日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号《原2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

著》

看護学科 2 年生の 3 年間における喫煙 、
社会的ニコチン依存度および受動喫煙の推移
髙井雄二郎 1 、阪口真之 2 、杉野圭史 1 、佐藤敬太 1 、磯部和順 1 、坂本晋 1 、髙木啓吾 3 、本間栄1

1．東邦大学医療センター大森病院呼吸器内科 、2．永寿総合病院呼吸器科
3．東邦大学医療センター大森病院呼吸器外科【目 的】 法律上の喫煙可能年齢になる看護学生の能動喫煙および受動喫煙の現状を調査し、適切な禁煙教育の方策をたてる。
【方 法】 東邦大学医学部看護学科 2 年生 351 名を対象とし、2008 年～ 2010 年に質問紙票（Kano Test forSocial Nicotine Dependence: KTSND）を用いて 3 年間の推移を調査した。
【結 果】 喫煙率は低下傾向が認められた。KTSND 得点では 3 年間で変化は認めなかったが、喫煙状況では非喫煙者に比較して喫煙者で有意に高値であった。非喫煙者における受動喫煙率は 3 年間平均 69.4% と高率であったが、経時的に有意な減少が認められた。
【考 察】 社会情勢に応じて喫煙率が経時的に低下傾向になったことが推測された。KTSND の結果では、喫煙者の認識を正すため、本調査で特に高値であったストレス改善や喫煙に対する意識などの項目について、
今後重点的に教育する必要性があることが示唆された。
【結 論】 今後喫煙者を中心とした喫煙に対する意識の是正と、受動喫煙を減らす方策の推進が重要である。
キーワード：加濃式社会的ニコチン依存度調査票（KTSND）、看護学生、禁煙教育、受動喫煙

はじめに事者であるにもかかわらず、決して低いとはいえな

近 年、 成 人の喫 煙 率は徐 々 に低 下 傾 向であり、いのが現状である。この調査で喫煙のきっかけは、

2008 年の厚 生 労 働 省の調 査において、 喫 煙 率は21.8%（男性 36.8%、女性 9.1%）であった。女性の喫煙率では 20 歳代が 14.3%、30 歳代が 18.0% と若「友人の影響」が 43.3%、「好奇心」が 26.6%、「いら年層で最も高い喫煙率で、近年になってやや減少傾

で多く 、教育指導者は特に 20 歳代に対して適切な向にはあるものの若年女性の喫煙が社会的問題に禁煙教育を行うことが必要である。日本看護協会にいらしていたから」が 14.6% であり、開始年齢も 20
歳代の回答では 20 歳が 34.6%、18 歳が 16.5% の順
2）

3）

1）

なっている 。しかし、喫煙に関する社会的認識・おいても看護職たちの禁煙アクションプラン 2004

環境は年々変化しており、個人の認識や喫煙状況にを策定し、禁煙活動に努めている。しかしながら、も変化が表れてきていることが推測される。

これを改善するために具体的に何を重点的に教育す

一方、看護師の喫煙率は 2006 年の日本看護協会

ればよいかについて、これまでの報告では十分論じ

2）の調査において、20 歳代女性が 18.1% で 、厚生

られてはいない

労働省調査の 17.9% とほぼ同程度であり、医療従4 ～ 6）。

また受動喫煙予防に対する意識は 2003 年に健康増
7）進法が施行されて以降 、2007 年の世界保健機関の
8）

勧告 、2009 年の厚生労働省からの公共的空間につ

連絡先〒 143-8541
東京都大田区大森西 6-11-1 東邦大学医療センター
大森病院 呼吸器内科 髙井雄二郎

TEL: 03-3762-4151
e-mail:9）

いて「原則禁煙」とすることを強く勧奨する報告書 、
10）2010 年に神奈川県の受動喫煙防止条例の制定 、
11）2011 年のタクシーの全面禁煙化 など年々高まっ

