2025 年度

創価大学大学院
博士前期課程・修士課程・後期課程[大学院の概要・研究科紹介][３ポリシーについて]
経済学研究科
法学研究科
文学研究科

経済学専攻
法律学専攻
英文学専攻
社会学専攻
人文学専攻
国際言語教育専攻
教育学研究科
教育学専攻
国際平和学研究科 国際平和学専攻

1

内容
創価大学大学院の概要...................................................................................................................................3
研究科の紹介 .................................................................................................................................................3
教育目標および「三つの方針」 .................................................................................................................. 152創価大学大学院の概要
創価大学は、１９７５年４月に、経済学研究科・法学研究科・文学研究科を開設し、２０１８年４月に、国際平和学研究科を開設しました。２０２２年４月には、教育学研究科を開設することとなりました。
各研究科は、学部における教養教育ならびに専門教育を基礎として、さらに広い視野に立って、高度の学術理論を追求することを目的としています。
この大学院から、建学の精神に立脚した優れた研究者が数多く育成され、人類社会に高く貢献することを期待しています。

■建学の精神人間教育の最高学府たれ
新しき大文化建設の揺籃たれ
人類の平和を守るフォートレス（要塞）たれ■ブロンズ像の指針
英知を磨くは何のため 君よそれを忘るるな
労苦と使命の中にのみ 人生の価値は生まれる

研究科の紹介

【経済学研究科】《経済学専攻》■研究科の概要
経済学研究科は、経済学専修、経営学専修、国際ビジネス専修の3つの専修からなり、経済学と経営学の２分野の専門科目を
系統的、また横断的に学べる体制を整えております。大学院生は、指導教員から助言を得ながら、経済・経営問題に関する理論的・実証的な研究テーマを主体的に押し進め、数多くの成果を挙げています。
経済学研究科は1975年に設立されて以来、今日まで多くの有為な人材を社会に送り出してきました。修了者は、シンクタン
クや大学教員などの研究者として、また民間企業はもとより教職、税理士、市役所などで働く高度な専門職業人として、社会の第一線で活躍しています。

■設置目的
経済学研究科の設置目的は、建学の精神である｢人間主義｣の哲理に基づき、社会が直面する経済・経営問題の根本的な解決に貢献することにあります。したがって経済学研究科は、人類の歴史的遺産と経験に深く学ぶとともに、複雑な経済・経営問題について理論研究ならびに実証研究を推進して、個別的・総合的政策の研究・策定によって、社会の平和と繁栄に貢献できる人材の育成を目指しています。
経済学研究科の教育目標は、高度な専門職業人、シンクタンクや大学教員などの研究者養成を目指し、社会の第一線で活躍する人間性と専門的な能力を兼ね備えた人材を送り出すことにあります。

■特色
経済学研究科は経済学と経営学の分野を包含する総合的なカリキュラムを編成するとともに優秀なスタッフを揃えており、学生にとって魅力的な研鑚の場と機会を提供しています。また国際ビジネス専修においては、世界各地から集った留学生が学3

んでおり、グローバルな視野と知見を広げ、深めながら研究できることも本研究科の特色といえるでしょう。

■領域／研究・教育の内容
経済学専修の専門科目は４部門で構成されています。①理論経済学・計量経済学部門（金融経済論特論、時系列分析特論、
ファイナンス理論）。②応用経済学部門（環境経済学、労働経済学、農業経済学）。③経済史部門（日本経済史、近代日本経済史、西洋経済史）。④グローバル経済部門（開発経済学、アフリカ経済論、アジア経済論、国際貿易論）。
またコア科目として、ミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学、経済史、グローバル経済、準コア科目として、史料講読があります。
経営学専修の専門科目としては、先ずコア科目として経営学、経営史、会計学、経営統計、情報統計を学び、さらに専門科目として設置してある経営戦略論、国際経営戦略、ビジネス・エコノミクス、人的資源管理論、財務会計、管理会計、財務管
理論が配置されております。
国際ビジネス専修の専門科目はすべての講義が英語で行われ、①会計・財務分野、②マネジメント・経営戦略分野、③国際ビジネス・経済学分野の３分野で構成されています。また選択必修科目として、ビジネス・エコノミクス、経営統計、会計学があります。学生は自らの関心と目的に沿って科目を履修することができます。

■教育方法／指導カリキュラムの特色
経済学研究科では、45年余りの伝統とともに変化の激しい時代に即応するために、随時、教育課程の改革と更新を行ってきました。現行の制度で特に留意した点は、１つは大学院生の問題意識を尊重し、適切な指導を受けながら、主体的に研究が進められるようコースワークを充実させること、２つには教育を組織的に行い標準修業年限以内に学位の授与が出来るようにすることです。
具体的な取り組みは以下の通りです。①これまでは修士論文作成指導演習を指導する教授は入学前に決定していましたが、経済学専修と経営学専修は１年次の春学期に、国際ビジネス専修は１年次の秋学期に基礎科目を複数の教授から学ぶことにして、専門を限定する前に広い視野から考えて、各自が専門と指導教授を決めるようにしました。②経済学や経営学の基礎・方法論的な科目を早い時期に学習し、その上で学生が主体的により高度な専門科目を学ぶことができるようにカリキュラムを編成しました。特に実社会で求められる科目も選択できるようにしました。③近年、本研究科での修士号修得と海外留学をともに希望する学生が増えています。こうした学生のために在籍しながら外国の大学院（もしくは高等教育機関）で修得した単位や海外での調査研究について一定限度内ですが、本研究科において修得した単位として認定されます。④経済の持続的発展に貢献するために国連SDGs（持続可能な開発ゴール）の実現やCSR（企業の社会的責任）に留意した研究・教育を行います。⑤
修了要件の一つとして修士論文作成とリサーチペーパー作成という２つの選択可能なコースを設けました。
後期課程では、最初の1年間は、複数の教授による研究指導を受けたうえで、2年次と3年次においては研究指導と博士論文作成について複数の指導教授の指導を受けながら、標準修業年限内に学位請求論文が提出できるように研究指導を充実させてきました。

4【法学研究科】《法律学専攻》■研究科の概要
法学研究科（法律学専攻）には、博士前期課程と博士後期課程が設けられています。博士前期課程では、法学および政治学の各分野に関する「特論」科目、「修士論文研究指導」科目、「リサーチペーパー作成指導」科目、および「専門外書研究」
科目が開設されています。また、博士後期課程では、各学問分野に関する「特殊研究指導」科目が開設されています。博士前期課程を修了した者には修士（法学）の学位、博士後期課程を修了した者には博士（法学）の学位が授与されます。
法学研究科では、法律・政治に関する多くの科目が開設されています。学生の希望する研究方向が多様化している実情を考慮して、伝統的な法律・政治に関する科目だけでなく、グローバルな時代にふさわしい国際関係や時代の先端に関する研究を希望する学生のニーズにも十分に対応できるカリキュラムが編成されています。
憲法、民法、刑法、商法、刑事訴訟法などの伝統的な基幹科目はもちろんのこと、行政法、租税法、宗教法、知的財産法、国際法、国際私法、社会法、労働法、法哲学、法史学などの法律系科目および政治学、政治学史、政治史、国際政治論などの政治系科目が開設されています。各科目を担当する教授は、最新の研究成果を踏まえて意欲的に学生の研究指導を行っていますので、学生のニーズには十分に対応できるものとなっています。

■設置目的
法学研究科は、社会の諸分野で活躍する有為の人材を輩出するために、高度の専門的能力を必要とする職業に従事することを希望する者に対して、法律・政治に関する理論的に深い知識を教授するだけではなく、実社会においても役に立つ実践的に有益な知識を身につけさせることを目的としています。法学研究科の特色は、法律・政治に関する理論的指導を行うとともに、学生が身につけた知識を実社会において有益に活用できる能力を養成する点にあるということができます。
法学研究科の目標としている教育は、常に民衆の立場を忘れず、民衆尊重の精神に貫かれた｢民衆のための学問｣に基礎を置いた研究・教育です。創立者によって高々と掲げられている建学の精神の下に集う教授と学生は同じ平面に立って、相互に人格を尊重し合って学問研究に邁進し、社会に貢献する努力をしています。

■特色
法学研究科の特色を一言で表すならば、単なる机上の学問ではない実践的かつ価値創造の学問を目指した法学・政治学の教育・研究を進めるということです。常に「民衆の立場」、「庶民の立場」を忘れず、「民衆のための学問」の研究・教育を目
指しています。その教育理念として、教員は教授の権威を振りかざすことなく学生の人格を尊重し、学生は学究者である教員を尊敬し、ともに学問を通じて互いに切磋琢磨して人格を磨いていくというのが、法学研究科の一大特色といってよいでしょう。

■領域／研究・教育の内容
法学研究科の研究・教育領域には伝統的法学研究の各分野はもちろん、先端分野、国際分野の領域も用意されています。具
体的には、憲法、比較憲法、行政法、民法、知的財産法、商法、刑法、刑事訴訟法、国際法、国際私法、社会法、労働法、租税法、法社会学、法史学、アジア法、政治学史、政治史、国際政治論の各分野で研究・教育が行なわれています。

■教育方法／指導カリキュラムの特色
法学研究科は、研究者と高度専門職業人の養成を円滑かつ効果的に行うためにカリキュラムの改革を行いました（平成20年4月から実施）。新制度は､(1)学生の多様なニーズに対応するためコース制を採用すること､(2)組織的教育を行うための指導体制を確立すること､(3)学生にとって魅力のある柔軟な制度を構築すること、という基本的な考え方に基づいて設計されています。

