文部科学省 2020 年度（令和２年度） 大学教育再生戦略推進費「知識集約型社会を支える人材育成事業」

ゲームチェンジ時代の製造業を切り拓く「ひらめき・こと・もの・ひと」づくり
プログラム
2021 年度

成 果 報 告 書

報告対象期間２０２１年４月１日～

２０２２年３月３１日

目次

１．はじめに・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１

1.1 学長挨拶
1.2 事業推進責任者の挨拶
1.3 目指す人材像
2．本事業の概要と昨年度の事業実績
2.1

本事業の概要2.2

2020年度の主な事業実績

3．2021 年度の事業実績

・・・・・・・・・・・・・・・・・５

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・９

3.1 2021 年度の事業計画
3.2 2021 年度の主な事業実績
4．おわりに・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・25＜関係資料＞
1．東京都市大学知識集約型社会を支える人材育成事業採択プログラム取扱要領
2．2021 年度の事業計画・実施状況の一覧

26

・・・・・・・・・・・・・・・28

2.1 当プログラムの運営
2.2 本事業を改善・向上させる取り組み
2.3 学内外への情報発信、意識醸成
3．
「都市大力」と「５つの力」の相関・・・・・・・・・・・・・・・・・・35

4．
「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラムの委員会・研修会（FD）
4.1 「ひらめき・こと・もの・ひと」づくり アドバイザリー委員会

37

委員一覧

4.2 アドバイザリー委員会
4.3 「ひらめき・こと・もの・ひと」づくり プログラム運営委員会

委員一覧

4.4 プログラム運営委員会
4.5 全学 FD・SD フォーラム「知識集約型社会を支える人材育成」
4.6 FD 研修会「ゲームチェンジ時代を切り拓く５つのチカラの育て方」
4.7 第１回シンポジウム

5．学生実態調査、フォローアップアンケートの実施結果

・・・・・・・・・・42

5.1 プログラム参加学生と非参加学生の授業時間外学習時間
5.2 フォローアップアンケートの実施結果
6．本事業を普及させる広報活動

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・46

6.1 本事業の Web サイト
6.2 本事業の教育プログラムの解説動画（サイバーフィジカル DX と全体最適解、未来がつながっていくよ、学びの統合が、あなたの生きる力になる）

1．はじめに
1.1 学長挨拶

新しいスタイルの知識集約型社会を支える人材育成を目指します
文部科学省の「知識集約型社会を支える人材育成事
業」が始まりました。2020 年度にこのプログラムに採択されたのは、国立 3 大学、私立 3 大学でした。2021
年度には、国立１大学、私立２大学が新たに加わり、プ
ログラムを推進しています。

東京都市大学 学長
三木 千壽

本学のプログラムは、一昔前の科学技術立国日本、
その中核をなしていた製造業の復活を目指すのと同時に新しいスタイルの「知識集約型社会を支える人材育成」の提案です。まさに、本学が得意としてきた分野です。
理工学部の機械系と電気系からスタートしますが、順次、全学展開することになっています。カリキュラム
は、教育目標、育成すべき人材像を明確にさせることで、学生が自分の将来を見据えながら履修できるものです。
本学の教育改革の総仕上げ的なプログラムとなります。本報告書は、事業開始から２年目である 2021 年度の成果報告を掲載しております。ぜひ、御一読いただ
き、忌憚ないご意見をいただければと思います。
2023 年度は理工学部展開、2024 年度は全学展開を目指し取り組んでいますので、皆様の御理解と御協力をお願い申し上げます。

1

1.2 事業推進責任者の挨拶

従来の手法では解決できない諸問題に対応したプログラム
東京都市大学の前身校は武蔵工業大学で、ものづくり
に関する工学教育については 90 年以上の伝統があり、また工学教育に対しては自負を持っております。
私たちをとり巻く生活や環境、エネルギーといった分野の副学長

諸問題に対して、
これまでは各学問分野からの個別的思考（総括・教育担当）

アプローチを図っていました。しかし複雑化する現代社会に教育開発機構長

おいては、従来の手法では解決できない問題も多発してい

大上 浩

ます。
本学ではこのような現状を鑑みて、ゲームチェンジ時
代の製造業を切り拓く人材が必要ではないか、さらには従来の枠組みやルールが新しいものに切り替わるゲーム
チェンジ時代だからこそ価値を創造できる次世代の社会
変革のリーダーが必要であるとの課題意識を持ちました。そこで、具体的には変革的なイノベーションをもたらすソリューションを提案できる人材、幅広い教養と深い専門性を両立した人材の育成が必要ではないかということで、このようなプログラムを設計しました。
これまでの工学教育、ものづくり教育だけではな
く、そのものを使う「ことづくり」、物語や流行を生み出す力、あるいはそのためのアイデアを生み出す力である「ひらめきづくり」、そしてそれらを持っている「ひとづくり」、それらを分析する際に予測する力である「AI・ビッグデータ・数理データサイエンス」の５つの力を備えた人材育成です。この文理 横 断、分 野 融 合による全 体 最適 解的 思 考アプローチのために構 築したカリキ
ュラムが 評 価 さ れ 、 「 知 識 集 約 型 社 会を支える人材 育成 事業」として採択されました。2023 年度は理工学部展
開、2024 年度は全学展開を目指し取り組んでおります。
皆様の御理解と御協力をお願い申し上げます。
2

1.3 目指す人材像
ゲームチェンジ時代を迎えた今、知識集約型社会を牽引する人材を育成
本学には、前身の武蔵工業大学時代から製造業への人材輩出など、ものづくりに関する工学教育の伝統がある。しかし現在、日本の国際競争力は低下しており、ものづ
くりに特化した従来の工学教育や、機械や電気といった分野ごとの「個別最適解」を得るための教育に限界が来ていると私たちは認識している。
社会構造が資本集約型から知識集約型へ大転換し、アイデアを生み出す起点や人々の要求が「もの」から「こと」へと移り変わり、同時にデジタル革命によりデータの持つ価値が格段に向上する時代になってきている。（図 1）
そして、Society 5.0、インダストリー4.0、with コロナの時代では、従来の枠組みやルールが崩壊し、新たなものに切り替わるゲームチェンジ時代に突入している。このような時代だからこそ、新しい教育への転換期が来ていると考える。本事業は、知識集約的な思考アプローチにより「全体最適解」を探究する、すなわち、学生が自らの専門性に立脚しつつ俯瞰的な視野をもって、激変する社会を未来へと拓いていく意欲と力を獲得するための教育を提唱するものである。（図 2）

図 1 資本集約型から知識集約型へ

図 2 全体最適解を得る人材

3この教育プログラムは、AIoT(AI×IoT)時代につながりを持つ、しなやかであるが強いものづくり、世界から選ばれる「もの」のための「ひらめき」「こと」づくり、そして中心にある「ひと」づくりの教育を行うものである。このような教育により幅広
い教養教育と深い専門性を両立した知識集約型社会を支える人材の育成、次世代の社会を変革するリーダーの育成、国際競争力の強化、そして、日本の産業の再生を目指していく。
ゲームチェンジ時代には、「AI・ビッグデータ・数理データサイエンス」に加えて、本事業で提唱する「ひらめき」「こと」「もの」「ひと」づくりを合わせた、5 つの力を備えた人が活躍できると考えている。(図 3)

図 3 目指す人材像

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2．本事業の概要と昨年度の事業実績
2.1 本事業の概要
本事業は、ゲームチェンジ時代の製造業を切り拓く「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラムにより、幅広い教養と深い専門性を両立した知識集約型社会を支える人材の育成を行うことを目的とし、全学的教学マネジメントの下で構築、実践するものである。
この実現のため、Society5.0、SDGs、with コロナ時代に向け、文理横断・学修の幅を広げ、主体性と専門性を共存させながら、「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりを「ＡＩ・ビッグデータ・数理データサイエンス」でつなぎ、統合的な学びへと展開させていく。そして、日本の製造業の再生に向けて、集中型や孤立的な「もの」づくり
ではなく、自律分散型でありながらも「つながり」を持つレジリエンスな「もの」づ
くりや、選ばれる「もの」のための「ひらめき・こと」づくりへの転換を図る教育を行う。本事業の成果は、教育界や産業界だけでなく、広く一般に公開し、本事業の教育を波及させていく。
2.2 2021年度の主な事業実績
2020 年度の実施計画に沿って、以下の通り事業を推進した。
(1) 事業計画実施体制
学長を中心とした、教職協働による組織的な実施体制を整備し、全学的に事業を実施した。本学の教育改革の推進組織は、教育開発機構である。教育開発機構では、学長が任命した教育担当副学長である教育開発機構長が、学長と必要な協議を行いながら連携を取り、毎月開催する教育開発機構運営会議での組織決定により、中長期計画に則った教育改革推進の観点から、全学的な方針・指針、諸施策等を策定している。
これら策定事項は、本学の全学的な教育に関する事項を取り扱う全学教務委員会等の諸会議を通じて、各学部等の教務委員会等に提示され、意見聴取を経て、教育課程に関する審議機関である各学部教授会や共通教育部会議での承認を得た上で、関係委員会・事務局等が教職協働し、施策を実施する組織的な実施体制を整備している。（図４）（参照：p.26 関係資料１. 東京都市大学知識集約型社会を支える人材育成事業採択

