今冬のインフルエンザについて (2016/17 シーズン)
国立感染症研究所
厚生労働省結核感染症課
平成 29 年 6 月 19 日
はじめに
今冬のインフルエンザについて、主に感染症発生動向調査に基づき、全国の医療機関、保健所、地方衛生研究所、学校等からの情報、国立感染症研究所関係部・センターからの情報をまとめました。本報告は疫学的及びウイルス学的観点から公衆衛生上有用と思われる知見をまとめたものです。比較のために、多くの場合、過去の数シーズンの情報も合わせて掲載しています。
なお、本文中に示す各シーズンの表記と期間は以下のとおりです。


今シーズン（2016/17 シーズン）：2016 年 36 週（2016 年 9 月 5 日）から 2017 年
17 週（2017 年 4 月 30 日）まで（分析対象によっては期間が多少前後します）



前シーズン（2015/16 シーズン）：2015 年 36 週（2015 年 8 月 31 日）から 2016
年 35 週（2016 年 9 月 4 日）まで



前々シーズン（2014/15 シーズン）：2014 年 36 週（2014 年 9 月 1 日）から 2015
年 35 週（2015 年 8 月 30 日）まで
また、年齢群に分けて表示する場合には、原則的には 0-4 歳、5-9 歳、10-14 歳、15-19

歳、20-29 歳、30-39 歳、40-49 歳、50-59 歳、60-69 歳、70 歳以上とし、小児が流行の主体であるというインフルエンザの特性から小児の年齢群のみを 5 歳ごと、20 歳から 69 歳については 10 歳ごととしていますが、一部は、0-14 歳（あるいは 15 歳未満等の表現）、15-59 歳、60 歳以上という年齢群を併記している箇所もあります。
A 型インフルエンザウイルスにおける同じ亜型の表記の方法に若干の違いが見られることがあります。これは、例えばヘマグルチニン（HA）の分類までを調べた情報を主とする場合（AH3 亜型などと総称する）、やノイラミニダーゼ（NA）まで含めた詳しい分析を主に含む場合、などの違いによるもので、実際には同じ亜型について述べています。
例） ・A(H3N2)亜型、AH3 亜型
・A(H1N1)pdm09 亜型、AH1pdm09 亜型

1

目次
第一部 インフルエンザ定点サーベイランスインフルエンザ定点サーベイランスの概要

2016/17 シーズンの定点あたり報告数の推移



警報・注意報システムの概要



警報・注意報の発生状況

インフルエンザ推計受診者数の概要



推計受診者数の推移

第二部 インフルエンザ病原体サーベイランス
亜型別情報収集の概要

亜型別の推移

亜型別のウイルス検出例の年齢群



抗インフルエンザ薬耐性株検出情報

第三部 インフルエンザ入院サーベイランスインフルエンザ入院サーベイランスの概要



報告症例数

第四部 インフルエンザ関連死亡迅速把握

インフルエンザ関連死亡迅速把握システムの概要



今季の概要

第五部 インフルエンザ様疾患発生報告（学校サーベイランス）
インフルエンザ様疾患発生報告（学校サーベイランス）の概要



休業施設数の推移



延べ休業施設数

第六部 インフルエンザ脳症サーベイランスインフルエンザ脳症サーベイランスの概要



インフルエンザ脳症報告症例から検出/分離されたウイルス型別推移

インフルエンザ脳症報告数の推移



インフルエンザ脳症報告症例の年齢分布

第七部 血清疫学調査
2



血清疫学調査（感染症流行予測調査/感受性調査）の概要

2016 年度（2016/17 シーズン前）の抗体保有状況（2017 年 3 月現在暫定値）

第八部 今シーズンのインフルエンザウイルスの性状（分離株の性状と抗原性）


最近の A(H3N2)亜型流行株ウイルスの特性



各型・亜型流行株の抗原性解析



鶏卵での分離培養によるウイルス抗原性の変化

第九部 まとめ3

本文
第一部 インフルエンザ定点サーベイランス
 流行開始時期は 11 月中旬で平年より 1 ヶ月程度早い立ち上がりでした。
 ピークの時期は 1 月下旬から 2 月上旬（2017 年第 4～5 週）で、過去 3 シーズンとほぼ同時期で、ピークの高さは過去 3 シーズンと同程度でした。
 定点報告をもとにしたインフルエンザ流行レベルマップの情報からは、2016/17
シーズンの流行の低下はピーク直後の下げ幅は小さかったものの、その後は例年並みの減少傾向でした。
 2017 年 4 月末時点では、推計受診者数は減少傾向が示されましたが、地域的には流行がまだ続いておりました。累積推計受診者数は過去２シーズンより多いものの同程度で、65 歳以上の割合が前シーズンより増加しました。
インフルエンザ定点サーベイランスの概要
感染症法に基づき、1999 年 9 月より開始され、全国約 5,000 か所のインフルエンザ

定点医療機関（小児科 3,000、内科 2,000）が、週ごとに、インフルエンザと診断した症例の年齢群及び性別で集計した集計表を地方自治体に報告しています。これにより、
インフルエンザの発生動向を継続的に監視しています。このサーベイランスでは、過去のシーズンの流行との比較が可能です。また、受診者数推定システムを長期運用しており、全数推定が可能となっています。更に、インフルエンザ定点サーベイランスは後述
するインフルエンザ病原体サーベイランスの母体となっています。


2016/17 シーズンの定点あたり報告数の推移
今シーズンは、2016 年第 46 週（2016 年 11 月 14 日～20 日）の感染症発生動向調査

で、全国の定点当たり報告数が 1.38（患者報告数 6,843）となり、全国的な流行開始の指標である 1.00 を初めて上回りました。この流行開始は過去 2 シーズンより早い開始です。その後、流行は徐々に拡大し、2017 第 4 週（2017 年 1 月 23～29 日）における定点当たり報告数は 39.40（患者報告数 195,501）となり、ピークを迎えました。過去
10 シーズンでは、
上から 5 番目のピークの高さでした。第 4 週（再掲：定点当たり 39.40）
から第 5 週（定点当たり 38.14）にかけての下げ幅は小さかったものの、その後は例年並みの減少傾向でした。第 17 週は定点当たり 3.13（患者報告数 15,467）でした。

4

45.0
40.0
35.0
定
点 30.0あた 25.0り 20.0報
告 15.0
数
10.0
5.0
0.0
36 38 40 42 44 46 48 50 52 2 4 6 8 10 12 14 16 18 20 22 24 26 28 30 32 34
週数2014/15

