J Rehabil Health Sci 2011; 9:19-25Ⓒ 2011 Osaka Prefecture University

報

Journal of Rehabilitation and Health Science
Online ISSN 2185-8004

告

わが国におけるがんに対する作業療法アンケート調査報告
錦古里美和†１，２, 路川実代子１, 立山清美３, 日垣一男３１

大阪府立大学大学院総合リハビリテーション学研究科博士前期課程
583-8555 大阪府羽曳野市はびきの3丁目7番30号
２
独立行政法人神戸市立医療センター中央市民病院
650-0046 神戸市中央区港島中町4丁目6番地
３
大阪府立大学総合リハビリテーション学部
583-8555大阪府羽曳野市はびきの3丁目7番30号
受付: 2011年4月8日, 受理: 2011年11月28日

Survey of the current status of occupational therapy for cancer in Japan
Miwa NISHIKORI†１，２, Miyoko MICHIKAWA１, Kiyomi TATEYAMA３, and Kazuo HIGAKI３
１

Graduate school of Comprehensive Rehabilitation, Osaka Prefecture University. 3-7-30 Habikino, Habikino-City, Osaka583-8555,
Japan ; ２ Independent Agency Kobe Municipal Medical Center Central Citizen's Hospital. 4-6 Minatojima Nakamachi, Chuoku,
Kobe-City, 650-0046， Japan ; ３ Osaka Prefecture University, School of Comprehensive Rehabilitation. 3-7-30 Habikino, HabikinoCity, Osaka583-8555, Japan
Received April 8, 2011; accepted Nobember 28, 2011
Key words: がん; 作業療法; 実態調査

Ⅰ

はじめにがんの罹患患者数は人口の高齢化とともに年々増加し，2015年には約90万人ががんに罹患すると推定され実施内容等の調査報告はない．日本におけるがん患者を対象とした作業療法の現状を把握し，課題を検討することを目的とし，実態調査を実施した．ている¹．また，治療技術の進歩に伴い，がん患者の生存本調査によって，がん患者に対する作業療法の現状を率は上昇し，長期生存する患者が増えてきている．しか振り返るとともに，がん患者に対する作業療法実践とそしその一方で，手術・化学療法・放射線治療等に伴う副の効果，思考過程が明らかになれば，がん患者に対する作用や後遺症により，あるいは終末期を迎え，日常生活作業療法を実施するうえで有用な情報となり得ると考に支障をきたしているがん患者が少なくない．2010年

える．作業療法の有効性や，根拠のある効果的な作業療には診療報酬で『がん患者リハビリテーション料』が創法介入方法を示し，がん医療における質の高い作業療法設され，がんリハビリテーションへの注目は高まりつつ実践や発展に貢献することが期待できる．

ある．
わが国におけるがんリハビリテーションの現状についての実態調査は，2005年に厚生労働省の第３次対がⅡ．方法・調査内容・倫理的配慮
１．対象者

ん総合戦略研究事業「QOL 向上のための各種患者支援

全国のがん拠点病院の内，平成21年度作業療法士協プログラムの開発研究」の小班『がんリハビリテーショ会名簿より作業療法士の所属している病院302施設をンプログラムの開発に関する研究』の中で行われた，一抽出し，その施設の作業療法部門代表者を対象とした．

般病院を対象としたアンケート調査がある²．しかし，が２．研究方法

んリハビリテーションの中での作業療法の実施状況や上記対象者に対し，郵送法によりアンケートを送付し，実施．

†

連絡著者

E-mail : miwa-kori-ot@mopera.net

アンケート実施期間は，2010年７月６日から８月20

20

Fig. 1

アンケート内容

日，がん患者に対する作業療法について以下のアンケー

均在院日数，平均年齢，原疾患で多いがん種について回トを実施した．

答を求めた．

分析方法および集計方法について，複数回答可のもの

がん患者に対する作業療法を実施している施設におは合計して全体のパーセントを算出した．

いては，実施内容，対象とするがん患者の病期，がん種，３．アンケートの調査内容（Fig.１）

2010年度前期（１～６月）実施患者数，がんリハビリテ施設の概要を把握することを目的とし，所属する作業ーション従事者の職種，がんリハビリテーション専門施療法士数，がんリハビリテーションに携わっている作業設・設備の有無，作業療法実施患者全体の内がん患者の療法士数，施設全体の平均在院日数について回答を求め占める比率，作業療法1回当たりの時間，作業療法実施た．

