がパートナーとして認める人材は簡単には見つても共通の夢を持つことができた。この面談で両からなかった。そのような中、4 人目の候補者と者は意気投合し、バイオベンチャーの共同創業にして窪田氏が紹介されることとなった。

向けて準備を進めることとなった。

窪田氏は、2005 年まで遺伝子関連事業のベン
チャーであるジェー・ジー・エス（以下 JGS と記

4 . 3 ．コア技術創出経緯の概要

載）で社長を務めていた。大学で社会科学を学ん窪田氏は起業に向けて特許対策とマーケティン

だ後、自動車メーカーを経て医療で利用される臨グに重きを置き、フレキシザイム技術を用いたビ床検査の会社（スペシアル レファレンス ラボラ

ジネスモデルの検討を始めた。当初大学の関連機トリー、現エスアールエル、以下 SRL と記載）で関からは作製した特殊ペプチドを用いて顧客が見多くの業務経験を積んだのち、2000 年に JGS に出した薬の候補化合物を最適化するサービスや、参画した。JGS は遺伝子チップの開発などで大き特殊ペプチドをたくさん創って顧客にライブラリ

な成果を上げていたが、SRL を含む日本企業 5 社

として販売することがビジネスモデルとして提案の共同出資により設立されたこの会社は、運営上されたが、それでは「創薬開発の主人公にはなれの理由によりわずか 5 年で解散せざるを得なくなない」と考えた窪田氏は、さらに独自のビジネスっていた。

モデルの検討を進めた。医薬品の候補化合物を探菅氏と窪田氏の初めての面談は、2005 年 9 月

索する一般的なプロセスは、第一に薬効を得るたに行われた。窪田氏は、SRL や JGS での業務経

めのターゲットを決め、第二に多様な化合物を合験からバイオサイエンス領域に関する一定の知識成し、そして第三にターゲットによく反応する化を習得していた。フレキシザイム技術について菅合物を選び出すという一連の流れからなる。窪田氏から初めて説明を受けた窪田氏は、これまでの氏は菅氏や大学の関連機関との議論も踏まえ、多科学の常識ではありえない内容に驚き、最初は信種類の特殊ペプチドの作製から医薬品の候補となじることができなかった。しかしながら、菅氏のる特殊ペプチドの効率的な選択までをプラットフ

理路整然とした説明を聞くにつれて、その技術がォーム化することを目標とした。特殊ペプチドを現実のものであることや、事業化できた際のイン用いたオンリーワンの創薬開発プラットフォーム－ 15 －

関西ベンチャー学会誌 第 12 号を実用化し、創薬研究で激しい競争を繰り広げてプラットフォームの特許体系において弱点となるいる製薬企業に提供することができれば、対等なことが容易に想定できた。また、医薬品の候補化

立場で共同研究開発を実現できると考えた。また、合物の探索に関する一連のプロセスを自社システ

フレキシザイム技術に追加で必要となる技術も明ムとして体系化し顧客に提供できないと、ビジネ確化された。

ス面での発展も見込めないと考えられた。メッセ

フレキシザイム技術で特殊ペプチドを創ることンジャー RNA ディスプレイ以外のスクリーニングに成功していた菅氏は、起業を決意した時点で次技術を独自に創出することは、窪田氏と菅氏の二のステップとして多様な特殊ペプチドを創る技術

