UEDA

Takeo

植田
研

健男
究

著書・論文等
の区分

教授
業

績

2021 年 11 月 1 日現在

著書・論文等の名称、発行所・発表雑誌・学会等の名称、発行・発表
共著の場合の編者・著者名、該当頁数
年 月

著

書（単）

植田健男著『地域教育経営の理論的･実証的研究』㍻ 7 年度～ 1998. 3㍻ 9 年度文部省科学研究費補助金(基盤研究Ｃ(2))研究成果
報告書 pp.1-91. 課題番号 07610247

著

書（単）

植田健男著『教育課程編成の地域的実態に関する構造的分 2004. 3
析』㍻ 12 年度～㍻ 15 年度文部省科学研究費補助金(基盤研
究Ｃ(2))研究成果報告書 pp.1-114. 課題番号 12610254

著

書（単）

植田健男著『子どもたちの未来と日本の教育改革－私たちの 2005. 5「人間的自立」をめざして－』 登校拒否不登校問題全国連絡会 全 56 頁

著

書（単）植田健男『管理と競争の中で育つ子どもたち』 登校拒否不 2016. 8
登校問題全国連絡会 2016 年 8 月 全 56 頁

著

書

小森健吉編『高校制度改革の総合的研究』(多賀出版)

第三 1986. 2（分担執筆）

章第二節「特色ある学校づくりの理念と現実」(pp.223-241.)、第四章第二節「イギリスにおける高校教育
制度改革の動向」(pp.353-378)を担当

著 書（分担執筆）

村山英雄・高木英明編著『教育行政提要』(ぎょうせい)
八章「社会教育行政」(pp.217-237.)を担当

著 書（分担執筆）

清水俊彦編著『実践教育課程講座第 16 巻 教育制度』(日本 1987.11
教育図書) 第十一章「社会教育制度」(pp.279-301.)を担当

著

高木英明編著『比較教育行政試論』(行路社)第１章「イギリ 1990. 4

書第 1987. 4（分担執筆）

ス」第２節「教育行政の組織と権限」の２「地方レベル」の2)(pp.27-35.)、第３節「学校および教員に対する行政」の２「教員の人事行政」(pp.46-52.)を担当

著 書（分担執筆）

室井修編著『教育行政の原理と課題』(法律文化社) 第七章 1991. 4「教育課程・教科書行政のしくみと問題」(pp.105-122)を担
当著 書（分担執筆）

高木英明編著『教育制度』(協同出版)
度」(pp.168-190.)を担当

著

鈴木英一編著『教育と教育行政』(勁草書房)

書（分担執筆）

第８章「教員免許制 1991. 9
第十三章「教 1992. 5

育条件整備と教育行政」第一節 概説－現状･歴史･基本原理、及び第二節 学校規模･学 級規模の適正化(pp.174-181.)を

担当
著

書

永井憲一編著『基本法コンメンタール 教育関係法』(日本評 1992.10（分担執筆）

論社) 「地方教育行政の組織及び運営に関する法律」第四章第一節(第三十条～第三十六条、pp.206-21 7.)を担当

著 書（分担執筆）

佐藤全･若井彌一編著『教員の人事行政－日本と諸外国－』 1992.11(多賀出版) Ⅱ諸外国の教員人事「６ イギリスにおける教員人事の経営と管理」(pp.264-276.)、付録・教員人事の国
際比較「イギリスの場合」(pp.393-396.)を担当

著 書（分担執筆）

植田健男監修『宗谷教育調査報告書』(名古屋大学教育学部 1993. 3
教育経営学研究室)

著 書（分担執筆）

村山英雄・高木英明編著『教育行政提要 新訂』(ぎょうせい) 1993. 4
第八章「社会教育行政」(pp.217-237.)を担当

著 書（分担執筆）

高木英明編著『比較教育行政試論 新版』(行路社) 第１章 1993. 6「イギリス」第２節「教育行政の組織と権限」の２「地方レベル」の 2)(pp.27-35.)、第３節「学校および教員に対する行政」の２「教員の人事行政」(pp.46-52.)を担当

著 書（分担執筆）

植田健男監修『第二次宗谷教育調査報告書』(名古屋大学教 1994. 3
育学部教育経営学研究室)

著 書（分担執筆）

高木英明編著『地方教育行政における民主性･効率性に関す 1995. 2
る総合的研究』(多賀出版) 第 12 章「イギリスの場合」第２節「イギリスにおける地方教育行政の民主化と効率化－Ｌ
ＭＳ下の地方教育当局の機能の変容－」(pp.335-350.)を担
当著 書（分担執筆）

吉岡剛･小森健吉編『教育行政学』(仏教大学) 第二章「教 1995. 3
育行政の歴史と現況」一第１節「わが国の場合」Ⅰ「戦前の教育行政」(pp.13-38.)を担当

著

植田健男監修『第三次宗谷教育調査報告書』

書(名古屋大学 1995. 3（分担執筆）

教育学部教育経営学研究室)

著 書（分担執筆）

梅原利夫編著『教育への挑戦２ カリキュラムをつくりかえ 1995. 7る』(国土社) 第Ⅴ章「カリキュラムの地域的共同所有」(pp.173-213.)を担当

著 書（分担執筆）

浦野東洋一・堀尾輝久編『講座学校第７巻 組織としての学 1996. 2
校』(柏書房) 第 13 章「住民自治と学校」(pp227-242.)を担当

著 書（分担執筆）

植田健男監修『第四次宗谷教育調査報告書』
教育学部教育経営学研究室)著

共編著『教員採用試験受験 教職教養Ⅱ 教育心理・教育法規』1996.11

書（共）(東京アカデミー)(名古屋大学 1996. 3

著 書（分担執筆）

植田健男監修『第五次宗谷教育調査報告書』(名古屋大学教 1997. 3
育学部教育経営学研究室)

著

書（共）

共編著『平成 11 年度 教員採用試験受験オープンセサミシリ 1997.11
ーズ② 教職教養Ⅱ教育心理･教育法規』(七賢出版)

著 書（分担執筆）

小川正人編著『地方教育行政の改革と学校管理職』(教育開 1998.11
発研究所)「教科書行政の改革」(pp.44-47.)「教員以外の専門職員や社会人の活用」「専門職員・ボランティアとの協働」(pp.150-153.)を担当

著 書（分担執筆）

天野正輝編『教育課程重要用語 300 の基礎知識』(明治図書) 1999. 5「教育課程行政」(p.223)を担当

著 書（分担執筆）

日本教育経営学会編『シリーズ教育の経営 2 自律的学校経営 2000.12と教育経営』(玉川大学出版部) 16 章「自律的な学校経営と学校経営理論、その再構築の視点」(pp.294-311.)を担当 ※石井拓児と共同執筆

著 書（分担執筆）

堀内孜編著『学校組織･教職員勤務の実態と改革課題』(多賀 2001. 3
出版) 第 16 章「父母･住民の学校参加と新たな学校経営」(pp.315-333.)を担当

著 書（分担執筆）

堀内孜編著『地方分権と教育委員会 第三巻 開かれた教育委 2001. 3
員会と学校の自律性』ぎょうせい)、第 2 章「地域団体、組
織と教育委員会の連携」(pp.37-57.)を担当

著 書（分担執筆）

小島弘道編『学校経営改革の考え方･進め方 第Ⅵ巻 地域住 2001. 3
民の学校運営への参画』(『教職研修』 2001 年 4 月号 増刊号 教育開発研究所) 第Ⅱ章 学校と親･地域社会 １「これからの学校と地域社会との関係」(pp.44-47.)を担当

著 書（分担執筆）

柴田義松編著『教育課程』(学文社) 第Ⅱ部教育課程編成の 2001.3
原理と方法 第１章「教育目的･目標と教育課程編成」(pp.60-69.)を担当

著 書（分担執筆）

日本教育法学会編『講座現代教育法３ 自治･分権と教育法』 2001. 6(三省堂) 第 14 章「学校自治の法的課題－学校づくりの法戦略－」(pp.233-249.)を担当

著 書（分担執筆）

河野和清編『地方分権下における自律的学校経営の構築に関 2004. 2
する総合的研究』(多賀出版) 第一部第７章「諸外国の自律的学校経営の特質」pp.121-135. 第二部第９章「教育課程と自律的学校経営」pp.159-173. ※藤原文雄と共同執筆

著 書（分担執筆）

土屋基規編著『現代教職論』(学文社)
くり･学校づくり」pp.189-197.

