20202019 年 10 月改定

転倒について転倒予防の評価と介入に関するエビデンス

氏名：

目次：
1． どのような人が転倒しやすいか？
2． 転倒に関する評価
3． 病棟歩行自立までのプロトコール
4． 転倒予防に関するエビデンス
5． 転倒予防に関する運動の効果
6． 転倒予防の具体策
資料 A：Preventing Falls in Elderly Persons （高齢者の転倒予防）
Mary E. Tinetti，M.D.
NEJM 2003; 348
資料 B：オタゴ・エクササイズ・プログラム
付録：【6 分間歩行テスト】【10m 歩行テスト】【6 分間歩行・10m 歩行・時速の関係】【起立能力・歩行スピードと要介護の関係】【脳卒中片麻痺の歩行スピードと歩行自立度】

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1．どのような人が転倒しやすいか？
① 認知機能転倒し受診した MMSE23 点以下（HDSR で 20 点以下）の患者：
次の 1 年間での再転倒率は介入群が 74％、コントロール群が 80%で有意差なし。

介入群

コントロール群

前方視的研究一年間の転倒者数

Multifactorial intervention after a fall in older people with cognitive impairment and dementia
presenting to the accident and emergency department: randomized controlled trial. BMJ 2003

② 過去の転倒歴③ 歩行とバランス能力
前方視的研究1 年で 2 回転倒

Dose the timed up and go test predict future falls among British community-dwelling older people?
Prospective cohort study nested within a randomized controlled trial. BMC Geriatrics 2015

どのような人が転倒しやすいか？
① 認知機能の低下② 過去の転倒歴③ 歩行とバランス能力の低下
22．転倒に関する評価① リハ時の病棟での移動能力の観察
歩行見守りの患者については、リハ介入時、毎回、自室からトイレ、食堂の椅子までの移動を練習しながら、転倒傾向の有無について観察し、記録する。
② タイムド・アップ・アンド・ゴー・テスト（TUG）
歩行とバランス能力の評価として代表的なもの。椅子から 3ｍ前方に三角コーンなどを立てる。椅子に座った状態から「私が『よーい、ドン』と言ったら、立ち上がってできるだけ早く向こうの印をまわって戻ってきて、またこの椅子に座ってください。」と指示する。
「ドン」から着座までの時間を計る。週 1 回～月 1 回測定し記録する。健常高齢者で平均 10.0 秒。

転倒 2 回以上

転倒 0～1 回

健常高齢者

後方視的研究A clinical test of stepping and change of direction to identify multiple falling older adults. Arch Phys Med Rehabil 2002

③ ファンクショナル・バランス・スケール（FBS）
バランス能力の評価として代表的なもの。ベルグ・バランス・スケール（BBS）とも呼ばれる。週 1 回～月 1 回測定し記録する。
FBS の点数と測定後の 1 年間の転倒リスク
前方視的研究一年間で転倒あり

一年間で転倒なし

FBS の点数

Use of Berg Balance Scale for Predicting Multiple Falls in Community-Dwelling Elderly People: A Prospective Study. Physical
Therapy 20083

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3．病棟歩行自立までのプロトコール

4．転倒予防に関するエビデンス① 多角的介入：包括的なリスク評価とそれに応じたマネージメントプログラムが最も効
果が大きい。
（14 ページの表を参照）② 単一の介入としては運動（エクササイズ）が有効である。バランス練習を含む機能的なトレーニング（ファンクショナル・トレーニング）プログラムを選ぶ。
（下記および15～20 ページのオタゴプログラムを参照）
5．転倒予防に関する運動の効果