プログラム取扱要領）
本事業は、新たな教育プログラムへの取り組みとなるため、教育開発機構を構成する組織の一つであり、大学の方針に対応する教育改革を推進するための教育課程、教授法等に関する企画や支援を行うことを主な役割とする教育開発室と、2020 年度の本事業採択後に、新たに設置した「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラム運
営委員会（以下プログラム運営委員会）との連携により運営している。教育開発室
は、教育開発機構で策定される方針等をプログラム運営委員会に共有し、プログラム
5

運営委員会は、それを踏まえながら、本事業の教育プログラムの運営について具体的に検討した。検討結果は、教育開発機構にフィードバックされ、教育開発機構長より学長に適宜報告を上げており、学長からプログラム運営委員会まで情報共有できる体制を整備した。
（参照：p.37 関係資料 4.3「ひらめき・こと・もの・ひと」づくり プ
ログラム運営委員会 委員一覧、p.38 関係資料 4.4 プログラム運営委員会）
また、コーディネーター（1 名）、学修アドバイザー（2 名）を任用し、運営委員会の構成員とすることで、運営委員会の体制を整えると共に、2021 年度に向けた指導体制を整えた。
本学では、教育開発機構の下部組織の FD 推進センターが全学的な FD の実施を担っており、計画調書に沿った実施体制を整備している。本事業に関する FD については、この FD 推進センターとプログラム運営委員会が連携して実施する体制を整備
し、プログラムの浸透を図っている。SD については、総務部人事課による人材育成プ
ログラムに基づいて実施している。3 月に FD を開催し、本事業プログラム（以下当プログラム）の趣旨の理解と共有を図った。

図４ 実施体制

6

(2) 到達目標と事業内容
三つの方針の再確認や、授業科目の新設等、プログラムが目指す 5 つの力（ひらめ
きづくり、ことづくり、ものづくり、ひとづくり、AI・ビッグデータ・数理データサ
イエンス）を念頭に置いた教育課程の編成を行った。
（図５）
また、成績評価については、標準ルーブリックの素案を完成させた。さらに、科目や担当者による成績評価の相違が大きくならないよう、成績の信頼性を上げるため、
成績評価の基準化を行った。

図５ 「ひらめき・こと・もの・ひと」づくり

教育課程の考え方(3) 年度別の計画
人材任用、教育課程の編成、FD 実施、施設設備の整備、事業紹介の特設 Web サイ
トやパンフレット等を通じた学内外への情報発信、有識者や卒業生への調査による人材ニーズの把握、次年度のフォローアップ調査に向けた、新たな調査項目の設定等、事業推進に必要な 2020 年度の計画は概ね実施できた。
また、選定時には、留意事項として、本事業に関する FD の開催や事業計画における他学部への説明、プログラムの科目編成、外部評価に関して言及があったが、いずれも年度内に、学内関係会議等を通じて、必要な説明や留意事項の実施を行うことで適切な対応に努めた。

7

(4) プログラムを通じて構築される全学的なマネジメント改革への対応状況
自大学の現状把握と課題の設定を、科目の修得を通じて得た幅広い教養や専門知識を有機的に使用し、課題の解決策を提案できるような、「統合的な学びの科目」を通じた人材育成とし、教育開発室や運営委員会を通じ、学内関係会議とも連携し、教育課程の編成等を行った。（図６）コーディネーターや学修アドバイザー等の専門人材の任用やFD実施、情報発信等、体制の整備や学内ステークホルダーへの周知を通じて、教学マネジメントを機能させ、理工学部を中心とした大学教育の改革を進めた。

図６ 科目群の体系的分類

8

3．2021 年度の事業実績
3.1 2021 年度の事業計画
本年度の主な事業計画の内容は、次の通りである。
本学の理工学部（定員 620 名）のうち、機械工学科（定員 120 名）、機械システム工学科（定員 110 名）、電気電子通信工学科（定員 150 名）の３学科（定員 380 名）
より、当プログラムの１期生として履修者を迎えプログラムを開始する。科目は年次進

行により開設していく。予定科目はすべて開講し、アンケートや面談などを通じた学生のフィードバック、外部評価やアドバイザリー委員会の助言も受けながらプログラ
ム改善を進める。全学ディプロマポリシーに紐づく能力である「都市大力」と当プログラムの「5 つの力」を涵養する授業科目との関係をマトリックス図やカリキュラム
マップにより可視化しており、これらを周知することで学生の理解を深めていく。
本事業に関する FD・SD フォーラムやシンポジウムを開催し、学内外からの知見を集め、次年度につなげる。大学評価室と連携した外部評価を行う他、当プログラムのアドバイザリー委員会を開催予定である。入学後のフォローアップ、学生実態調査ア
ンケート、証明書自動発行機や連携システムの整備、先進事例の視察、ホームページの更新などを行う。
当プログラム向けの総合型選抜入試を実施し、公募制や一般入試の実施の準備、探究総合問題の作問等にも取組む。以上の採択時から現在に至るまでの当プログラムの
具体的な取組や進捗状況を特設 Web サイトや理工学部 Web サイトを通じて発信していく。学生へのプログラムの理解を図るためのリーフレットや動画制作、ステークホ
ルダーへの広報活動、シンポジウムや高校生向け「探究」セミナーの開催、高大連携の推進、等を実施する。
上記をふまえて、本年度の実施項目の計画を以下のように策定した。
(1) 当プログラムの円滑な運営
1) プログラム 1 期生の受け入れ（4 月）
2) 授業科目の進行（4 月～翌３月）
3) 教育プログラムの学修・教育目標（５つの力）の育て方（4 月～翌 3 月）
4) 学修成果・教育成果の把握・可視化（4 月～翌 3 月）
5) 学修のアドバイス・サポート（4 月～翌 3 月）
6) 1on1 面談（9 月、翌 2 月）
(2) 本事業を改善・向上させる取り組み
1) 外部評価（８月）2) 調査・アンケートの実施（6 月、翌 2 月）
3) FD 開催（9/17、翌 3/25）
94) アドバイザリー委員会の開催（翌 3/25）
5) 第１回シンポジウムの開催（12/22）
6) 採択校シンポジウムへの参画（6/3、9/28、翌 3/1）
7) ひらめきラボの開催（10 月～翌２月）(3) 学内外への情報発信、意識醸成
1) 当プログラム及び学際探究入試の説明会開催（6/20、7/18、8/22、翌 3/27）
2) 学際探究入試（機械・電気系）の実施（10/9）
3) 各種広報媒体や Web サイト、事業紹介動画による発信と共有（4 月～翌 3 月）

10

3.2 2021 年度の主な事業実績
当プログラムは、学長を中心とした教職協働による組織的な実施体制で実施している。
教育開発機構、教育開発室、本事業採択後に設置した「ひらめき・こと・もの・ひと」づ
くりプログラム運営委員会との連携により運営している。この実施体制のもと、関係委員会等と連携し、FD・SD の実施、当プログラムの特設 Web サイトや教育開発機構発行の「教育開発機構 News letter」等により学内外への取組の発信と理解促進に努めている。
また、年度を振り返り、自己点検・評価の実施や、それに基づく外部評価の実施により、取組の自己評価が適切に実施できる体制も整備している。さらに、アンケート調査等
を通じて客観的データを収集・分析し、学外有識者から指導・助言等を受けることで、プ
ログラム改善のための PDCA を適切に回しており、概ね滞りなく、事業計画が実施できている。事業計画に対する、具体的な実績内容は下記の通りである。（参照：p.28 関係資料
２. 2021 年度の事業計画・実施状況の一覧）(1) 当プログラムの運営（4 月～翌 3 月）
1) プログラム 1 期生の受け入れ
本年度は、理工学部の 3 学科（機械工学科、機械システム工学科、電気電子通信工学科）の希望学生を 1 期生として受け入れを行い、パイロットプログラムを開始した。履修者の内訳は、理工学部（定員 620 名）のうち、機械工学科 36 名（定員 120 名）、機械
システム工学科 16 名（定員 110 名）、電気電子通信工学科 70 名（定員 150 名）の、合計 122 名となった。（図７）