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博士前期課程には､「修士論文作成コース」と「リサーチペーパー作成コース」が置かれています。修士論文作成コースは、
主として研究者を志望する者および修士論文の作成を必要とする者のためのコースであり、リサーチペーパー作成コースは、
主として高度専門職業人を志望する者のためのコースです。ここでいう「リサーチペーパー」とは、「特定課題についての研究成果」をまとめたレポートのことです。
新制度の下では､組織的教育を行うためにコア科目が設けられました。学生は、第1セメスターでコア科目を履修します。その後、第2セメスターから第4セメスターまで、課程修了に向けて所定の単位を修得します。多くの「特論」科目は、学生の科
目選択を容易にするため、「科目群科目」として分類されております。
修士の学位を取得するためには、修士論文あるいはリサーチペーパーを作成し、それらの審査と最終口頭試験を受けて、これに合格しなければなりません。
なお法学研究科では、学生のニーズに対応する柔軟な制度を構築するため、１年間（２セメスター）で修了することができる早期修了制度が設けられました。１年修了予定となる学生は第１セメスターの開始前に決定され、第１年次に修士論文ある
いはリサーチペーパーを提出することができます。
授業は、少人数で行なわれます。教授は、学生の研究状況を把握し、きめ細かく指導を行います。これによって、学生が主体的に修士論文あるいはリサーチペーパーを作成できる環境が形成されることになります。また、研究者養成を主要目的としている博士後期課程では、学生は指導教授の下で､懇切丁寧な指導を受けながら博士論文の作成に取り組むことができます。

6【文学研究科】■設置目的
文学研究科は、「人間教育の最高学府たれ」「新しき大文化建設の揺籃たれ」「人類の平和を守るフォートレス（要塞）たれ」との建学の精神を、特に人文・社会科学系の学問の探求と教育をとおして具現していくことをめざして設置されました。
現代世界は科学技術の高度な発展によって物質的繁栄がもたらされた反面、人類の生存を脅かす新たな課題も出現しその深刻度は増しています。このような時代にあって、人間とは何か、人間文化の意義、人類の過去と未来の姿などがふたたび根底から問い直されており、人文・社会科学系の学問探究の必要性は高まっています。文学研究科は文学・言語、社会学、教育学、心理学、哲学・思想、歴史といった諸分野の研究・教育を通じて、このような現代世界の喫緊の要請に応えることを目的としています。

■研究科の概要
大学院においては、人類社会が開発し蓄積してきた学術的知識、知的伝統や知恵を的確に継承・伝授すること、そしてその高度な学術を社会において応用展開できる専門的な職業人の育成が求められます。博士前期課程（あるいは修士課程）では、基礎的な能力と広範な識見を培い、専門的職業人としての実力・実践力を身につけることをめざします。さらに博士後期課程においては、新たな知見と知恵を開発・創造する研究活動に積極的に参加し、高度な水準をもった研究者として、内外の諸課題に創造的に対処し参画できる高度な専門的職業人となることをめざします。
これらの実現のために、本研究科は以下のような体制で教育・研究を進めていきます。

＜博士前期課程・修士課程＞
１．専修・専攻の構成
教育内容の有機的体系的連関とそれを支える教育課程の組織的展開をめざして、平成 20 年度に改革再編に取り組み、翌平成 21 年度には、今後の国際的な言語教育における貢献となるべく、専門的な言語教育者の養成を目的にした国際言語教育専
攻を新設しました。その後、平成 26 年度には専修の部分的再編を含む改革を実施しました。
専修は、まずは特定の科目や演習に偏ることなく現代に通用する広い領域を対象として、基礎的な学術知識と研究能力を身につけ、その上で専門的な学習と研究に進む体制をとっています。各専攻には以下の専修がおかれています。
英文学専攻：英語英米文学専修
社会学専攻：グローバル・スタディーズ専修
人文学専攻：哲学歴史学専修
日本文学日本語学専修
仏教学専修
国際言語教育専攻：日本語教育専修（修士課程）
英語教育専修（修士課程）

２．科目の配置など
専攻・専修ごとに、２年間４セメスター体制で積み上げ式のカリキュラムとなっています。科目群は、以下のように「基礎科目」「演習」「専門科目」に区分されます。

「基礎科目」①専修ごとに必修（あるいは選択必修）科目である「方法論」（～研究法）または「基礎論」科目を、第１セメスターに２
単位科目としておいています。基本的に複数の教員が担当します。
②外書研究、学説史、特殊語学なども含みます。
学生は大学院進学後の第１、２セメスターにおいて、所属する専修の基礎科目を必修し、他専攻、他専修の基礎科目も可能
な限り履修して、専門的研究に必要な基礎知識を幅広く学んだ上で、本格的な専門研究に進むことが望まれます。

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「演習」
①各学生の個別研究を推進し、修士論文またはリサーチペーパーの作成を指導する科目として、「演習」(Ⅰa,b Ⅱa,b Ⅲ
a,b Ⅳa,b）を置いています。Ⅰ～Ⅳは一年次からの各セメスターをさし、Ⅰから順次履修していくことになります。
②指導教員は原則２名とし、主教員による「演習 a」、副教員による「演習 b」を履修します。
学生は入学時に、研究指導を受ける教員を主副２名（専修によっては主のみ１名）選定し、その「演習」（主指導教員 a、副指導教員 b）を履修することで研究上の各種指導を受け、修士論文またはリサーチペーパーの作成を目指します。セメス
ターごとに異なった教員の研究指導を受けることも可能ですが、２年次以降の研究指導教員は同一であることを原則としま
す。社会学専攻は主教員のほか、全教員が「総合演習」（ⅠⅡⅢⅣ）を担当します。

「専門科目」
専攻専修における学問分野の体系的組成を顧慮した専門科目をおいています。各年度の春学期・秋学期ごとにⅠ～Ⅱと表記されます。

＜博士後期課程＞
１．設置の目的・意義
本研究科の博士後期課程は、創造的研究者の育成、および高度な専門的職業人の養成を目的とする。

２．教育指導の基本方針と体制
本研究科では、英文学専攻、社会学専攻、教育学専攻、人文学専攻に博士後期課程が置かれています。
博士課程は、前期課程と後期課程とによって構成されていますが、概して前期課程は講義（特論など）を中心とする教育形態であるのに対し、後期課程は研究・実習・調査などを主とする教育形態であり、主に学位請求論文（博士論文）の作成に関する研究指導が中心となります。
後期課程の科目は、大きく二つに分かれます。一つは後期課程一年次の第二セメスターに置かれる必修科目の「特別研究指導」で、複数にまたがる分野の研究方法や考え方を学ぶことで、幅広い視野を獲得すると同時に、研究者としての倫理も身に着けます。もう一つは、専門的な研究活動の推進および博士学位請求論文の作成を指導する科目として、「特殊研究指導」（Ⅰ～Ⅵ）（各２単位）が置かれています。「特殊研究指導」は一年次の第一セメスターからⅠ、Ⅱ・・・とし、順次履修します。
また指導教授以外の「特殊研究指導」をとることも可能です。

《英文学専攻》■特色
アメリカ文学、イギリス文学、英語学、英語教育学の各分野に豊富なメニューを用意し、幅広い学識を身につけた人材の育成を目指しています。その目標達成の中核となるのは、各院生のテーマに基づく徹底した個別指導です。

■領域／研究・教育の内容
英文学専攻の「英文学」には、イギリス文学、アメリカ文学、英語学、英語教育学が含まれます。英語英米文学専修という専修名がそれを具体的に表しています。文学、英語学のどちらか一方に偏ることなく、広い意味の英文学というオールラウンドな視点に立って研究することができます。英米文学研究では、個々の作品を深く読み、研究することを重視し、英語学関係では、
英語の現実的な使用および理論的な研究に重点が置かれ、英語教育学では、理論的、実践的な研究を目指します。研究テーマと関連した適切な科目選択が望まれます。

■教育方法／指導カリキュラムの特色
自主性を重んじ、院生それぞれのテーマと関心に基づいた教育を行うのが基本です。各分野の専門家の育成を目指す一方、現代社会のニーズに対応できる院生を育てるカリキュラムも組んでいます。どの分野を専攻する院生も、他の専門分野を合わせて研究することによって、総合的な視点を身につけることができます。

8《社会学専攻》■特色社会学専攻は、急速に変化する日本社会および国際社会の多様な文化的社会的諸側面を、グローバルな視野から社会科学的に調査研究し、現代のグローバル化した世界が直面する問題群の解決に寄与することのできる、高度な教養と専門的知識・分析力・技能をもった専門家の育成を目的とします。本学の建学の精神および上記目的に賛同し、現代世界の諸問題へ創造的に取り組む
意欲をもった諸君を歓迎いたします。

■領域/研究・教育の内容
博士前期課程は社会学研究とグローバル・スタディーズの２領域からなり、両者の協同によって、教育・研究を進めます。社
会学研究は、社会学固有の研究方法・理論の発展を学び、現代社会の諸側面について調査研究を進め、急速に変動する現代社会における様々な課題の克服への道を探求します。グローバル・スタディーズは、グローバル化した世界における諸文化社会の相
互依存の状況を理解し、多様な価値を有する人々が共生できる平和な国際社会の実現への方途を探求します。方法論科目（国際社会論、宗教社会学、文化人類学、言語研究）と地域研究（Area Studies）科目をおき、地域研究としては「中国・アジア研究」「ロシア・ユーラシア研究」に重点を置いた研究指導を行います。
博士前期課程においては、原則として２年以上在学して 31 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文またはリサーチペーパーを作成して、その審査および最終試験に合格した者に、修士（社会学）の学位が授与されます。
博士後期課程では、前期課程を修了した者、または同等の研究経歴を有する者を対象に、学位（博士）取得をめざした研究指導を行い、創造的な学術研究者または高度な専門的職業人を育成します。原則として３年以上在学し、必要な研究指導を受けて14 単位以上を修得した上、研究活動上の要件を満たした場合に、博士論文の執筆と提出を認め、その審査および最終試験に合格した者に、博士（社会学）の学位が授与されます。