コクラン 2019
81 件の臨床試験が、地域で生活している人（退院して間もない人を除く）を対象に、運動（種類を問わず）と、転倒を減らすことがないと思われる介入とを比較していた。運動5によって経時的に転倒の回数が約 4 分の 1 減少することがわかった（23％の低下）。具体
的には、1 年間追跡した高齢者 1,000 人当たりの転倒が 850 回あった場合、運動によって転倒回数が 195 回減少することをこのデータは示している。また、対照と比較して、運動によって 1 回以上転倒を経験した人数（転倒者数）が約 6 分の 1 減少（15％低下）する。
たとえば、1 年間追跡した 1,000 人のうち 480 人が転倒した場合、運動によって転倒者数
が 72 人減少することになる。転倒に対する効果は、各試験が転倒リスクの高い人を選んだかどうかに関係なく、同等であった。
運動しない対照群と比較して、バランスと機能的なトレーニング（ファンクショナル・
トレーニング）を主とした運動によって転倒が減少したことがわかった。複数の種類を含
む運動プログラム（最も多かったのがバランスとファンクショナル・トレーニングに筋力
トレーニングを合わせたもの）でもおそらく転倒を減少させ、太極拳も転倒を減らす可能性がある。主として筋力トレーニング、ダンスまたはウォーキングに分類されるようなそれぞれ単独の運動プログラムの効果を明らかにできるほど十分なエビデンスはなかった。
柔軟運動や持久力運動を主とするプログラムの効果を明らかにできるエビデンスはなかった。
転倒以外の評価項目に関するエビデンスは相当に少なかった。対照と比較して、運動介入は骨折を経験した人数を 4 分の 1 以上（27％）減少すると考えられる。ただし、これを確証するための試験がさらに必要である。医療的な配慮を要する転倒のリスクも運動によって減少すると思われる。入院を要するような転倒のリスクに対する運動の効果を明らかにできるほどのエビデンスはなかった。健康関連の QOL（生活の質）について運動によって差が出ることはほとんどないだろう。運動による有害事象のエビデンスも限定的であった。有害事象の報告があったとしても、通常は筋骨格系のもので重篤なものではなかった。例外として、骨盤のストレス骨折とヘルニアを報告した試験が 1 件あった。

66．転倒予防の具体策
以下の資料 A、資料 B を参照。
資料 A
Preventing Falls in Elderly Persons （高齢者の転倒予防）
Mary E. Tinetti，M.D.
NEJM 2003; 348
この文章は、ごくありふれた臨床における典型例として一人の患者を取り上げるところから始まる。つぎに、現在行われている数々の予防策のもとになる科学的根拠について記したあと、今までに発表されたガイドラインについての再検討を行い、最後に著者が臨床的勧告を行って終る。
うっ血性心不全、関節症、うつ、不眠症の既往のある 79 歳の女性が定期受診に来院する。
彼女は抗うつ剤、利尿剤、ACE 阻害剤、ベータブロッカーを含むいくつかの処方薬と、さらに医師の処方によらない睡眠薬とアレルギー薬を店で買って服用している。彼女の慢性症状は安定しているようだ。彼女の娘が言うには、母親は過去６か月の間に２回転倒しているとのこと。今後の転倒を防ぐにはどのようにすべきだろうか。
臨床的問題
65 歳以上の高齢者の実に３分の１以上が年に１回は転倒している。さらにそのうち半数は繰り返し転倒している。概ね 10 回の転倒のうち１回は大腿骨頚部骨折その他の骨折、硬膜下血腫その他の軟部組織の外傷、あるいは頭部外傷のような重大な外傷を引き起こしている。高齢者に限ると転倒は救急患者の約 10％、緊急入院患者の約 6％を占める。転倒は他の健康状態とは無関係に動作制限に直接結びつく、すなわち更衣、入浴、買い物、家事などの日常生活動作能力を低下させナーシングホームヘの入所を加速させる。
単一の原因で起こる転倒は少なく、多くの場合短期的また長期的に転倒しやすくなるよ
うな要因とそれを促進する要因との相互作用によって起こる。以下に挙げる要因は全て２つかそれ以上の観察研究において転倒のリスク増大が確認されたものである。関節症、うつ症状、起立性低血圧、認知･視力･バランスおよび歩行の障害と筋力低下、４種類以上の処方
薬の服用、である。さらに、これらの要因が重なれば重なるほど転倒のリスクは一層増大する。例えば、ある在宅高齢者について行った調査では、いま述べたような危険因子を１つも持たない人の転倒率 8％に対して４つ以上の危険因子を持つ人では 78％に増加する。
過剰な投薬と転倒の因果関係については疑う余地はないが、さらに個々の薬剤によって転倒のリスクは様々である。現在まで、セロトニン再吸収阻害剤、三環系抗うつ薬、神経弛
緩薬、ベンゾジアゼピン、抗けいれん薬、ｸﾗｽ IA 抗不整脈薬、以上の薬剤は転倒のリスク増
大と最も深く関係していることが知られている。
7