頻度，作業療法の効果の有無，効果があった点，診療報

次に，がん患者の属性・特徴について，がん患者の平酬の請求項目，医療職が作業療法に対して期待・要望し21ていると感じること，患者および家族が作業療法に期者の平均在院日数１～２週間が58％，次いで1ケ月が待・要望していると感じることについて回答を求めた．

33％と９割の患者が１カ月以内であった．がん患者にがん患者に対する作業療法未実施施設に対しては，作限ると，１～２か月が33％，次いで１ケ月以内が19％と業療法を実施していない理由，作業療法の必要性の有全患者に比べて長いものの，半数が２カ月以内の短期の無，必要性を感じる具体的な場面，実施が遅れている理在院であった．

由，今後の実施予定の有無について調査した．

所属作業療法士数は3～5名が60％を占め，次いで６

その他，がん患者に対する作業療法についての意見・～９名が20％であった．所属する作業療法士の内，がん提言，がんに対する作業療法を実施するうえで，養成教

リハビリテーションに携わっている人数は１～４名が育の中で最低限必要と考えられる教育内容について回58％を占めていた．

答を求めた．

がん患者の平均年齢は50～60歳代が45％を占め，次

４．倫理的配慮

いで70～80歳代が24％を占めていた．がん患者の原疾調査依頼文書にて，調査の目的などを説明し，調査へ

患（Fig.２）は，代表的な肺がん，脳・中枢神経系がん，の同意が得られた場合に回答を依頼した．また，調査内乳房がん，胃がんを合計すると，59％を占めていた．

容は，回答者個人や所属の施設が特定されることがない

回答施設中の80％が，がんも作業療法の対象疾患とよう十分配慮をした．

し，20％は対象としていなかった．
２．作業療法の対象者Ⅲ．結果

１）対象としているがん患者の病期302施設中，159施設（52.6％）から有効回答を得た．
１．回答施設の概要

患者の病期として，予防期への関わりは４％と少なく，周術期・回復期・維持期・緩和期はそれぞれ22～

調査対象の施設の病床数の平均は630±1.25床，全患Fig. 226％とほぼ同じ割合を示した．

がん患者の原疾患で多いもの

22

Fig. 3

対象としているがん種

２）対象としているがん種（Fig.３）
対象となる上位３位以内のがん種の回答は，肺がん，脳・中枢神経系がん，乳房がん，悪性リンパ腫が多く，やはり上肢機能，ＡＤＬに障害をきたすがん種が対象とされていた．
３）作業療法実施患者の内，がん患者の比率がん患者の比率，10％未満が64％を占め，次いで10～30％が25％を占めていた．
３．作業療法実施内容
１）がん患者に対する作業療法実施内容（Fig.４）
作業療法実施内容は，ＡＤＬ指導・訓練，筋力増強訓Fig. 4

がん患者に対する作業療法実施内容練，関節可動域訓練，歩行訓練は11～18％と高い割合を示したが，リンパ浮腫に対するケア，頭頸部がん術後の作業療法1回あたりの時間は，20分～40分が67％を占ケア，大腸がん術後の大腸ストーマケア，泌尿器がん術め，次いで40分以上が４％を占めていた．