■教育方法/指導カリキュラムの特色
大学院生は基礎科目の修得に始まって必要な専門科目を受講するとともに、演習をとおして修士論文またはリサーチペーパーの完成を目指します。習得すべき科目には、本専攻で開講する科目以外にも、文学研究科の他専攻および創価大学大学院の他研
究科の科目も一定の範囲で認められます。
また社会学専攻は、関東地域における大学院の社会学および宗教学関連の単位互換制度に加わっており、加入している諸大学
院での単位取得が認められます。この制度を活用して他大学の大学院生や研究者との交流を進めるとともに、自分の専門領域の主要な学会や研究会に広く所属し、積極的に研究発表や報告を行うよう指導します。

《人文学専攻》■特色
人文学専攻は総合的な人間文化研究を目的とし、哲学歴史学専修、日本文学日本語学専修、仏教学専修の三つの専修からなっています。
哲学歴史学専修は、文化の基底である人間自身に着目し、人間観を部分観としてではなく全体観の上から把握し考察することをめざします。すなわち、哲学的・理念的研究と歴史学的・実証的研究とを、ともに視野に入れた人間的学問の構築にその目標をもっています。
また、日本文学日本語学専修は、日本文学と日本語学の二つの分野を中心として研究する専修です。文学、語学という二つの分野は相互に関連していますから、総合的立体的な研究が可能となります。
また、仏教学専修は、インドに生まれ、広く世界に広まっている仏教の文献学的、思想的な研究に基づき、人類の平和、文化に寄与することを目標としています。

■領域／研究・教育の内容
主として、下記の専門領域を通して研究・教育をおこなっています。
１

哲学歴史学専修①近現代を中心とした哲学・思想

9

②日本史、西洋史、東洋史およびユーラシア史
２

日本文学日本語学専修①日本古典文学、近代文学、中国古典文学②近代日本語学③日本語教育３

仏教学専修①インド仏教、中国仏教、日本仏教の歴史と思想の研究②サンスクリット語、パーリ語、中国語、日本古文書の仏教文献の文献学的研究■教育方法／指導カリキュラムの特色
三専修ともに前期課程においては、専修全体での教育指導体制をとおして、｢専門的職業人｣の育成をめざします。
具体的には、科目群を｢基礎科目｣｢演習(研究指導)｣｢専門科目｣の 3 区分としています。基礎科目としてそれぞれの学問領域の研究法を学び、また、外書・文献研究等をします。演習は｢演習ａ｣を必修とし 2 年間連続しますが、この担当者が指導教授となります。専門科目は特論を中心とした講義科目と、｢演習ｂ｣があり、この｢演習ｂ｣の担当教員が副指導教授となります。
その他に、他専修や他専攻の科目、あるいは必要に応じて学部の科目なども履修することが望ましいこともあります。これに関しては指導教員とよく相談して決めてください。前期課程は修士論文の提出をもって修了となりますが、修士論文の代わりにリサーチペーパーの提出でも可能です(詳細は当該個所参照)。
とにかく、この前期課程の 2 年間はきわめて多忙で充実した 2 年間となるはずです。語学をはじめしっかり身につけていただ
きたいと思います。
後期課程については、博士号の取得が目標となります。教育、指導もそれに向けたものとなっていきます。各自の研究テーマ
もかなりしぼったものとなるでしょうし、先行研究を踏査することで自己の研究のオリジナリティを位置づけることも必要です。後期課程の大学院生には、専門学会等における口頭発表、査読のある研究雑誌への論文投稿など、「高度な専門的職業人」
へ向けての着実な研究活動が望まれます。

≪国際言語教育専攻≫■特色２１世紀は、国際的な大文化交流時代を迎え、双方向的な異文化理解とともに、第二言語習得の活性化が、ますます重要になってきています。その前提となるのが、優秀な言語教育者の育成ならびに、相互的な交流・交換です。
本専攻では、日本語教育専修、英語教育専修の二専修を設置し、高度な教授技能と専門知識を有する言語教育者の育成に取り組みます。

■領域／研究・教育の内容
本専攻の養成すべき人材像は、端的に言えば、「理論と実践のバランスのとれた言語教育者」です。言語教育者は、専門知識（理論）と専門技能（実践）の習得を必要とする専門職ですので、理論系の科目と実践系の科目をバランスよく配置し、一方に偏しない言語教育者の育成を目指します。
日本語教育専修では、グローバル化する国際社会において、国内外の教育機関で、責任ある立場で日本語および国語の指導ができる言語教育の専門家の育成を目指します。
英語教育専修では、教育学（英語教育）の学位を有する経験豊富な教員が英語での指導を行い、日本にいながらにして、留学と変わらぬ環境を提供することにより、実践的な指導力を備えた英語教員を養成します。

■教育方法／指導カリキュラムの特色
日本語教育専修では、日本語教育、国語教育、日本語学、言語コミュニケーションについての専門的学識（理論）と、教育現場における応用（実践）について、バランスのとれた能力の育成をめざします。日本語教育、国語教育の課題を、第二言語習得
理論、異文化コミュニケーション、言語政策など、学際的研究分野と関連付け、幅広い観点から探究する能力の育成をめざしま10す。
英語教育専修では、日本人だけでなく世界から留学生を受け入れています。多様な言語的・文化的背景を持つ大学院生と、教員との相互交流を通し、将来日本のみならず、それぞれの国・地域において英語教育を展開する基礎力を養います。その目的を踏まえ、理論と実践の両方に通じ、文化と言語教育との関連にも着目できる専門家の育成をめざします。
日本語教育専修、英語教育専修の両専修に共通する基礎科目として、コミュニケーション理論ならびに第二言語習得理論を開講し、言語教育にかかわる理論的な基礎を学びます。
その上で、それぞれの専修の中で開講されている基礎科目・専門科目・演習科目・実習科目を学び、研究を進めていきます。
前述の通り、理論系の科目と実践系の科目をバランスよく配置しています。理論系としては目標言語（日本語・英語）に対する音声・音韻、文法、語彙などの体系的知識を習得する言語学関連科目群と、言語教授法や第二言語習得理論などの言語教育学
的関連科目群があります。
実践系としては目標言語（日本語・英語）の体系的知識を学習者のニーズに応じて教室活動の中で適切に展開できる実践的教
授能力（具体的には、ニーズ分析、クラス編成、授業計画立案、学習者の能力評価などを行う能力）の涵養を目指します。
なお、学生の指導にあたっては、複数の教員による集団指導体制を採用し、教員間で常時連携して学生の学習状況を把握し、課程修了のためのサポートを行っていくとともに、授業内容、各学生への指導方針等については、専攻会議（必要に応じては専修ごと）で協議・決定して行っていきます。

11【教育学研究科】■研究科の概要
教育学研究科教育学専攻においては、人類社会が開発し、蓄積してきた教育学や心理学に関する学術的知識、知的伝統や知恵を、的確に伝授・継承し、さらに発展させることを目標とし、博士前期課程では高度な学術を社会において応用展開できる専門的な職業人、また博士後期課程では新たな視点で斬新かつ独創的な研究を推進する研究者の育成を目指しています。

■設置目的
地球社会が直面する課題、地域社会の課題と真摯に向き合い、平和の実現に果敢に挑戦するため、新たな価値を創造する「世界市民」を育成することが本学の使命であり、平和・環境・開発・人権の分野を中心とした「世界市民教育」に関するプログラ
ムの高度化をはじめ、持続可能な社会を構築するための能力を育む教育研究環境を整えながら、価値創造を実践する世界市民教
育の拠点となることを目指しています。また世界に目を向けても、2015 年に国連で定められた SDGs（持続可能な開発目標）
達成への取組みの中で、世界市民教育を掲げる大学院教育プログラムが世界各国で実践されるようになってきています。
こうした環境の中で上記のような目標を達成するためには、需要を増しつつある世界市民教育等の分野での高度な専門的職業人としての実践家及び新たな学問的価値を創造する研究者の養成が急務であり、「価値創造教育プログラム」の体系化と実践者の育成、「価値創造教育アセスメント・エキスパート」の養成を行う専門機関が必要です。
このような状況に鑑み、2022年4月大学院教育学研究科が設置されました。

《教育学専攻》■特色
教育学専修、臨床心理学専修ともに、建学の精神のもとに、未来を拓く世代の健康な発達と、人間尊重の文化の発展に貢献することを目標として、時代のニーズに適切に応える教育の在り方について研究します。

＜教育学専修＞■領域／研究・教育の内容
激しい変動の中で、人間をめぐる問題の解決が困難さを増している社会の状況に対応して、基礎的普遍的な教育理論上の探求をベースにおきながら、研究、指導の体制を整えています。基礎的研究領域として教育方法学、教育社会学、教育心理学な
どが、さらに応用的研究領域として教育行政学・教育工学・教科教育学などがあります。