退院直後の１か月間は、転倒のリスクが高い。特に何らかの在宅ケアが必要な虚弱な高齢者についてはなおさらである。その他、急性疾患の発症や慢性疾患の増悪の際にも転倒リス
クは高くなる。
次節でも述べるように、臨床試験において転倒率の減少に対して明らかに有効性が確認されている予防策はいくつも存在する。しかし、これらの予防策を実際に行うには少なくとも以下の２つの理由から困難が予想される。第一に一般に医者は個々の疾患への対処については経験豊富だが、例えば転倒のように様々な要因が絡みあう現象についての対処には経験が不足しがちである。第二にこれらの転倒予防策には比較的単純明快で取り組みやすいものが多いが、一部にリスクと利益を比べながらどちらを優先するかについてよく考えなければならないものもある。その代表例は恐らく使用薬剤を減らすときである。確かに薬は個々の疾患治療のために処方されるのだが、それは同時に副作用をもたらす。薬剤に関わる最も一般的な副作用は転倒である。高齢者の多くは複数の慢性疾患を持ち、複数の投薬を受けている。このため転倒を始めとする副作用のリスクはさらに上がる。
予防的戦略と科学的根拠的評価と介入転倒は様々な要因が重なりあって起きるものであり、有効かつ効率的な予防策を講じるには出来るだけ多くの転倒要因について明らかにする必要がある。しかし幸いにも既に入手可能な臨床研究ならびに妥当性の高い観察研究があるので、それらを用いて臨床において実行可能な転倒予防策を導き出すことが出来る。
転倒予防の方法について図１に示す。お年寄りは自分から転倒の事実、つまり「こけた」と申し出ることはないだろうから、かかりつけ医は高齢であればどんな病気の患者に対しても転倒や歩行困難について問診や観察を行い、少なくとも一年に一回はチェックするべきである。例えば“Get-Up and Go テスト（不安定性のテスト。患者は椅子から手を使わずに立ち上がり、2～3m 歩きまた引き返して元の椅子に戻る）”のような簡単なテストなら臨床の限られた時間の中でも行える。さらにバランス異常や歩行異常について特異的な情報を得るにはそれなりのアセスメントツールがいろいろと用意されている。転倒についてのスクリーニングをいつ頃から始めれば良いのかについては意見の分かれるところだが、転倒率および転倒のリスク因子が急増するのは 70 歳を過ぎるころからである。
既に知られている転倒リスク因子があったり転倒歴があったりして転倒の危険性が高いと考えられる高齢者に対して有効性が確認されている単一の転倒予防策には以下のようなものがある。プロの監視下でのバランスと歩行の訓練および筋力トレーニング、向精神薬の減量、退院後の自宅の住環境整備など（表 1）。とりわけ向精神薬（ベンゾジアゼピン、その他の睡眠薬、神経弛緩薬、抗うつ薬など。）の減量と中止について 14 週間以上行った研究
での転倒率は 39％の減少を示している。不特定多数の高齢者に向けた住環境整備についての一般的なアドバイスの有効性は確認されていないが、作業療法士による標準化された住8