著 書（分担執筆）

柴田義松編著『教育課程論 第二版 』(学文社) 第Ⅱ部教育 2008.12
課程編成の原理と方法 第１章「教育目的･目標と教育課程編

第五章「教育課程づ 2006. 3

成」(pp.60-69.)を担当
著

書

谷口典雄･山口和孝編著『センター試験 その学力に未来はあ 2011. 1（分担執筆）

るか』(群青社)
第六章「大学関係者はこう考えている」「二
中 等 教 育 の 理 想 と 理 想 ど こ ろ で は な い 大 学 と … 」 (pp.
217-229.)

著 書（分担執筆）

名古屋大学教育学部附属中･高等学校編著『協同と探究で「学 2013.11
び」が変わる-個別的･ドリル的学習だけでは育たない力-』( 学 事 出 版 ) 巻 頭 言 (pp.1-2.) 「『 学 び の 杜 』 と は 何 か 」（pp.119-121.)

著

小池由美子編著『新しい高校教育をつくる書

高校生のために 2014. 1（分担執筆）

できること』（新日本出版社） 「高校教育の実践課題と希望―『教育再生』をどう読み解くか」小野川禎彦との担当。
pp.241-265.

著 書（分担執筆）

細井克彦･石井拓児･光本滋編著『新自由主義大学改革〜国際 2014. 2機関と各国の動向〜』(東信堂) 第１３章「新自由主義と国立大学のガバナンス」川口洋誉と担当。pp.244-249.

著 書（分担執筆）

日本教育法学会編『教育法の現代的争点』(法律文化社) 「学 2014. 8
習指導要領と教育課程編成権」(pp.166-171.)著

日本教育経営学会編『講座 現代の教育経営３ 教育経営学の 2018. 6

書（分担執筆）

研究動向』(学文社) 第 10 章「地域コミュニティと学校にかかる研究動向と今後の方向性」(pp.107-118.)

著 書（分担執筆）

日本教育経営学会編『講座 現代の教育経営５ 教育経営ハン 2018. 6
ドブック』(学文社)「地域教育経営」(pp.20-21.)

著 書（分担執筆）

コロナ時代の教師の仕事、旬報社、中村清二･石垣雅也編、 2020.8
pp.94-97「場当たり的な対応では『コロナ禍』は乗り越えられない」を担当

著『コンメンタール教育基本法』、学陽書房、日本教育法学会 2021.10

書（分担執筆）

編、pp.192-203.、「第 6 条第 2 項前段」を担当

編

著

植田健男他編『教育改革の国際比較』(ミネルヴァ書房) 全 2007. 9
360 頁 ※大桃敏行･上杉孝實･井ノ口淳三と共編

論

文（単）

「戦後教育改革期における教員任免制度成立過程の検討」 1980. 6
関西教育行政学会『教育行財政研究』第 8 号 pp.34-44.

論

文（単）

「大学区＝学区庁構想下における教員任免制度構想の検討」 1980. 7
関西教育学会『関西教育学会紀要』第 4 号 pp.134-137.

論

文（単）

「イギリスにおける学校管理制度改革の展開」1981 年 1 月 9 1981. 1
日提出

論

文（単）

京都大学大学院教育学研究科修士論文

全 105 頁

「学校管理におけるパートナーシップ」1982 年 3 月 京都大 1982. 3
学教育学部教育行政学研究室『教育行財政論叢』創刊号

pp.9-24.
論文（単）「英国の 1944 年教育法下における学校管理原則とその実際」1983. 3
関西教育学会『関西教育学会紀要』第 6 号 pp.105-108.

論

文（単）

「イギリス学校管理における『教員参加』」京都大学教育学 1983. 3
部『京都大学教育学部紀要』第 29 号 pp.217-229.

論

文（単）

「京都府における高校生急増急減対策の現状と問題点」『高 1984. 3
校生急増急減対策の現状と問題点』文部省科研費総合研究(A)報告書 関西教育行政学会『教育行財政研究』第 11 号
pp.9-19.

論文（単）「今日の高校教育制度改善の動向と問題点」『高等学校制度 1985. 3
改善の動向と問題点』文部省科研費総合研究(A)報告書 関
西教育行政学会『教育行財政研究』第 12 号 pp.14-27.

論

文（単）

「イギリスにおける 16-19 歳層の教育保障をめぐる英国教員 1985. 3組合(NUT)の見解」『英米における職業準備教育』文部省科研費一般研究(C)報告書 pp.72-85.

論

文（単）

「教育職員免許法改正法案の検討」阪神地区教職課程研究連 1989. 3
絡協議会『阪神教協リポ－ト』第 12 号 pp.15-24.

論

文（単）

「教育職員免許法改正の総括－課程認定の経緯において判 1990. 3
明した問題点をめぐって－」阪神地区教職課程研究連絡協議会『阪神教協リポ－ト』第 13 号 pp.52-59.

論

文（単）

「教育職員免許法改訂の批判的総括」全国私立大学教職課程 1991. 5
研究連絡協議会『教師教育研究』第 4 号 pp.86-92.

論

文（単）

「子ども･青年の問題状況と中等教育経営の課題」名古屋大 1992. 3
学教育学部『中等教育研究』第 312 号 pp.41-57.

論

文（単）

「イギリスにおける地方教育行政の民主化と効率化－ＬＭ 1992. 4
Ｓ下の地方教育当局の機能の変容－」『教育行政の民主性と効率性に関する総合的研究』(最終報告書 1992 年 3 月)文部省科研費総合研究(A)報告書 pp.168-177. ※ 田中耕二郎(追手門学院大学)･藤本敦夫(親和女子大学)と連名。但し、
単独執筆。

論

文（単）

「教師養成教育の評価－国立総合大学教育学部の場合－」日 1993. 6
本 教 育 経 営 学 会 『 日 本 教 育 経 営 学 会 紀 要 』 第 35 号
pp.129-131.(第一法規)

論

文（単）

「地域教育経営の原理」名古屋大学教育経営学研究室『第二 1994. 3次宗谷教育調査報告書』pp.4-15.

論

文（単）

「地域教育経営論の課題と展望」名古屋大学教育経営学研究 1997. 3
室『第五次宗谷教育調査報告書』pp.9-39.