■教育方法／指導カリキュラムの特色
院生の希望と関心に応じて、将来の進路を考慮しながら個別的にきめ細かく指導することを基本としています。指導上、研究者、専門的職業人としての資質を高めることをめざして専門分野の知識にとどまらず、研究方法、研究成果の発表方法を確実に習得するように配慮します。また研究の対象が教育であることを考慮し、専門分野に埋没することなく広い視野から関連領域にも触れるよう指導します。
専修領域の学問内容を理解し、さらに発展させることができるように研究指導上のカリキュラムが組まれます。理論研究・歴史的研究・実証研究・実験研究が深められ、学問研究への意欲が高まるように適切なカリキュラムが用意されます。具体的なカリキュラム構成としては、必修科目として「基礎科目」（研究倫理、教育学研究法、教育学原典購読）、「演習（研究指導）」、および選択科目として各専門科目の特論を配置しています。人間のあり方・生き方と教育のあり方との関係が鮮明に理解できるように専修ごとにユニークなカリキュラムが作られています。

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＜臨床心理学専修＞■領域/研究・教育の内容
臨床心理士および公認心理師の養成を主な目的とするコースで、本学は、2003年（平成15年）4月に財団法人日本臨床心理士資格認定協会の第１種指定校になりました。また、2020年度より公認心理師資格試験受験に必要な科目を開講しています。
博士前期課程修了後、その年の秋の臨床心理士資格試験を受験することができます。カリキュラムは別添の開講科目一覧表の通りで、講義、演習、実習科目から構成されています。臨床心理士資格取得の受験のためには「必修科目」25単位（修士論文を含む）、「選択必修科目」10単位以上（Ａ～Ｅ群各2単位以上）履修する必要があります。公認心理師資格試験受験のためには、本学が指定する「公認心理師」の受験資格取得に必要な科目（22科目39単位）を全て履修する必要があります。
スタッフは、2022年（令和4年）4月現在、本専修の専任教員5名（全員臨床心理士および公認心理師有資格者）、非常勤講師8名及び学内実習施設の心理教育相談室非常勤相談員3名（全員臨床心理士および公認心理師有資格者）から成っています。
将来「臨床心理士」および「公認心理師」として、医療・教育・福祉・司法・産業等の分野で、精神的失調や適応上の問題を抱える子供・青年・成人・家族等への臨床心理的援助、並びに、人々がより良く生きてゆけるためのカウンセリングなどに従事し、社会に貢献できる人材の養成を目的としています。

臨床心理士および公認心理師の養成は、本学の教育理念である「人間教育」に合致します。本学の学生は、総じて真面目で向学心に優れており、社会や他者のために、専門家として力を尽くしたいとの意欲や使命感を強く持っています。そうした数多
くの要望により本コースが設置されました。

なお、公認心理師資格の受験資格を得るためには、学部（他大学でも可）において法に定められた科目を全て修得し、卒業していることが必要です。臨床心理士資格の取得のみを目指す場合は、その限りではありません。専任教員の実践・研究領域
として、青年心理、不登校等の学校臨床、発達臨床、カウンセリングスキルならびにアサーション、精神医学などがあげられます。院生は特にこれらの領域の課題教育や研究指導が期待できます。

■教育方法/指導カリキュラムの特色
臨床心理学特論演習（ゼミ）は、院生が1年次に希望した専任教員と共に2年間行われます。1教員あたり院生は2～3名です。院生が関心のある研究課題に取り組み、研究を進め、論文にまとめていく過程を共にします。
そのほかに、2年次からは、臨床心理実習Ⅰ・Ⅱ（心理実践実習Ⅱ、Ⅲ）として学外実習（病院実習、教育分野実習）と学内実習（大学付属心理教育相談室）がそれぞれ週1日、半期ずつ実施されます。病院実習では精神科の医療施設において、教育分野
実習では、不登校の児童生徒の支援施設である適応指導教室において心理支援の実際を体験し、施設の実習指導者から種々の指導を受けます。
心理教育相談室実習は来室する個人、親子、家族等に専任教員や非常勤相談員（以下、臨床心理スタッフ）が受理面接を行い、その後、臨床心理スタッフの指導を受けながら院生が来談者の心理面接や遊戯療法などを担当します。実習に関わる様々な疑問や問題については臨床心理スタッフによる個別のスーパービジョンやカンファランスで事例ごとに検討が行われ、同時にオフィスアワーも活用しつつ、院生はきめ細かいサポートを受けながら実習を積み重ねていきます。

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【国際平和学研究科】≪国際平和学専攻≫■研究科の概要
国際平和学研究科は、「人類の平和を守る要塞（フォートレス）たれ」との建学の精神の下に創価大学が追求してきた教育・研究上の成果を、大学院プログラムとして高度化する修士課程プログラムとして２０１８年 4 月に設置されました。本研究科
は、国家間の紛争を研究対象とする国際関係論(International Relations)と非国家主体を主要な研究対象とする平和学（Peace
Studies）を研究対象分野とします。入学定員は 16 名とし、８名の専任教員により、グローバル化を深める社会が直面する具体的な諸課題に対する政策構想力と提言力を涵養する少人数教育を実践します。

■設置目的
国際平和学研究科は、多様な価値観に対する寛容の態度と同時に自らの価値観の確立を両立させ、「国際関係論」と「平和学」の両分野における高度な学識とスキルを用いて、国内外の企業や政府・非政府機関における各自のキャリアを通じ、「平和で持続可能なグローバル社会の構築」に寄与する高度の専門的職業人の養成を目的とします。

■特色
本研究科は、英語で研究・教育指導を行う English Medium Program です。本研究科は、グローバル化の進展に伴う国家間関係と市民社会間関係の境界のボーダーレス化に対応して、国家間の紛争を研究対象とする国際関係論(International Relations)と非国家主体を主要な研究対象とする平和学（Peace Studies）の従来の分断を超えて、より普遍的な理念とより広範な問題分野を含んだ学際的研究(International Peace Studies）を指向します。

■領域／研究・教育の内容
国際平和学研究科の教育課程は、①「平和で持続可能なグローバル社会の構築」に寄与する高度な専門的職業人が共有すべき
基盤的知識と学識の修得、及び社会問題の原因分析と具体的な解決提案能力の醸成を目的とする必修の Core Courses 科目群５
科目、②国際関係論と平和学研究それぞれの分野における今日的な主要課題を学修して各分野で高度な専門的職業人としての問
題分析・解決能力を養成する Electives 科目群 17 科目により構成されます。さらに、Electives 科目群は、国際関係論研究分野と平和学研究分野の高度な学識の養成を目的とする選択必修の International Relations 科目群 7 科目と Peace Studies 科目群 8
科目、並びに、高度な専門的職業人としてさらに幅広い学際的課題への対応能力の醸成を目的とする選択科目の Internships 科目群 2 科目で編成されます。

■教育方法／指導カリキュラムの特色
国際平和学研究科の科目は、Internships の２科目を除いて、すべて英語により講義または演習が行われます。また、学生の十分な学修と研究時間の確保の観点を踏まえ、履修科目の１セメスターの登録上限を 10 単位とします。１年次前期終了時点で、学生はそれぞれの志向する研究テーマや研究領域に応じて、Seminar I/II/III の科目を担当する教員５名の中から自身の指導教
員１名を選び、同時に自身の指導教員を除く他の国際平和学研究科専任教員 6 名の中から副指導教員１名を決定します。この２
名は、学生の指導教員・副指導教員として修士論文指導委員会を構成し、学修・研究上の様々な助言を与えます。２年次後期の所定の時期までに学生は修士論文を提出します。修士論文の提出を受け、修士論文指導委員会は本学専任教員１名を審査員に加えて修士論文審査委員会を構成し、修士論文に関する最終試験を実施します。

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教育目標および「三つの方針」
ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

経済学研究科■理念・目的経済学研究科は、建学の精神である「人間主義」の理念のもとに、人類の歴史的遺産と経験を深く学び、社会が直面する経済・経営分野の諸問題を解決することによって、社会の平和と繁栄に貢献できる人材の育成を目的とします。
■教育目標
経済学研究科博士前期課程は、以下のような人材の育成を目的とします。
１．経済学・経営学の最先端の学問修得を第一義に、独創的な視点を身に着けた人材
２．経済学・経営学の現実的な課題を分析し、諸問題に対する解決方法を生み出す力を持つ人材
３．異文化を理解し、経済学・経営学の知見によって平和実現に貢献できる人材
経済学研究科博士後期課程は、博士前期課程で得た専門的な能力や学識をさらに高め、世界に通用する優れた研究者、高度専門職業人の養成を目的とします。
■ディプロマ・ポリシー
経済学研究科は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、次の能力を身につけ学位授与の要件を充たす者に、修士（経済学）・博士（経済学）を授与します。
１．最先端の学問を修得し、その成果としての独創的な知見を社会に展開することができる。
２．語学能力に優れ、積極的に異文化との交流を推進し、他者と協働することができる。
３．先端的理論や実証的研究の成果を用いて、複雑な経済・経営問題の解決に貢献することができる。
■カリキュラム・ポリシー
経済学研究科は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針でカリキュラムを編成しています。
博士前期課程においては、
１．取り組む研究対象により、経済学専修、経営学専修そして英語のみで授業を行う国際ビジネス専修（IBSP）の三つの専修を設定しました。
２．前期課程初年次では、専門的な課題の解明に必要な視点を養い適切な知識を得られるよう、各専修に共通の基本的な科目を選択必修としました。
15

