特集 多様性を誘発させるまちづくり─コントロールと混在化の限界と可能性

人・コミュニティの混在──多世代居住・持続的循環型社会をどう進めるか
大谷宗之
株式会社ミサワホーム総合研究所
フューチャーデザインセンター
建築・まちづくりデザイン研究室 主幹研究員“まち” をめぐる旅
課題先進国と称される現在の日本は、戦後の高度経済の考察を試みます。
・持続可能性を地球環境の健全性から考える。

成長モデルからのパラダイム・シフトを認識しつつも、社・地球温暖化と近代文明

会・経済の縮小という前例のない現象に対峙して、明確・近代化と都市化な航路を見出すことが困難な飛行を余儀なくされていま・脱炭素、循環型社会を紐解くす。現在も多くの研究機関が経済や人口の下降速度を抑・日本型サスティナブル・エコロジカル・コミュニティの輪郭制しながら、持続可能な未来に向けて安定飛行のための

これは、現在直面している課題に対して策を講じる対フライトプランに取り組んでいるフェーズと言えます。

症療法というより、これから起こりうる困難に対して、ここで少し時間を巻き戻してみましょう。19 世紀初

予見をもって準備と構えの姿勢を処方するものと言える頭の英国で化石燃料の利用による産業革命が興った頃、かもしれません。特効薬ではなく、漢方薬のような緩や日本では江戸市中におよそ 100 万人が暮らしていましかではあるけれども、日本の国土を一つの自然生態系とた。特筆すべきは、江戸城下の限られた域内で、必要として捉え、そのものが持つ自己治癒力を発揮させつつ均される物資やエネルギーのほとんどを調達し循環させ衡を取り戻す試みとも言えます。

る、自立型のエコ・システムを獲得していたことです。
明治期以降、西欧型の近代化と高度経済成長期を経私たちの暮らしと地球環境て、日本は資源やエネルギーを海外から輸入する構造へ“多様性” や “持続性” というワードを見聞きしない日と移行し、生産性の向上や経済の拡大と同時に、海外のは無いと言ってよいほどですが、それが使われる文脈や国々に依存しながら成長する社会・経済モデルを継続し受け手によって、微妙に “ズレ” を感じる場面に遭遇すています。

ることもあります。ここでは、この二つのワードの本論

特にエネルギーについては、およそ 9 割を外国からのにおける解釈を試みます。

輸入で賄っている反面、一人当たりの電力消費量は、カナダ、アメリカ、韓国に次ぐ世界第 4 位の消費国でもあ多様性についてります。過度とも思えるエネルギーの海外依存と消費の一般的に “異なるいろいろなものが存在すること” と実態を知ると、何らかの国際的な事象で、この供給が解釈され、価値観の視点ではダイバーシティや LGBTQ滞った時、日本社会に何が引き起こされるのか、漠然とのように社会の許容度を表していますが、本論の視点した恐怖に襲われます。

は、これとは少し異なっていて、生態系の立場から多様資源やエネルギーを他国に頼りすぎず、自立の道を探性の定義を探ります。

るため、本論では、以下に示すアプローチで、多様性と生態系の構造を表す “生物多様性” は、特定の地域に持続可能性を備えた日本独自のまちづくりについて、そ生息する多様な固有種が、連鎖と均衡によって持続的に20

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特集 多様性を誘発させるまちづくり
活動するための相互依存のプレーヤーとなっている状態
であり、単に異なるものを混ぜ合わせることとは違った、緊張とバランスを基盤とした関係性と考えます。
ここで求められる多様性とは、もともとあった固有種相互の均衡状態と秩序を取り戻すために、本来の関係へと繋ぎなおす手続きにあると言えます。

持続性について“ずっと同じ状態であり続けること” が持続すること

図1 人類は自然生態系の一員として、物質・エネルギーの循環のネットワークに組み込まれていた。

であると捉えられているようですが、ここでは変化の連鎖、すなわち “変わり続けること” が持続性を担保することであると宣言します。
コミュニティの持続性について多世代居住の面から捉えると、その仕組みはドラマの舞台に例えられます。プレーヤー（演者）は変わってもキャスティング（配役）は毎回不変であるように、住人が年齢を重ねてライフステージが進むと、キャスティングを交代することで、“まち” という舞台の上では子世代、親世代、祖父母の世代構成はコミュニティ単位で見れば不変です。
また、私たちの持続可能な未来は、地球環境の健全性を前提としていることは明白です。これからのライフス