2015/162016/17

図 1 過去 3 シーズンの定点受診者数の比較（2014/15 シーズン～2016/17 シーズン第17 週）


警報・注意報システムの概要
過去のインフルエンザ患者の発生状況をもとに基準値を設け、保健所ごとにその基準値を超えると注意報や警報が発生する仕組みがインフルエンザの警報・注意報システムです。警報は、1 週間の定点あたり報告数がある基準値（警報の開始基準値 30）以上の場合に発生します。前の週に警報が発生していた場合、1 週間の定点当たり報告数が別の基準値（警報の継続基準値 10）以上の場合に発生します。注意報は、警報が発生していないときに、1 週間の定点あたり報告数がある基準値（注意報の基準値 10）以上の場合に発生します。インフルエンザ流行レベルマップの見方としては、都道府県ごとに警報・注意報レベルを超えている保健所数の割合がそれぞれ 70％以上の場合について、警報であれば深い赤色、注意報であれば黄土色で示されます。


警報・注意報の発生状況

2016/17 シーズンは、2016 年第 44 週（2016 年 10 月 31 日～11 月 6 日）よりインフ
ルエンザ流行レベルマップが開始されました。当初、北海道等において注意報レベルを超えた保健所地域が示されました。今シーズンの立ち上がりは早く、2016 年第 46 週に流行の入りとなり、北海道では 2016 年第 50 週（12 月 12 日～12 月 18 日）に警報レ
5ベルを示しました。流行の地理的な開始は直近 3 シーズンで異なっていますが北海道は早期から流行がみられていました。2017 年第 4 週のピークは、関東以西を中心に、ほぼ一斉に流行がみられました。
その後は減少傾向に転じました。
第 13 週時点で、2015/16
シーズンは全国的に流行が続いていたことに対し、2016/17 シーズンが比較的早く流行が終息しつつある地域が多かったことが地図上の推移を見ても分かります。
2016 年第 46 週(11/14～11/20)2017 年第 04 週(1/23～1/29) 2017 年第 13 週(3/27～4/2)
流行の入り

ピーク時

-

2016 年第 1 週(1/4～1/10)

2016 年第 06 週(2/8～2/14)

2016 年第 13 週(3/28～4/3)

流行の入り

ピーク時

2014 年第 48 週(11/24～11/30)2015 年第 04 週(1/19～1/25) 2015 年第 13 週(3/23～3/29)
流行の入り

ピーク時

図 2：過去 3 シーズンの地理的流行状況の比較（2014/15 シーズン～2016/17 シーズ
ン第 13 週）6インフルエンザ推計受診者数の概要
インフルエンザ定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を

1 週間に受診した患者数の推計値および 95%信頼区間（信頼下限、信頼上限）を全体、
性別、年代別で計算しています。


推計受診者数の推移
今シーズンについては、定点当たり報告数とほぼ同様に 2017 年第 4～5 週で推計受診者数もピークを迎えたと考えられます。2016 年第 36 週～2017 年第 17 週まで（2016/17 シーズン）の推計受診者数の推移は図 3 のようになり、累積推計受診患者数
は約 1,672 万人でした。第 13 週までの累積年齢群別推計受診者数の前 2 シーズンとの比較は図 4 のようになりました。累積推計受診者数は概ね例年並みですが過去 2 シーズ
ンより多く、直近 3 シーズン、この時期まで全年齢群においての男女比はほぼ 1：1 で例年と変わりませんでした。年齢群別の特徴として 15 歳未満は半数以下で前シーズン（48％）より少なく（39％）、2016/17 シーズンは前々シーズンに近い年齢群の割合と推計受診者数（単位：万人）

なりました。
250
200
150
100
50
0
36 38 40 42 44 46 48 50 52 2 4 6 8 10 12 14 16 18 20 22 24 26 28 30 32 34
2014/15

2015/16

週数
2016/17（2017年17週まで）

図 3：過去 3 シーズンのインフルエンザ推計受診者数週別推移(単位：万人)－2016/17
シーズンは第 17 週まで

7図 4：各シーズン第 13 週までのインフルエンザ累積推計受診者数および年齢群割合（2014/15 シーズン～2016/17 シーズン）

8

第二部 インフルエンザ病原体サーベイランス2016/17 シーズン（2017 年 5 月 12 日現在報告）は、2016 年第 42 週（10/17～
10/23）
より AH3 亜型が増加し、
2 シーズンぶりに AH3 亜型が主流となりました。

2017 年第 9 週（2/27～3/5）から B 型の検出割合が増加しています。ビクトリア系統と山形系統のうち、2012/13 シーズン以降 4 シーズン続けて山形系統が多く検出されていますが、今シーズンはビクトリア系統が山形系統を上回りました。



抗インフルエンザ薬耐性株に関する分析の結果、AH1pdm 亜型でオセルタミビ
ル・ペラミビルに対して耐性を有するウイルス株が 2 例（1.4％）検出されましたが、地域への拡がりは観察されていません。



亜型別情報収集の概要
インフルエンザ病原体サーベイランスは、平成 11 年に発出された「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律の施行に伴う感染症発生動向調査事業の実施について」（厚生省保健医療局長通知）に基づき実施され、平成 28 年 4 月 1 日から
は改正感染症法の施行に伴い、インフルエンザ病原体サーベイランスが法律に基づくものに変更となっています。感染症発生動向調査の患者定点のインフルエンザ定点（小児科約 3,000、内科約 2,000）の約 10％の医療機関がインフルエンザ病原体定点として指定され、患者からの検体収集が定期的・定量的に行われています。採取された検体は、保健所や都道府県等の地方衛生研究所（地衛研）で検査が行われ、検出された病原体の情報が国に報告されます。週別の報告数は、検体の採取日による週ごとの報告数です。
地域別の報告数は、その地域に所在する地衛研からの総報告数を都道府県別に示しています。


亜型別の推移2016/17 シーズン
（2017 年 5 月 12 日現在報告）
は、2016 年第 42 週
（10/17～10/23）

より AH3 亜型が増加傾向を示し、そのまま主流となりました（シーズン全体に占める割合は 85％）。
前シーズンは AH1pdm09 亜型が主流でした（シーズン全体の 48％）。
AH3 亜型が主流となったのは 2014/15 シーズンと同様で 2 シーズンぶりです。
2012/13 シーズン以降は AH1pdm09 亜型と AH3 亜型が交互に主流となっています。
なお、旧 AH1 亜型（ソ連型）は 2009/10 シーズン以降全く報告されていません。
2017 年第 9 週（2/27～3/5）からは B 型の検出割合が増加しています。第 13 週（3/27～4/2）以降は B 型の検出割合が AH3 亜型を上回っています。B 型における系統の検出比は、ビクトリア系統と山形系統が約 1.6：1 で、2012/13 シーズンより過去４シー
9