図７ ひらめきプログラムの１期生の授業風景
112) 授業科目の進行（4 月～翌 3 月）
「学部長等を中心とした実施体制」
学修目標を達成するための授業科目・教育課程の編成・実施にあたり、2020 年度にプ
ログラム運営委員会を新設した。委員会の構成としては、委員長を理工学部長が務め、副委員長は教育開発室長を務めることで、教育開発室や教育開発機構と連携している。
また、実務経験が豊富なコーディネーター1 名と学修アドバイザー2 名の任用し、グループメンバーとして初期のプログラム対象学科となる 3 学科から 2 名ずつ委員会へ参画することにより、組織体制を整え、関係委員会とも連携することで、組織的に当プログ
ラムを推進している。
今後、漸次全学的にプログラム展開をするに伴い、プログラム運営委員会の構成員に今後参加予定の各学部から学科の専任教員を選出し、現在本事業プログラムの運営に関わる教員とで、協働して全学展開に向けた各学部の授業デザインを創る予定である。その時々で必要な教育課程の見直しや教育課程の編成を行い、円滑に全学水平展開を図りながら、教育改革を進めていく予定である。
「授業科目・教育課程の編成・実施」
申請時計画調書の計画に即し、当プログラムで掲げる学修目標を具体化するための教育課程を整備し、2021 年度より 122 名の履修者を迎えプログラムを開始している。予定
科目はすべて開講しており、アンケートや面談などを通じた学生のフィードバック、外部評価やアドバイザリー委員会の助言も受けながらプログラム改善を進めている。当プ
ログラムの目標に対する達成度も、概ね良好である。
授業科目は、2021 年度１期生の統合的学びの科目としての開講は、「ひらめきづくり(1)」（1Q）、「ひらめきづくり(2)」（3Q）、「ことづくり(1)」（3～4Q）、「ひとづくり(1)」（4Q）、「SD PBL(1)」（1Q）であった。
「ひらめきづくり(1)」と「ひらめきづくり(2)」は、当プログラムの導入科目である
ことから、「問い」の生み出し方や話し合いのやり方などのリテラシーを学びながら、
実際にグループワークにより実践していく授業を展開した。また、産学連携科目として、ゲストスピーカーに参画していただき、学生の学びを加速させた。このことで、当プログラムの理解につなげ、アントレプレナーシップのマインド醸成を行った。「ことづくり(1)」では、ことづくりや近未来のシナリオを描くやり方を学びながら、実際に個人やグループワークにより実践していく授業を展開した。「ひとづくり(1)」では、ゲームチェンジと社会変革のリーダー、エネルギー問題、コロナ禍の生活といった内容に関し、社会、メディア、政治経済、都市大の観点を踏まえたグループワークを行いながら、論点を整理し、本質を見極めながら解決策を導く授業を展開した。この他の科目に関しても、当プログラムの取扱要領に基づき、予定しているすべての科目を開講した。

12

3) 教育プログラムの学修・教育目標（５つの力）の育て方（4 月～翌 3 月）
当プログラムの学修目標を達成するための教育課程の編成にあたり、個々の授業科目について、教育課程全体の中での分担や授業内容の検証を行っている。全学ディプロマ
ポリシーと当プログラムの「5 つの力」を涵養する授業科目との関係性について、2021
年度の委員現地視察の際に、関係性が分かりづらいという指摘を受けた。そこで、関係性をマトリックス図にし、可視化できるよう取組んでいる。
具体的には、全学ディプロマポリシーに紐づく能力である「都市大力」と当プログラ
ムの「5 つの力」を涵養する授業科目との関係を、マトリックス図（図 8）やカリキュラ
ムマップ（図 9）により可視化しており、これらを周知することで学生の理解を深めている。特に、統合的な科目においてどのような関係にあるか、そして、その関係に基づ
き、どのように科目間を年次進行で連携し、学生を成長させていくかについて検討を進めている。（参照：p.35 関係資料 3.「都市大力」と「5 つの力」の相関）

図 8 全学ディプロマポリシーに紐づく「都市大力」「5 つの力」の授業科目を整理したマトリックス図13

図 9 「5 つの力」と「都市大力」の科目群の対応を表した年次進行カリキュラムマップ
これらは、カリキュラムマップ、カリキュラムツリー、履修モデルにとして活用できるよう整備を進めており、「5 つの力」を育成するために必要な授業科目が過不足なく設定されているか、検証のためにも使用する予定である。（図 10）

図10 履修モデル（全学展開案）

14

さらに、各授業科目相互の関係や、学位取得に至るまでの履修順序や履修要件の検討も続けている。「5 つの力」を身につけることを担保するため、最低必要単位数等の履修要件を設け、十分な量と質、順次性を確保や、クォーター制による週 2 回の授業を行う等、密度の高い学修を担保している。これらの学びを通して身につけた力は、「SDPBL(1)～(3)」、事例研究、卒業研究、「Next PBL」といった統合的科目により、実社会に適用することができる能力を培えるよう、学びのプロセスと集大成が準備されている。
また、当プログラムにおいて、ひらめき・こと・ものづくり関係の科目は専門教育科目を中心に構成されているが、一般教育科目については、ひとづくりの科目群を中心に、グローバルで未来志向の判断力、多様な人々と共創する力等を養うという、イシュ
ーベースの授業という考え方を共有し、当プログラムの学修目標の達成に向け、適切な役割分担が行われるものとなっている。

4) 学修成果・教育成果の把握・可視化（4 月～翌 3 月）
学修成果・教育成果の把握・可視化については、AP テーマⅤ採択時の活動の過程で策定された、全学ディプロマポリシーと、それを充足するための個別能力を評価する
標準ルーブリックを応用し、利用することとしていたが、標準ルーブリックの検討が進められる中で、当プログラムが目標とする人材像の育成のために、プログラム参加学生に向けた独自のルーブリックを作成し、評価した。
現在、学修成果の把握と可視化については、標準ルーブリックの策定、既存のディプロマサプリメントシステムや成績入力システムの改修を進めている。具体的には、プレ・ディプロマサプリメントや e ポートフォリオ「TCUFORCE（TCU-FOR Career
Enrollment）」等もキャリア支援の側面から活用し、学修成果・教育効果の把握や可視化を図っている。検討中のイメージは以下の通り。（図 11）

図 11

e ポートフォリオ「TCU FORCE（TCU-FOR Career Enrollment）」イメージ

15

なお、ルーブリックに関しては、全学的に利用できる汎用性の高い標準ルーブリック
としてはまだ不十分であり、全学ディプロマポリシーに紐づく能力である「都市大力」と当プログラムの「5 つの力」を涵養する授業科目との関係をマトリックス図やカリキュ
ラムマップを適用した標準ルーブリックを検討している状況である。
「5 つの力」を現在のディプロマサプリメントシステムでは可視化できないため、この「5 つの力」の学修成果の把握と可視化については、標準ルーブリックの策定と同時に、既存のディプロマサプリメントシステムや成績入力システムの改修を進めており、レー
ダーチャート等による可視化ができるように検討している状況である。

5) 学修のアドバイス・サポート（4 月～翌 3 月）
昨年度から本事業で任用している学修アドバイザー2 名が、1 期生となる当プログラ
ム参加学生に対し、コーディネーターとも連携して、担当授業や学生に向けたプログラムのガイダンス、当プログラム参加希望者への個別相談対応等を行った。
また、プログラム参加学生との 1on1 による面談を行い、きめ細かな対応をすることができた。学修アドバイザーが学修サポートを行うことにより、本事業の目的が学生に理解され、学生の主体的学びや学修に繋がった。