FAX: 03-3766-3551てきているが、受動喫煙対策に関する法律は健康増
7）

進法 があるものの努力義務にとどまっている。当受付日 2012 年 1 月 31 日 採用日 2012 年 5 月 14 日

看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

76日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

大学においても看護学科は 2002 年の開設当初から19.4±1.3 歳）を対象とした。調査方法は年 1 回 1 月

敷地内禁煙であったが、部活動などでの交流があるに、呼吸器科学最初の講義の冒頭において質問紙法

医学科においてもようやく 2011 年度から全面敷地内により行った。質問紙は 2007 年に報告された栗岡禁煙となった。しかし看護学生が受動喫煙をどの程らの加濃式社会的ニコチン依存度調査票（Kano Test

度受けているかは不明であり、看護学生に対する受年間にわたり包括的に喫煙状況ならびに非喫煙者にfor Social Nicotine Dependence: KTSND）version
4）
2 を元にした調査票（表 1）により行い、303 名 { 各
年 次 別 回 答 数（ 回 答 率 ）：2008 年 98 名（83.1%）、
2009 年 100 名（83.3%）、2010 年 105 名（92.9%）}
より回答を得た。KTSND の配点は問 1 のみ左から
3, 2, 1, 0 点、問 2 から問 10 までが左から 0, 1, 2, 3点に加え、1）医療従事者が喫煙することに対する意識（問 11 として左から 3,2,1,0 点）、2）現在の喫煙状
況、3）非喫煙者には受動喫煙状況について記載させも適用でき心理的依存も評価可能な新しい質問紙法

た。

動喫煙の防止を向上させるためには、非喫煙者の受動喫煙状況を把握した上で対策をたてる必要がある。
そこで本調査では未成年者喫煙禁止法

12）

で喫煙を

開始することが可能となる看護学生の能動喫煙および受動喫煙の現状を調査し、看護学生への適切な禁煙教育の方策をたてることを目的とした。本大学の看護学科 2 年生に対して、2008 年から 2010 年の 3である加 濃 式 社 会 的ニコチン依 存 度 調 査 票

受動喫煙率は、回答を得た非喫煙者の中でなんら

4）（KTSND、10 問 30 点満点） を用いて喫煙に対す

かの受動喫煙を受けていると答えた割合と定義し、る意識を調査した。さらに医療従事者の喫煙に対す

受動喫煙率＝受動喫煙あり非喫煙者／非喫煙者全る意識や非喫煙者の受動喫煙の現況を調査し、その体として算出した。
2

推移や問題点および対策について検討した。

統計処理は、男女比率や喫煙率の群間比較にχ検定を用いた。KTSND 値の平均値の比較には、2対象と方法群間の比較に Mann-Whitney 検定を用い、3 群間の対

比 較に Kruskal-Wallis 検 定と post-hoc 解 析には象2008 年 1 月から 2010 年 1 月の 3 年 間に調 査が可能であった東邦大学医学部看護学科の 2 年生合計351 名（男性 38 名、女性 313 名、19 ～ 33 歳、年齢

Mann-Whitney 検定の Bonferroni 修正を用いた。
いずれも p ＜ 0.05 を有意差ありと判定した。解析ソ
フトは SPSS for Windows 11.01J を使用した。

表 1 KTSND version 2 および能動・受動喫煙についての質問紙票
Y1rKTSND
version.2{VµDxcRO
加濃式社会的ニコチン依存度調査票に加えて、医療従事者が喫煙することに対する意識、現在の喫煙状況、
受動喫煙状況についての質問を喫煙習慣別に設定した。
^8s£¬°ªi 2_¢^ t2[xs0 H¢fsq
1.
2.
3.
4.
5.
6.
7.
8.
9.
10.
11.