人の合意であると同時にペプチドリーム自体の本の研究を始めていた。多様性の増加は、目的とす

格的な研究の始まりとなった。

る特殊ペプチドを見出す可能性の増加につながる

新たなスクリーニング技術の開発には、菅研究ことから、プラットフォームの価値の向上に必要室とペプチドリームの研究者が共同して当たった。

不可欠な要素であった。窪田氏は菅氏とのコミュ

既存技術であるリボゾームディスプレイに関するニケーションの中で、徹底的な研究によりこの技

技術的問い合わせから発展した英国のベンチャー

術を確立することを要求した。菅氏はペプチドリとの基礎研究を通して、ペプチドリームの研究者

ームの研究者とも連携し、公知の技術である無細はディスプレイ系の原理や研究の要点など貴重な

胞翻訳系を改良したうえでフレキシザイム技術と知識・経験を得ることができた。2 年を超える徹結合させ、FIT システムを完成させた。FIT シス

底的な研究の結果、他社の既存特許を越える自社

テムにより、1 本の試験管の中に 1 兆種類に及ぶのスクリーニング技術である RAPID ディスプレイ

特殊ペプチドを作製することが可能となった。しシステムの開発に成功した。

かも、作製に要する時間は 1 ～ 2 週間という極め創薬開発プラットフォーム PDPS を構成する技て短いものであり、時間がかかるのが当たり前だ

術は、知財ポートフォリオの形成を念頭に適切なった創薬研究の効率性を劇的に高める可能性を有

時期・順番で特許出願された。フレキシザイム技していた。

術は東京大学により（2006 年出願、2012 年登録）、

プラットフォーム構築の最終段階は、1 兆種類

FIT システムは東京大学により（2010 年出願、2015に及ぶ特殊ペプチドからターゲットによく反応す

年登録）、RAPID ディスプレイシステムはペプチるものを高速で見つけ出す技術の確立であった。

ドリームにより（ 2010 年出願、2013 年登録）権

当時、他社が開発したメッセンジャー RNA ディ

利化された。この他の特殊ペプチドに関連する複スプレイやリボゾームディスプレイという技術が数の特許で強化された知財ポートフォリオは、特利用可能となっていた。事実、菅氏の研究室では、

殊ペプチド自体の特殊性と抗体医薬品に続く次世

メッセンジャー RNA ディスプレイを使って FIT シ

代の革新的医薬品を模索していた海外大手製薬

ステムで作製された多様な特殊ペプチドのライブ

企業のニーズとも相まって、ペプチドリームの稀ラリから、目的とする特殊ペプチドを吊り上げる

有な成長を牽引する原動力となった。

ことに成功していた。アカデミアでは十分な成果として認められるケースではあったが、過去の業

5 ．ディスカッション

務経験から特許について十分な知識を有していたペプチドリームのコア技術である PDPS につい窪田氏は、自分たちでディスプレイ系を作ることて、価値創造の観点から分析する。PDPS は、あに拘った。ペプチドリームで他社が開発したスクる薬効のターゲットに対し、特殊ペプチドというリーニング技術を用いてプラットフォームを構成

新たなカテゴリーの医薬品候補化合物を短期間でするには、技術ライセンスが必要となり、それが見出すことを可能とする創薬プラットフォームシ－ 16 －

関西ベンチャー学会誌 第 12 号

表 1 PDPS の要素技術とビジネスでの適用例

出典：著者作成

ステムであり、主な顧客は研究開発型の製薬企業

ムは、作製された兆単位の種類の特殊ペプチドのとなる。研究開発型の製薬企業は、有効な治療法

中からターゲットによく反応する特殊ペプチドをや薬剤が十分に確立されていない疾患に対する革高速で選び出すことを可能とした。これらの要素

新的新薬の研究開発で激しく競争しており、常に技術は、単独でも極めて優れたものであり、ビジ社内外で新たなターゲットや薬の種を探索していネスでの適用事例も考えられたが、PDPS としてる。一方、新たなカテゴリーの薬は、不確実性が三つが組み合わされることで、顧客の目的達成の高く失敗のリスクも高いため、自前で資源動員を程度を上げる優れたジョブの解決策となった。

行い、研究を進めることが困難となることもある。

続いて、PDPS がもたらす価値を検討する。延

革新的な抗がん剤として発売され、ノーベル賞受

岡は、価値には「客観的評価基準が定まった機能

賞者も輩出したオプジーボ（一般名：ニボルマブ）

的な評価によって決まる価値」と「顧客が商品にも、多くの製薬企業が「癌免疫療法」という新た対して主観的に意味づけすることによって生まれな作用機序を信じることができず、小野薬品とのる価値」があるとした（延岡、2011、p. 104 ）。機