ズン続けて山形系統が優勢になっていましたが、今シーズンの現時点ではビクトリア系統が山形系統を上回り優勢となっています（シーズン全体では 7％）。今シーズンの B 型の増加は前シーズンよりも遅めですが、2014/15 シーズンと同様です。
まとめますと、前シーズンは AH1pdm09 亜型を中心に B 型（両系統とも）など複数のインフルエンザウイルスが同時に流行していましたが、今シーズンは AH3 亜型
による流行の早い立ち上がりがみられ、シーズン後半までその流行の大部分を AH3亜型が占めていました。傾向としては、2 シーズン前と同様でした。

10

図 5：週別インフルエンザウイルス分離・検出報告数、2013/14～2016/17 シーズン

図 6：インフルエンザウイルス分離・検出報告数の割合、2013/14～2016/17 シーズン


亜型別のウイルス検出例の年齢群

インフルエンザ病原体サーベイランスにおいて、各型・亜型のウイルスが分離・検出された症例の年齢群については、下記 URL を参照して下さい。
2016/17 シーズン（2016 年第 36 週～2017 年第 17 週：2017 年 5 月 11 日現在報告）：https://www.niid.go.jp/niid/images/iasr/rapid/inf3/2016_36w/innen5_170427.gif
2015/16 シーズン（2015 年第 36 週～2016 年第 35 週：2016 年 9 月 25 日現在報告）：
https://www.niid.go.jp/niid/images/iasr/rapid/inf3/2016_19w/innen5_1516.gif
2014/15 シーズン（2014 年第 36 週～2015 年第 35 週：2015 年 9 月 24 日現在報告）：
http://www.nih.go.jp/niid/images/iasr/rapid/inf2/2015_35w/innen5_150924.gif
2013/14 シーズン（2013 年第 36 週～2014 年第 35 週：2015 年 1 月 16 日現在報告）：
http://www.nih.go.jp/niid/images/iasr/rapid/inf1/2014_35w/innen5_150116.gif


抗インフルエンザ薬耐性株検出情報
インフルエンザ病原体サーベイランスの一環として、平成 23 年に発出された「インフルエンザに係るサーベイランスについて」(厚生労働省健康局結核感染症課長通知)に基づき、国立感染症研究所インフルエンザウイルス研究センターでは、各都道府県等の地衛研と共同で抗インフルエンザ薬のオセルタミビル、ザナミビル、ペラミビル、ラニ
ナミビルに対する薬剤耐性株サーベイランスを実施しています。今シーズンは 2016 年
第 36 週～2017 年第 20 週途中(5 月 17 日)までに、AH1pdm09 亜型が 148 株、AH3 亜型が 280 株、B 型が 110 株解析されました。その結果、AH1pdm 亜型でオセルタミビ
ル・ペラミビルに対して耐性を有するウイルス株が 2 例(1.4%)検出されましたが、耐性株の地域への拡がりは観察されていません。一方、AH3 亜型と B 型では、抗インフル
エンザ薬耐性株は検出されませんでした。
11

第三部 インフルエンザ入院サーベイランス
インフルエンザ入院サーベイランスに報告された症例数を 2017 年第 17 週時点で

比較すると、前シーズンと比較して、今シーズンは、15 歳未満の報告が減少したのに対し、60 歳以上の報告が増加し、60 歳以上の年齢群で約 2 倍の報告がありました。この年齢分布は、AH3 亜型が流行した前々シーズンに近い状況でした。
今シーズンのピークは、年齢群別に前シーズンと比べると 15 歳未満が低く、60

歳以上が高く、前々シーズンと同程度でした。60 歳以上の入院患者数は増加しま
したが、入院時の医療対応の割合についてみると、前シーズン、前々シーズンと同程度の割合でした。


インフルエンザ入院サーベイランスの概要
全国約 500 か所の基幹定点医療機関は、2011 年 9 月より週 1 回、インフルエンザの入院症例の情報を地方自治体に届け出ることになっています。基幹定点医療機関における、インフルエンザによる入院患者の発生状況や重症化の傾向を継続的に収集し、国が集計した情報を医療機関へフィードバックすることにより、インフルエンザの診療に役立てることを目的としています。情報収集している項目は年齢・性別以外に、重症度(肺炎、脳症など)の指標となる入院時の医療対応（ICU 利用、人工呼吸器使用、頭部 CT、脳波、頭部 MRI）の有無です。なお、基幹定点医療機関とは、患者を 300 人以上収容する施設を有する病院であって、内科および外科を標榜する病院（小児科医療と内科医療を提供しているもの）
を 2 次医療圏毎に 1 か所以上、基幹定点として指定しています。


報告症例数
2014/15 シーズン以降の各シーズンにおける男女別の報告症例数は以下のとおりです。
表 1：各シーズン(第 17 週まで）における基幹病院定点からの男女別報告症例数―イン
フルエンザ入院サーベイランス
2014/15 シーズン

2015/16 シーズン

2016/17 シーズン

男性

6,444

6,677

8,214

女性

5,821

5,425

7,115

総計

12,265

12,102

15,32912

各シーズンにおける年齢群別の入院患者数を以下に示します。2016/17 シーズン、前入院患者報告数（人）シーズン、前々シーズンともに第 17 週までを集計しています。
10000
9000
8000
7000
6000
5000
4000
3000
2000
1000
0

2014/2015シーズン

2015/2016シーズン

2016/2017シーズン

図 7：各シーズンの年齢群別報告患者数（各シーズン第 17 週までの集計）-インフルエンザ入院サーベイランス
今シーズン（2017 年第 17 週現在）のインフルエンザ入院サーベイランスにおける報告数は、この 3 シーズンでは最も高くなりました（表 1）。50 歳代、60 歳代、70 歳以上の年齢群における報告数は前シーズンよりも増加し、70 歳以上の年齢群では前シー
ズンの約 2 倍の報告がありました。一方 0～4 歳、5～9 歳、10～14 歳の各年齢群の報告は減少しました。今シーズンと同様に AH3 が流行した前々シーズンと比較すると、年齢分布は似ていますが、今シーズンは、特に 70 歳以上の報告数がより多く報告されました。
表 2 にシーズン全体の（2016/17 シーズンのみ第 17 週まで）基幹病院定点におけるインフルエンザ入院患者数（単位：人）と国全体のインフルエンザ推計受診者数（単位：万人）との比を示します。前シーズンの報告数と比を比較すると、今シーズンは 0～14
歳群がともに低く（前々シーズンとは同程度）、60 歳以上群では、ともに高い状況で、前々シーズンと同様な分布でした。また、前々シーズンと比較すると、60 歳以上群の比は同程度でしたが、今シーズンの入院サーベイランス報告数及び推計受診者数の両方が増加しました。
表 2 各シーズンのインフルエンザ入院サーベイランスの年齢群別報告症例数（単位：人）とインフルエンザ推計患者数（単位：万人）の比132016/17 シーズン

2014/15 シーズン

2015/16 シーズン

0～14 歳5.6(3,532/626)