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看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

77日本禁煙学会雑誌表2

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

対象（看護学生）背景2   
3 年間の対象背景で男女差および平均年齢、学生数に有意差を認めなかった。

n/ ( )2008

2009

2010

p Value

118
102/16
20.2 (0.9)

120108/12
20.4 (1.9)

113103/10
20.0 (0.6)

NSNSmean (SD), NS= 
not significant
1
p = 0.069
100%

7.6

13.0

15.3

90%
80%
70%
60%
50%
40%













30%
20%
10%
0%

15.0%

13.0 %

8.0 %

2008

2009

2010

()

図 1 年別喫煙状況
3 年 間で有 意ではなかっ たものの、 喫 煙 率が 2008 年
15.0% から 2010 年 8.0% と低下傾向を認めた。
2 KTSND

倫理的配慮としては、調査は無記名で個人が特定()
30

できないように配慮して回収および処理を行った。

結果

p = NS

14.0± 5.6

13.7± 5.8

13.6± 4.6

201）対象背景（表 2）

3 年間の年別対象背景では 20 歳女性がもっとも多く、 平 均 年 齢は 3 年 間ともにほぼ 20 歳であっ た。

10

男女比率や平均年齢は年別による有意差を認めなかった。

2）喫煙状況（図 1）0

喫 煙 状 況 は 3 年 間 合 計 で、 非 喫 煙 者 256 名、 前 喫 煙 者 17 名（5.6%）、 喫 煙 者 31 名
（84.2%）

2008

2009

2010

()

図 2 KTSND の比較
3 年間で有意な変化を認めなかった。

（10.2%）であった。喫煙率の年別推移は、2008 年

15.3%、2009 年 13.0%、2010 年 7.6% と経 時 的に。
減少する傾向が認められた（p ＝ 0.069）
3）KTSND の平均点比較（図 2）2008 年 14.0±5.6 点、2009 年 13.7±5.8 点、2010
年 13.6±4.6 点と 3 年 間で有 意な変 化は認められな非喫煙者に比較して喫煙者は、KTSND の合計点数かった。

および医療従事者の喫煙に対する意識において有意

4）非喫煙者と喫煙者の比較（表 3）
非喫煙者と喫煙者との比較では、いずれの年でも看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

78

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

れの 3 年間での比較においては、有意な変化を認めに高値であった（p ＜ 0.001）。
非喫煙者と喫煙者での KTSND 各項目における比なかった。

5）受動喫煙状況（非喫煙者）（図 3）

較では、3 年間ともに喫煙者が非喫煙者に対して有意に高値であったのが項目 4 であり、同様に 2 年間

非喫煙者の受動喫煙率は 3 年間の平均で 69.4% とで有意であったのが項目 3, 6, 7, 9, 10 であった。ま

高 率で、 特に 2008 年では 78% と最も高 率であった喫煙者で 3 年間ともに平均 2 点以上であったのがた。多かった場所はバー・居酒屋（平均 45.8%）、レ

項目 3, 4, 7, 10 であった。非喫煙者、喫煙者それぞストラン（平均 33.1%）、家（平均 20.3%）、カラオケ

表 3 KTSND および項目 11 に対する喫煙者と非喫煙者の比較
いずれの年も非喫煙者に比較して喫煙者は、KTSND 合計点数および医療従事者の喫煙に対する意識において有意に高値であった。各項目における比較では、非喫煙者に対して喫煙者で項目 3, 4, 6, 7, 9, 10 が 2 年間
3 KTSND 11  
以上有意に高値であった。














p Value





p Valuep Value



1
2
3
4
5
6
7
8
9
10


()
()
()
()
()
()
()
()
()
()
()

1.5 (0.9) 2.2 (1.1)
0.016
1.5 (0.8) 1.6 (0.9)
NS
1.8 (0.9) 2.4 (0.6)
0.022
1.1 (0.8) 2.2 (0.9) < 0.001
1.2 (0.9) 1.9 (1.0)
0.008
0.9 (0.9) 1.5 (1.0)
0.034
1.8 (0.9) 2.4 (0.8)
0.008
0.7 (0.7) 1.1 (1.1)
NS
0.7 (0.8) 1.3 (1.0)
0.023
1.9 (0.9) 2.8 (0.4) <0.001
13.1 (5.1) 19.4 (5.3) <0.001