後のウロストーマケアなど，がんに特化した内容，およ３）がん患者に対する作業療法実施頻度

び精神・心理面に焦点を当てた内容は10％以下と低い

作業療法実施頻度は，週４回～６回が43％を占め，次実施割合であった．

いで毎日が27％を占めていた．

２）がん患者に対する作業療法1回あたりの時間

４．作業療法士から見た作業療法の効果

23１）がん患者に対する作業療法の効果
作業療法の効果は，62％が効果ありと回答し，効果なしを大きく上回った．
２）効果があった点（Fig.５）
効果があった点として，患者のＱＯＬ向上，基本動作能力改善，ＡＤＬ改善，廃用症候群予防が22～26％とほぼ同じ割合を示した．
５．患者・家族および医療職が作業療法に期待・要望

Fig. 5していると感じること

効果があった点

１）患者および家族が作業療法に対して期待・要望していると感じること（Fig.６）患者および家族が作業療法に対して期待・要望していると感じることとして，ＡＤＬ改善が20％を占め，次いで基本動作能力改善が17％を占めていた．
２）医療職が作業療法に期待・要望していると感じること（Fig.７）
医療職が作業療法に期待・要望していると感じることとして，ＡＤＬ改善が21％を占め，次いで廃用症候群予防が17％を占めていた．
６．がんリハビリテーション実施における環境および診療報酬
１）がんリハビリテーション従事者の職種
がんリハビリテーション従事者の職種は，医師，看護

Fig. 6

患者および家族が期待・要望していること

師，リハビリテーション職以外に心理カウンセラーや医療相談員(以下，ＭＳＷ)の関わりがあった．
２）がんリハビリテーション専門施設・設備の有無
専門施設・設備を有していない施設が63％を占めた．
３）がんリハビリテーションの診療報酬の請求項目
診療報酬の請求項目は，脳血管疾患等リハビリテーシ
ョン料，運動器リハビリテーション料が74％を占めた．
創設されたがんリハビリテーション料での請求はわずか２％であった．
７．がん患者に対する作業療法未実施施設について
１）がん患者に対する作業療法を実施していない理由
実施していない理由は，施設の方針，がんリハビリテーションに従事するリハビリテーション職がいないが47％を占めた．また，その他の理由として，人員不足が多く挙げられていた．また，がん以外の疾患に対す作業療法処方が多いことなどが理由として挙げられた．

Fig. 7

医療職が期待・要望していること

２）がん患者に対する作業療法の必要性
作業療法の必要性は，93％が必要性を感じていると必要性を感じる場面として，もう一度立って歩きたい回答した．という要求が患者からあったとき，他人に頼らずトイレ

３）がん患者に対する作業療法の必要性を感じる具体をしたいという要求が患者さんからあったときなどが的な場面多くあげられた．また，長期臥床により廃用症候群をき24

たしている患者を見た時，ＡＤＬ能力が低下したまま，通して作業療法士が何らかの精神面へのアプローチを環境調整もされないままに退院していく患者を見た時行っていることが考えられた．すなわち，作業療法が身などが多く挙げられた．

体機能と精神機能の両方に対して働きかけ，患者がその４）がん患者に対する作業療法の実施が遅れている理由

人らしく生活することが出来るように援助する役割と実施が遅れている理由として，他職種，リハビリテーシ機能をもっていることを示した．

ョン職を含め，作業療法の役割が明確でない，また周知

一方でがん拠点病院でありながら，２割の施設においされていない，人員不足が理由として多く挙げられた．てがん患者に対する作業療法が実施されていないこと

５）今後，がん患者に対する作業療法の実施予定が明らかとなったが，その必要性を感じている施設は多作業療法の実施予定は，65％が実施予定と回答した．

く，作業療法士数の少なさだけで無く，他職種の作業療

６）今後，がん患者に対する作業療法を実施する具体的法に対する理解不足や作業療法士自身の知識・経験不な理由
具体的な理由として，がんリハビリテーション料の創設，ニーズがある等が理由として挙げられた．