図2 2つの生存戦略Ⅰ類：自然生態系と融合し、“里山・里地” を生活領域として、資源循環型システムを基盤に暮らすグループ。
Ⅱ類：農地の大規模化、経済の世界的拡大により、自然生態系の外へと領域を広げるグループ。

タイルでは、自然環境を人がコントロールするのではなく、自然の摂理に寄り添い、共に生きる、しなやかな感性が求められていると考えます。そして、化石資源の利用によって支えられている現在の暮らし方を変える勇気を持つことも、持続性への一歩となるでしょう。

自然生態系と人類生態系
人類の祖先が生きた時代は、狩猟や採集の場である自然の大地そのものが暮らしのフィールドであったと考えられます。この時代から中世の頃まで、人類の活動領域

図3 化石資源の利用による機械化、大規模化、システム化が進行。自然生態系から切り離された人類独自の食糧生産システムや都市空間を構築し、今や地球外惑星へと、その領域を拡大しつつある。

は自然生態系の一員として、その連鎖と循環のネットワークに組み込まれ、特定の地域環境に適応し、物質と動力は、家畜や人力、風力や水力など、利用できるエネ

エネルギーの循環による均衡状態のもとで、他の動植物ルギーの拡大には限界がありましたが、やがて文明を爆とともに暮らしていました（図1）。

発的に発展させるエネルギーとなる化石燃料（石炭）を近世になると、人口の増加に伴い、食料や資材、燃料利用した蒸気機関が発明されます。その後のおよそ 200の獲得のために森林を伐採し、耕地を拡大しましたが、年間で、農業、工業の生産性は機械化によって飛躍的に

やがて、森林伐採は人々の暮らしに干ばつや洪水などの向上し、大規模化、システム化は高密度な近代都市を創災害をもたらすことに気付き、人類は 2 種類の生存戦略り出すこととなります。

を発明します。一つは、自然を畏れ敬いつつ、その恩恵高い生産性を生み出すための高度な分業と専門化によを得るための智慧を伝承するもの。もう一つは自然を人々り、都市は発展・拡大しましたが、化石燃料の燃焼によの暮らしに都合の良いように造り替えるものです（図2）。

る CO2 が地球環境に大きな変化をもたらすことにより、この頃、人々の暮らしに必要なものを生産するための私たちは様々な危機に直面し、化石燃料の利用に対する家とまちなみ 89〈2024.5〉

21新たな対応を迫られています。

会システムが存在していたことがわかります。18 世紀

普段私たちが口にする食材のほとんどは、自然生態系には 100 万人が暮らす大都市となった江戸は、近傍の農から切り離され、人工的に管理された環境の畜舎や農村、山村、魚村などから新鮮な食材や飲料水、燃料と場、温室で生産され、生活の空間は自然環境から隔離すいった様々な生活物資が供給されていました。また、江ることで快適性と利便性を獲得し、ついに私たちの暮ら

戸市中には現在で言う 6R、リサイクル、リユース、リペ

す世界は、自然生態系から離れた独自の生態系を持つにア、リデュース、リフューズ、レンタルのビジネスやライ至ります（図3）。

フスタイルが定着し、生活用品を再利用するシステムにしかし、自然の摂理から離れた人類生態系は一方では加え、市中から出る竈の灰や厠に貯められた排泄物でさ脆弱で、持続性を持ちえないシステムであることにも気え、農民に買い取られ作物の肥料として利用されていた付き始めます。

そうです。もはや都市生態系とも呼べる物質とエネルギーの循環システムを構築し、200 年以上も持続してい暮らしの自給率ました（図4）。

近代文明の発展により、人々の活動が分業化、専門化

これに対して、英国から始まった産業革命による近代されることで、生産性や暮らしの質は飛躍的に向上しま

文明が、200 年を待たずに地球規模の危機に直面する状した。私たちの暮らしを支える様々な技術やサービスが況に、私たちは今こそ先達の生み出した持続的循環型社充実する一方、“暮らしのアウトソーシング” が進み、会の遺産から学ぶことが必要ではないかと考えます。