1.5 (1.0) 1.9 (1.0)
1.6 (0.9) 2.3 (0.9)
1.8 (1.0) 2.5 (0.8)
1.2 (0.9) 2.2 (0.7)
1.2 (1.0) 1.7 (1.0)
0.9 (0.9) 1.4 (0.9)
1.6 (0.9) 2.2 (0.9)
0.7 (0.8) 0.9 (0.9)
0.6 (0.8) 1.2 (1.1)
1.9 (1.1) 2.9 (0.4)
12.9 (9.0) 19.2 (5.2)

NS
0.006
0.009
0.001
NS
NS
0.046
NS
0.030
0.001
0.001

1.4 (1.0) 1.9 (0.8)
1.4 (1.1) 1.8 (1.0)
2.0 (1.0) 2.6 (0.5)
1.1 (0.9) 2.1 (0.9)
1.4 (0.9) 1.9 (0.8)
0.7 (0.9) 1.5 (1.1)
2.0 (0.9) 2.4 (0.7)
0.6 (0.8) 1.1 (1.0)
0.5 (0.6) 1.0 (0.8)
2.0 (1.0) 2.6 (0.5)
13.2 (4.4) 18.9 (3.8)

NS
NS
NS
0.004
NS
0.041
NS
NS
NS
NS
0.001

NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS

NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS

11

()

1.3 (1.0)

1.0 (0.9)<0.0011.2 (1.0) 2.8 (0.5)<0.001NSNS

2.3 (0.8)<0.0012.2 (0.7)

mean (SD), NS = not significant

3%&

90%


80%

78%
73%

70%

60%

57%















53%



50%

46%

45%
39%

40%
31%

30%



24%
21%

20%

16%


16% 

22%


15%

12%

11%

10%

8%
4%

22%
20%

10%

6% 7%

3%

1% 1%

0%







 



! " $#0%   "図 3 年別受動喫煙状況（非喫煙者）
非喫煙者の受動喫煙率は 3 年間の平均で 69.4% であった。特に 2008 年では 78%と最も高率であった。多かった場所はバー・居酒屋（平均 45.8%）、レストラン（平均 33.1%）、家（平均 20.3%）、カラオケ（平均 17.2%）の順であった。年別の比較
では、受動喫煙率、職場、学校、レストラン、カラオケで有意な減少を認めた。
看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

79日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

（平均 17.2%）の順であった。看護学科は敷地内禁

いては 1997 年に日本呼吸器学会が喫煙に対する勧煙であるが医学科での受動喫煙も認められた（平均告を行って以来、喫煙関連学会が合同して行ってい8.6%）。 年 別の比 較では、 いずれも減 少 傾 向を認め、2008 年に比較して 2009 年で有意な減少が認め、 学 校（p ＝
ら れ た 場 所 は、 職 場（p ＝ 0.007）
0.004）、レストラン（p ＝ 0.045）であった。同様に2008 年に比較して 2010 年で有意な減少が認められ、レストラン（pたものは、受動喫煙率（p ＝ 0.003）＝ 0.001）、カラオケ（p ＝ 0.034）であった。
6）受動喫煙と KTSND および項目 11（表 4）

る禁煙宣言

な知識及び技術を習得することが求められている 。

受動喫煙とバー・居酒屋のそれぞれで、受動喫煙

看護学科 2 年生の喫煙率は栗岡らの近年の報告でがある群とない群の 2 群に分類し、KTSND および項

は、京都で 29.4% であり 、また三村らによれば熊目 11 について比較検討した。受動喫煙においては、

本で 7.0 ％とほぼ本報告と同様で 、報告によって

KTSND の各項目で有意差は認められなかったものの、項目 11 においてある群に比較してない群におい。同様にバー・居て有意に低値であった（p ＝ 0.046）
酒屋においては項目 7 と 11 においてある群に比較してない群で有意に低値であり、KTSND の合計点数も。
有意ではないものの低い傾向がみられた（p ＝ 0.05）