３．各専修において、関係領域の専門課題を十分に研究できるよう、選択科目を配置しました。
４．研究指導計画に則り、指導教員等の指導のもと得られた知識や研究力を用いて、修士論文またはリサーチ・ペーパーを完成します。
博士後期課程においては、
１．多様で高度に専門的な課題の解明に必要な視点を磨き十分な知識を蓄えられるよう、研究基
礎科目（コース・ワーク）を選択必修としました。
２．関係領域の専門課程における研究を深化させるため、研究指導科目（リサーチ・ワーク）を選択科目として配置しました。
３．チーム・ティーチングが活発に行われるよう、配当科目を設置しました。
４．研究指導計画に則り、指導教員等の指導のもと、専門分野における最先端の論文や書物を読み、独創的な研究成果を国内外で発表し、博士論文を完成します。
■アドミッション・ポリシー
経済学研究科では、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーに則った教育を実現するために、以下のような学生の入学を求めています。
a. 高い専門能力を修得して、現代の経済社会問題の解決のために、様々な提案を示す意欲のある学生
b. 外国語の能力を活用し、国際社会発展に寄与しようとする意欲のある学生
c. 自らの学問によって、世界の平和と人類の幸福に貢献しようとする意欲のある学生
このような学生を適切に選抜するために、各課程において、以下のような基本方針で入学試験を行います。博士前期課程においては、確たる基礎学力と上記 a から c の意欲をもった学生を、
以下の方法によって選抜します。
１．出願時に提出される「志望理由」によって、本研究科を志望する明確な理由や動機を確認します。
２．出願時に提出される「入学後の研究計画（テーマ・背景・方法）」の内容および面接によって、知識・思考力・創造性を確認します。
３．学内選考試験および一般入学試験においては、筆記試験を課しており、これによって既習専
門科目における知識・理解力を測定します。
４．筆記試験が課されない特別学内選考試験においては、入学前の学部における成績によって知識・理解力を同様に測定します。
博士後期課程においては、高度な研究に耐えうる専門性と創造性を有し、上記 a から c の意
欲をもった学生を、以下の方法によって選抜します。
１．出願時に提出される「志望理由」によって、本研究科を志望する明確な理由や動機を確認します。
２．出願時に提出される「入学後の研究計画（テーマ・背景・方法）」の内容および面接によって、知識・研究力・創造性を確認します。
３．全入学試験において、筆記試験を課しており、これによって既習専門科目における知識・理解力を測定します。
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法学研究科■ 理念･目的
法学研究科は、激動する人間社会にあって、「人間のため」「民衆のため」「正義のため」という信念を持ち、優れたリーガル･マインドと、グローバル・センスを備えた高度専門職業人・研究者や、建学の精神にある人間主義に基づいた法学・政治学の学問研究と法律実務に精通した
高度専門職業人・研究者を養成することを目的としています。
■ 教育目標
法学研究科は、以下の３つの教育目標を掲げています。
１．コースワークを活かした体系的な法学教育を通して、現代社会に生起する諸問題や諸課題を探求し、問題発見能力･解決能力と論理的思考力・創造的能力を備えた高度専門職業人・研究者を輩出する。
２．柔軟性と多様性を受容し、グローバル社会において必要なコミュニケーション能力を備えた高度専門職業人・研究者を輩出する。
３．人間のための法学、民衆のための法学、正義のための法学を志向し、世界の平和と人類の福祉の実現に貢献できる人間力を兼ね備えた高度専門職業人・研究者を輩出する。

■ディプロマ･ポリシー
法学研究科は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、以下の学識や研究能力の修得を求め、学位授与の要件を充たす者に、修士（法学）・博士（法学）を授与します。
＜博士前期課程＞
１．法または政治に対する深い学識、変動する社会現象に適用していくための幅広い法的知識と高度な専門性を備えた法技術及びその法的知識を社会に応用しうるコミュニケーション能力のある実践的能力を修得していること。
２．諸国民や諸民族の多様性を受容し、他者との協働を図れる国際性を有していること。
３．現実社会に生起する新たな社会的諸問題や現実社会が抱える諸課題に対して、創造的な思考によって、妥当な解決策を提示できること。
＜博士後期課程＞
１．法または政治に対する深い学識、変動する社会現象に適用していくための幅広い法的知識と高度な専門性を備えた法技術及びその法的知識を社会に応用する優れた研究能力を有していること。
２．諸国民や諸民族の多様性を受容し、他者との協働を図れる国際性を有していること。
３．現実社会に生起する新たな社会的諸問題や現実社会が抱える諸課題に対して、創造的な思考によって、妥当な解決策を提示できる研究能力を有していること。
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■ カリキュラム･ポリシー
法学研究科は、全学、および本研究科のディプロマ･ポリシーに基づき、以下の方針でカリキ
ュラムを編成しています。
＜博士前期課程＞
１．高度専門職業人を養成するため、幅広い法的知識や実践的能力の獲得を目指します。
２．法律のみならず政治に関する科目も相当数配置し、伝統的な基幹科目はもちろんのこと、時代の先端に関する展開先端科目やグローバルな時代にふさわしい国際関係に関する科目も可能な限り設置します。
３．1 年次春学期は、専門にとらわれず基礎研究期間とし、「コア科目（研究倫理・憲 法・民事法・刑事法・税法・政治学）」と「科目群科目」を履修し、1 年次秋学期から、修士論文作成コースまたはリサーチペーパー作成コースのいずれかを選択し、指導教員による指導を開始します。
４．博士前期課程においては、修士論文またはリサーチペーパーの作成に向けた先行研究論文の学習とそれらを基にした修士論文の作成が中心になります。法学研究科では、それらの執筆のスケジュール管理ができるように『作成のスケジュール』が示され、また、指導教授を含めた教授陣に対する『中間報告制度』を設け、他の法分野の教授陣からのアドバイスを受けながら、修士論文やリサーチぺーパーの充実を期しています。
＜博士後期課程＞
１．博士論文で取り上げる研究テーマに関して、当該研究分野において活躍できる学究を育てる
ことを目的とし、当該研究分野の多面的複眼的思考ができるよう、指導教授をはじめ、博士後期課程の教授陣のアドバイスを受ける機会を設けるカリキュラム構成とする。
２．博士後期課程１年次において、春学期及び秋学期の２学期にわたり、指導教授以外の教員による２単位科目を設け、その科目担当者から、当該博士論文の研究分野における指導を受けることができるカリキュラムとする。
３．複数教員によるコースワークを実現するため、原則的に、１年次から３年次の秋学期までに博士論文の中間報告会を実施する。
４．博士論文の執筆に関するロードマップを作成し、博士論文の進捗状況について確認しながら博士論文の指導をするよう、指導教授の研究指導に関する授業科目の中で明確にする。
■

アドミッション･ポリシー＜博士前期課程＞
法学研究科は、創価大学のアドミッション･ポリシーに基づき、本研究科のディプロマ･ポリシ
ー及びカリキュラム･ポリシーに則って、本研究科の教育理念･目的を理解し、法律学・政治学に18

おける「学力の３要素」（知識・技能・思考力・判断力・表現力、主体性・多様性・協働性）に関する学部レベルの基礎的な学習能力を備えた学生を選抜するため、学生の人間力や学力の３要素を多面的に評価できる入学試験を実施します。具体的には、以下の基本方針に基づき入学試
験を行います。
１．全ての入学試験で提出される法学研究科の志望理由によって、受験者の表現力･主体性･多様性を測定する。
２．春学期５月の学内選考試験、秋学期９月または 10 月の一般入学試験及び秋学期２月の一般入学試験で課される筆記試験を通して、受験者の法律学における学力の３要素の中の知識・技術・思考力・判断力・表
現力を測定する。
３．全ての入学試験で課される面接試験を通して、受験者の学習の意欲、多様性、表現力等の人間力を測定する。
４．特別学内選考試験において筆記試験を課さない理由は、法律学・政治学における学力の３要素の中の知識･技術･思考力･判断力･表現力は、学部レベルの成績（ＧＰＡ4.0 以上）によって担保され、その成績によってこの学力の３要素が備わっていると考えられるためである。

＜博士後期課程＞
法学研究科は、創価大学のアドミッション･ポリシーに基づき、本研究科のディプロマ･ポリシ
ー及びカリキュラム･ポリシーに則って、本研究科の教育理念･目的を理解し、法学または政治学の優れた研究者になる素質を有する者を選抜するため、以下の内容の入学試験を実施します。
１．外国語試験は、英語・ドイツ語・フランス語・中国語・ハングルのうちから１科目を選択し、グローバルな社会において活躍できる優秀な研究者になる素質を測定する。
２．専門科目に関する口頭試問は、専門分野における研究能力を備えた研究者としての素質を測定する。

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文学研究科■ 理念・目的
文学研究科は、建学の精神にある人間主義に基づいて、人類が開発・蓄積してきた知恵や学術的知識としての文化を継承し、さらに応用・発展させて世界の平和と人類の福祉に貢献するた
め、文学・言語、社会学、哲学・思想、歴史など人文・社会科学系学問分野において、深い教養に裏打ちされ、グローバルな視点をもった創造的な研究者や、高度な専門的職業人を育成していくことを目的としています。
■ 教育目標
文学研究科は、科学技術の発展による物質的繁栄のなかで、人類の在り方そのものを問うような根源的な問題がさまざまな形で現れている現代社会において、まずそれに関する必要かつ十分な知識を修得した上で、問題の所在を明らかにし、論理的・創造的な分析・思考によって、自立的に解決を図ることができる人材の養成を目的とします。
博士前期課程では、有機的な連関をもたせた体系的な教育により、高い言語能力、基礎的かつ広範な専門的知識、および問題発見力・論理的思考力・創造的解決能力を養い、創造的研究者や専門的職業人を輩出する。
博士後期課程では、複数教員による多角的な研究論文作成指導を中心とする教育により、先端的な知識、新たな領域を開拓するような創造的思考、自立的な研究姿勢を養い、世界で活躍できる創造的研究者や、高度な専門的職業人を輩出する。