論

文（単）

「校区を基盤とする公教育(学校)の地域的管理」日本教育学 1997. 3

会･中部教育学会『教育学研究交流集会報告･資料 今改めて問う子ども･人権･学校－第 15 期中央教育審議会答申を手がかりに－』pp.1-16.
論文（単）「課題研究２ 学校経営実態分析の技法 事例研究の観点か 1997. 5
ら－地域教育経営の実践事例の研究－」 日本教育経営学会『日本教育経営学会紀要』第 39 号 pp.103-105.(第一法規)

論

文（単）

「地域に根ざす高校教育と教育課程づくり」日高教･高校教 1997. 9
育研究委員会『高校のひろば』第 25 号 pp.18-24.(労働旬報
社)

論

文（単）

「第六章 Ｆ県における学校組織と教職員勤務の実態」 『変 1998. 5化する社会における学校組織と教職員の職務実態の在り方に関する総合的研究』文部省科研費補助金基盤研究(Ｂ)(1)
報告書 pp.69-77. ※ 榊達雄(名古屋大学)と共同執筆。

論

文（単）

「民主的学校づくりと校長の役割」教育科学研究会『教育』 1999. 1
第 49 巻第 1 号(No.635) pp.36-43.(国土社)

論

文（単）

「学習指導要領改訂の社会的背景－『教育改革』の焦点とし 1999. 3ての『学校の教育課程』－」民主教育研究所『人間と教育』
第 21 号 pp.18-27.(旬報社)

論

文（単）

「第 11 章『総合人間科』と教育課程経営の課題」『総合人間 1999. 3科の開発過程の評価に関する事例研究』㍻ 8 年度～㍻ 10 年
度文部省科学研究費補助金(基盤研究Ｂ(2))研究成果報告書
pp.105-108.

論

文（単）

「『学級崩壊』･子どもの『荒れ』と学校経営･教育行政の課 1999. 3
題－教育経営学研究の立場から－」 関西教育行政学会『教育行財政研究』第 26 号 pp.40-42.

論

文（単）

『新学習指導要領』下での教育課程づくりの課題－『総合的 1999. 5
な学習の時間』を中心に－」全日本教職員組合『ほんりゅう』
第 181 号 pp.2-7.

論

文（単）

「第Ⅲ部理論的考察 第４章 父母･住民の学校参加と新たな 2000. 3
学校経営」 『変化する社会における学校組織と教職員の職
務実態の在り方に関する総合的研究』科学研費補助金(基盤研究－Ｂ･1)報告書 pp.336-348.

論

文（単）

「課題研究Ⅱ学校崩壊と学校経営 保護者･地域との連携の 2000. 5
在り方－『学校の教育課程』編成に視点をあてて－」日本教育経営学会『日本教育経営学会紀要』第 42 号 pp.102-104.(第
一法規)

論

文（単）

「学校づくりの羅針盤としての『教育課程』の再生」日本共 2000. 7
産党中央委員会『前衛』No.727 2000 年 8 月号 pp.83-91.

論

文（単）

「教育課程審議会『児童･生徒の学習と教育課程の実施状況 2001. 1の在り方について(中間まとめ)』をどう読むか」全日本教職員組合『ほんりゅう』第 201 号 pp.10-13.

論

文（単）

「総合学習と教育課程づくり」2001 年 2 月 1 日 教育科学研 2001.2
究会『教育』第 51 巻第 2 号(No.661) pp.6-12.(国土社)

論

文（単）

「子どもの実態に向かいあう学校づくり」 日本共産党中央 2002. 4
委員会『前衛』No.751 2002 年 5 月号 pp.135-143.

論

文（単）

「諸外国の自律的学校経営の特質」 『地方分権下における 2003. 3
自律的学校経営の構築に関する総合的研究』(研究代表者 河野和清) ㍻ 12･13･14 年度科学研究費補助金(基盤研究Ｂ(1))研究成果報告書 pp.65-71.

論

文（単）

「Ⅲ改正を先取りする動き 国立大学法人化」 日本教育法 2004. 4
学会編『教育基本法改正批判』(日本評論社 ) pp.64－67.

論

文（単）

「教育基本法『改正』の内容と問題点－教育振興基本計画と 2004. 5の関連に注目して－」 自治体問題研究所『住民と自治』493号 自治体研究社 pp.12-17.

論

文（単）

「『開かれた学校づくり』と教育課程づくり」(日本教育学会 2004. 8
特別課題研究「教育改革の総合的研究」研究委員会『教育改革の総合的研究』第四集)pp.54-66.

論

文（単）

「小泉『構造改革』下ですすむ『改正』の先取り」日本共産 2004. 9
党中央委員会『前衛』No.781 2004 年 9 月号 pp.111-120.

論

文（単）

「『教員評価』と『学校づくり』」名古屋市立高等学校教員組 2005. 3合『高校教育なごや』No.31 pp.14-24.

論

文（単）

「課題研究 『教育改革』に揺れる学校現場 社会構造の変 2005. 5
化と学校」日本教育経営学会『日本教育経営学会紀要』第 47号 pp.200-203.(第一法規)

論

文（単）

「教育基本法『改正』と『大学改革』」日本科学者会議『日 2005. 7
本の科学者』vol.70 No.7

pp.24-29.

論文（単）「教育基本法『改正』問題と教育経営学研究－教育基本法第 2006. 3
十条に注目して－」名古屋大学教育学部教育経営学研究室『教育におけるアドミニストレーション』第 8 号 pp.11-19.

論

文（単）

「教育課程づくりの民主性」民主教育研究所『人間と教育』 2006. 3
第 53 号 pp.38-45.(旬報社)

論

文（単）

「『21 世紀教育改革』と憲法･教育基本法『改正』」日本教育 2007. 3
法学会『日本教育法学会年報』第 36 号 pp.61-70.(有斐閣)

論

文（単）

「教育課程経営論の到達点と教育経営学の研究課題」日本教 2009. 5
育経営学会『日本教育経営学会紀要』第 51 号 pp.34-44. (第
一法規)

論

文（単）

「学校の教育活動をめぐる実態と教育法」日本教育法学会 2010. 3『日本教育法学会年報』第 39 号 pp.23-39.(有斐閣)

論

文（単）

「学習指導要領改訂と教育課程経営の課題」 2010 年 9 月 2010. 9
中部教育学会『中部教育学会紀要』第 10 号 pp.55-66.

論

文（単）

「高大連携の現状と課題」『IDE 現代の高等教育』2010 年 10 2010.10
月号 No.524 pp.10-14.

論

文（単）

「『学習指導要領体制』の転換期における教育課程づくりの 2018. 4課題」民主主義教育研究会編『民主主義教育 21』Vol.12
pp.93-100.

論

文（単）

教育内容行政の新段階—新学習指導要領のもとでの教育法学 2020.3の課題、有斐閣『日本教育法学会紀要』第 49 号 日本教育法学会、pp.5-20.

論

文（単）

今次学習指導要領改訂における「『教育課程』の再定位」—「カ 2020.3
リキュラム･マネジメント」ではなく「教育課程づくり」の必要性—、p 名古屋大学大学院教育発達科学研究科教育経営学
研究室『教育におけるアドミニストレーション』第 22 号、
pp.2-8.

論文（単）今次学習指導要領改訂と「教育課程」の経営をめぐる論点、 2020.7
第一法規『日本教育経営学会紀要』第 62 号 日本教育経営学会、pp.90-92.