足からがんリハビリテーションに携わることに戸惑いを感じていることも明らかとなった．
本実態調査から，作業療法士自身が積極的にがん医療

８．がん患者に対する作業療法について意見・提言などに参加し，経験を積み，作業療法の必要性をアピールしがん患者に対して作業療法が関わる必要性は感じてていくことが重要であることが示唆された．今後は，がいるがどうしたら良いかわからない，経験不足，周囲にん患者に対する作業療法に従事する作業療法士が捉え作業療法士の役割を理解してもらう必要がある，制度のた効果を明らかにし，作業療法実施に際して何を考え，問題が挙げられた．

何を重要視していたかを明らかにすることで「がん患者がんリハビリテーションを実施するうえで，養成教育に根拠のある効果的な作業療法を提供するために何をの中で必要な教育内容についてがんに対する基本的なすべきか」という疑問に対する仮説を導くことが出来る

考え方，リスク管理，倫理観，精神・心理面へのアプロと考える．また，今後リハビリテーションががん医療のーチ法等が挙げられた．また，生死観，宗教に関する知中で発展していくためには適切な評価尺度を設定し，そ識等もあげられ，他疾患とは異なったがん特有の問題をの効果を検証することが課題であるといわれている ．

考慮した教育が必要であることが示唆された．

そこで，がん患者に関わる個々の作業療法士が捉えた患3

者や家族の変化を調べ，その時に作業療法士は何を考Ⅳ．考察

え，何を重要視していたのかを知ることで，既存の評価

施設の概要としては，がん拠点病院においても在院日尺度では測れない効果をも含む作業療法効果の全体像数の短縮化が進んでいること，病床数の割に作業療法士を明らかに出来るのではないかと考える．今後は，日常数が少ないことから，人員不足による業務多忙が予想さ的にがんのリハビリテーションの臨床実践を行っていれた．がん患者の平均在院日数は，施設全体の平均在院る作業療法士に面接を行いその内容を質的に分析する日数と比較すると，長期化していた．がんそのものによことを検討したいと考える．これによりがん患者に対する障害に加え，治療の過程においてもたらされる障害もる作業療法実践とその効果や役割に関する示唆が得らあり，入院期間が長期化していると考えられた．対象とれると考えた．

するがん種については，肺がん，脳・中枢神経系がん，乳房がんなどの上肢機能に障害をきたすがん種，日常生活活動練習・指導を必要とするがん種が多いことが分かった．

Ⅴ．結論
日本のがん拠点病院においてがん患者に対する作業療法の実態調査を行った結果，2010年度におけるその作業療法士が勤務するがん拠点病院のうち，2010年実施施設は８割を超えていた．その内容として，身体機度におけるがん患者に対する作業療法実施施設は８割

能及び日常生活に関するものの割合が高いことが示さを超え，その効果について多くの作業療法士が効果ありれた．がん患者に対する作業療法を実施していない施設と回答した．実施内容としては身体機能に関する内容，においてもその必要性を感じている施設が多いことが日常生活動作指導・訓練において高い実施割合が示さ明らかになった．

れたが，作業療法士が効果を感じた点としてQOL等，精神面への効果が挙げられた．このことから，機能訓練を本実態調査に基づき，今後はがん患者に対する作業療法の普及・発展を検討する必要があると考える．

25編），篠原出版，東京，pp.159-170．

Ⅵ．謝辞
本調査にあたり，業務多忙の折，アンケートに回答下

2Hamaguchi，T., Okamura，H., Nakaya, N et al.
(2008) Survey of the current status of cancer

さいました諸先生方に深謝いたします．

rehabilitation，30: 559-564
Ⅶ．文献
1

3

三木恵美，清水一（2007）わが国における終末期

北川貴子，津熊秀明，味木和喜子，他（1999）がん

作業療法の関わりとその効果の文献による研究．作

統計白書 “日本のがん罹患の将来予測”（富永祐民，他

業療法，26: 144-154．