7.2(5,584/775)

5.6(3,649/651)

15～59 歳1.8(1,225/671)

2.3(1,556/664)

2.0(1,496/755)

60 歳以上38.6(7,844/203)

31(5,174/167)

39.5(10,184/258)（17 週まで）

今シーズン、前シーズン、前々シーズンの基幹定点医療機関における週別の入院患者数の推移を検討すると、2016/17 シーズンでは 2016 年第 49 週以降急速に報告数が上昇し、4 週頃にピークが見られ、定点報告と同様の傾向でした。その後はピーク後の減少傾向は速やかでした。2015/16 シーズンにおいては、0～14 歳の報告数が例年よりも多いのが特徴でしたが、今シーズンと前々シーズンでは、60 歳以上が 0～14 歳を上回る傾向が見られました。
今シーズン、前シーズン、前々シーズンの各年齢群別の入院患者数の推移を示すグラフを以下に示します。
1400
0～14歳

15～59歳

60～歳

1200

入院報告数（人）

1000
800
600
400
200
0
36 41 46 51 4 9 14 19 24 29 34 39 44 49 1 6 11 16 21 26 31 36 41 46 51 4 9 14
2015

2016

2017

週

図 8：週別・年齢群別報告症例数（2014 年第 36 週～2017 年第 17 週）―インフルエン
ザ入院サーベイランス
0～14 歳のピークレベルを比較すると、今シーズンは、ピークレベルは 400 人を切り、
この 3 シーズンで最少でした。15～59 歳においては、入院患者のピークレベルはこの
3 シーズンでほぼ同程度であるものの、前シーズン、前々シーズンと比較すると少ない
報告数でした。60 歳以上の年齢群のピークレベルは、前シーズンより高くなっていま14

した。また、前々シーズンと比較すると、ピークレベルは低くなっていますが、ピークに至る前後での報告数が多く、裾の広いピークを示し、60 歳以上の年齢群における報告数の増加が示されました。
各シーズンの入院時の医療対応の実施状況の主なものを以下表 3 にまとめます。表中の％表記は、それぞれの項目について「あり」の数を、それぞれのシーズンにおける各年齢群の報告症例数（表 2 参照）で除しています。

表 3：各シーズンの年齢群別の入院時の医療対応の実施状況―インフルエンザ入院サー
ベイランス
医療対応

ICU 利用

人工呼吸器
使用

頭部 CT

頭部 MRI脳波

2016/17 シーズン

2014/15 シーズン

2015/16 シーズン

あり

％

あり

％

あり

％

0～14 歳

67

1.9

118

2.1

94

2.6

15～59 歳

51

4.2

86

5.5

70

4.7

60 歳以上

272

3.5

237

4.6

370

3.6

0～14 歳

39

1.1

82

1.5

55

1.5

15～59 歳

36

2.9

58

3.7

46

3.1

60 歳以上

234

3.0

174

3.4

295

2.9

0～14 歳

428

12.1

643

11.5

468

12.8

15～59 歳

106

8.7

110

7.1

115

7.7

60 歳以上

627

8.0

466

9.0

950

9.3

0～14 歳

125

3.5

264

4.7

162

4.4

15～59 歳

44

3.6

41

2.6

48

3.2

60 歳以上

148

1.9

121

2.3

210

2.1

0～14 歳

151

4.3

214

3.8

171

4.7

15～59 歳

17

1.4

15

1.0

20

1.3

60 歳以上

27

0.3

20

0.4

20

0.2

年齢群

（17 週まで）

2016/17 シーズンでは、60 歳以上の入院患者数（表 2、図 7）や入院時の医療対応（ICU
利用、人工呼吸器使用、頭部 CT、頭部 MRI、脳波）を必要とした数（表 3）は増加していましたが、入院した患者における各医療対応の実施割合を見ると、前シーズン、前々シーズンと比較して、全体としてほぼ同程度であることが示唆されました。

15

第四部 インフルエンザ関連死亡迅速把握

インフルエンザ関連死亡迅速把握

インフルエンザおよび肺炎による死亡の迅速把握は全国 21 大都市を対象に行われており、インフルエンザの社会的インパクトの推定に活用されています。



今シーズンは、21 大都市合計では 2016 年第 49 週から 2017 年第 2 週にかけて、
例年よりやや高いレベルの死亡数が観察されましたが、超過死亡は観察されませんでした。地域レベルでは、さいたま市、東京都特別区、横浜市、川崎市、京都市、堺市、広島市、北九州市、熊本市で超過死亡が観察されました。

インフルエンザ関連死亡迅速把握システムの概要
我が国では、インフルエンザの社会へのインパクトを流行中から早期に探知するため、複数の大都市*において、インフルエンザによる死亡および肺炎による死亡を、死亡個票受理から約 2 週間で把握できるシステムが構築されています。これは、世界保健機関（WHO）により提唱されている「超過死亡（excess death, excess mortality）」の概念（Assad F. et al. Bull WHO 1973; 49: 219-233）に基づき、現在の国際的なインフ
ルエンザ研究のひとつの流れであるインフルエンザの流行によってもたらされた死亡の不測の増加を、インフルエンザの「社会的インパクト」の指標とする手法であり、我が国においては、日本の現状に応じたモデルとして国立感染症研究所より公表されています（大日康史ら．インフルエンザ超過死亡「感染研モデル」2002/03 シーズン報告.
IASR 2003; 24(11): 288-289.）。
実際の解析は、都市ごとにパラメーターを設定し、1987 年第 1 週からのデータを用いて、インフルエンザ流行が無かった場合の死亡数（ベースライン）が推定されます。
報告保健所数は毎週変動するので、報告死亡数にその都市の報告保健所数の割合の逆数を乗じました。
「超過死亡」数は、実際の死亡者数（点）が、ベースラインの 95%信頼区間の上限である閾値を上回っている週における、実際の死亡者数と閾値との差として定義されます。
*2003 年にさいたま市、2005 年静岡市、2006 年に堺市、2007 年に浜松市、新潟市、2009 年に岡山市、2010 年に相模原市、2012 年に熊本市が本システムの対象として追加され、計 21 大都市となっています。


今季の概要

16

インフルエンザ関連死亡迅速把握システムによる 2016/17 シーズン 21 大都市インフ
ルエンザ・肺炎死亡報告の最新情報は、国立感染症研究所ホームページに定期的にアッ
プ