論

文（単）

今次学習指導要領の改訂と教育内容行政の変容、兵庫民主教 2020.4
育研究所『ひょうご民研だより』第 86 号、2-3 頁

論

文（共）

「自律的学校経営と教育課程」 『地方分権下における自律 2002. 3
的学校経営の構築に関する総合的研究』(研究代表者 河野和清) ㍻ 12 年度科学研究費補助金(基盤研究Ｂ(1))研究成果
報告書 pp.41-47. ※藤原文雄と共同執筆

論

文（共）

「自律的学校経営と教育課程」 『地方分権下における自律 2002. 3
的学校経営の構築に関する総合的研究』(研究代表者 河野和清) ㍻ 13 年度科学研究費補助金(基盤研究Ｂ(1))研究成果
報告書 pp.25-40. ※藤原文雄と共同執筆

論

文（共）

「教育課程と自律的学校経営」 『地方分権下における自律 2003. 3
的学校経営の構築に関する総合的研究』(研究代表者 河野和清) ㍻ 14 年度文部省科学研究費補助金(基盤研究Ｂ(1))研
究成果報告書 pp.87-99.※藤原文雄と共同執筆

論

文（共）

今次学習指導要領改訂の教育課程経営論的検討、日本教育経 2019.6
営学会『日本教育経営学会紀要』第 61 号 pp.13-22.首藤隆介と共同執筆論稿

教育課程づくりで大切にしたいこと!、大阪教育文化センタ 2020.12

ー『おおさかの子どもと教育』100 号、pp.26-47.
論稿

コロナ禍の下での「全国一斉休校」「要請」とは何だったの 2021.1
か—顕在化したわが国の教育(経営)の問題状況—、兵庫民主教育研究所『ひょうごの子どもと教育』第 7 号、pp.1-6.

論稿

子どものための『自前の教育課程』づくり——コロナ禍のもと 2020.10
で顕在化した学校教育の課題——、部落問題研究所『人権と部落問題』No.941 号、pp.24-30.

論稿

今こそ、子どもたちの実態から出発する教育課程づくりを— 2020.8
コロナ禍での「学校再開」に問われていること—、大月書店、クレスコ編集委員会･全日本教職員組合『クレスコ』no.234、pp.16-21.

論稿「コロナ禍」のもとで改めて問われた教育課程づくりの今日 2021.5
的課題、部落問題研究所『部落問題研究』No.237、pp.191-206.

編集協力

平原春好･室井修編『教育必携』(学陽書房)

1887.

翻

訳

『知識、イデオロギ－、そして教育政治』R.ｼｬ-ﾌﾟ著(杉山書 1984.
店) 第三章「カリキュラムの社会学の批判的吟味」(pp.61-125.)及び人名・事項別索引を担当 ※新井秀明･岩橋法雄･細井克彦と共訳

書評・その他「現代教職研究会編『教師教育の連続性に関する研究』」(書 1990. 5
評)(『教育行財政研究』第 17 号)pp.62-66.

書評・その他「学校教育の中の天皇制」(『いもづる－掘り起こし現代史 1990. 9－』神戸 YWCA)pp.119-151.

書評・その他「教育課程・教科書問題」(『日本の民主教育 ’90』労働旬 1990.10
報社) ※梅原利夫と分担執筆 pp.233-236.を担当

書評・その他「教育課程・教科書問題」(『日本の民主教育 ’91』労働旬 1991. 6報社)pp.339-344.

書評・その他「新教育職員免許法と教員養成」(『愛知高法研ニュース』 1991. 7
第 13 号)pp.1-4.

書評・その他「教育課程・教科書問題」(『日本の民主教育 ’92』労働旬 1992. 6報社) ※梅原利夫･中野光･藤田昌士･池上正道と分担執筆
pp.283-285.を担当

書評・その他「42 私立中学の転校強要事件」(兼子仁編『別冊ジュリス 1992. 7
ト No.118 教育判例百選(第三版)』有斐閣)pp.96-97.

書評・その他「〈特集〉子どもの権利条約－許されない政治活動の自由侵 1992.10
害」(『教育運動』第 95 号 京都教育センター)pp.18-21.

書評・その他

日本教育法学会編『教育法学辞典』(三省堂)「学校単層構造 1993. 4
論争」の項(pp.76-78.)を担当

書評・その他「教育課程・教科書問題」(『日本の民主教育 ’93』労働旬 1993. 7報社) ※梅原利夫･中野光･藤田昌士と分担執筆
pp.290-293.を担当

書評・その他「教育課程・教科書問題」(『日本の民主教育 ’94』労働旬 1994. 7報社) ※梅原利夫･行田稔彦･池上正道と分担執筆
pp.289-292.を担当

書評・その他「教育課程・教科書問題」(『日本の民主教育 ’96』労働旬 1996. 7報社)pp.261-268.

書評・その他「カリキュラム改革から学校改革へ」名古屋大学教育学部附 1997. 3
属高等学校 『自分の人生を自覚的に選択していく力を育てる教育課程の開発－「総合人間科」設置の試み－』文部省科研究開発学校研究開発実施報告書(第１年次) pp.39-40.

書評・その他「堀内孜編著『公教育経営学』」(書評)(京都教育大学教育経 1997. 4
営研究会『現代学校研究論集』)pp.90-93.

書評・その他「研究動向レビュー」(日本教育経営学会『日本教育経営学 1997. 5
会紀要』第 39 号 第一法規)pp133-142. 名古屋大学教育経営学研究室

書評・その他「教育課程・教科書問題」(『日本の民主教育 ’97』労働旬 1997. 7報社) pp.280-287.

書評・その他「『総合人間科』を手がかりとした教育課程づくりを」名古 1998. 3
屋大学教育学部附属高等学校 『自分の人生を自覚的に選択していく力を育てる教育課程の開発－「総合人間科」設置の試み－』文部省科研究開発学校研究開発実施報告書(第３年次) pp.60-61.

書評・その他「教育課程・教科書問題」(『日本の民主教育 ’98』大月書 1998. 8店) ※柴田義松･新井喜孝と分担執筆 pp.295-298.を担当

書評・その他「萩原克男著『現代日本の教育行政構造－その形成過程－』」1998.10(書評) (日本教育行政学会『日本教育行政学会年報』第 24号)pp.302－305.

書評・その他「21 世紀の新しい対抗の焦点－90 年代「教育改革」と中教 1999. 1
審答申－」 (全日本教職員組合『季刊エデュカス』第 23号)pp.40－45.

書評・その他「学校づくりと教育課程－中教審･教課審答申をふまえて 1999. 3－」 (京都教育センター『京都教育センター年報』第 11 号
第２分冊) pp.12-35.

書評・その他「『地域教育経営を学ぶ』の創刊にあたって」(名古屋大学教 1999. 3
育学部教育経営学研究室『地域教育経営に学ぶ』創刊号)
pp.1-6.

書評・その他「教育経営学研究室と『教育におけるアドミニストレーショ 1999. 3ン』－『教育におけるアドミニストレーション』の創刊にあたって－」(名古屋大学教育学部教育経営学研究室『教育におけるアドミニストレーション』創刊号) pp.1-4.

書評・その他「教員研修プログラム発展の課題」(『教員研修留学プログ 1999. 3
ラム「修士化」のための開発に関する総合的実証的研究－平成 10 年度高度化推進経費計画報告書－』) pp.73-78.

書評・その他「新学習指導要領批判の基本的視点－『総合的な学習の時 1999. 5間』に焦点をあてて－」(兵庫民主教育研究所『ひょうご民
研だより』第 24 号臨時増刊号) pp.2-25.

書評・その他「私の教育経営学講義」(日本教育経営学会『日本教育経営 1990.5
学会紀要』第 41 号 第一法規)pp.117-119.