6) 1on1 面談（9 月、翌 2 月）
当プログラム参加学生のやる気を底上げ・引き上げし、満足度を上げる（不満や懸念があれば解消する）ことを目的とする、1on1 面談を実施した。
9 月 1 日～30 日の間、学修アドバイザー及びコーディネーターの計３名が、各 40 名の学生に対して１対１での面談を行い、プログラム参加前と後での学生自身の成長感を確認した。面談の方法は Zoom で行い、1 人あたりの時間は 10～20 分とした。（図 12）
１on１面談では以下の質問３つに対し、学生から事前に回答の提出を受けておき、当日はその内容に沿う形で面談の実施を行った。
質問 1

1Q の「ひらめき」を受けての感想、よかったこと、疑問など

質問 2

1 年目で探究したいこと、「ひらめき」クラスで自身が果たしたい役割

質問 3

将来の目標、叶えたい夢、目指している方向性面談を行った結果、学生からは当プログラムに参加した感想や自分の将来について、
次のような声を聞くことができた。
・初対面の人と同じテーマについて話し合うという経験自体が新鮮だった
・人それぞれ違う考えがあって、それらを持ち寄ってアイデアを形にしていくことが楽しかった
・日常生活においても視野が広がった・物事に対して疑問を持ったり、売れている商品について「なぜ？」と考えたりするようになった16

・学科を通じてもっと専門的な知識が身についたとき、より具体的な話し合いができると思うと楽しみ/皆の意見を引き出せる人になりたい
・自分がどのようなことをして生きていきたいかを探究しながら学びたい
なお、プログラム参加の辞退を検討している学生、今後の進路相談を行いたい学生など８名に対してのみ、翌年 2 月に 1on1 面談を実施した。
2022 年度においても、2021 年度同様にプログラム参加学生との 1on1 面談を行う予
定である。

図 12

1on1 面談の概要(2) 本事業を改善・向上させる取り組み
1) 外部評価（8 月 18 日）
当プログラムの改善・向上に向けた取り組みについて、4 名の学外有識者を招き、8月 18 日に外部評価を開催した。産業界や地域社会等の多様な学外人材による助言や意見を通じて、本事業の目指す人材育成が社会の要請に沿ったものであるか検証を行い、頂いた意見を今後の本事業運用に反映させることができた。
（図 13）
この外部評価では、独創的な発想のもと、新しい「もの」を生み出す「ひと」の育成に必要な資質能力を整理し、これまでの分野特化型の工学教育とは異なる分野横断的な
新しい教育により全体最適解を見つけられる人材の育成を目的とする壮大なプログラム
であり、その成果が期待されるとのプログラム総評を頂いた。外部評価委員からの個別の助言・意見は、下記の通りである。（図 14）17

図 13 外部評価委員会の点検・評価結果

図 14 外部評価委員の助言・意見
2022 年度についても、同様に自己点検・評価に基づく外部評価を行う予定である。

18

2) 調査・アンケートの実施（6 月、翌 2 月）
プログラム参加学生の受け入れを開始した2021年度に、学生実態調査とフォローア

ップアンケートを実施した。
学生実態調査は、プログラム参加学生と非参加学生の授業時間外学習時間の比較を行った。その結果、プログラム参加学生は、非参加学生より授業時間外学習時間が多いことがわかり、参加学生の意欲的な姿勢が伺える結果となった。（参照：p.42 関係資料5.1
プログラム参加学生と非参加学生の授業時間外学習時間）
プログラム参加学生は、オンライン授業が主流だったコロナ禍においても、授業に意欲的に参加しており、特に「ひらめきづくり」科目や「ことづくり」科目、ひらめきラ
ボ等の当プログラム関係授業には、授業時間内外で主体的に取り組んでいた。授業評価
アンケートにおいても、当プログラムの統合的学びの科目において、非参加学生よりも主体的な学びができており、授業の理解度や満足度が高いと考えている学生が多くいるとのデータもあり、このことは当プログラム履修者の成長に繋がっていくものと推察される。
フォローアップアンケートは、プログラム参加学生が当プログラムの理念や 5 つの力を学ぶ意義の理解や力を身についているかについて効果測定するため、2021 年度 6 月と翌年 2 月の２回に渡り実施した。その結果、6 月から 2 月にかけて、学生が当プログラ
ムの理念や「5 つの力」を学ぶ意義の理解や力が身についていることを確認し、当プログ
ラムの授業が進むに伴い、理解度が向上したことが確認できている。
（参照：p.43 関係資料 5.2 フォローアップアンケートの実施結果）
授業中やガイダンスにおいて、当プログラムの理念、人材像、全学ディプロマポリシ
ーに紐づく能力である「都市大力」と当プログラムの「5 つの力」を涵養する授業科目との関係をマトリックス図やカリキュラムマップにより可視化したものを説明、紹介しており、これらを周知することで学生の理解を深めている。またリーフレットだけではな
く、動画も作成し、学生の理解度の向上に努めている。
2022 年度においても、2021 年度同様に 6 月、翌年 2 月にフォローアップ調査を行う
予定であり、PDCA を回しながら、コーディネーター、学修アドバイザーによるプログ
ラム参加学生との面談等を行い、さらなる本事業プログラムの理念や「5 つの力」を学ぶ
意義の理解を図っていく。
3) FD 開催（9/17、翌 3/25）
9 月 17 日に行われた全学 FD・SD フォーラムにて「知識集約型社会を支える人材育成」をテーマとして FD を開催した。本学教職員に対して、本事業の目的や趣旨の理解を改めて促進することにより、今後の全学的な展開実施へと繋げる前に、統一された認識を持ってもらうことができた。（図 15）（参照：p.40 関係資料 4.5 全学 FD・SD フォーラム「知識集約型社会を支える人材育成」）

19

図 15 「知識集約型社会を支える人材育成」説明資料（抜粋）
翌年 3 月 25 日に行われた FD 研修会では、「ゲームチェンジ時代を切り拓く 5 つのチ
カラの育て方」と題した FD を実施し、約 60 名が参加した。学外有識者 9 名がパネリス
トとして参加し、当プログラムについての助言や意見交換等を行うことにより、本事業の進捗状況や全学展開に向けた課題や解決策等について、学内関係者の理解を促進することができた。（参照：p.41 関係資料 4.6 FD 研修会「ゲームチェンジ時代を切り拓く 5
つのチカラの育て方」）
4) アドバイザリー委員会の開催（翌 3/25）
翌年 3 月 25 日に当プログラムのアドバイザリー委員会を開催し、学外有識者で構成されるアドバイザリー委員 12 名が参加した。
本事業の進捗状況の共有と課題等について意見交換等を行い、本事業の目的により沿った有用なプログラムとなるよう、内容を検討した。当プログラムの現状の課題を確認し、今後の本事業の取組について有用な知見を得ることができた。（参照：p.37 関係資料
4.１「ひらめき・こと・もの・ひと」づくり アドバイザリー委員会 委員一覧。関係資料
4.２アドバイザリー委員会）
5) 第１回シンポジウムの開催（12／22）
12 月 22 日に、本事業の目的や趣旨、課題等を学内外関係者と共有するため、「ゲームチェンジ時代を切り拓く人材育成モデル構築を目指して」と題した第 1 回シンポジウムを実施し、学内外より、約 120 名が参加した。
教学マネジメントの視点、イノベーション、スタートアップやベンチャーなどといった産業界からの視点から見た本事業の現状と今後について、学外有識者 3 名がパネリス
トとして参加し、助言やパネルディスカッション等を行うことにより、当プログラムが20

目指す人材像や育成方法、課題等について、学内外者の理解を促進することができた。
（図 16）（参照：p.41 関係資料 4.7 第１回シンポジウム）

図 16 第１回シンポジウムの案内チラシ
6) 採択校シンポジウムへの参画（6/3、9/28、翌 3/1）
6 月 3 日に開催された「メニューⅠ・メニューⅡ採択校シンポジウム」や、翌年 3 月
1 日に開催された「成果発信シンポジウム」、及び金沢大学主催で 9 月 28 日に開催された「STEAM 教育の意義や価値について考えるシンポジウム」へ参加したことで、各採択校の事業の進捗状況や取組事例から、本事業を進める上で有益な知見を得ることができた。また、得た知見を学内関係者と共有し、当プログラムの全学展開に向けた取組イ
メージなどを具体的に掴むことができた。（図 17）