異なる。本大学では 2008 年や 2009 年は高率であっ13）がある。看護学生については、看護職たちの禁煙アクションプラン 2004 においてたばこ対策宣言がなされ、その中で「看護学生の防煙・禁煙
防煙教育に積極的に取り組みます」と宣言されている。また看護学生の具体的な行動として 1. 国内外のたばこ対策の動向について関心をもち、常に情報収集を行い、2. 禁煙支援・防煙教育の普及啓発に必要
3）

14）

15）

たものの徐々に低下傾向を認め、2010 年に 7.6% まで減少したことは、喫煙に対する社会環境の変化を反映しているものと思われる。しかし、KTSND の結果では年別の点数に変化はなく、喫煙者、非喫煙者ともニコチン依存症に対する一般認識が未だ不十分であることが伺える。

考察

これを解決するために本調査から看護学生に対し

本調査は、法律上の喫煙可能年齢となる看護学科て、今後最も力を入れて教育する効果が期待できる2 年生を対象に 3 年間にわたりニコチン依存度、能動と考えられた項目は、喫煙状況によって認識に差がおよび受動喫煙状況について検討した初めての報告あり、点数が増加傾向にある質問 7 の「タバコはスである。

トレスを解消する作用がある」であった。喫煙は確
かにニコチン摂取によりドパミン、ノルエピネフリ

禁煙教育活動についての位置づけは、我が国にお表 4 受動喫煙と KTSND および項目 11
受動喫煙においては、KTSND の各項目で有意差は認められなかったものの、項目 11 においてある群に比較してない群において有意に低値であった。同様にバー・居酒屋においては項目 7 と 11
4 KTSND
11
においてある群に比較してない群で有意に低値であった。


p Value 


p Value

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

()
()
()
()
()
()
()
()
()
()
()

1.49 (0.96) 1.41 (0.93)
1.46 (0.94) 1.53 (0.93)
1.95 (0.94) 1.73 (1.03)
1.14 (0.87) 1.04 (0.91)
1.25 (0.94) 1.25 (0.97)
0.79 (0.91) 0.84 (0.90)
1.77 (0.90) 1.72 (0.83)
0.64 (0.75) 0.65 (0.79)
0.60 (0.74) 0.62 (0.77)
1.89 (0.97) 1.87 (1.00)
12.96 (4.75) 12.66 (5.14)

NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS

1.57 (0.95) 1.36 (0.94)
1.44 (0.97) 1.53 (0.91)
1.94 (0.95) 1.84 (0.99)
1.20 (0.85) 1.03 (0.91)
1.32 (0.92) 1.19 (0.97)
0.91 (0.95) 0.72 (0.85)
1.96 (0.82) 1.59 (0.89)
0.72 (0.79) 0.58 (0.73)
0.66 (0.76) 0.56 (0.73)
1.91 (0.97) 1.87 (1.00)
13.60 (4.73) 12.27 (4.90)

NS
NS
NS
NS
NS
NS
0.002
NS
NS
NS
0.05

11

()

1.23 (0.96)

0.046

1.27 (0.98)

0.044



0.96 (0.90)

mean (SD), NS = not significant
看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

80

1.02 (0.93)

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

ン、セロトニンなどの化学物質を増加させ気分の安2012 年（平成 24 年）6 月 29 日とはできない。また 3 年間ともに同条件で行われてお16）

定、自己報酬効果や覚醒作用をもたらす が、またりデータ比較には信頼性があるものの、一地域の一学

同時にニコチン不足により眠気や不安などのストレ校での調査であることがある。喫煙者の割合は地域

スなど退薬症状をもたらし習慣化、依存化させる結によって異なっており 、先に述べたように学校間で

果

22）

17）

になることを十分教育する必要性が示唆されも異なるため14, 15）、他地域では全く異なる結果が出る

た。さらに質問 3 や 4 のように、タバコが嗜好品で可能性がある。今後多地域多施設での評価が望まれあるという誤った認識が未だ喫煙者で根強いため、る。また本調査では講義の冒頭に先入観のないように