自らの生命、財産を守るために自身が準備できる “暮らしの自給率” は減少し続けているようです。

確かに、自動車やインターネット、スマートフォンもない時代の生活に戻ることはできませんし、当時の社会高度で複雑化したシステムによって構築されている都構造は現代とは異なるものです。しかし、100 万人の市市空間から、私たちは利便性や快適性を享受してきまし

民が高い人口密度でオフグリッドに暮らしていた事実にたが、細分化されたシステムの複雑な相互連携に支えらは、大きな可能性を感じます。

れているが故に、災害などによってシステムの一部に障高度経済成長によって、それ以前に存在した日本独自害が生じると、連鎖的に著しい機能不全に陥る脆弱性もの循環型社会システムは、そのほとんどが消滅しつつあ経験しました。

ります。今は、全国に辛うじて残る里山や里地の伝統的人口の増加と都市への集中が続いた時代から、人口減少の局面へと新たなフェーズへ移行する今、高密度シスな集落に生きているこの資産を再活用するラスト・チャンスではないでしょうか。

テム依存型の社会から、自らの暮らしを自分たちの手で日本独自の伝統的なエコ・システムを基盤とし、現代守り支える、レジリエンスを取り戻す方向へのシフト、の科学技術を重ね合わせて再構築する、日本型サスティ

すなわち暮らしの自給率を押し上げる行動が必要なのでナブル・エコシティの可能性について考えてみましょう。

はないでしょうか。

サスティナブルでカーボンニュートラルな “江戸”はじめに少し触れましたが、国土を海で囲まれた日本は、江戸時代まで外国からの資源の供給を受けずに自立していました。世界的規模で見ると、資源や食料、エネルギーを自前で調達する、民族としてのスタンドアローン型の社会が縄文時代より続いていたわけです。
この時代、生活に必要な資材を地域内で持続的に調達する技術が、伝統や風習として連綿と伝承され、日本が高度経済成長期を迎えるまで、全国の里山・里地では自然生態系と調和した循環型社会を数千年に亘り持続してきました。
特に、江戸の城下町に着目すると、興味深い循環型社

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図4

18世紀には100万人が暮らす持続型・低炭素社会を実現していた。

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図5 都市型SEC。高層ビルや高層マンション、コンベンションセンター、公益施設が集積し、緑化空間が充実。地下鉄や道路網に加え、ドローンタ
クシーが移動の利便性を高め、高度な生産性をサポートする。

日本型サスティナブル・エコロジカル・コミュニティのカタチ

インフラが充実し、高度な知的生産性を発揮する環境が日本の伝統的な循環型まちづくりのシステムを、現代て相応の対価を負担することが求められます。また、資の技術で再構築するために、東洋医学のように、中・長源やエネルギーは外部からの供給に依存するため、災害期的な視点で、その土台から健全な “まち” の生命力を時のバックアップ・システムの整備といったレジリエン取り戻すことはできないか。

スを確保する方策が必須要件となります。

整備されています。その分、提供されるサービスに対し

ここでは、都市、郊外、農山村の 3 つの地域をモデルとして、日本型サスティナブル・エコロジカル・コミュニティ（以下 SEC）構想の展開を試みます。

郊外型SEC（図6）
高度経済成長期に大量に造成された住宅地の有効活用が課題となります。地域住民の世代交代と世帯数の減少

都市型SEC（図5）による空き家、空き地の活用を進めるために、相続後に世界のビジネスセンター。政治、経済、情報の集積と自己使用しない宅地を買取りまたは賃貸借によって集約して、高密度なビジネス空間や居住区、緑地空間、公共し、分譲住宅や賃貸住宅、コワーキングスペース、コサービス、エンターテインメント、医療、介護等が充実

ミュニティ施設、小規模店舗、市民農園などに再生、再し、ビジネスパーソンの家族や単身者および医療や介護市場化する団地再生事業をプロデュースする機能が求めを必要とする高齢者が居住します。