図 17 「メニューⅠ・メニューⅡ採択校シンポジウム」

21

7) ひらめきラボの開催（10 月～翌２月）
当プログラム参加の複数学生から、情報共有と自主的活動を行う場をつくりたいとの提案を受け、本事業コーディネーターが主催する「ひらめきラボ」を開始した。原則として月１回開催することとし、10 月６日、11 月３日、12 月 1 日、翌年 1 月 12 日、2 月
9 日の計５回実施して、学生の情報交換や当プログラムにおける電子黒板などの授業ツー
ルの有用方法についての意見交換等を行った。
（図 18）

図 18 ひらめきラボの活動「ひらめきラボ」の主な活動成果は、以下の通り。
・やりたいことの仲間集めツールとして、Teams「ひらめきラボ」内にチャット開設（登録 27 名）・surface HUB2（電子黒板活用アイディア）プロジェクト始動（継続中）
・様々なフィールドでの自主企画提案中（ISO 学生委員会やビジネスコンテスト等）
・ゲストティーチャーとのコラボレーション企画中（2022 年夏に向けて思案中）
次年度は、後輩を交えての交流やビジネスコンテストへの参加、ひらめきづくり等のプログラムで考案したアウトプットを実現する機会を得たい、といった学生からの要望があり、「ひらめきラボ」を継続する。

(3) 学内外への情報発信、意識醸成
1）当プログラム及び学際探究入試の説明会開催（6/20、7/18、8/22、翌 3/27）
ひらめき「探究」体験セミナー（学際探究入試説明会 ＆ 国際イノベーター育成オナー
ズプログラム入試 説明会）を、6/20（オンラインオープンキャンパス）及び、7/18（都市大学）、8/22（都市大学）、翌 3/27（渋谷 QWS）にて各開催した。（図 19）22

図 19 学際探究入試（機械・電気系）の説明会資料
2）学際探究入試（機械・電気系）の実施（10/9）
本年度より、理工学部機械工学科･機械システム工学科･電気電子通信工学科の３学科横断型の新機能カリキュラム「ひらめき･こと･もの･ひと」づくりプログラム（以下当プログラム）に連接する入試として、学際探究入試（機械・電気系）を 10 月に実施した。下記２つの選考方法により、当プログラムでの活躍が期待できる者を受け入れることとし
た。
タイプ 1

3 学科一括出願／合否も３学科セット／入学手続時（12 月）に所属学
科選択／入学後は「ひらめき･こと･もの･ひと」づくりプログラムに
参加

タイプ 2

｢ひらめき･こと･もの･ひと」づくりプログラムと同時に、連携する電気電子通信工学科の「国際イノベーター育成オナーズプログラム」に参加

3) 各種広報媒体や Web サイト、事業紹介動画による発信と共有（4 月～翌 3 月）
本事業計画の優れた成果を、全学の教職員や学生、保護者、ひいては全国へ向けて発信と共有を行うため、今年度次のような取組みを進めた。2020 年度の「事業成果報告書」を作成し、学内外関係者へ配布を行った。また、教育開発機構が定期的に発行している「教育開発機構 News letter」の vol.8 号～vol.12 号の中で、本事業をシリーズで継23

続的に紹介するなど、学内への周知徹底に努めている。
（https://www.tcu.ac.jp/guidance/efforts/）。
各種媒体を通じて本学の取組みを広く社会に発信するようにも努めており、大学ジャーナル 2021 年 5、7、9 月号に紹介記事掲載（図 20）、2021 年日本工学教育協会年次大会にて、当プログラムの取組を発表、2021 年 10 月に Between 情報サイトでの紹介記
事掲載、2022 年 2 月に共同通信の 47NEWS で紹介記事掲載、月報私学 2022 年
vol.292 にて、当プログラムの紹介記事掲載、電車の車内広告の掲出等々を行った。
2020年度に構築した当事業プログラムの特設WEBサイトを活用した情報発信も積極的に進めており、当プログラムの取組について、事業概要、目指す人材像、実施体制、今後の展望、動画
解説、活動報告等に関する情報発信を行っており、今後も内容を充実させながら、継続して情報発信を行っていく。（https://hirameki.tcu.ac.jp/） （参照：p.46関係資料6.1 本事業のWebサイト）

図 20 大学ジャーナル 2021 年５月号

24

４. おわりに当プログラムでは、社会全体を巻き込み教育改革をし、学生の主体的な学修意欲の向上を図り、成果を国民にも広く周知して、製造業を再生していきます。
また、大学での学修価値を進化や深化させることにより、産業界も巻き込んで、社会全体の価値観も変革していきます。そして、統合的学びを通した知識集約的な思考アプローチにより、グローバルで未来志向の判断力、多様な人々と共創する力、論理的かつ総合的に判断し、自ら挑戦する力とマネジメント力を身につけた人材を育てていきたいと考えています。そして、若い学生の将来とこの国の未来のために、すべての学びを統合させ、学生の生きる力になることを目指します。
当プログラムにより、「ひと」が共創することで、「ひと」が主役となる「安心」で「快適」な社会を築くため、知識集約型社会を支える人材を育成していきたいと考えています。そして、90 年以上の工学教育の伝統を活かした「探究する都市大」として、問いを生み出し、力強く、前へ進んでいくタフな学生を輩出し、全体最適解を導くことで明るい未来を切り拓く「社会変革のリーダー」を育てていきたいと考えています。
さらに、今後の社会を見据えて、従来からの Society5.0 や DX に、GX や SX、そして Well-being の視点も組み入れることができる人材、個人も幸せにしながら社会を元気にできるような人材も育てていきたいと考えています。2023 年度は理工学部展開、
2024 年度は全学展開を目指し取り組んでおります。当プログラムの更なる発展のために、皆様の御指導をよろしくお願い申し上げます。
以上

25

＜関係資料＞
1. 東京都市大学知識集約型社会を支える人材育成事業採択プログラム取扱要領
（趣旨）
第1条

この要領は、文部科学省 令和３年度大学教育再生戦略推進費「知識集約型社会を支える人材育成事業」に選定されたゲームチェンジ時代の製造業を切り拓く｢ひらめき･こと･もの･ひと｣づくりプログラム（以下「本プログラム」という。)に関し、必要な事項を定めるものである。
（目的）
第２条

本プログラムは、幅広い教養と深い専門性を両立した知識集約型社会を支える人材の育成を目的とし、全学的教学マネジメントの下で構築、実践するものである。この実現のため、Society5.0、SDGs、with コロナ時代に向け、文理横断・学修の幅を広げ、主体性と専門性を共存させながら、「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりを「ＡＩ・ビッグデータ・数理データサイエンス」でつなぎ、統合的な学びへと展開させていく。
そして、日本の製造業の再生に向けて、集中型や孤立的な「もの」づくりではなく、自律分散型でありながらも「つながり」を持つレジリエンスな「もの」づくりや、選ばれる「もの」のための「ひらめき・こと」づくりへの転換を図るものである。
（運営委員会）
第３条

本プログラムの運営は、教育開発機構教育開発室と連携して「ひらめき・こと・

もの・ひと」づくりプログラム運営委員会（以下「委員会」という。
）があたる。
２. 委員会は、次の者をもって構成する。
(1) 委員長(2) 副委員長

１名
１名(3) コーディネーター

１名(4) 学修アドバイザー

１名(5) 第４条に定める学科の教員(6) 教育支援センター課長

各１名

１名

(7) 委員長が必要に応じて指名する者

若干名

（対象）
第４条

本プログラムに参加できる者は、以下の学科に所属するとともに、所属学科がプ

ログラムへの参加を承認した者とする。
理工学部機械工学科
理工学部機械システム工学科
理工学部電気電子通信工学科
26

（教育課程及び修了要件）
第５条

本プログラムの教育課程及び修了要件は、別表のとおりとし、修了にあたって

は、東京都市大学学則（以下「学則」という。
）に定める卒業要件を充たさなければならない。
２

本プログラムの修了要件を充たすために履修した他学科の専門科目は、学則第１５条
第２項に基づき、専門科目として卒業要件に算入できるものとする。

３

前条に掲げた学科に所属し、本プログラムに参加していない学生にも本プログラムの目的を享受させるため、別表で指定した他学科の専門科目は、学則第１５条第２項に基づき、専門科目として卒業要件に算入できるものとする。ただし、当該科目の履修については、卒業研究指導教員が教育研究上有益と認め、所属学科の推薦に基づき、当該科目の開講学科がこれを認めた場合に限る。
（参加時期）