さ

れ

て

い

ま

す

（ http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-m/2112-idsc/jinsoku/1847-flu-jinsoku-2.html ）。 図
１に 2007/08 シーズンから 2016/17 シーズン第 13 週（3 月 27 日～4 月 2 日）まで(ただし 4 月 1，2 日分は報告対象外)の 21 大都市からの死亡合計数、ベースラインレベル
および超過死亡レベルの推移を示します。本迅速把握システムは毎シーズン 12 月から3 月までの事業であることから、4 月から 11 月のデータは欠損していることにご注意ください。また、迅速把握とは言え、実際には報告遅れが生じる場合が少なくないと考えられます。
図 9 に示すように、2016/17 シーズンの 21 大都市における実際の死亡者数（青線）の合計は、2016 年第 49 週から 2017 年第 2 週にかけて、ベースライン（緑線）を超えていることが観察されました。また、それ以外の週では実際の死亡者数はベースライン
を下回りました。しかしながら、超過死亡があったと認められる 95%信頼区間の上限である閾値（ピンク線）を上回った週は観察されなかったため、21 大都市の合計では超過死亡は無かったと結論付けられました。一方で、地域レベルにおいては、さいたま市で 49-51 週、東京都特別区で 49-8 週、横浜市で 3・5 週、川崎市で 50-2 週、京都市
で 4 週、堺市で 8 週、広島市で 2 週、北九州市で 49-51・4・10-12 週、熊本市で 52-1・
5・10-12 週に超過死亡（ピンク線を超える状況）があったことが報告されています。
例として東京都特別区における推移を図 10 に示します。

17

900

ベースライン閾値

800

実際の死亡数

700
600

(

死 500
亡
数
人 400

)

300
200
100
0
4852040812 50020610144953040812 51030711 50020610 502 61014491 5 913 524 812 512 61014491 5 913
2007/2008

2008/20092009/20102010/20112011/20122012/20132013/20142014/2015

2015/20162016/2017

図 9．大都市における死亡者数、超過死亡レベルの推移（2007/08～2016/17 シーズン）

250

ベースライン閾値
実際の死亡数
200

150

(

死
亡
数
人

)

100

50

0
4852040812 50020610144953040812 51030711 50020610 502 61014491 5 913 524 812 512 61014491 5 913
2007/2008

2008/20092009/20102010/20112011/20122012/20132013/20142014/2015

2015/20162016/2017

図 10．東京都特別区における死亡者数、超過死亡レベルの推移（2007/08～2016/17 シーズン）
18

第五部 インフルエンザ様疾患発生報告（学校サーベイランス）


今シーズンの休業施設数は以前のシーズン同様、休業明けの第 2，3 週から増えだしました。



今シーズンの休業施設数のピークは、前シーズンの第 7 週より早く、2014/15 シーズンと同様、第 4 週でした。



第 17 週までの休業施設数のピークは、総数では 2015/16 シーズンを下回りまし
たが、中学校と高校では 2015/16 シーズンを上回りました。

インフルエンザ様疾患発生報告（学校サーベイランス）の概要
インフルエンザ様疾患発生報告（学校サーベイランス）は、昭和 48 年に発出された「インフルエンザの防疫体制について」（厚生省公衆衛生局保健情報課長通知）に基づ
き、幼稚園、保育所、小学校、中学校、高等学校等から、インフルエンザ様症状の患者による臨時休業（学級閉鎖、学年閉鎖、休校）の状況及び欠席者数の報告を一週間（月曜日から日曜日）ごとに受け、その結果を集計、分析するものです。通常は 9 月から 4
月をめどに実施しています。学校保健安全法施行規則（昭和 33 年文部省令第 18 号）
第 19 条において、出席停止の期間の基準は、発症した後 5 日を経過し、かつ、解熱した後 2 日（幼児にあっては 3 日）を経過するまで、とされていますが、臨時休業については、それぞれの学校等、教育委員会、自治体で基準を設けて実施しています。学校において、感染症による出席停止や臨時休業が行われた際には、学校保健安全法に基づき、保健所に連絡することとなっています。平成 28 年度学校基本調査（文部科学省）によると、全国の学校数は、幼稚園 11,252、小学校 20,313、中学校 10,404、高等学校 4,925
等です。また、保育所関連状況取りまとめ（平成 28 年 4 月 1 日厚生労働省）によると、全国の保育所等数は 30,859 です。

19



休業施設数の推移
単位：施設

6,000
保育所

5,000

幼稚園
小学校

4,000

中学校
高等学校

3,000

その他

2,000
1,000
0
2015

2016

2017

図 11．2016/2017 シーズンまでの 3 シーズンにおける休業施設数の推移（施設の種類別）－インフルエンザ様疾患発生報告（学校サーベイランス）
保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校等において、臨時休業（学級閉鎖、学年
閉鎖、休校）があった施設数を上記グラフで示しています。休業施設数は、３シーズン
とも、冬休み明けで学校等が始業した後である第 2、3 週より急増しています。前シー
ズンのピークは、第７週でしたが、今シーズンは一昨年同様、第 4 週でした。ピーク週の全休業施設数は、7,182（内訳：保育園 35、幼稚園 583、小学校 4,187、中学校 1,655、高等学校 620、その他 102）であり、過去 2 シーズンを上回りました（2014/15 シーズ
ン 6,838、2015/16 シーズン 6,359）
。

20



延べ休業施設数

表 4：各シーズンの延べ休業施設数（施設の種類別）－インフルエンザ様疾患発生報告（学校サーベイランス）
2014/15 シーズン*

2015/16 シーズン*

2016/17 シーズン

（2015 年第 17 週まで）

（2016 年第 17 週まで）

（2017 年第 17 週まで）

30,146(30,014)

43,096(43,028)(37,217)307(307)605(604)

(330)

幼稚園

2,650(2,649)

3,824(3,821)(2,879)小学校

21,574(21,485)

31,719(31,679)(23,611)

中学校

4,619(4,595)

5,861(5,846)(7,485)

高等学校

716(703)752(744)(2,423)

その他

280(275)335(334)

(489)

総数
保育所等

*集計数はシーズン初年第 35 週からシーズン翌年第 20 週までの総数
2016/17 シ ー ズ ン の 延 べ 休 業 施 設 数 は 、 第 17 週 ま で で 37,217 で あ り 、A(H1N1)pdm09 亜型が流行の主流であった 2015/16 シーズンより総数（同時期）で下回りましたが、中学校と高等学校では休業施設数が過去 2 シーズンを上回りました。

21

第六部 インフルエンザ脳症サーベイランス2016/17 シーズン（2017 年 5 月 15 日現在）のインフルエンザ脳症報告数のピー
クは 2017 年第 7 週（報告週）でした。



2016/17 シーズンのインフルエンザ脳症報告数は 117 例（暫定値）であり、2015/16
シーズンより少なく、2014/15 シーズンとほぼ同数でした。



2016/17 シーズンのインフルエンザ脳症患者から検出/分離されたインフルエンザ
ウイルスは A 型が最も多く 81%を占めました。一方、B 型の報告の割合は 7%でした。