られます。

居住者や滞在者の生活や活動をフルサポートする社会

さらに、団地再生事業プロデューサーと、団地の維持

図6 郊外型SEC。利用されない宅地を集約して、コミュニティ施設やワーキングスペース、ショップ、市民農園などを設置する。電力を自給するための太陽光発電や風力発電のシステムを導入する。

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23図7 農山村型SEC。食糧や水、エネルギーを自給し て い た ス タ ン ド・ ア
ローンのポテンシャルを
基 盤 に、 太 陽 光、 風 力、水力発電を活用したIT技術を投入。移動販売車やドローンを活用したサプライシステム。カーボン
フリー &オフグリッドのN E O _ S AT O YA M Aへ のアップデートを図る。

管理を受託する管理・運営事業者が連携して、個人所有農山村型SEC（図7）

者では対応できない総合的な地域マネジメントを行うこ

極度の過疎化と高齢化によりコミュニティの限界を迎とにより、多様な世代や世帯が暮らすことのできる住宅えつつあるこの地域では、再生に向けた対応が急務と言地へのアップデートを目指します。

えます。高度経済成長期以前は、都市部への木材や燃料電力、ガス、上下水道、通信等の既存のインフラストの供給を行い、外部からの資源、エネルギーに依存しなラクチャーの利用を前提としつつ、公共施設等の維持管い自給自足のオフグリッドなコミュニティとして持続し理を管理・運営事業者と住民が担うことにより、自治体てきた歴史から見ても、高いレジリエンスを有していまの財政負担を軽減しつつ、税負担の見直しにより、必要す（図8）。

なサービスを住民の自治により自律的に実施するスキームを構築することで、持続性を獲得します。
生活必需品や日用品を供給する小規模店舗の設置や、交通サービスならびに移動販売車用の駐車用地確保、宅高度経済成長期の化石燃料の普及により、地域産業の基盤を失い荒廃した里山・里地を再生することによって、カーボンフリーな、資源とエネルギーの持続的循環機能の復活も不可能ではないと考えられます。

地の市民農園への転用や太陽光・風力を利用した地域発とは言え、昭和以前の生活へ私たちが後戻りすること電システムを導入し、生活ごみやし尿の堆肥化による食は非現実的ですし、継続しないでしょう。しかし、日本糧自給への取組等、住宅地のレジリエンス強化に向けたの伝統的な農山村の資産を継承しながら、そこに現代の団地リノベーションに取り組みます。

先端テクノロジーを組み合わせることによって、気候風土に寄り添う日本独自のコミュニティとして、NEO_
SATOYAMA を再構築できると信じます。
里山林からは薪炭や木材等の燃料や資材を調達し、田畑からの食糧の収穫に加え、IT 機器の作動に必要な電力は、太陽光や風力・水力を利用した発電システムで賄います。人工衛星を利用した通信ネットワークの活用により、スタンド・アローン型のコミュニティを構築し、テレワークや 2 拠点居住、単身者や子育て世帯の居住を可能にします。
農山村への移住について、これまでも先住民の排他性やコミュニティ意識の相違などが障壁となってきましたが、もはや「誰もいなくなる前に、未来へバトンをつなぐ」ことができなければ、確実に消滅する事実を受け入図8 暮らしに必要なもののほとんどを域内で調達、循環させるオフグリッド・モデル。

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れる勇気と決断の期限が迫っています。
このバトンをしっかりと受け取るためには、地域の持特集 多様性を誘発させるまちづくり
つ個別の地理的事情に合わせて承継されてきた、伝統やは産業分野だけが担うものではなく、私たち生活者も今習慣を理解し、コミュニティ全体をコントロールするプまで慣れ親しんできた、利便性や物質的豊かさで得られロデューサーが必要となるでしょう。これには、コーポる甘美な幸福感からのパラダイム・シフトに、覚悟をラティブハウジングの事業スキームも有効なツールと考もって臨まなければならないでしょう。

えられます。

課題先進国 “日本” は、先達が産業革命以前に獲得していた循環型社会モデルを、つぶさに紐解くことによっ

旅の終わりにて、自然に寄り添う独自の日本型サスティナブル・エコ・」注1）
およそ 50 年前に「成長の限界（と題する人類と地球システムを世界に先駆けて示すことができると信じます。