第６条

本プログラムへの参加を決定する時期は、原則として入学時か２年次進級時のみとする。
２

本プログラムに参加した学生の成績が別に定める基準を下回ったときは、本プログラムへの参加を辞退するよう委員会が勧告することができる。

３

本プログラムへの参加を辞退できる時期は、原則として１年次または２年次の学年末のみとし、所属学科の承認を要する。ただし、前項に基づく辞退については、この限り
でない。
（修了証）

第７条
2

本プログラムを修了した学生に、修了証を交付する。

修了証の様式は、別記様式のとおりとする。
（雑則）

第８条

この要領に定めるもののほか、本プログラムに関し必要な事項は、別に定める。

（所管部署）
第９条

この要領の所管部署は、事務局学生支援部教育支援センターとする。

（改廃）第 10 条付

この要領の改廃は、大学協議会の議を経て学長が行う。
則（令和３年２月１５日）

この要領は、令和３年２月１日から適用する。ただし、第４条から第７条までの規定
は、令和３年４月１日から施行する。

27

２. 2021 年度の事業計画・実施状況の一覧
2.1 当プログラムの運営
予定の内容

実施月

実施のプロセス内容

実施の結果内容

本事業専属で、学4～翌当プログラムの各科

昨年度に引き続き、コーディネ

生指導やプログラ

3月

目の授業運営に関すーターを 1 名任用した。当プロ

ム構築にあたる、る適切なサポートをグラムの教育課程の編成や、1コーディネーター

図り、当事業の理念

期生となる当プログラム参加学１名を任用し、当がプログラム全体に生に対し、学修アドバイザーとプログラムの教育機能し、円滑に運営も連携し、担当授業や学生に向課程の編成、企画できるため、4 月よけたプログラムのガイダンス等

提案等を行う。

り、コーディネータ

を行うことで、統合的な学びのー1 名を継続して任用機会を提供できた。また、本事した。

業の学内関係者と共に企画提案等を行い、「ひらめき・こと・
もの・ひと」づくりプログラム
運営委員会や、アドバイザリー
委員会への参加、FD 研修会やシンポジウム、プログラムオフィ
サー訪問対応等に参画し、本事業を円滑に運営することができた。また、学内外の関係者へ本事業の目的を浸透させることができた。

本事業専属で、学4～翌当プログラムを受講

昨年度に引き続き、4 月 1 日よ生指導やプログラ

3月

する学生の履修指導

り、学修アドバイザー2 名を任ム構築にあたる、や相談対応を行い、用した。1 期生となる当プログ

学修アドバイザー

学生の学修をサポー

ラム参加学生に対し、コーディ２名を任用し、学トするため、4 月よ

ネーターとも連携し、担当授業

生の履修指導や相り、学修アドバイザや学生に向けたプログラムのガ談対応を行う。

ーを 2 名を継続してイダンス、当プログラム参加希任用した。

望者への個別相談対応等を行
い、学生の学修をサポートすることで、本事業の目的が学生に理解され、学生の主体的学びや
学修に繋がった。また、「ひら28めき・こと・もの・ひと」づく
りプログラム運営委員会や、アドバイザリー委員会への参加等を経て、本事業への理解を更に深め、円滑に運営することができた。
事務補助のための4～翌4 月より、本事業事務昨年度に引き続き、事務補助の派遣職員１名を任

3月補助のための派遣職ための派遣職員 1 名を継続して用し、事務の主担

員 1 名を継続して任任用したが、事情により 8 月で当・副担当と連携用したが、事情によ退職したため、後任として新たしながら、本事業

り 8 月で退職したたに 1 名を採用した。令和 3 年度の各種事務手続き

め、後任として新たに予定されている事業計画に関のサポートを行に 1 名を採用した。

する支出管理、書類整理、関係う。

部署への検収依頼、コーディー
ネーターや学修アドバイザーとの連絡等、事務補助として従事し、滞りなく、円滑な事務処理を行うことができた。

非常勤講師を任用

4～翌

本年度は、第 1 期生

本事業に第 1 期生の受け入れをし、プログラム関

3月の学生の受け入れを行い、履修相談や学生面談、授係科目に任用し、行い、本事業の運用

業運営等、具体的なプログラム

プログラム系科目を開始したところ、の運用を開始したが、学内関係に従事、サポート

現教員の対応のみ者、コーディネーター、学修アを行う。

で、業務を滞りなくドバイザーにて十分な運用・学遂行することができ

生対応を行うことができたた

たため、任用を見送

め、非常勤講師の任用を見送っった。

た。但し、ゲストスピーカーとして学外者 2 名に講演を依頼することで、学生に多様な学びを提供することができた。

当プログラム達成

4～翌

当プログラム参加学

当プログラムを受講する学生のため、関係シス

3月

生に対し、新たにデが、当プログラムで習得する能テムの改修等を行

ータベース等を構築

力や学習成果等をわかりやすいう。

し、ディプロマサプ

形で把握できるように可視化す

リメントシステム等ることで、計画的な履修をサポにて、新たな付加情

ートすることを目標に、教務シ

29

報の提供を行えるよ

ステムのカスタマイズを予定

うシステム改修を行し、今年度は全体設計として、った。

必要な要件定義やユーザインタ
ーフェース設計を行うことができた。

前年度本事業推進

4～翌

改修したシステムの2020 年度に実施した、成績判定のため改修したシ3月運用を行った。

システムの改修等について、プ

ステムの保守を行

ログラム参加学生だけを対象とう。

した履修状況、成績の照会、プ
ログラムの達成状況等を、コー
ディネーター等を通じて、学生へのフィードバックすることができた。

2.2 本事業を改善・向上させる取り組み
予定の内容

実施月

実施のプロセス内容

実施の結果内容

前年度に設計した

5～9

6 月と翌 2 月にフォロ 1 年生の最初の授業直後と、年度フォローアップの月

ーアップアンケート

最後の授業直後にそれぞれアンケ

ためのアンケートを実施し、受講者がートを実施した。本事業が目指すを実施し、集計・

何を達成することを教育効果はプログラム参加学生に分析を行い、その目標にしているか現れているか、学生の自己評価に結果に基づき、学や、学びについてのよる当プログラムの効果を検証す

生へのフォローア

意識や考え方の変化ることができ、学生にとって必要ップを行い、またなどを確認した。

なフォローアップと、今後の当プ

今後の取組に役立

ログラムの改善に必要な情報を得てる。

ることができた。

前年度に内容の見5～9

学生実態調査アンケ

前年度に再設計した学生実態調査

直しを行った学生

月ートを実施し、集アンケートを実施、集計・分析す

実態調査アンケー

計・分析を行うことることで、本事業に関わる学生トを実施、集計・により、プログラムの、今後の経年比較や、プログラ分析を行い、本事で育成したい力を身ム対象外学生と、同設問の回答結業に関わる学生のにつけている学生が果の比較を行うことが可能とな

行動把握をする。

どの程度いるか、大り、より詳細にプログラムの効果学での学びに対する検証をすることができるようにな

モチベーションの程った。

度、社会に出た後に30

どのように活躍した
いか等を明らかにした。
産業界や地域社会

8月

8 月に、本事業の自己

8 月 18 日に、4 名の学外有識者を等の多様な学外人

点検評価について、

招き、外部評価を開催した。産業

材との連携体制を

外部評価を開催し、4界や地域社会等の多様な学外人材構築し、本事業に名の学外有識者と意による助言や意見を通じて、本事おける取り組みの見交換をする等、改業の目指す人材育成が社会の要請