18）であるという正

質問紙法を行っているが、他分野での講義や学年間しい認識を植え込む必要性も示唆された。また誤解の授業内容の申し送りなどで、事前に禁煙教育やアを生みやすい質問 10 についても、灰皿の設置場所

ンケートの内容を知っていた可能性を排除できない。

喫煙習慣の本質はニコチン依存症

での喫煙は決して無条件なものではなく、タバコの結

煙が周囲の人に対して、発癌物質や有害物質が主流
19）

語

を、屋外で

看護学科 2 年生の喫煙率は年次推移で減少傾向がも 4 m 以内では急性の健康被害が起きる濃度で暴露みられたが、喫煙者の喫煙に対する意識は未だ低煙の数倍～数十倍含まれている副流煙20）

させ 、受動喫煙被害をもたらす加害者に成り得る

く、受動喫煙も多くの割合で認められた。今後喫煙ことを十分理解させる必要性も示唆された。

者を中心としたニコチン依存症に対する意識の改革

医療従事者に対する喫煙の意識においても、喫煙と、より一層の受動喫煙防止に有効な教育や方策の者では忍容性が高く、効果の高い禁煙教育をするた

推進が、必要であることが示唆された。

めには喫煙者を対象にして、医療従事者を志すもの
参考文献
1） 厚生労働省：平成 20 年 国民健康の現状．
（http://

としての認識を十分改める集中教育の必要性が示唆された。

www.health-net.or.jp/tobacco/product/pd100000.
html）
2） 公益社団法人日本看護協会：2006 年「看護職とたばこ・実態調査」報告書 . 2007; 4.
3） 公益社団法人日本看護協会：看護職たちの禁煙ア
クションプラン 2004. 2004; 3.
（http://law.e-gov.go.jp/htmldata/M33/M33HO
033.html）
4） 栗岡成人，吉井千春，加濃正人：女子学生のタバ

また若年女性が受動喫煙被害を本調査において未だ過半数以上が被っていることは大きな問題であるが、年々減少傾向にあることが明らかとなった。場
所別には飲食店がもっとも多く、東京都でも受動喫煙防止条例の策定が強く望まれる。また 3 年間ともに学校（医学科）での受動喫煙が未だあることから、看護学科だけではなく 2011 年度から始まっている

コに対する意識－加濃式社会的ニコチン依存症調査票 Version 2 による解析－．京都医学会雑誌

医学科における敷地内禁煙も意義の一つになると思われた。また受動喫煙がある群に対してない群で項

2007; 54: 181-185.
5） 関島香代子：新潟県における看護学生・看護師の喫煙行動と喫煙に関する禁煙支援活動の状況 . 新
潟医会誌 2005; 119: 536-545.
6） 三條典男：若年女性と喫煙 禁煙指導 妊娠する性としての女性．禁煙会誌 2010; 5: 94-98
7） 健 康 増 進 法 .（http://law.e-gov.go.jp/htmldata/
H14/H14HO103.html）
8） たばこの規制に関する世界保健機関枠文条約（外務省訳）.（http://www.Mofa.go.jp/MOFAJ/gaiko/treaty/treaty159_17.html）
9） 厚生労働省：受動喫煙防止対策のあり方に対する検討会報告書 .（http://www.mhlw.go.jp/houdou/
2009/03/h0324-5.html）
10）神奈川県公共的施設における受動喫煙防止条例 .
（http://www.pref.kanagawa.jp/cnt/f6955/p23021.
html）11）禁煙タクシーに関わる各県協会の取組みについて .