環境の将来を予見するレポートが発表されました。人口ここまで私の論説にお付き合い頂いた方々にお礼を申の爆発的増加、エネルギー、食糧の大量消費が、100 年し上げるとともに、これまでの考察についてのご批判、以内に資源の枯渇と深刻な環境汚染を招き、人類の生存反論を頂き、日本のまちづくりの未来について、多くのが危機的状況を迎えるという論説は、第 2 次大戦後の高方々と能動的に議論し、その道筋について一人ひとりが度経済成長期を迎え、豊かな都市生活を謳歌していた世持続的に思考していくことを望みます。このことこそ、界中の人々にとって、耳触りの良いものではなかったこ

私たちが繋ぐ次世代へのバトンなのではないでしょうか。とでしょう。
（注2）
ところが、その翌年に起こった第 1 次オイルショックは世界中の経済活動から、人々の暮らしまでを直接的に震撼させる出来事となります。私たちはこの時、地球資源の有限性と環境破壊が人類に及ぼす影響について、真剣に向き合う機会を得ることになります。
今日まで、先進国を中心に資源の有効活用のための技術開発や環境汚染対策、人口抑制政策等について、一定の成果を築いてきたと言えますが、世界的に見れば、依然、化石燃料の使用による地球温暖化や人口の増加に歯止めがかからない状況です。
私たちは、いつから破滅へのカウントダウンとも呼べ

注1）1972年に発表された書籍。ローマクラブ（スイスに本部を置く民間シンクタンク）が資源と地球の有限性に着目し、「人口増加や環境汚染などの現在の傾向が続けば、100年以内に地球上の成長は限界に達する」と警鐘を鳴らした。
2）1973年に起こった原油価格の高騰による経済の混乱。第4次中東戦争
でOPEC（石油輸出国機構）による原油の供給制限と輸出価格の大幅な引き上げにより、先進国を中心に世界経済は大きく混乱。エネルギーの約8割を輸入原油に頼っていた日本も、ガソリンなどの石油関連製品の値上げや、物価の上昇、急激なインフレにより、それまで旺盛だった経済活動は失速し、1974年度の日本経済は戦後初めてマイナス成長となる。
3）紀元前のギリシャ神話。全能の神、ゼウスは、人間たちが “火” によって暮らしが豊かになった反面、争いを止めないことへの戒めとして、パンドラに箱（壺）を持たせて、人間界へ送り込む。絶対に開けてはいけないと言われていたが、好奇心にかられて開けてしまうと、中から災いが飛び出し、箱を閉めた時には箱の中に「希望」だけが残された、とされる。

る地球への深刻な負荷をかけ始めたのでしょうか。私的な推測で申すなら、人類が受け取った “パンドラの箱” （注3）は、18 世紀末に発明された石炭の利用による工業化でしょう。
それまで、地上の資源を糧としていた人類は、利用可能な資源量が、消費－再生の自然生態系サイクルの下でコントロールされていたために、総体としての個体数（人口）が均衡していたと考えられます。
しかし、万能の神ゼウスが人間たちの火による争いを懲らしめるために送り込んだ女性パンドラが持つ “絶対開けてはならない箱” には、様々な災いが納められていたと伝えられています。化石資源は経済、科学技術、文化、暮らしに圧倒的な豊かさをもたらした反面、200 年足らずで地球環境の危機をも引き寄せてしまいました。
カーボンニュートラルや脱炭素として語られる化石燃料の使用抑制は、今までのような人類発展モデルからの離脱を意味するものかもしれません。この課題への対応

大谷宗之（おおたに・のりゆき）㈱ミサワホーム総合研究所主幹研究員。1984年明治大学工学部建築学科卒業。一級建築士、土地区画整理士。
（一財）住宅生産振興財団「まちなみ塾」講師、（一社）住宅生産団体連合会・成熟社会居住委員会「まちな・み力創出WG」
座長、E&Gアカデミー講師、2020 ～ 22年備前市立地適正化計画策定委員

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