共同開発を見送った（長岡他、2016、p. 335）
。こ

能やスペックであっても、客観的基準で評価されのような状況における研究開発型の製薬企業のジる価値と顧客が主観的に意味づけするものが存在

ョブの一つは、「次世代の新たなカテゴリーの新薬する。表 2 に PDPS の価値をマッピングした結果の候補を、早く効率的にリスクを低減しながら見を示す。左下は機能・スペックの客観的評価であつけること」と言うことができる。このジョブに対り、上述の三つの要素技術の価値が該当する。右して、PDPS は優れた解決策となった。表 1 に

下は、顧客の機能・スペックに対する主観的な意

PDPS を構成する三つの要素技術とその価値、お味づけであり、特殊ペプチド医薬というまったく

よびこれらの要素技術の組み合わせで実現できる

新たなカテゴリーで新薬を創出できる可能性や、適用例を示した。第一にフレキシザイム技術は、研究期間の短縮やそれに伴うコストの低減の可能

人工的な合成が困難であった非天然型アミノ酸を性が該当する。右上は、機能・スペック以外に対使った特殊ペプチドの合成を可能とした。第二にする主観的な意味づけであり、目的とする特殊ペ

FIT システムは、一本の小さな試験管の中に兆単

プチドの選定までを一貫して享受できることや、位の種類の特殊ペプチドを短期間で作製すること

不確実性の高い新たなカテゴリーの医薬品の研究を可能とした。第三に RAPID ディスプレイシステ

開発におけるリスクの低減などが該当する。以上－ 17 －

関西ベンチャー学会誌 第 12 号

表 2 PDPS の価値の分析

出典：延岡（2011）を参考に筆者作成のことから、PDPS には要素技術に起因する機能いうものは首尾一貫したものが出来上がって的な価値のみならず、顧客が主観的に意味づける

活用できなければシステムにならない。
（既

成し遂げたい価値があることが明らかとなった。

に）メッセンジャー RNA ディスプレイはある

最後に、PDPS の価値をだれが創造してきたの

けど、我々はその技術を持っていません。そかについて検討する。PDPS を構成する三つの要れで（顧客に他社から）ライセンスしてくだ

素技術は、優れた科学者の研究の成果として創出

さいと言うと、そこで一回ビジネスがストップされた。フレキシザイム技術と FIT システムは、してしまう。そこの流れを良くするというのは菅氏と菅研究室の研究者によって、RAPID ディス

ビジネス感覚では当たり前の話なのですよ。

プレイシステムについては、菅研究室とペプチドリームの研究者によって開発された。これらの要と述べている。以上のことから、PDPS とその素技術の機能的な価値はいずれも高く、特に菅氏価値の創出には、科学者のみならずビジネスを役

が 10 年にわたる研究の成果として創出したフレキ

割とする経営者の貢献があったことが明らかとな

シザイム技術は、自然界の常識を覆すような技術った。

であり、PDPS の価値の根幹を構成している。一方、創薬プラットフォームシステムとしての PDPS

6 ．おわりにから得られる価値の創出には、経営者である窪田

本研究では、スタートアップ期の創薬バイオベ

氏が大きな貢献を果たしていた。フレキシザイム

ンチャーのコア技術の創出に焦点を当て、その成技術と FIT システムに自社開発した RAPID ディ

功要因を明らかにすることを目的に、価値創造とスプレイシステムを組み合わせたことで、顧客に経営チームの観点から命題を設定し、分析を行っ一連のプロセスを提供することを可能とした。こてきた。優れた業績と成果を挙げてきているペプの点について窪田氏は、

チドリームのコア技術 PDPS の創出について分析した結果、命題を支持する事実を発見することがプラットフォーム自体は、薬を開発するたできたことから、成功する創薬バイオベンチャー