書評・その他「教育課程・教科書問題」(『日本の民主教育 ’99』大月書 1999. 7店) ※柴田義松･梅原利夫･山崎雄介と分担執筆
pp.317-320.を担当

書評・その他

全教教育課程検討委員会『教室に真実を 学校にゆとりと自 1999. 8
由を 地域に子どものための共同を』 (全日本教職員組合)
全 76p.

書評・その他「学校づくりと教育課程づくり－中教審･教課審答申をふま 1999. 8
えて－」(東京都教職員組合･東京総合教育センタ－『どの子も勉強がよくわかり、楽しく通える学校に』) pp.1-23.

書評・その他

神田修･兼子仁編著『教育法規新事典』(学文社)「学年」 1999.11(pp.17-18.)「学期」(pp.19-20.)「学級」(pp.20-21.)「教科･科目」(pp.112-113.)「子ども･生徒の自治」(pp.155-156.)「中教審答申」(pp.245-246.)「特別活動」(pp.256-257.)の項を担当

書評・その他「子どもの実態から出発する『教育課程づくり』とは」 (全 2000. 3
国養護教諭サークル協議会『保健室』No.86 農山漁村文化協会)pp.3-10.

書評・その他「『教育における共同』を担う教師論を－教師は教えること 2000. 3の『業師』か－」(日本生活教育連盟『生活教育』617 号 星林社) pp.6-15.

書評・その他「21 世紀『教育改革』と私たちの『教育課程づくり』－学校 2000.3
づくりの羅針盤としての『教育課程』－」 (愛知高等学校
教職員組合『愛知の高校教育』28 号) pp.34-69.

書評・その他「教育課程づくりのなかで『総合的な学習の時間』の『設計』2000. 4を！」(文芸教育研究会『文芸教育』78 号 明治図書 pp.49-54.

書評・その他「森下一期･田中伸子編著『中学生の学びと総合学習』」(書 2000. 7

評 ) ( 日 本 生 活 教 育 連 盟 『 生 活 教 育 』 620 号 星 林 社 )pp.86-87.
書評・その他「今、どうしてすべての学校で『教育課程』論議が必要とさ 2000. 7
れているのか－『総合的な学習の時 間』をめぐって何が論議されるべきなのか－」(兵庫民主教育研究所『兵庫民研･研
究紀要 総合学習の実践的課題－そのⅠ 小学校の実践に学ぶ－』) pp.2-10.

書評・その他

全教教育課程検討委員会『教育課程の可能性－教育課程づく 2000.10
りを柱にした参加と共同の学校を－』 (全日本教職員組合)
全 75p.

書評・その他「厳しく問われていること」
デュカス』第 31 号)p.107.

書評・その他「高校ではこんな力をつけて欲しい」 (愛知県高等学校教 2001. 4
職員組合『新教育課程づくりの視点と「総合的な学習の時間」の展開例(第三次討議資料)』) p3.

書評・その他「提言･総合学習と教育課程づくりの視点―教育課程を意味 2001. 5のあるものとして再生する―」 (文芸教育研究会『文芸教育』80 号 明治図書) pp.79-97.

書評・その他「新教育課程づくりと『学力問題』」 (兵庫民主教育研究所 2001. 7(全日本教職員組合『季刊エ 2001. 1『ひょうご民研だより』第 34 号) pp.4-5.
書評・その他

日本教育行政学会編『教育行政総合事典』（CD-ROM）（教育開 2001.11
発研究所）「地方教育当局」の項を担当

書評・その他「教育課程編成－校長のリーダーシップの改変点」(『学校 2002. 1
運営研究』2002 年 2 月号 No.533 明治図書) pp.23-25.

書評・その他「新学習指導要領を乗り越えるために」(兵庫民主教育研究 2002. 6
所『ひょうご民研だより』第 37 号) pp.2-3.

書評・その他「学校建設的指針：重建"課程"－与日本教育学者植田健男教 2002.11
授的対話」(中華人民共和国教育部主管華東師範大学主辨『全球教育展望』第 31 巻) pp.2-3. ※華東師範大学鐘啓泉教授との対談

書評・その他「教育基本法『改正』を問う 目的は変わらないか」(『しん 2002.12
ぶん赤旗』2002 年 12 月 4 日付け)

書評・その他「『自前』の教育課程･学校づくりを！学校づくりの羅針盤と 2003. 2
しての教育課程づくり(上) 」 (大阪教育文化センター『おおさかの子育てと教育』37 号) pp.6-19.

書評・その他「佐藤広美編著『21 世紀の教育をひらく－日本近現代教育史 2003.10
を学ぶ－』」(書評) (『赤旗)書評・その他「すりかえられる『教育の目的』」(『クレスコ』No.27 大月 2003. 6

書店)pp.6-9.
書評・その他「『自前』の教育課程･学校づくりを！学校づくりの羅針盤と 2003. 6
しての教育課程づくり(下) 」 (大阪教育文化センター『おおさかの子育てと教育』38 号) pp.20-35.

書評・その他「国立大学の『法人化』問題と教育基本法『改正』」(子ども 2003. 6と教科書全国ネット 21『子どもと教科書全国ネット 21 NEWS』
VOL.30) pp.6-7.

書評・その他「教育基本法を現代に生かし発展させるということ」(長野 2003. 7
県高等学校教職員組合『教育の広場 ながの』No.52 p.1.

書評・その他

鼎談「国立大学の行方

法人法反対のたたかいの広がりと今 2003.10

後の課題」(日本共産党中央委員会理論機関誌『前衛』No.768)
P244-262． ※石井郁子（日本共産党副委員長、日本共産党
国会議員団文部科学部会長）･田端邦夫（東京大学教授）らと書評・その他「10 年目研修の義務化見て聞いて考えたこと－本当に必要 2003.12
な課題を、それにふさわしい形で学べる機会の保障を！」(『学校運営研究』2003 年 12 月号 No.556 明治図書) p.19.

書評・その他「課題提起 子どもたちの人間性全体に働きかけるような教 2004. 4
育活動の全体像を描く必要がある」(『総合教育技術』2004
年 4 月号 第 59 巻第 1 号 小学館) pp.14-15.

書評・その他「小野英喜『学力保障と学校づくり』」(書評) (『京都民報』2004. 4
第 2130 号)

書評・その他「説明責任(アカウンタビリティ)のための経営戦略」(『教 2004. 6
職研修総合特集(読本シリーズ No.162) 新編校長読本－校長に求められる経営力とリーダーシップ－』教育開発研究所)
pp.131-134.

書評・その他「大学はどこへ向かう〈ドキュメント〉法人化への移行でや 2004. 9
らされたこと」(民主教育研究所『人間と教育』第 43 号 旬報社) pp.49-54.

書評・その他「教育課程づくりを見据えた学校間連携の取り組み！」(『学 2004.10
校マネジメント』2004 年 11 月号 Vol.43No.567 明治図書)
p.7.

書評・その他「『国立大学の法人化』と教育基本法『改正』問題」(『関西 2005. 6
教授会連合』第 120 号)pp.9-14.

書評・その他「『公立学校改革』とは何か」(中部教育学会『中部教育学会 2005.10
紀要』第５号)pp.53-55.

書評・その他「子どもたちの未来と日本の教育改革－私たちの「人間的な 2006. 3
自立」をめざして－」(岩手民間教育研究団体連絡協議会『北の教師』第 21 号)pp.10-46.
書評・その他「大学における教育課程づくりと評価」(大学評価学会『現 2006. 5
代社会と大学評価』第 2 号 晃洋書房)pp.1-22.