【英文学専攻】
英文学専攻には「英語英米文学専修」として、イギリス文学、アメリカ文学、英語学・英語教育
学の領域にわたって博士前期課程および博士後期課程が設置されています。
■ ディプロマ・ポリシー
英文学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、「英語英米文学専修」として、イ
ギリス文学、アメリカ文学、英語学・英語教育学の領域にわたって以下の能力や学修を求め、学位授与の要件を充たす者に、修士（英文学）、博士（英文学）の学位を授与します。
＜博士前期課程＞
１．世界文化に貢献する新しい知見を示すとともに、表現形式においても国際的水準を満たすレベルの修士論文（あるいはリサーチペーパー）の作成ができること。
２．研究者のみならず、さまざまな現場において活躍する英語教育者や、新たな価値を創造して20

ゆく専門的職業人としての能力を修得していること。
＜博士後期課程＞
１．国内外の学会・研究会において学問の進歩に資する論文発表等ができること
２．各専門領域において複数の博士後期課程担当教員のもと、広い教養を背景とした研究を通じて高度な専門研究者、英語教育者、ならびに専門職業人としての能力を修得していること。
■ カリキュラム・ポリシー
英文学専攻は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針に基づき、カリキュラムを編成します。
博士前期課程においては、「演習」を中心としてそれぞれの専門分野を研究します。この「演習」は、より広い視野をもてるように、専攻内であれば複数の指導教員のもとで研究することができます。選択必修科目、選択科目では、自分の研究に沿った科目を選ぶことができます。最終
的には、修士論文（またはリサーチペーパー）を英語で作成します。
博士後期課程においては、それぞれの分野の「特殊研究指導」を中心に研究を進めます。専攻
内であれば、複数の指導教員のもとで研究することができます。英語で博士論文の執筆を目指します。
■ アドミッション・ポリシー
博士前期課程では、入学後には専門分野を研究し，その成果を英語で発表することが求められます。したがって、自分がとくに何に関心をもち，何を研究したいのかを早めに決めておくことが大切です。また，英米文学、英語，文化、教育などについてなるべく広い知識及び応用力を身につけることが必要です。入学試験の「英語」では、一般的な英語力が問われ，専門科目は、自分の将来の専門に合わせて、イギリス文学、アメリカ文学、英語学から選択します。
博士後期課程では、高度な専門的職業人・創造的研究者の養成をめざし、博士論文の作成をもってその学業、研究の中心としていきます。入学試験（および進学選考試験）ではそうした高度な研究を推進しうる基礎力、応用力をもっているかどうかが問われます。

【社会学専攻】
社会学専攻には、社会学研究とグローバル・スタディーズの２領域をカバーするグローバル・
スタディーズ専修として、博士前期課程および後期課程が設置されています。
■ ディプロマ・ポリシー
社会学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、社会学研究とグローバル・スタデ
21ィーズの２つの領域で、以下の能力や学修を求め、学位授与の要件を充たす者に、修士（社会学）、博士（社会学）の学位を授与します。
＜博士前期課程＞社会学研究
１．社会学の理論・方法論に関する専門的知識を修得していること。
２．社会学の方法論を用いて、現代社会の諸側面について調査・研究ができること。
３. 急速に変動し、ますます多様化が求められる地球社会、地域社会における様々な課題克服にむけて、適切な社会学的なアプローチができること。
＜博士前期課程＞グローバル・スタディーズ
１．グローバル化する社会・世界における諸文化の相互依存の状況を理解できること。
２．多様な価値を有する人々が共生できる社会のあり方を学問的知見にもとづいて提示できること。
３．平和な国際社会の実現のための方途や新しい価値を探求できること。
＜博士後期課程＞社会学研究
１. 社会学の理論・方法論に関する高度な専門的知識を修得していること。
２. 社会学の方法論を用いて、現代社会の諸側面について創造的な調査・研究ができること。
３. 急速に変動し、ますます多様化が求められる地球社会、地域社会における様々な課題克服にむけて、理論面および実証面で適切かつ高度な社会学的アプローチができること。
＜博士後期課程＞グローバル・スタディーズ
１. グローバル化する社会・世界における諸文化の相互依存の状況を深く理解し、洞察できること。
２. 多様な価値を有する人々が共生できる社会のあり方を高度な学問的知見にもとづいて提示できること。
３. 平和な国際社会の実現のための方途や多様な新しい価値を探求できること。
■ カリキュラム・ポリシー
社会学専攻は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針に基づき、カリキュラムを編成します。
＜博士前期課程＞
社会学専攻は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、急速に変動する現代
社会とグローバル化した世界における諸文化社会の相互依存を理解し、多様な価値を有する人々が共生できる平和な国際社会の実現をはかる人材を育成するため、社会学研究とグローバル・ス
タディーズの２つの領域いずれも、以下の方針でカリキュラムを編成しています。
１．多様な現代社会やグローバル化した世界を理解するための学問的知識を修得できるよう、社
22

会学、比較文化論、地域研究、社会福祉学に関する幅広い科目を配置します。
２．研究の進め方や方法についての知識を段階的に修得できるよう、１～２年次とも「総合演習」
を必修として設けます。「総合演習」では、前期課程担当教員が協同して修士論文またはリ
サーチペーパーの指導にあたります。
３．博士前期課程の学修成果として、修士論文またはリサーチペーパーを作成します。
＜博士後期課程＞
社会学専攻は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、前期課程を修了した者、または同等の研究経歴を有する者を対象に、学位（博士）取得をめざした研究指導を行います。社会学専攻は、創造的な学術研究者または高度な専門的職業人を育成するため、社会学研究とグローバル・スタディーズの 2 つの領域いずれも、以下の方針でカリキュラムを編成しています。
１．高度な学問的知識を修得できるよう、社会学、比較文化論、地域研究の各分野の「特殊研究指導」科目を配置します。
２．研究分野に限定せず、複数の教員から指導を受けることができるよう、博士論文の中間報告会を実施します。
３．博士後期課程の学修成果として、博士論文を作成します。
また、社会学専攻は関東地域における大学院の社会学および宗教学関連の単位互換制度に加わっており、加入している諸大学院での単位取得が認められます。 この制度を活用して他大学の大学院生や研究者との交流を進めるとともに、自分の専門領域の主要な学会や研究会に広く所属し、積極的に研究発表や報告を行うよう指導します。
■ アドミッション・ポリシー
社会学専攻は、創価大学のアドミッション・ポリシーに基づき、かつ本専攻のディプロマ・ポ
リシー及びカリキュラム・ポリシーに則って、本研究科の教育目標で示した人材へ成長する資質を備えた学生を、以下のように選抜します。
＜博士前期課程＞
１． グローバルな視野をもった専門的な職業人となるための学術的基礎を有すること。
学内選考試験及び一般入学試験で課される筆記試験を通して、受験者の知識・技能・思考力・判断力・表現力を評価する。
２． 創造的な研究者育成に適合する学術的基礎を有すること。
全ての入学試験で課される面接試験を通して、受験者の学習意欲、多様性、表現力を評価する。

＜博士後期課程＞
１．グローバルな視野をもった専門的な職業人となるための本格的総合力を有すること。学内選考試験及び一23

般入学試験で課される筆記試験を通して、受験者の知識・技能・思考力・判断力・表現力を評価する。
２．創造的な研究者育成に適合する本格的総合力を有すること。全ての入学試験で課される面接試験を通して、受験者の学習意欲、多様性、表現力を評価する。

なお外国人入試も日本人入試に準じて実施します。
本学の建学の精神および上記目的に賛同し、現代世界の諸問題へ創造的に取り組む意欲をもった諸君を歓迎いたします。

【人文学専攻】
人文学専攻は、「哲学歴史専修」「日本文学日本語学専修」及び「仏教学専修」の３つの専修をもち、博士前期課程および博士後期課程（「仏教学専修」を除く）を置いています。
■ ディプロマ・ポリシー
人文学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、各専修の専門領域において、高度な知識と思考力、表現力を発揮し、人間の在り方そのものを問う根源的な課題に主体的に取り組み、グローバルな市民社会
において多様性を尊重し、新たな価値を創造しゆく学生の輩出を目指しています。具体的には、次のような学識の修得がされ、学位授与の要件を充たす者に修士（人文学）、博士（人文学）を授与します。
１．各専修の分野における研究について、深い知識を習得するとともに、各研究分野で要求される基本的スタ
ンスやコンプライアンスを修得していること。
２．各専修の分野における研究活動に際し、知識をもととした創造的な仮説形成能力と緻密な思考力を発揮し、独創的な学術的内容を的確に表現する能力を修得していること。
３．各専修の分野における研究活動に際し、多様な意見を尊重し、社会的弱者の視点に留意するとともに、研究分野や立場を異にする人々との協働を通じ、社会的貢献を目指すこと。
４．各専修の分野それぞれにおいては、次のような学識を修得していること。
・「哲学歴史学専修」においては、文化の基底ともいうべき人間自身とその行為について、全体観の上から把握考察し、理念的にまた実証的に追究できていること。
・「日本文学日本語学専修」においては、文学と語学という相互関連する学問を有機的に研究し、人間文化の研究ができていること。
・「仏教学専修」においては、アジア各地域の文化・思想に大きな影響を与えてきた仏教について、幅広い視
野に立ち文献学を踏まえて実証的に研究できていること。
特に博士後期課程においては、研究者としての高度な研究能力の向上をはかるとともに、専攻分野の発展に主体的に寄与し、他分野の研究者とも学際的な協力に努め、研究成果の発表を積極的に行っていること。