2016/17 シーズンのインフルエンザ脳症患者の年齢分布は、10 歳未満が 60%を占め、5 歳未満が 39%でした。一方、60 歳以上は全体の 16%であり、2015/16 シー
ズンより多く、2014/15 シーズンとほぼ同等でした。

インフルエンザ脳症サーベイランスの概要
急性脳炎(脳症を含む)の発生動向調査は、2003 年 11 月の感染症法の改正により、従来の基幹定点把握疾患から、五類感染症の全数把握疾患に変更となり、すべての医師に診断から 7 日以内の届出が義務づけられています。2004 年 3 月以降、当初報告対象から除外されていたインフルエンザ脳症や麻疹脳炎など、原疾患自体が届出対象である疾患に合併した急性脳炎(脳症を含む)についても届出対象となりました。
急性脳炎(脳症を含む)の届出のうち、病原体としてインフルエンザウイルスの記載があった報告（以下、インフルエンザ脳症という。
）を集計しました。


インフルエンザ脳症報告数の推移
2014/15～2016/17 シーズンの、インフルエンザ脳症報告数とインフルエンザ様疾患の定点あたり報告数の推移を図 12 に示しました。

22

インフルエンザ脳症の報告数のピークは、2014/15 シーズンは 2015 年第 2 週、
2015/16シーズンは第 5 週、2016/17 シーズンは第 7 週でした(2017 年 5 月 15 日現在)。
2016/17 シーズンのインフルエンザ脳症患者報告数は、2015/16 シーズンより少なく、
2014/15 シーズンとほぼ同数で、ピーク時の報告数も、2014/15 シーズンとほぼ同じでした。また、型別割合も 2014/15 シーズンと同様の傾向を示しました。
インフルエンザ脳症報告症例から検出/分離されたウイルス型/亜型別割合
2014/15～2016/17 シーズンに報告されたインフルエンザ脳症のウイルス型/亜型別割合を図 13 に示しました。2016/17 シーズン（2017 年 5 月 15 日現在）におけるインフ
ルエンザ脳症報告数は 117 例（暫定値）で、インフルエンザ A 型が最も多く 81%を占めました。一方、B 型の報告の割合は 7%であり、2015/16 シーズンと比較して減少しました。なお、インフルエンザウイルスの型・亜型に関する検査、同定、報告は必ずしも求められていません。そのため、インフルエンザウイルス A 型と報告された症例の中には A(H3N2)亜型と A(H1N1)pdm09 亜型が混在しています。2016/17 シーズンの流
行の中心は A(H3N2)亜型でしたが、A(H1N1)pdm09 亜型と報告された症例が少数含まれていました。

23

インフルエンザ脳症報告症例の年齢分布

2014/15～2016/17 シーズンの、年齢別インフルエンザ脳症報告数を図 14 に示しました。

各シーズンともに、10 歳未満の症例は 50%以上でした。2016/17 シーズンは 10 歳未満の症例が 60%を占め、5 歳未満の症例は全体の 39%でした。一方、60 歳以上の症例
は 16%であり、2014/15 シーズンと同等で、2015/16 シーズンより多い割合でした。
24

第七部 血清疫学調査（インフルエンザウイルスに対する抗体保有状況調査）

2016/17 シーズンの流行前かつワクチン接種前に採取された血清のインフルエン
ザウイルスに対する抗体保有率（HI 抗体価 1:40 以上：感染リスクを 50％に抑える目安、以下同じ）について全国 22 の地衛研で調査が実施されました。



抗体保有率が高い年齢層は調査に用いたインフルエンザウイルスの型・亜型・系
統によって異なり、A(H1N1)pdm09 亜型では 5～29 歳、A(H3N2)亜型では 5～
19 歳、B 型(山形系統)では 20～29 歳でした。



B 型(ビクトリア系統)では全体的に抗体保有率が低く、多くの年齢群で 30％未満の抗体保有率でした。

A(H3N2)亜型を除き、0～4 歳群および 60 代以上の年齢群の抗体保有率は、他の年齢群と比較して低い傾向がみられました。



血清疫学調査（感染症流行予測調査/感受性調査）の概要
感染症流行予測調査は、集団免疫の現況把握及び病原体の検索等の調査を行い、各種疫学資料と併せて検討し、予防接種事業の効果的な運用を図り、さらに長期的視野に立ち、総合的に疾病の流行を予測することを目的としており、厚生労働省、国立感染症研究所、都道府県及び各地衛研等が協力し、定期接種対象疾病について調査を実施しています。調査のうち、インフルエンザ感受性調査（ヒトの抗体保有状況調査）では毎年、インフルエンザの本格的な流行が始まる前かつ当該シーズンのワクチン接種前の時期に約 25 都道府県の 6,500～7,000 名の対象者から採取された血清について、各地衛研において赤血球凝集抑制試験（HI 法）による抗体価測定が行われています。また、予防接種法の改正により、2013 年度からは予防接種法に基づいて感受性調査が行われています。
2016 年度（2016/17 シーズン前）の抗体保有状況（2017 年 3 月現在暫定値）
2016 年度は 22 都道府県の約 6,000 名について調査が実施されました。抗体価測定は

2016/17 シーズンのワクチン株である A/カリフォルニア/7/2009［A(H1N1)pdm09 亜型］、
A/香港/4801/2014［A(H3N2)亜型］、B/プーケット/3073/2013［B 型(山形系統)］、B/
テキサス/2/2013［B 型(ビクトリア系統)］の 4 つを調査株として行われ、図 15 には A型および図 16 には B 型に対する 5 歳ごとの年齢群別の抗体保有率について示しました。
HI 抗体価 1:40 以上の抗体保有率（感染リスクを 50％に抑える目安）についてみると、A/カリフォルニア/7/2009［A(H1N1)pdm09 亜型］に対しては 20～24 歳をピークとし、5 歳から 20 代までの各年齢群で 70％以上（78～90％）を示し、その他の年齢群
25と比較して高い傾向がみられました。また、0～4 歳群および 65 歳以上の各年齢群は40％未満であり、特に 70 歳以上群では 30％未満の低い抗体保有率でした。
次に A/香港/4801/2014［A(H3N2)亜型］に対する抗体保有率をみると、10～14 歳をピークとし、5 歳から 10 代の各年齢群のみが 60％以上（65～73％）を示しました。その他の年齢群はすべて 50％未満であり、特に 0～4 歳群および 50 代の各年齢群では30％未満の低い抗体保有率でした。

A/カリフォルニア/7/2009［A(H1N1)pdm09亜型］

( )

抗
体
保
有
率
％

100

（n=5,883）

90

80
70
60
50
40
30

20
10
≧70

65-69

60-64

55-59

50-54

45-49

40-44

35-39

30-34

25-29

20-24

15-19

10-14

5-9

0-4

0
年齢群(歳)