書評・その他「学校づくりの羅針盤としての教育課程づくりを～開かれ 2006. 3
た学校づくりと学校自己評価をどう見るか～」(長野県高等学校教育文化会議･教育課程研究会『教育課程研究集録
2004･2005 年度』)pp5-38.

書評・その他「教育基本法『改正』問題とは何か」(名大生協理事会『か 2006.11
けはし』No.268 2006 年 11･12 月号) pp.10-12.

書評・その他「教育基本法『改正』問題とは何か」(名大生協理事会『か 2007. 3
けはし』No.270 2007 年 3･4 月号) pp.12-13.

書評・その他「巻頭言 教育基本法『改正』問題と教育経営学研究」(名 2007. 3
古屋大学教育学部教育経営学研究室『教育におけるアドミニ
ストレーション』第 9 号) pp.1-4.

書評・その他「教育基本法『改正』をどう見るか」(名古屋市立高等学校 2007. 3
教員組合『高校教育 なごや』第 33 号) pp.12-21.

書評・その他「これからの教員養成」(全国公立学校教頭会『学校運営』 2007.10
No.555 2007 年 10 月号 学校運営研究会)pp.6-11.

書評・その他「国･都道府県教委･高校の関係を問う」(『月刊高校教育』 2008. 2
2008 年 2 月号 学事出版) pp.46-50.

書評・その他「教育課程部会『審議のまとめ』をどう読むか－『生きる力』2008.02
を中心に－」(東京民研『子どもと生きる』No.266) pp.2-3.

書評・その他「『参加と共同の学校づくり』と教育課程づくり」(日高教･ 2008. 3
高校教育研究委員会『高校のひろば』Vol.67 2008 年春号 旬報社) pp.13-19.

書評・その他「全国学力テスト･学習指導要領改訂と子どもたち」(にいが 2008. 3
た 県 民 教 育 研 究 所 『 に い が た の 教 育 情 報 』 第 93 号 )pp.113-123.

書評・その他「国立大学法人の管理運営」(基盤研究(B)研究成果報告書 2008. 3『大学法制の構造的変容の比較法的、法制史的、立法過程的および解釈論的研究』代表細井克彦大阪市立大学教授)pp.26-30.

書評・その他「47 教育基本法を発展させよう－学習指導要領改訂の批判 2008. 4
的検討－(上)」(兵庫人権問題研究所『季刊 人権問題』第 12号 2008 年春号) pp.57-71.

書評・その他「学習指導要領の改訂と日本の教育」(全国連絡会『登校拒 2008. 5
否･不登校問題全国連絡会ニュース』No.37)pp.2-8.

書評・その他「学習指導要領改訂と教育課程づくり」(全日本教職員組合 2008. 5『徹底批判 改訂学習指導要領－教育課程づくりをみんなの力で－)

pp.22-27.

書評・その他「改訂学習指導要領の背景と私たちの教育課程づくり」(『兵 2008. 7
庫民研だより』第 54 号)pp.2-5.

書評・その他

インタビュー「学習指導要領改訂の何が問題か」(『前衛』 2008. 7
No.832 2008 年 7 月号)pp.181-193.

書評・その他「梅原利夫著『学力と人間らしさをはぐくむ』新日本出版社」2008. 6(書評)(『赤旗』2008 年 6 月 22 日)

書評・その他「47 教育基本法を発展させよう－学習指導要領改訂の批判 2008. 7
的検討－(下)」(兵庫人権問題研究所『季刊 人権問題』第 13号 2008 年夏号) pp.25-37.

書評・その他「教育課程づくりは学校づくり」(クレスコ編集委員会･全日 2008. 8
本教職員組合『クレスコ』no.89 2008 年 8 月号 大月書店)pp.32-35.

書評・その他「新教育基本法下での学習指導要領の批判的検討－〝私た 2008. 8
ちの教育課程づくり〟を考える－」(大阪教育文化センター『おおさかの子どもと教育』56 号)pp.2-19.

書評・その他「シンポジウム 『学力テスト』は教育改革に何をもたらす 2008.
のか？－学校現場での受容と課題－」(九州教育学会『九州教育学会紀要』第 36 巻) pp.11-16.

書評・その他「学習指導要領はどう変わったのか」(全国保育問題研究協 2009. 2
議会『保育問題研究』235 号)pp.80-89.

書評・その他「高校はいまどうなっているのか」(日本私立大学教職員組 2009. 2合連合『日本の私立大学』No.19)pp.79-82.

書評・その他「高等学校新学習指導要領の問題点」(日高教･高校教育研究 2009. 3
委員会『高校のひろば』Vol.71 2009 年春号旬報社) pp.65-69.

書評・その他「巻頭言 学習指導要領改訂と教育経営学研究」(名古屋大学 2009. 3
教育学部教育経営学研究室『教育におけるアドミニストレーション』第 11 号) pp.1.

書評・その他「学習指導要領の改訂と教育課程づくりの課題－教育経営 2009. 3
学研究からの検討－」(『教育におけるアドミニストレーシ
ョン』第 11 号)pp.1-9.

書評・その他「学習指導要領改訂と私学の学校づくり〜私たちの教育課 2009
程づくりの課題と展望〜」(広島県私立中学高等学校協会『平成 20 年度 教員協会研修会講演記録』2009 年 月)pp.23-49.

書評・その他「改訂学習指導要領と『自前の教育課程』の意義について」 2009. 6(全教教育課程検討委員会『一つひとつの学校から自分たち

の教育課程づくりを』)pp.9-21.
書評・その他「研究ノート 大学評価の日本的特質に関する一考察－『評 2009. 6
価文化』と国際比較の視点から－」『龍谷大学国際社会文化研究所紀要』第 11 号 pp.5-15. ※細川孝らと共同執筆

書評・その他「研究ノート 大学評価の日本的特質に関する一考察－『評 2009. 6
価文化』と国際比較の視点から－」『龍谷大学国際社会文化研究所紀要』第 11 号 pp.5-15. ※細川孝らと共同執筆

書評・その他「これからの大学教育をどう構想するのか－中教審の『学士 2010. 1力』の批判的検討－」(国庫助成に関する全国私立大学教授
会連合『高等教育研究年報』第 12 号) pp.65-90.

書評・その他「附属学校と大学教育との連携を考える－名大型中高大連 2010. 6
携モデルの追究－」(『全大教時報』Vol.34 No.2) pp.1-25.

書評・その他「『学習指導要領の大綱化』と教育内容行政」(『教育』No.774 2010. 7
2010 年７月号) pp.68-75.

書評・その他「人間として自立する力を」(『しんぶん赤旗』2010 年 8 月 2010. 8
3 日付け)

書評・その他

インタビュー「民主党政権で拡大する新学習指導要領の矛盾 2010. 9－自前の教育課程づくりをどうすすめるか－」(『前衛』
No.861 2010 年 9 月号)pp.83-98.

書評・その他「学習指導要領の改訂と教育課程づくり」2010 年 8 月 25 日 2010. 8
兵庫民主教育研究所『兵庫民主教育研究所紀要』第 2 号
pp.2-7.

書評・その他「『小中一貫教育』問題を問う―公教育・学校改革のすじみ 2010.12
ち・・冷静な分析と本質的な議論の深化を」(民主教育研究
所『民研だより』No.106 2010 年 12 月 10 日)pp.4-5.

書評・その他「視点⑥教育基本法と学習指導要領 教育基本法と学習指導 2010.12
要領における伝統･文化と教育」(全国公立学校教頭会『学校運営』No.593 2010 年 12 月号 学校運営研究会) pp.24-27.