構想及び進捗状況

善・向上に向けた取に沿ったものであるか検証を行に対して助言及び組を行った。

い、頂いた意見を今後の本事業運意見を聴取し、そ用に反映させることができた。

の後の取り組みに反映する。
『ゲームチェンジ

翌3月

3 月に当プログラムの3 月 25 日に行ったアドバイザリ

時代の製造業を切アドバイザリー委員

ー委員会では、本事業の進捗状況

り拓く「ひらめ会を開催し、外部のの共有と課題等について、意見交

き・こと・もの・

有識者との意見交換

換等を行った。学外有識者で構成ひと」づくりプロ

を行い、より本事業されるアドバイザリー委員 12 名グラム』に係るアの目的に沿った有用が参加し、当プログラムの現状のドバイザリー委員

なプログラムとなる

課題を確認し、今後の本事業の取会を開催し、外部

よう、内容の検討を

組について有用な知見を得ることの有識者と意見交

行った。

ができた。

換を行い、今後の取組に反映する。

31

学外有識者を招翌3月

3 月に、当プログラム

3 月 25 日に行った FD 研修会でき、「知識集約型の進捗状況について

は、「ゲームチェンジ時代を切り社会を支える人材

学内関係者と共有

拓く 5 つのチカラの育て方」と題育成」をテーマのし、「ゲームチェン

した FD を実施した。学外有識者一つとして、FDジ時代を切り拓く 5

9 名がパネリストとして参加し、を開催し、本事業

つのチカラの育て

当プログラムについて助言や意見の目的や趣旨の理方」と題した FD 研

交換等を行うことにより、本事業解を促進し、今後修会を実施し、約 60の進捗状況や全学展開に向けた課の全学展開に備え名が参加した。

題や解決策等について、学内関係る。

者の理解を促進することができた。

2.3 学内外への情報発信、意識醸成
予定の内容

実施月

実施のプロセス内容

実施の結果内容

全学 FD・SD フォ

9月

9 月に行われた全学

9 月 17 日に行われた全学 FD・ーラムにおいて、

FD・SD フォーラム

SD フォーラムにおいて、「知識「知識集約型社会

にて「知識集約型社

集約型社会を支える人材育成」とを支える人材育会を支える人材育

題した FD を開催した。本学教職成」をテーマの一成」をテーマとして員に対して本事業の目的や趣旨のつとして、専門家

FD を開催し、本事業理解を改めて促進することによによる講演及び教の目的や趣旨についり、今後の全学的な展開実施へと

職員意見交換会をて、改めて理解を深繋げる前に、統一された認識を持行い、本事業の目めた。

ってもらうことができた。

的を理解し、趣旨にあった教育を実践するためのＦＤを開催する。
文理横断・学修の6～翌6 月に開催された「メコロナ禍の影響もあり、出張とい幅を広げる教育プ

3月

ニューⅠ・メニュー

う形での事例の視察はできなかっ

ログラムに取り組

Ⅱ採択校シンポジウ

たが、6 月 3 日に開催された「メんでいる国内大学

ム」、3 月に開催されニューⅠ・メニューⅡ採択校シン

た「成果発信校シンポジウム」や、3 月 1 日に開催さ

32

での先進事例の視ポジウム」、9 月に開れた「成果発信シンポジウム」、察を行う。

催された、金沢大学

また、9 月 28 日に開催された金の「STEAM 教育の意 沢大学主催の「STEAM 教育の意
義や価値について考義や価値について考えるシンポジ

える」シンポジウム

ウム」へ参加したことで、各採択に参加し、得た知見校の事業の進捗状況や取組事例かを学内関係者で共有

ら、本事業を進める上で有益な知した。

見を得ることができた。この場で得られた知見を学内関係者と共有することで、当プログラムの全学展開に向けた取組イメージなどを具体的に掴むことができた。

本事業の進捗及び12 月

12 月に、プログラム

12 月 22 日に、本事業の目的や趣

成果報告、外部講内容について理解を旨、課題等を学内外関係者と共有師による講演、パ深めるため、「ゲーするため、「ゲームチェンジ時代

ネルディスカッシムチェンジ時代を切を切り拓く人材育成モデル構築を

ョンを含む第１回

り拓く人材育成モデ

目指して」と題した第 1 回シンポシンポジウムを開ル構築を目指して」

ジウムを実施した。学外有識者 3

催する。

と題した第 1 回シン

名がパネリストとして参加し、教ポジウムを実施し、学マネジメントの視点、イノベー

学内外より、約 120

ション、スタートアップやベンチ名が参加した。

ャーなどといった産業界からの視点から見た本事業の現状と今後について、助言やパネルディスカッション等を行うことにより、当プ
ログラムが目指す人材像や育成方
法、課題等について、学内外者の理解を促進することができた。

33

学生向けガイドブ

4～82020 年度に発行した2020 年度に発行したガイドブッ

ックを追加で発行

月

ガイドブックの配布

クの配布を終え、昨年度に開設しし、学内外の関係と、Web サイトへのた Web サイトの拡充、最新情報者に配布する。

最新情報の掲載を通等の掲載と発信、本事業に係る動じて学内外者への周画の作成と公開、広く学内外の参知を十分行うことが加者を募ったシンポジウムの開催できたため、本年度

等を通じて、学内外の関係者へのでの追加発行は見送

周知を十分行うことができたことった。

から、追加でガイドブックを発行することは行わなかった。

前年度の取組につ

4～5「事業成果報告書」

成果をステークホルダーと共有

いて事業報告書に

月を 600 部印刷し、し、円滑な事業推進を図るため、

まとめ、本事業を2020 年度の本事業の2020 年度の本事業の取組をまと通じた成果を学内

取組をまとめ、学内

め、「事業成果報告書」を作成

外と共有を図る。

外と共有を図った。

し、12 月までに学内者へ配布、1
月には学外者へ配布を行った。また、本事業の特設サイトで PDFを公開し、学生を含む、学内外の様々なステークホルダーを対象として、教育の取り組みへの理解を促進することができた。

本事業 Web サイ

11～翌 公開を開始した本事昨年度に構築・公開を開始した本トや事業紹介動画

3月

業 Web サイトや事業事業の Web サイトで本事業に関について、今後の紹介動画を作成・公わる取組と進捗状況、イベント情全学展開を見据え開を行い、今後の全報や、当プログラムの紹介動画のて、適宜内容を更学展開を見据えて、公開等を通して、当プログラム受

新する。

取組やイベント情

講生や学内構成員、ステークホル

報、広報動画等につダー等、社会に対して広く発信す

いて、適宜内容を更ることができた。

新した。

34

3. 「都市大力」と「５つの力」の相関
2021年度の委員現地視察の際に、「全学ディプロマポリシー」、「都市大力」、当プログラムの「5 つの力」の関係性が不明確である、との指摘を受け、これらの関係性を可視化できるようマトリックス図を作成した。
（図 21）それに伴い、「都市大力」と「5 つの力」の科目群の対応を表した年次進行カリキュラムマップを作成した。（図 2）

「都市大

」の詳細

容

図 21 「都市大力」と「5 つの力」の科目群の対応を表した年次進行カリキュラムマップ

35例えば、下表の年次進行カリキュラムマップにおいて、「H-(1)」は、「ひらめきづくり(1)」を指し、その下の「1-1」は、マトリックス図における「自立の力」として検討中の「1-1」から「1-3」の能力のうち、「1-1」の力を養うことを表している。（図 22）

図 22 年次進行カリキュラムマップ

36

4. 「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラムの委員会・研修会（FD）
4.1 「ひらめき・こと・もの・ひと」づくり アドバイザリー委員会 委員一覧
（敬称略）
氏名
金子

所属
英治

琉球大学名誉教授

小坂田 昌幸東芝エネルギーシステムズ(株)渡辺雅浩（株）日立製作所

田中学

大阪大学接合科学研究所

林家

均

東日本旅客鉄道（株）

上野健郎

メタウォーター（株）

吉村健司（株）電力計算センター

森下正

明治大学政治経済学部佐藤

知正

東京大学名誉教授

瀧口博明

中間貯蔵・環境安全事業（株）

松下佳代

京都大学高等教育研究開発推進センター

飯淵興喜

横須賀学院高等学校

4.2 アドバイザリー委員会
回・開催日

議事内容

第2回

【テーマ】プログラム事業進捗状況と課題の検討

2021 年 3 月 25 日（木）１．開会のご挨拶
２．当プログラム事業進捗の共有
３．委員の皆様からのコメントおよびアドバイス
４．閉会のご挨拶

4.3 「ひらめき・こと・もの・ひと」づくり プログラム運営委員会 委員一覧
（敬称略）
氏名

所属

岩尾

徹

岸本

喜直（副委員長）

理工学部 機械工学科

杉浦正吾

教育開発機構

岸

（委員長）

和幸

理工学部 電気電子通信工学科

教育開発機構瀬戸久美子

教育開発機構西部

光一

理工学部 機械工学科

三宅弘晃

理工学部 機械システム工学科
37

鈴木

憲吏

理工学部

電気電子通信工学科髙橋博

事務局 教育支援部[世田谷Ｃ]