目 11 が有意に低値であった理由としては、受動喫
煙がない環境であることが医療従事者になるものとしての意識を高めている可能性や、高い禁煙意識か
ら受動喫煙を回避する行動をとっている可能性が示唆された。以上より受動喫煙を防止するための禁煙教育としては、本調査で高率であったバー・居酒屋
およびレストランにおける受動喫煙について具体的な副流煙のシミュレーション

21）を提示することで、看護学生に受動喫煙に対する正確な認識を植え付け、前述のように質問 7 に対する教育と、医療従事者を目指すものとしての禁煙意識を高めることの必要性が示唆された。
本調査の限界としては、質問紙法であるために実際の喫煙状況を表しているかを客観的に評価するこ

看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

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第 7 巻第 3 号（http://www.taxi-japan.or.jp/images/article/
23y7m1dkinen.pdf）
12）未成年者喫煙禁止法 .
（http://law.e-gov.go.jp/htmldata/M33/M33HO
033.html）
13）日本呼吸器学会：禁煙宣言．日本呼吸器学会雑誌，4（増刊）：C－6，2003．
14）栗岡成人 , 繁田正子 , 田中善紹：看護学生の喫煙状 況とたばこに対する意 識． 京 都 医 学 会 雑 誌

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

aspects of nicotine abuse. Neuron 1996; 16: 905908.

18）日本呼吸器学会 喫煙問題に関する検討委員会編：
禁煙治療マニュアル . メディカルビュー社 , 東京 ,2009, 53-57.
19）Jaakkola MS: Environmental tobacco smoke andhealth in the elderly. Eur Respir J 2002; 19: 172-181.
20）Junker MH, Danuser B, Monn C, et al: Acutesensory responses of nonsmokers at very low
environmental tobacco smoke concentrations incontrolled laboratory settings. Environ Health
Perspect 2001; 109: 1045-52.
21）大和 浩 : たばこの健康への影響（2）受動喫煙 . 総合臨床 2008: 57; 2066-2070.
22）ファイザー株式会社：「日本全国の “ニコチン依存度チェック” 2010」参考資料．2010.（http://www.
pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2010/docu
ments/100916.pdf）

2010; 55: 33-40.
15）三村孝俊 , 嶋田かをる , 多久島寛孝：熊本保険科

学 大 学 学 生の喫 煙 実 態 調 査． 保 険 科 学 研 究 誌

2009; 6: 15-22.
16）Changeux JP, Bertrand D, Corringer PJ, et al:
Brain nicotinic receptors: structure and regulation, role in learning and reinforcement. Brain
Res Rev 1998; 26: 198-216.
17）Dani JA, Heinemann S: Molecular and cellular

Trends of smoking, social nicotine dependency andsecond-hand smoke exposure in nursing students in a three-year study
Yujiro Takai 1, Shinji Sakaguchi 2, Keishi Sugino 1, Keita Sato 1
Kazutochi Isobe 1, Susumu Sakamoto 1, Keigo Takagi 3, Sakae Homma 1
Objectives
The current status of active smoking and second-hand smoke exposure among nursing students, who are at the legal
drinking age, was investigated in order to plan for proper anti-smoking education.
Methods
The trends over a three-year period from 2008 to 2010 were studied in 351 second year nursing students at Toho
University School of Medicine using a questionnaire (Kano Test for Social Nicotine Dependence: KTSND).
Results
The rate of smoking showed a tendency to decline. The KTSND score did not show any changes over the three year
period. However, according to the smoking status, it was significantly higher in smokers than in non-smokers. The
rate of second-hand smoke exposure in non-smokers was high with a three-year average of 69.4%. However, it
showed a significant decline over time.
Discussion
It appears that the smoking rate declined over time in response to social situations. The results of the KTSND
suggest that there is a need to focus on the items for which the scores were particularly high in this study, such as stress
reduction and attitudes towards smoking, in future education in order to correct the perceptions of smokers.
Conclusion
It is important to correct the attitudes towards smoking with a focus on smokers and to promote measures to reduce
second-hand smoke exposure in the future.
Key words
kano test for social nicotine dependence (KTSND), student nurse, anti-smoking education, second-hand smoke
Department of Respiratory Medicine, Toho University Omori Medicine Center
Department of Respiratory Medicine, Eiju General Hospital3.
Department of Chest Surgery, Toho University Omori Medicine Center
1.
2.

看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

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