■ カリキュラム・ポリシー
人文学専攻は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針に基づき、カリキュラムを編成します。
＜博士前期課程＞
各専修分野における幅広く深い知識の習得を目指します。各専修分野における学問的方法を獲得するために、少人数での指導を通した教育を行います。各専修分野における高度な専門知識
24

の構築を目指します。それぞれの科目において「振り返りシート」を作成・記入し、科目の教育
目標の達成について評価し、科目内容の充実・発展に活用します。
＜博士後期課程＞
各専修分野において先端的な専門的知識の獲得ができるように、特殊研究指導を配置します。
各専修分野において自立的な創造的研究者として活躍できるように、コースワークや複数教員による指導を実施します。各専修分野において世界的に通用する論文を作成できるように、学内外における論文発表、論文投稿を指導し支援します。それぞれの科目において「振り返りシート」
を作成・記入し、科目の教育目標の達成について評価し、科目内容の充実・発展に活用します。
■ アドミッション・ポリシー
本専攻は、創価大学文学研究科の理念・目的、教育目標のもとに、「学力の重要な３つの要素」
に関する学部レベルの基本的な学習能力を備えた学生を選抜します。そのために、以下の方針に基づいて入学試験を行います。
１．各専修の基礎的・基本的な学力を備えている学生を選抜します。そのために、全ての試験において、外国語能力を含む専門的知識を備えた学生を選抜します。
２．各専修の知識を活用して、それぞれの分野で必要な思考力・表現力を備えた学生を選抜します。そのために、全ての試験において、文章で表現する能力を備えた学生を選抜します。
３．各専修の分野に対して、主体的に学習に取り組む態度を備えた学生を選抜します。そのために、全ての試験において、学習・研究にふさわしい態度を備えているかどうかの観点から学生を選抜します。
４．外国人入試においても、「学力の重要な３つの要素」をふまえて、本専攻の各専修において学習する能力を備えた学生を選抜します。
５．博士後期課程においては、より高度な研究を遂行しうる能力を備えた学生を選抜します。

【国際言語教育専攻】
国際的な文化交流の時代を迎え、異文化理解とともに、第二言語習得の活性化が求められています。国際言語教育専攻はこうした時代の要求に応えるために、「日本語教育専修」と「英語教育専修」の２つの専修をもって、平成 21 年度に修士課程(２年)として開設されました。以下、両専修のポリシーです。
[日本語教育専修]
今日の国際社会では、経済交流や学術交流において英語によるグローバル化が進む一方で、文化交流、教育交流においてはむしろ日本語日本文化の国際化が進んでおり、日本文化に対する関心の高まりと相まって日本語学習者は増加の一途をたどっています。国際言語教育専攻日25

本語教育専修ではこのような時代に即応し、日本語教育を通じて言語文化の相互理解を促進
し、国際的な共生社会の構築に寄与できる人材の育成を目指します。

■ ディプロマ・ポリシー

国際言語教育学専攻日本語教育専修は、全学、および本研究科の教育目標に基づき所定の単位修得、並びに、修士論文（またはリサーチペーパー）執筆を通じて、下記の要件を満たした者に対し、修士（教育学）の学位を授与します。
１．日本語教育・国語教育・日本語学の高度な専門知識（理論）、並びに、教育現場で言語学習者の能力育成に適切に貢献できる専門技能（応用）の両面をバランスよく習得すること。
２．世界市民の言語教育者として国際社会に貢献し得る資質を獲得したと認められる者であって、かつ、修士論文（リサーチペーパー）執筆を通じてそれらの専門領域における未解決の課題を自身の研鑽によって合理的に解決し、創造性豊かな実績を挙げること■ カリキュラム・ポリシー

国際言語教育専攻日本語教育専修は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づ
き、以下の方針に基づき、カリキュラムを編成します。
日本語教育、国語教育、日本語学、言語コミュニケーションの理論分野に関する専門科目を置き、専門的学識の修得を目指します。
日本語教育、国語教育現場における参与観察、実践指導を含む実践演習、並びに実習科目を置き、実践的技能の修得を目指します。
日本語教育、国語教育の課題に関連する第二言語習得理論、異文化コミュニケーション、言語政策、現代日本文学研究等の学際的研究分野の関連科目を置き、幅広い観点から探究する能力の育成を目指します。
日本語学、日本語教育、国語教育における最先端の学術研究を踏まえ、自身が設定した課題について調査研究を行い、修士論文（またはリサーチペーパー）の執筆へとつなげていくための演習科目を置き、学術研究能力の育成を目指します。

■ アドミッション・ポリシー

日本語教育専修では、次の３つの条件にかない、そのために必要な基礎的能力を有する人を求めます。
１．グローバル化する国際社会において、責任ある立場で日本語指導を担うことができる専門的知識と実践的技能の修得を目指す人。
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２．教育機関で専門的な日本語および国語の指導ができる言語教育の専門家を目指す人。
３．日本語教育・国語教育の実践の中で生まれた課題について、学問的な観点から探究し、研究の一層の深化を目指す人。
以上の３つの観点から入学試験を実施します。一般入試では、筆記試験の専門科目により日本語学・日本語教育における基礎知識・技能を評価し、外国語科目により外国人学生は日本語指導が可能な水準の日本語能力、日本人学生は学問的探究が可能な水準の外国語能力を評価します。面接では、目的意識、研究計画、学問探究の資質等を評価します。外国人入試においては出願資格として日本語能力試験Ｎ1 合格を求めたうえで、一般入試の筆記試験および面接と同内容・同水準の口述試験を実施し、評価します。
[英語教育専修]
英語がコミュニケーション・商業・外交活動の言語として世界的に利用される機会が増大した
結果、英語学習・教育は教育機関や国家・地域行政において重要な位置を占め続けています。英語教育界ではこれまでにも増して優秀な英語教師を輩出する必要に迫られています。国際言語教育専攻英語教育専修では優れた教授能力を教室で示すことができ、教育機関でも指導力を発揮できる人材の輩出を主たる目的としています。
■ ディプロマ・ポリシー
国際言語教育専攻英語教育専修では、さまざまな状況下で活躍する言語教育者となるための、
或いは博士課程に進学するための知識とスキルの基礎と自信を修了時までに身につけます。国際言語教育専攻英語教育専修は本学、および本研究科の教育目標に基づき、生命の尊厳を重んじ、一人ひとりを平等に扱い、一人ひとりを地球市民としてとらえる教育という理念を共有します。
教育目標は、それぞれの方法で社会に貢献するために適切な行動をとることができる有能な人材を育成することです。具体的には、所定の単位を修得し、修士論文（またはリサーチペーパー）を作成することを通して、国際言語教育に関する以下の知識とスキルを身につけた者に、修士（教育学）の学位を授与します。
１．第二言語習得の分野での専門的知識
２．多様性理解を促進する様々な文化的環境での言語学習の重要性の認識
３．多文化環境において、思いや考えを効果的に伝えるコミュニケーション能力
４．第二言語習得の分野において、自らの知識をさらに深め、その知識を表現し共有するための研究能力の習得
５．より高い文化認識とより高い教育効果を生むための批判的思考力の運用
６．文化的多様性の尊重
７．自己理解と価値を高め、より充実した人生を送るための自律性の習得
８．よりよい社会へ貢献するためのリーダーシップと協調性の発揮

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■ カリキュラム・ポリシー
国際言語教育専攻英語教育専修は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針に基づき、カリキュラムを編成します。
どの教師にとっても、学習理論は、どのように教えればよいのか、教室で起こることをどのように理解すればよいのか、学習者が目標を達成するのをどのように助けることができるのかについて考える基礎を与えます。これらの課題について考察するため、本専修では第二言語習得理論、語用論、教授法、文法の理解と指導、社会における言語の位置、文化が言語教育と言語使用に与える影響に関する科目を配しています。これらの科目を履修することで、院生はさまざまな指導環境で効果を上げることのできる教師へと成長するための土台となる教授法、理論について広く、深く理解します。合わせて、本専修では、実践的な指導スキルを強調しますが、研究を評価・理解、応用・実行する能力を身につけることは、言語教育の分野で生産的に活躍するようになるために不可欠です。このため院生は第二言語教育の研究方法を学びます。英語教育専修の全ての科目で、院生は英語教育における現在の研究を引用参考文献にまとめ、プレゼンテーショ
ンをし、レポート、またはプロジェクトを仕上げます。
本専修では将来教育機関で働く院生が多いので、実践的科目群では、院生を現場で教えられるよう訓練します。実践的訓練は、実習で行われ、この過程を通して、院生は自身の指導哲学や学習者の役割とカリキュラムの関係について考察します。さらに、１セメスター（15 週間）を通して、院生は大学の英語コミュニケーション科目を担当教員と協力して教え、後に１回の授業のほぼすべてを教える機会が与えられます。院生は、担当教員から毎週講評をもらい、内容がありレベルにふさわしい活動を考案し、教案を書きます。
研究に重点を置くことを望む院生は２年目に修士論文としてまとめる研究・調査を実施することができます。英語教育専修を修了する院生は将来の専門的な活動のため、研究を評価し、利用し、時に実行するスキルと自信を身につけます。２年目に、研究ではなく実践を重視するコースを選択する院生は、カリキュラム開発をプロジェクトとして行うリサーチペーパーを執筆します。どのプロジェクトにおいても、院生は英語教育におけるその問題の理論的、教育的、文化的、言語学的側面を十分に理解し、説明できることが求められます。
英語教育専修の院生は全員、理論、教授法、研究、実践的経験において強固な基盤を作る必要がありますが、同時に本プログラムの中で個々の関心を追求することも奨励されます。この目的のために、院生の関心と言語教育者としての将来の目標に見合う多くの選択科目を用意しています。