書評・その他「小中一貫教育『問題』の検討課題」(民主教育研究所『人 2011
間と教育』69 2011 春号 旬報社) pp.81-87.

書評・その他「巻頭言」(名古屋大学教育学部教育経営学研究室『教育に 2011. 3
おけるアドミニストレーション』第 13 号) pp.1.

書評・その他「新学習指導要領の本格実施と学校づくり･教育課程づくり 2011. 3の今日的課題(上)」『にいがたの教育情報』105 (にいがた県
民教育研究所) pp.54-63.

書評・その他「新学習指導要領の本格実施と学校づくり･教育課程づくり 2011. 6の今日的課題(下)」『にいがたの教育情報』106 (にいがた県
民教育研究所) pp.84-93.

書評・その他「社員が自主性を発揮できる環境づくり―共に生き、共に 2012. 2
育つために― 報告②」(愛知中小企業家同友会『第 13 回
あいち経営フォーラム報告集』) pp.46-52.

書評・その他「どの子も安心できる学校を—大阪の『教育改革』は、学校 2012. 3
をどうしようとしているのか」(「登校拒否･不登校問題全国連絡会ニュース」No.96) pp.1-9.

書評・その他「教育･教育実践の方向性、目標･目的の共有」(全国公立学 2012. 4
校教頭会『学校運営』No.609 学校運営研究会)pp.12-15.

書評・その他「全国学テ･学習指導要領体制のねらいと学校現場の課題」 2013. 2(クレスコ編集委員会･全日本教職員組合『クレスコ』no.143
2013 年 2 月号 大月書店) pp.24-27.

書評・その他「記念講演 生きること、働くこと、学ぶこと—教育とは何か 2013. 3—」(中小企業家同友会全国協議会『第３回人を生かす経営全国交流会報告書』) pp.6-11.

書評・その他「露口健司著『学校組織の信頼』」(書評) (日本教育行政学 2013.10
会『日本教育行政学会年報』第 39 号 教育開発研究所)
pp.248-251.

書評・その他「コメント 多治見市の教育基本計画の策定と評価の取り組 2013. 8み」(日本教育学会中部地区研究会実行委員会『日本地教育学会中部地区研究会･記録 自治体の教育計画･評価と学校の教育計画･評価』) pp.26-28.

書評・その他「改訂学習指導要で、いま学校は」(クレスコ編集委員会･全 2013.12
日本教職員組合『クレスコ』no.153 2013 年 12 月号 大月書店) pp.16-21.

書評・その他「『推薦入試』で求められる『学力』観—高校でつけるべき『学 2014. 1
力』とは何か—」(長野県高等学校教育文化会議進路指導研究会『進路指導研究会紀要 XXIV 2012 年度』)pp.12-20.

書評・その他「教育課程づくりを軸とした学校づくり」(中部教育学会『中 2014. 6
部教育学会紀要』第 14 号) pp.55-72.

書評・その他「安倍『教育改革』のねらい(講演記録)」(日本ジャーナリ 2015. 1
スト会議東海地区連絡会議『東海ジャーナリスト』第 101 号)
pp.2-11

書評・その他「高校教育改革と高大接続問題」(クレスコ編集委員会･全日 2015. 7
本教職員組合『クレスコ』no.172 大月書店) pp.16-19.

書評・その他「原点から問う教育課程と教員養成」(『教育』No.846 2016 2016. 7
年７月号) pp.68-76.

書評・その他「学習指導要領改訂がもたらす学校教育の変質」(『前衛』 2016.12
No.942 2016 年 12 月号)

pp.84-97.

書評・その他「今日の『高校教育改革』と『大学入試改革』」(『人間と教 2017.
育』93 2017 春) pp.98-103.

書評・その他「教育課程企画特別部会(論点整理)と高大接続」(『高大接 2017. 3
続研究センター紀要』No.1) pp.84-87.

書評・その他「教育をどう変えようとしているのか—改訂学習指導要領の 2017. 5
問題点—」(京都教育センター『季刊ひろば』No.190) pp.4-9.

書評・その他「教育勅語の教材化は何が問題なのか」(『愛知保険医新聞』2017. 9
第 2050 号) 4 頁

書評・その他「今次の学習指導要領改訂をどうとらえるのか」(『ひょう 2018. 8
ご民研だより』第 82 号) 2-3 頁

書評・その他「『学習指導要領体制』の転換期における学校づくり･教育課 2018.11
程づくりの課題」(全教教文推進委員会『改訂高等学校学習指導要領批判検討』全日本教職員組合) 7-11 頁

インタビュー

教育内容統制の新しい段階-新学習指導要領のもとでの教育 2019.8
課程づくりのゆくえ、『前衛』No.978、pp.94-110.

座談会

学校再開 子どもたちの安心、学びと成長のために今求めら 2020.7
れていることを現場から考える、『前衛』No.991、pp.63-85.

口頭発表「大学区＝学区庁構想下における教員任免制度構想の検討」 1979.10
関西教育学会

京都教育大学

口頭発表「戦後教育改革期における教員任免制度成立過程の検討」関 1980. 2
西教育行政学会 茨木市市民会館

口頭発表「イギリスにおける学校管理制度改革の展開」日本比較教育 1981. 6
学会 白島会館

口頭発表「英国の 1944 年教育法下における学校管理原則とその実際」1981.11
関西教育学会 関西学院大学

口頭発表「京都府、滋賀県における高校生急増急減対策」関西教育行 1983. 9
政学会
発表

日本イタリア会館※田中耕二郎･市川哲らと共同

口頭発表「高校制度改善をめぐる全国的動向」関西教育行政学会
都教育大学 ※兵頭泰三らと共同研究発表

口頭発表「高校生急増急減と高校教育改善の動向」日本教育行政学会 1984.10
金沢大学 ※小森健吉らと共同研究発表

口頭発表「高校制度改善をめぐる現状と問題点」 関西教育行政学会 1985. 3

口頭発表「イギリスにおける後期中等段階の教育改革」関西教育行政 1986. 1
学会 山西福祉記念会館 佐野正彦らと共同発表

口頭発表「教育職員免許法改正法案の検討」阪神地区私立大学教職課 1988. 9
程研究連絡協議会

大阪経済大学京 1984. 9

口頭発表「免許法改訂の批判的総括」(基調提案) 全国私立大学教職 1990. 5
課程研究連絡協議会第 10 回研究大会 愛知大学

口頭発表

「現代イギリスの学校経営改革」教育経営懇談会
学口頭発表「大学における教職課程経営の評価」教育経営懇談会
屋大学

口頭発表

「教師養成教育の評価－国立総合大学教育学部の場合－」 1992. 6(課題研究「教師養成教育の評価」)日本教育経営学会 鳴門
教育大学

口頭発表

「教員の人事行政に関する比較研究」 日本教育行政学会 1992.10
福岡教育大学
共同研究発表名古屋大 1990.12
名古 1992. 6※佐藤全･若井弥一･古賀一博･小野田正利と口頭発表「地域教育経営の研究(1)－北海道宗谷地区の事例研究」教 1993. 4
育経営懇談会 名古屋大学※武者一弘と共同発表

口頭発表「地域教育経営論の課題と展望」(シンポジウム「家庭･地域･ 1994. 6
学校を問う－国際家族年に寄せて－」中部教育学会第 43 回
大会 愛知県立大学