A/香港/4801/2014［A(H3N2)亜型］

( )

抗
体
保
有
率
％

100

（n=5,881）

90
80
70
60
50

40
30
20
10

≧70

65-69

60-64

55-59

50-54

45-49

40-44

35-39

30-34

25-29

20-24

15-19

10-14

5-9

0-4

0
年齢群(歳)

流行予測2016

図 15．2016/17 シーズン前のインフルエンザ抗体保有状況（HI 抗体価 1:40 以上）：A型（2016 年度調査結果より：2017 年 3 月現在暫定値）

26

一方、B 型についてみると、B/プーケット/3073/2013［B 型(山形系統)］に対しては抗体保有率のピークが 20 代（63～64％）にみられました。10 歳未満および 55 歳以上の各年齢群では 30％未満と低く、0～4 歳群および 70 歳以上の各年齢群では特に低い傾向がみられました。
また、B/テキサス/2/2013［B 型(ビクトリア系統)］に対しては、抗体保有率の傾向が他の調査株と異なり、全ての年齢群で 40％未満であり、明らかな抗体保有率のピーク
はみられませんでした。多くの年齢群が 30％未満の低い抗体保有率であり、0～4 歳群
および 60 歳以上の各年齢群では特に低い傾向がみられました。

B/プーケット/3073/2013［B型(山形系統)］

( )

抗
体
保
有
率
％

100

（n=5,883）

90

80
70
60
50
40
30

20
10
≧70

65-69

60-64

55-59

50-54

45-49

40-44

35-39

30-34

25-29

20-24

15-19

10-14

5-9

0-4

0
年齢群(歳)

B/テキサス/2/2013［B型(ビクトリア系統)］

( )

抗
体
保
有
率
％

100

（n=5,883）

90
80
70
60
50

40
30
20
10

≧70

65-69

60-64

55-59

50-54

45-49

40-44

35-39

30-34

25-29

20-24

15-19

10-14

5-9

0-4

0
年齢群(歳)

流行予測2016

図 16．2016/17 シーズン前のインフルエンザ抗体保有状況（HI 抗体価 1:40 以上）：B型（2016 年度調査結果より：2017 年 3 月現在暫定値）

27

第八部 今シーズンのインフルエンザウイルスの性状（分離株の性状と抗原性）


最近の A(H3N2)亜型流行株ウイルスの特性
インフルエンザウイルスの分離には、発育鶏卵（以下、鶏卵）あるいはイヌ腎上皮細胞由来の MDCK 細胞が一般的に使われています。近年、国内外の多くのサーベイラン
ス実施機関では、分離効率の良好な MDCK 細胞が用いられています。また、MDCK細胞を用いて分離される株は、ヒトの間で流行している流行株の抗原性を反映していると考えられています。
抗原性解析には、ウイルス粒子表面蛋白質のひとつであるヘマグルチニン（HA）がもつ赤血球凝集活性と、それを阻止するウイルス感染フェレット抗血清（＊１）との反応性を利用した赤血球凝集阻止（HI）試験が用いられています。しかしながら、最近の A(H3N2)亜型ウイルスを MDCK 細胞で分離増殖させると、ノイラミニダーゼ（NA）に特異的な変異が誘導され赤血球凝集活性を示すようになり、HI 試験による詳細な抗原解析の障害となっています。さらに、最近の A(H3N2)亜型ウイルスの多くは、HAによる赤血球凝集活性が極めて低く HI 試験の実施が困難であったため、その代替え法として A(H3N2)亜型ウイルスの抗原性解析には中和試験（＊２）が用いられました。
（＊１）インフルエンザウイルスをフェレットに経鼻感染させて得られた抗血清。HAの抗原性の変化を鋭敏に捉えることができるため、HI試験による詳細な抗原性解析に用いられます。
（＊２）インフルエンザウイルスとそれに対するフェレット感染抗血清との抗原抗体反応により、ウイルスの感染性を阻止する程度を評価する試験。
各型・亜型流行株の遺伝子解析・抗原性解析
2016 年 9 月以降に全国の地衛研で臨床検体から分離されたウイルス株は、国立感染症 研 究 所 （ 感 染 研 ） か ら 配 布 さ れ た 同 定 用 キ ッ ト [A/ カ リ フ ォ ル ニ ア /7/2009(H1N1)pdm09、A/香港/4801/2014 (H3N2)、B/プーケット/3073/2013（山形系統）、B/
テキサス/02/2013（ビクトリア系統）]を用いた HI 試験あるいは PCR 法による遺伝子
検査によって、各地衛研において型・亜型・系統の同定が行われました。前項に記載したように、今シーズンも A(H3N2)亜型ウイルスは赤血球凝集活性が極めて低い株が多く、HI 試験の実施が困難な場合があり、地衛研では必要に応じて PCR によるウイルス
増殖確認および亜型鑑別が行われました。感染研では、感染症サーベイランスシステム（NESID）に登録された地衛研での解析情報から、地衛研で分離・同定されたウイル
ス株総数の約 10％を選択し分与をお願いし、それらの株の詳細な遺伝子解析および抗原性解析を行いました。
抗原性解析では、A(H3N2)亜型ウイルスについては中和試験で、28