■ アドミッション・ポリシー
英語がコミュニケーション・商業・外交活動の言語として世界的に利用される機会が増大した
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結果、英語学習・教育は教育機関や国家・地域行政において重要な位置を占め続けています。英語教育界ではこれまでにも増して優秀な英語教師を輩出する必要に迫られています。国際言語教育専攻英語教育専修では優れた教授能力を教室で示すことができ、教育機関でも指導力を発揮できる人材の輩出を主たる目的としています。
本専修はさまざまな状況において、異なる能力の学習者に効果的な指導ができる英語教師の育成を目指す、やりがいのある、すべての授業が英語で行われる大学院プログラムです。指導経
験や教育に関する知識を有していることは望ましいのですが、英語教育専修では異なる背景を持つ志願者を歓迎し、すべての志願者を全体観に立って選考します。
以下の特性を複数兼ね備えた志願者を歓迎します。
１．教えることに対する熱意・情熱
志望理由書・面接によって評価します。
２．一定の成績を持って学士号を取得している（GPA3.0［5 点満点］程度、 英文学や教育学でなくてもよい。他の分野も考慮する。）
成績証明書によって評価します。
３．英語で行われる授業についていける英語力（iBT で 71 点または IELTS で 6.0 程度あれば応募可。iBT80 点、IELTS6.0 以上であることが望ましい。）
iBT または IELTS のスコアおよび面接によって評価します。
４．英語教育専修で学ぶことが、自身の職業上の目標を実現する上でどのように役立つのか理解していること。
志望理由書・面接によって評価します。
選考においては、志願者を一つの基準によってのみ判定するのではなく、志願者の特徴や、教育上の目標と英語教育専修での学業の内容が合致しているかなどを含め、総合的に判定します。なお、英語教育専修では外国人にも広く門戸を開いています。そのため、外国人の志願者も日本人志願者と同様に一般入試に出願していただきます。従って、外国人のみを対象とした外国人入試は行いません。

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教育学研究科■

理念・目的
教育学研究科の理念は、創価大学の３つの建学の精神にあります。特に「人間教育の最高学府たれ」との指針が拠り所です。この建学の精神を真摯に受け止める時、次の問いが生まれないわ
けにはゆきません。人間教育とは何を意味するのか、その目的はどのようなものか、これを実現する価値内容はどのようなもので、これを、次世代を担う若者にどう出会わせるのか。教育学研
究科は、人間が自ら成長しようとする実践、そしてこの営みを支え促す働きを対象とし、これに関する不断の研究推進に基づいて、以下のような教育目標を設定しています。
■

教育目標
教育学研究科では、大学全体の教育目標と教育学部の教育目標を踏まえ、教育学と心理学の専門的な学修を深化させることを通して、さまざまな地域・社会や組織・集団における諸事象の中に教育や心理の問題を把握し、これらの問題の理由を突き止める適切な研究方法を駆使するとともに、これらの解決に向けて主体的・協働的・創造的に取り組む人間を育成します。

■

ディプロマ・ポリシー＜修士＞
教育学専攻博士前期課程では、養成する人材像を踏まえ、基礎的な能力と広範な識見を培い、高度な専門的職業人としての実践力を身につけることを目指します。本専攻の定める修了要件に加え、以下の能力や学識の修得を求め、学位授与の要件を満たす者に修士（教育学）を授与します。
１）教育学と心理学に関する専門的な知識・技能と思考力を有している。
２）教育学と心理学の研究方法を理解し、目的に応じて適切に実施できる。
３）世界の諸問題について、教育学的・心理学的見地から理解し、多様な観点から、主体的かつ協調的に問題解決できる。
＜博士＞
教育学専攻博士後期課程では、養成する人材像を踏まえ、高度な研究者としての能力を身につけることを目指します。本専攻の定める修了要件に加え、以下の能力や学識の修得を求め、学位授与の要件を満たす者に博士（教育学）を授与します。
１）教育学と心理学に関する高度な専門的知識・技能と深い思考力を有している。
２）教育学と心理学の研究方法を深く理解し、目的に応じて適切に実施できる。
３）世界の諸問題について、教育学・心理学的見地から分析し、独創的な観点から、主体的かつ協調的に問題を解決できる。
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■

カリキュラム・ポリシー＜博士前期課程＞
教育学研究科博士前期課程のディプロマ・ポリシーに基づき、専門的職業人としての高い資質を備えた人材を育成するため、以下のカリキュラム・ポリシーに基づいて教育課程を編成・実施します。
１）知識基盤社会において必要な学問知識を学べるよう、教育学、教科教育学、心理学、臨床心理学に関する幅広い科目を配置する。
２）教育学の理論を実践する高度な専門的職業人、臨床心理士・公認心理師を養成するために、教育学や臨床心理学の幅広い知識・技能と実践的能力の習得を目指す。
３）博士前期課程の学修成果として、修士論文またはリサーチペーパー作成を課す。
＜博士後期課程＞
教育学研究科博士後期課程のディプロマ・ポリシーに基づき、新たな知見と知恵を開発・創造する高度な能力をもった研究者を養成するため、以下のカリキュラム・ポリシーに基づいて、体系的なカリキュラムと組織的な研究指導体制を構築・実践します。
１）狭い研究分野に限らず、教育学・心理学全般に関して俯瞰的にものを見る目を養う。
２）自らテーマを設定し、深く考え、追求する能力を養成する。
３）博士後期課程の学修成果として、博士論文を作成する。
■

アドミッション・ポリシー＜博士前期課程＞
教育学研究科博士前期課程のディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーに則って、本研究科の教育理念・目的を理解し、教育学・臨床心理学に関する学部レベルの基礎的な学習能力を備えた学生を選抜するため、学生の学力や人間力を総合的に評価できる入学試験を実施します。
具体的には、以下の基本方針に基づき、入学試験を行います。
１）入学願書の志望理由によって、受験者の知識、主体性、計画力、表現力を測定する。
２）推薦書によって、受験者の人間性、主体性、協調性を測定する。
３) 筆記試験（外国語と専門科目）を通して、受験者の専門的知識・技能と思考力、表現力、
問題解決力を測定する。
４）面接を通して、受験者の知識、表現力、創造力、協調性を測定する。
＜博士後期課程＞
教育学研究科博士後期課程のディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーに則って、教育学・臨床心理学に関する修士レベルの学問的知識と研究を遂行する資質を備えた学生を選抜
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するため、学生の学力や人間力を総合的に評価できる入学試験を実施します。
具体的には、以下の基本方針に基づき、入学試験を行います。
１）進学願によって、受験者の主体性、表現力、独創性を測定する。
２）推薦書によって、受験者の研究力、独創性、協調性を測定する。
３）筆記試験（英語）を通して、受験者の思考力、表現力を測定する。
４）口頭試問を通して、受験者の専門的知識、研究力、独創性、表現力を測定する。

国際平和学研究科■ 理念・目的
国際平和学研究科は、グローバル化の加速に伴いかつてない変化をしている国際社会を牽引する創造的「世界市民」(Global Citizenship)を養成するために、「平和で持続可能なグローバル社会の構築」に関する高度な研究の推進と、その研究成果に基づいた教育プログラムを実施します。
■ 教育目標国際平和学研究科は、以下の教育目標を掲げます。
１．グローバル化を深める社会が直面する様々な政策課題を、自他共の幸福と繁栄を目指す世界
市民の視座から、創造的に解決する人材の育成
２．国際関係論と平和学の両研究分野における高度な学識とスキルを有する人材の育成■ ディプロマ・ポリシー
国際平和学研究科は全学、および本研究科の教育目標に基づき、以下のラーニング・アウトカ
ムズを達成し、学位授与の要件を満たした学生に修士（国際平和学）を授与します。
１. 国際関係学・平和学に関する専門的知識を身につけていること。
２. 技能や経験を活かして、平和で多様性のある創造的な社会に貢献できること。

■ カリキュラム・ポリシー
国際平和学研究科は、全学、および本研究科のディプロマ･ポリシーに基づき、以下の方針でカリキュラムを編成しています。
１．従来の国際関係論研究と平和学研究が対象としてきた国家・非国家主体間の様々な形態の紛争・社会的葛藤についての研究と教育を行います。
２．英語を教育言語として使用します。
３．学生個々人のレベルにおける政策構想力と提言力の涵養を重視して、少人数教育を実践します。
４．多様な価値観に対する寛容の態度と同時に自らの価値観の確立を両立させる Global
Citizenship の視座を涵養します。
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■ アドミッション・ポリシー
国際平和学研究科の目的と趣旨に基づき、次のような資質を持った人材を対象として入学者選抜を行います。
１．本研究科の目的を理解し、明確な進学目的と本研究科のプログラムで学ぶ強い意欲を持つ者
２．人文・社会科学分野における学士課程修了レベルの知識と研究能力を持つ者
３．本研究科における教育研究の遂行に必要な英語力を持つ者

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