口頭発表「地域教育経営の研究(2)－北海道宗谷地区の事例研究」 1994. 6
1994 年 6 月 29 日

教育経営懇談会

名古屋大学

口頭発表

「教育課程経営の理論的課題」教育経営懇談会

口頭発表「学校経営実態分析の技法－事例研究の観点から－」(課題 1996. 6
研究「学校経営実態分析の技法」)日本教育経営学会 九州
大学

口頭発表

「校区を基盤とする公教育(学校)の地域的管理」日本教育学 1997. 3会･中部教育学会教育学研究交流集会 名古屋大学

口頭発表「名古屋大学教育学部における学部改組－改革の現状と課 1997. 6
題－」(シンポジウム「大学改革、その後」) 中部教育学会
第 46 回大会

名古屋大学 1995. 7

名古屋大学

口頭発表

「地域からの教育計画づくり－北海道宗谷における地域教 1997.10
育経営の実践事例を手がかりとして－」(課題研究「地域と教育計画」)教育目標･評価学会第 8 回大会 中京大学

口頭発表

「日本の学校に教育課程は存在するのか－『教育課程審議会 1998. 9答申』検討のもう一つの基本的視点－」第 7 回全国教育研究
交流集会 国立オリンピック記念青少年総合センター

口頭発表「『学級崩壊』と『学級経営』」(課題研究「『学級崩壊』･子 1998.12
どもの『荒れ』と学校経営･教育行政の課題」)関西教育行政
学会 1998 年度大会 光華女子大学

口頭発表「父母･地域住民との“連携”の在り方－『学校の教育課程』1999. 6
編成に焦点をあてて－」(課題研究Ⅱ「学級崩壊と学校経営」)
日本教育経営学会

名古屋大学

口頭発表

「父母･住民との共同のなかでの教育課程づくりと学校づく 1999.11
り」(第三分科会「地域と連携して創る授業と学校」)新教育
課程研究協議会 愛知教育大学

口頭発表「『教育課程』の再生のなかで教育活動の全体性の回復を！— 2000.12
教育課程は学校づくりの羅針盤—」(「シンポジウム 新教育
課程実施上の課題と解決の方向性」)新教育課程研究協議会
三重大学

口頭発表

「教育課程経営の今日的課題―『総合的な学習の時間』をめ 2001. 3
ぐって―」教育経営懇談会 名古屋大学

口頭発表「地方分権下における自律的学校経営の構築に関する総合 2001. 6
的研究－中間報告（1）事例研究を中心にして－」日本教育経営学会 奈良教育大学 ※赤星晋作・伊藤稔他と共同発表

口頭発表「地方分権下における自律的学校経営の構築に関する総合 2002. 6
的研究－中間報告（２）全国調査を中心にして－」日本教育経営学会第 42 回大会 岡山大学 ※伊藤稔・河野和清他と
共同発表

口頭発表

「地方分権下における自律的学校経営の構築に関する総合 2002. 6
的研究－中間報告（２）全国調査を中心にして－」日本教育経営学会第 42 回大会 岡山大学 ※伊藤稔・河野和清他と
共同発表

口頭発表

「国立大学法人化問題をめぐる情勢と課題」
教育研究交流集会 明治大学

口頭発表

「教育基本法『改正』と国立大学の法人化問題」 教育経営 2003.11
懇談会 名古屋大学

口頭発表「課題研究『教育改革』に揺れる学校現場：社会構造の変化 2004. 6と学校」 日本教育経営学会第 44 回大会 上越教育大学

口頭発表「シンポジウム『公立学校改革』の現状と課題：『公立学校 2004. 6
改革』とは何か」 中部教育学会第 53 回大会 三重大学

口頭発表「『国立大学の法人化』と教育基本法『改正』問題」
私大助成シンポジウム 池坊短期大学

口頭発表「教員評価と学校評価をどうつなぐか」 日本教育学会･中 2005. 6
部教育学会中部教育公開シンポジウム 福井大学

口頭発表

「大学における教育課程づくりと評価」 大学評価学会第二 2005. 9
回秋季研究集会シンポジウム 東邦学園大学

口頭発表「日本における『国立大学の法人化』の現状と問題点」 釜 2005.11

第 12 回全国 2003. 9

関西 2004.12

山国際民衆討論会･教育関連 WORKSHOP
口頭発表

釜山大学(韓国)「地域の教育改革と教育経営学研究－教育基本法『改正』と 2006. 6
学校･教育－」 日本教育学会･中部教育学会中部地区研究交流集会 名古屋大学

口頭発表「『21 世紀教育改革』と憲法･教育基本法『改正』」育法学会第 36 回定期総会 名古屋大学

口頭発表「教育基本法『改正』問題と教育経営学研究―教育基本法第 2006. 4
十条に注目して 」 教育経営懇談会 名古屋大学

口頭発表「現代高等教育政策の特質と構造－国立大学法人法の制定 2007. 6
過程を中心に－」 中部教育学会第 56 回大会 愛知教育大学

日本教 2006. 6※川口洋誉･米津直希･田中秀佳･石井拓児と共同発表

口頭発表「シンポジウム イギリスの inspection から学べること・学 2007. 7
べないこと」 日英教育学会 京都女子大学

口頭発表「シンポジウム①『設立の理念－なぜ中高一貫教育か なぜ 2008.11
五ヶ瀬か－』」 全国中高一貫教育研究会 第 8 回全国中高一貫教育研究大会 五ヶ瀬中等教育学校

口頭発表「シンポジウム 『学力テスト』は教育改革に何をもたらす 2008.11のか？－学校現場での受容と課題－」 九州教育学会第 60
回大会

熊本大学

口頭発表

「学校の教育活動をめぐる実態と教育法」 日本教育法学会 2009. 5
第 39 回定期総会研究総会 国士舘大学

口頭発表「学習指導要領改訂と教育課程経営研究の課題」 日本教育 2009. 6
学会･中部教育学会中部地区研究交流集会 名古屋大学

口頭発表

シンポジウム「『質保証』を問い直す―発達保障からのアプ 2012. 3
ローチ―」(コメンテーター) 大学評価学会第 9 回大会
早稲田大学

口頭発表

「今日の高校教育改革の論点と課題―戦後高校教育政策 2013. 1と近年の中教審等での論議を踏まえて―」第 21 回全国教育研究所交流集会 中京大学

口頭発表

「高校教育の今日的課題—論点整理—」CoREF 第十回公開研 2013. 3究会《最終》国際センター

口頭発表「多治見市の教育基本計画の策定と評価の取り組み」(コメ 2013. 5
ンテーター)
日本教育学会･中部教育学会中部地区研究会
ウィンクあいち･愛知県立大学サテライトオフィス

口頭発表「 教 育 課 程 づ く り を 軸 と し た 学 校 づ く り 」 (招 待 講 演 ) 2013. 6
中部教育学会第 52 回大会

口頭発表

富山大学

Round Table Discussion on Educational Policy & Law 2013.12

(Moderator) 17th December, 2013, Yangon University
口頭発表「現下の高校教育改革について—2014.12 中教審答申に注目 2015. 8
して—」日本教育学会･中部教育学会中部地区教育公開シンポ
ジウム 名古屋大学

口頭発表「地域の教育課題に対応する学校経営の実現」(基調講演) 2017. 5
モンゴル国立教育大学との国際シンポジウム モンゴル国･モンゴル国立教育大学

口頭発表「後期中等教育･高等教育における『無償教育の漸進的導入』2017.10の原理と具体策—思想、法原理、動向—」 ※石井拓児、日永龍彦、望月太郎他と共同発表 日本教育行政学会第 52 回大会

日本女子大学