めのシステム、ツールなのですよ。ツールとに関し、①コア技術には機能面の価値のみではな－ 18 －

関西ベンチャー学会誌 第 12 号

く顧客の成し遂げたい価値が存在していること、ーの先生方に深く感謝いたします。

②コア技術の創出は、科学者のみならず異なる専門性を有する複数のメンバーで取り組むことが有注

効であることを仮説として導出することができた。

1）ビジネスモデルとして、自社開発や導入した

また、価値創造に関し、主に規模の大きな企業を候補化合物の権利を製薬企業に販売するもの、

分析対象にしている延岡（2011）やクリステンセ

創薬基盤技術を有し製薬企業などと共同研究をン（2016）の研究にスタートアップ期のベンチャ行いながら自社でも創薬を行うものの存在が指ー企業についての事例を追加できたことも理論的摘されている（秦他、2013）。本研究では、後な貢献と考える。実践的インプリケーションとし者のビジネスモデルに焦点をあてる。

ては、創業早期の創薬ベンチャーのコア技術の創2）IT を活用して、医療・健康などヘルスケア領出に際しては、優れた科学者のみならず、ビジネ

域の製品やサービスを生み出すこと。

スを役割とする経営者など異質な経営チームで価

3）本稿では藤森・名取（2019）の定義「企業に値づくりやジョブ理論のフレームを活用し取り組

競争優位をもたらす優れた基盤技術」を適用す

むことが成功につながることを示すことができたる。

と言えよう。PDPS の創出では、RAPID ディスプ

4 ）20 種類の天然型アミノ酸から合成された通常

レイシステムの開発開始など、アカデミアの科学の（一般的な）ペプチドに対して非天然型アミ者である菅氏とビジネスを役割とする窪田氏の間ノ酸と呼ばれる 20 種類以外のアミノ酸が組み込で立場を越えたコミュニケーションや合意があっまれたペプチドの総称。古くからその存在は知た。経営チームが異質性を成果の創出に生かす要られていたが、人工的に合成することが困難で因として、共通の経験や言語、共通の目的、信あった（ペプチドリーム有価証券報告書、2019

頼 が 指 摘され ているが（ Carmeri, Tishler and

年 9 月 27 日）。

Edmondson, 2012 ; Zenger and Lawrence, 1989 ;5 ）起業から PDPS 創出までの経緯についてのケ

藤森・名取、2019 ）、本事例においても詳細な分
析と理論的な深掘りが必要になると考えらえる。

ースは以下の情報をもとにまとめた。
・ペプチドリーム窪田氏へのインタビュー（ 2018

この点については、今後の検討課題としたい。

年 9 月 5 日の約 1 時間）

最後に、本研究は稀有な成功を収めたペプチド・窪田規一（2016）「基礎研究成果を実用化に結リームのコア技術創出に関する単一ケースに基づびつけるための戦略」『ファルマシア』52（3）、

くものであり、仮説の導出にとどまることを述べ

240-242 頁。

ておきたい。詳細な事例研究は多くの有益な示唆

・永田好生（ 2018 ）「フロントランナー挑む 創を提示するものであるが、発見事項の一般化はで薬の異端「ペプチド」を 先端にする：菅 裕明」

きない。それが本研究の限界でもある。今後は、『日経サイエンス』2018 年 3 月号、8-11 頁。

同様事例を探索し研究を進めていくことで、仮説

・ペプチドリーム株式会社の堅牢化を行っていくことが必要である。

（2018 年 9 月 28 日）

【謝辞】

参考文献

本事例研究の実施にあたり多大なるご協力を賜

有価証券報告書

Carmeli, A., Thshler, A. and Edmondson, A.C.

りましたペプチドリーム株式会社の窪田規一氏に（2012） “CEO

心より感謝申しあげます。また、本稿の完成に際Strategic Decision Quality in Top Management

し有益なご助言をいただいた 2 名の匿名レフェリ

Teams: The Role of Team Trust and Learning－ 19 －

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