一方 A(H1N1)pdm09 亜型と B 型（山形系統・ビクトリア系統）ウイルスについては、
これまでどおり HI 試験により実施しました。
A(H1N1)pdm09 亜型ウイルス：国内および海外（ラオス、モンゴル、台湾）で分離された 137 株について解析を行いました（2017 年 4 月末時点）。HA 遺伝子の系統樹
では、解析株は全てクレード 6B に属しており、さらにその中のサブクレード 6B.1 に
ほぼ全ての解析株が属しました。抗原性解析では、解析した分離株のほとんどがワクチ
ン株 A/カリフォルニア/7/2009 類似株でした。一方で、A/カリフォルニア/7/2009 高増
殖株を含むワクチンを接種したヒトの血清を用いた解析では、サブクレード 6B.1 の株に対する抗体反応性が乏しい例が一定数認められ、ワクチン製造株の変更が検討されました。この結果を受けて、WHO ワクチン株選定会議での推奨株は、これまでの A/カリ
フォルニア/7/2009 類似株から A/ミシガン/45/2015 類似株に変更されました。
A(H3N2)亜型ウイルス：国内および海外（ラオス、韓国、モンゴル、台湾）で分離された 411 株について解析しました（2017 年 4 月末時点）。HA 遺伝子の系統樹解析から、今シーズン解析した分離株全てが、サブクレード 3C.2a に属していました。またサブクレード 3C.2a から派生したサブクレード 3C.2a1 に属する株の増加傾向が観察されました。これらの株は、赤血球凝集活性が極めて低く、HI 試験による抗原性解析が困難であったため、前シーズン同様、A(H3N2)亜型ウイルスについては全て中和試験
で抗原性解析が行われました。
国内分離流行株については、約半数の株が今シーズンのワクチン株の A/香港
/4801/2014 細胞分離株（サブクレード 3C.2a）と抗原的に類似（ホモ価と比べて値が 4倍以内の反応性を示す）しており、WHO でのワクチン株選定会議において、2017/18
シーズン向けのワクチン推奨株は、引き続き A/香港/4801/2014 類似株が選定されました。しかしながら、A/香港/4801/2014 鶏卵分離株あるいはワクチン製造用に用いられる高増殖性株に対する抗血清を用いた解析では、鶏卵での増殖によってウイルスの抗原性が変化したことにより、流行株と抗原性が乖離する傾向が認められました。
B 型ウイルス：HA 遺伝子の系統樹解析から、山形系統の流行株は全て、ワクチン株
B/プーケット/3073/2013 と同じクレード 3 に属しました。国内および海外（台湾）で分離された 32 株について抗原性解析を行いました（2017 年 4 月末時点）。国内外の流行株はいずれも、2016/17 シーズンの山形系統ワクチン株 B/プーケット/3073/2013 に抗原性が類似していました。
ビクトリア系統については、HA 遺伝子の系統樹解析から、流行株は全て、ワクチ
ン株 B/テキサス/02/2013 と同じクレード 1A に属しました。国内および海外（ラオス、台湾）で分離された 89 株について抗原性解析を行いました（2017 年 4 月末時点）。国
内外の流行株はいずれも、2016/17 シーズンのビクトリア系統ワクチン株 B/テキサス
29

/2/2013 に抗原性が類似していました。


鶏卵での分離培養によるウイルス抗原性の変化
現行のワクチン製造には発育鶏卵を用いることになっているため、ワクチン製造株は臨床検体から改めて鶏卵を用いて再分離されます。さらにワクチン製造効率を上げるた
め、鶏卵で高い増殖能をもつ鶏卵高増殖株が作製され、それをワクチン製造に用います。
近年、鶏卵で分離・継代したA(H3N2)亜型ウイルス株およびB型ウイルス株は、その過程で元の細胞分離株から抗原性が変化するため（鶏卵馴化による抗原変異）、これによってワクチンの有効性が低下することが指摘されています。

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第九部 まとめ

インフルエンザ定点サーベイランスにおいて、流行開始時期は 11 月中旬で平年より 1 ヶ月程度早い立ち上がりでした。ピークの時期は 1 月下旬から 2 月上旬頃で、
過去 3 シーズンと同時期で、ピークの高さも過去 3 シーズンと同程度でした。定点報告を元にしたインフルエンザ流行レベルマップの情報からは、2016/17 シーズンの流行の低下はピーク直後の下げ幅は小さかったものの、その後は例年並みの減少傾向でした。2016 年 3 月下旬時点では、推計受診者数の減少傾向が示されましたが、地域的には流行がまだ続いておりました。累積の推計受診者数は過去 2 シーズ
ンより多く、14 歳以下の割合が前シーズンより減少し、前々シーズンに近い年齢分布でした。



インフルエンザ病原体サーベイランスにおいて、2016/17 シーズン（2017 年 5 月
12 日現在報告）は、2 シーズンぶりに AH3 亜型が主流となりました。2017 年第 9
週（2/27～3/5）からは B 型の検出割合が増加し、5 シーズンぶりにビクトリア系
統が山形系統を上回り優勢となっています。

インフルエンザ入院サーベイランスにおける入院患者数は、前々シーズンに近い年
齢例分布で、前シーズンと比較すると、15 歳未満の報告症例数が減少し、60 歳以上の年齢群が増加していました。60 歳以上の入院患者数の推移は、前々シーズンと比較すると、基幹病院定点におけるインフルエンザ入院患者数と国全体のインフ
ルエンザ推計受診者数との比は同程度でしたが、今シーズンの入院患者数及び推計受診者数の両方が増加していました。

インフルエンザおよび肺炎による死亡の迅速把握は全国 21 大都市を対象に行われており、今シーズンは、2016 年第 49 週にかけて例年よりやや高いレベルの死亡数が観察されましたが、21 大都市の合計では超過死亡は無かったと結論付けられました。地域レベルにおいては、さいたま市、東京都特別区、横浜市、川崎市、京都市、堺市、広島市、北九州市、熊本市で超過死亡が報告されました。

インフルエンザ様疾患発生報告（学校サーベイランス）における、今シーズンの休
業施設数合計のピークは、前シーズンより早く、2014/15 シーズンと同様に第 4 週でした。2016 年第 17 週までの休業施設数の総数では 2015/16 シーズンを下回りました。

インフルエンザ脳症サーベイランスによると、2016/17 シーズン（2017 年 5 月 15日現在）におけるインフルエンザ脳症の累積報告数は 117 例（暫定値）であり、2015/16 シーズンより少なく、2014/15 シーズンとほぼ同数でした。A 型が 81％を占めました。年齢分布としては 10 歳未満が 60％を占め、5 歳未満が 39％でした。
60 歳以上は全体の 16％でした。

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

血清学的調査によると 2016/17 シーズンの流行前かつワクチン接種前に採取された血清の抗体保有率（HI 抗体価 1:40 以上：感染リスクを 50％に抑える目安、以下同じ）が全国 22 の地方衛生研究所で測定されました。A(H1N1)pdm09 亜型では5～39 歳、A（H3N2）亜型では 5～19 歳、B 型（山形系統）では 20～29 歳で抗体保有率が高い（60％以上）状況でした。B 型（ビクトリア系統）ではほとんどの年齢群で 30％未満の低い抗体保有率でした。0～4 歳群においてはいずれの調査株において、60 代以上の年齢群においては A（H3N2）亜型以外のいずれの調査株において、他の年齢群と比較して低い傾向がみられました。



A(H1N1)pdm09 亜型ウイルス、B 型ウイルスの山形系統およびビクトリア系統については、解析した流行株の大多数はそれぞれワクチン株に抗原性が類似していました。A(H3N2)亜型ウイルスについては、流行株で今シーズンのワクチン株から抗原性が乖離する傾向が認められました。
インフルエンザ関連のサーベイランスの最新情報については、国立感染症研究所のホーム―ページ（http://www.nih.go.jp/niid/ja/diseases/a/flu.html）もご参照ください。
今回のような情報のとりまとめは、事態の推移にあわせて引き続き実施します。
全国の医療機関、保健所、地方衛生研究所、幼稚園、保育所、小学校、中学校、高等学校等のご協力のもとにサーベイランスが運営されていることに改めて感謝しますとともに、今後とも、関係の皆様におかれましては、サーベイランスへのご協力をよろし
くお願いします。

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