大上浩

理工学部 機械工学科

高津淑人

理工学部 応用化学科

岩田優

事務局 学生支援部教育支援センター

上原咲子

事務局 学生支援部教育支援センター[世田谷Ｃ]＜委員会・研修会（ＦＤ）の開催＞
4.4 プログラム運営委員会
回・開催日

議事内容

「第１回」

１．当プログラムの今後の展開

2021 年６月 1 日(火)２．採択校シンポジウム
３．FD・SD フォーラム
４．12/22（水）当プログラムのシンポジウム
５．外部評価６．ホームページの拡充、新動画の制作
７．外部評価に向けた自己点検・評価報告書作成の視点
８．その他

「第２回」

１．取扱要領とロードマップの検討

2021 年６月 29 日(火)２．PO のアドバイザリー委員会の参加
３．プログラム独自の成果報告書
４．外部評価５．大学ジャーナル７月号原稿
６．6 月のオープンキャンパス、7 月の説明会
７．12/22（水）当プログラムのシンポジウム（内容と講演者）
８．ホームページの拡充、新動画の制作「第３回」

１．取扱要領とロードマップの再検討

2021 年 8 月 5 日(火)２．外部評価３．7 月の説明会の報告、8 月のオープンキャンパス説明会
４．12/22（水）当プログラムのシンポジウム（内容と講演者）
５．大学ジャーナル７月号原稿
６．ホームページの拡充、新動画の制作
38

「第４回」

１．取扱要領とロードマップの再検討

2021 年 9 月 9 日（木）２．2023 年度くらしづくり新設、2024 年度のものづくり拡充
３．プログラム独自の成果報告書
４．外部評価５．8 月のオープンキャンパス説明会、9 月の説明会
６．来年度入学試験
７．12/22（水）当プログラムのシンポジウム（内容と講演者）
８．ホームページの拡充、新動画の制作
９．統計ソフト購入
10．寄稿文11．全学 FD・SD フォーラム「第５回」
2021 年 10 月 19 日（火）

１．取扱要領とロードマップの検討（2023 年度くらしづくり新設、2024 年度のものづくり拡充）
２．現地視察実施
３．動画作成４．自己点検・外部評価
５．学際探究入試結果
６．来年度の入試（10 月、1 月 or 2 月）
７．12/22（水）当プログラムのシンポジウム
８．プログラム独自の成果報告書「第６回」

１．12/22（水）当プログラムのシンポジウム確認

2021 年 12 月 21 日

２．全学教務委員会への依頼（火）

３．現地視察（Web）実施
４．採択校連絡会
５．当事業全体のパンフレット原稿
６．PO 訪問（1/14、3/10）
７．学際探求入試の入学手続き者
８．来年度の入試（10 月、1 月 or 2 月）
９．新動画の制作
10．プログラム独自の成果報告書「第７回」

１．当プログラムの進捗確認

2022 年 1 月 27 日（木）２．当プログラムの予算執行状況
３．12/22（水）当プログラムのシンポジウム（報告）39４．全学教務委員会への依頼（進捗状況）
５．1/14 現地視察実施（報告）６．3/1 採択校成果発信シンポジウム
７．3/25 アドバイザリー委員会と FD
８．PO 訪問（3/10）
９．3/27 ひらめき「探究」ワークショップ
10．動画 2/1 からの YouTube 広告

11．プログラム独自の成果報告書（配布）「第８回」

１． 当プログラムの進捗確認

2022 年３月 2 日（水）２． 当プログラムの予算執行状況
３． 各部門からのご回答
４． 辞退者の取り扱い
５． 辞退届のフォーマットの確定
６． 成績不良者の取り扱い
７． 追加募集の取り扱い
８． 4 月に、集中講義を必ず履修登録させることの周知
９． 3/10 PO 訪問（ひらめきの５つのチカラの位置づけ）
10．3/25 アドバイザリー委員会と FD
11．3/27 ひらめき「探究」ワークショップ
12．成果報告書 今年度の作成
13．来年度の外部評価（７月を予定）

4.5 全学 FD・SD フォーラム「知識集約型社会を支える人材育成」
開催日

内容

2021 年 9 月 17 日（金）【趣旨】
本学教職員に対して、本事業の目的や趣旨の理解を改めて促進することにより、今後の全学的な展開実施へと繋げる前に、統一された認識を持ってもらう。
【内容】
本フォーラムの第２部にて、「知識集約型社会を支える人材の育成」と題して、「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラムを参加者へ説明した。

40

4.6

FD 研修会「ゲームチェンジ時代を切り拓く 5 つのチカラの育て方」

開催日

内容

2022 年 3 月 25 日（金）【趣旨】

出席：約 60 名（「ひらめ学外有識者 9 名がパネリストとして参加し、当プログラ

き・こと・もの・ひと」ムについて助言や意見交換等を行うことにより、本事業

づくりプログラムの関係の進捗状況や全学展開に向けた課題や解決策等につい者、都市大学教職員、アて、学内関係者の理解を促進することができた。

ドバイザリー委員）【プログラム】
１．開会の挨拶２．
「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラムの事業説明
３．有識者を交えたパネルディスカッション
４．有識者と教職員との意見交換
５．講評
６．閉会の挨拶

4.7 第１回シンポジウム
開催日

内容

2021 年 12 月 22 日

【趣旨】

（水）

本事業の目的や趣旨、課題等を学内外関係者と共有する

出席：約 120 名【内容】

パネリスト：

前半にて、本事業の事業説明と取組みの紹介、当プログ

井上雅裕氏（慶應義塾大

ラムの現状紹介を行った。

学大学院特任教授、東京後半のパネルディスカッションディスカッションでは、

都市大学プログラムオフ

外部から有識者３名を招いて、教学マネジメントの視ィサー）点、イノベーション、スタートアップやベンチャーなど

大森昭生氏（共愛学園前といった産業界からの視点から見た本事業の現状と今後

橋国際大学学長、中央教について助言を頂いた。

育審議会大学分科会委

この開催により、当プログラムが目指す人材像や育成方

員）

法、課題等について、学内外者の理解を促進することが藤原雄彦氏（沖電気工業

できた。

株式会社執行役員・イノ
ベーション責任者兼技術
責任者）

41

5. 学生実態調査、フォローアップアンケートの実施結果
5.1 プログラム参加学生と非参加学生の授業時間外学習時間 （図 23）
下表は、2021 年度学生実態調査より、授業時間外学習時間の調査結果である。プログラム参加学
生の意欲的な姿勢が伺える結果となった。

所属

Q13-2.大学の授業のひらめき

課題・準備・復習時間

Q13-3.大学の授業についての友人とのディスカッショ
ン時間（平均）

（平均）
ひらめき
非ひらめき

173.14155.00

77.14
85.38

160.62

82.83

123.75117.86

48.75
58.93

118.80

57.30

ひらめき
非ひらめき

113.14113.60

73.29
54.40

理工学部 電気電子通信工学科 集計

113.3863.52

総計129.8067.88

理工学部 機械工学科

理工学部 機械工学科 集計
ひらめき
非ひらめき

理工学部
機械システム工学科

理工学部 機械システム工学科 集計
理工学部
電気電子通信工学科

図 23

授業時間外学習時間の調査結果

425.2 フォローアップアンケートの実施結果 （図 24～29）

図 24 学生の意識変化「成長の自覚」

図 25 学生の意識変化「成長できた点」

43

図 26 学生の意識変化「５つの力」

図 27 学生の意識変化「ひらめきプログラム群で伸ばしたい力」

44

図 28 自由記述の傾向「ポジティブ回答」

図 29 自由記述の傾向「ネガティブ回答」

45

6. 本事業を普及させる広報活動
6.1 本事業の Web サイト
本事業の説明資料として解説動画を作成し、事業実施の学内周知の徹底、ステークホルダーへの発信を通じて取り組みを共有することとした。(図 30～35)
本事業計画の優れた成果を、全学の教職員や学生、保護者、ひいては全国へ向けて発信と共有を行うため、当プログラムのホームページや事業紹介動画（すでに５本製作、配信済み）、各種広報媒体を通してより一層の充実を図った。

図 30

Web サイト１

図 31

Web サイト２46図 32

Web サイト３

6.2 当プログラムの解説動画（サイバーフィジカル DX と全体最適解、未来がつながっていくよ、学びの統合が、あなたの生きる力になる）
当プログラムの取組を解説する動画を作成し、目指す人材像、実施体制、今後の展望、等をわかりやすく解説して、情報の発信に努めている。
（図33～35）

図 33

解説動画１（サイバーフィジカル DX と全体最適解）
47

図 34

図 35

解説動画２（未来がつながっていくよ）

解説動画３（学びの統合が、あなたの生きる力になる）

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