環境評価と患者指導および退院後のフォローアップによって転倒率は 20％減少している。
この研究で最もよく行われた指導としては、小型の敷物を取り除く、靴や靴下の変更、すべり止めバスマットの使用、夜間照明器具の使用、階段の手すり設置、などであった。これらの指導のなかで納得が得られて実際に介入出来た割合は、最低が階段の手すり設置で 19％、最高がバスマットの 75％であった。
包括的な評価についてはその後の的確な介入と組み合わされない場合、転倒予防に有効ではないとの結果が４つの論文で報告されているが、包括的な評価の後にそこで明らかになったリスク因子に的を絞って予防的介入を行った３つの論文はいずれも良好な結果を残しており、その転倒減少率は 25％から 39％である（表 1）。これらの良好な結果を残した論文に共通する介入手段としては、使用薬剤の見直しと可能な限りの減量、バランスと歩行の訓練、筋力トレーニング、起立性低血圧の評価と適切な対策、住環境調整、的確な内科系･心臓血管系の診断と治療、である。以前の転倒の際の原因を究明することで、将来のリスク因子（例えば、住環境、転倒当時の動き、急性の疾患や薬の副作用など）が判明し、予防出来るかもしれない。
転倒予防の具体策を表２に要約する。主治医か老人科の専門医なら評価出来るだろう。投薬については医師の処方によらないものも含めて徹底的に見直しをかけて出来る限り中止
するか減量する。患者の全体的な利益を最大にするとともに転倒などの副作用を最小に抑えることが投薬の目標とされるべきである。特に向精神薬の投与には注意がいる。なぜなら向精神薬と転倒との関連性について過去３つの論文において非常に強い根拠が提示されているからである。このほか使用薬剤を全体で４種類以下に抑えることで転倒のリスクが減少したとの報告もある。
起立性低血圧については適切に評価すれば高齢者全体の 30％以上に認められる。なかには眩暈やふらつきなどの自覚症状がない高齢者も少なくない。また少しでもバランスや歩行に異常が認められる高齢者には理学療法科を紹介してリハビリテーションを含む包括的な評価を受けるべきと５つの論文にある。
座った状態から立って歩く姿を観察することのほかに、特定の神経学的検査を行うことで治療可能なバランスや歩行の障害を見つけることが出来るかもしれない。たとえばニュ
ーロパチー（神経病）による固有感覚（運動覚･位置覚）の障害は高齢者のバランス障害によく見られる原因のひとつである。さらによくみられるのが振動覚の減弱である。振動覚はニューロパチーについて他の固有感覚より感度が高い。閉眼で悪化し、鏡の使用で改善するタイプの姿勢異常は固有感覚の障害が疑われる。
転倒歴のある人には意識低下がなかったか訊くべきである。最近の調査では意識低下のエピソードを覚えていない高齢者が少なくない。
「何もないのにただ倒れていった」と訴えるような患者については失神も考慮に入れる。

臨床検査と画像検査
転倒予防に対する臨床検査や補助的検査の役割については未だ十分な研究が行われてい9ない。転倒リスクのある高齢者全員に行ったほうが無難であろうと思われる臨床検査としては、総血球数、血清電解質、血中尿素窒素（BUN）、クレアチ二ン、グルコース、ビタミンB12、甲状腺機能評価、である。これらの検査は比較的安価で、結果の異常値は（異常はよくあることだが）治療しうる疾患の存在を表している。それ以外の検査については病歴や身体所見において異常を認める人は別として特に行う必要はないだろう。神経画像検査の適応は頭部外傷のとき、身体所見において新たな神経学的所見を認めるとき、病歴や検査結果から中枢神経系の問題が認められるとき、に限られる。脳電図（脳波） はほとんど助けにならない。臨床上てんかん発作が強く疑われる場合にのみ適応される。同様に歩行時の心臓モニタリングもほとんど助けにならない。高齢者においてこの検査は間違って正常と判断したり間違って異常と判断したりすることがよくあるからである。不整脈の評価も心イベ
ントや心電図の異常など臨床上明らかな根拠がない限り必要ない。

教育とその他の対策教育のみの単独介入による転倒予防には効果がないことが教育を扱った６つの論文全てで示されている、しかし転倒のリスク管理において教育の担う役割は重要である。多くの転倒が複数の要因によって起きること、転倒のリスク因子は十人十色で人によって様々であること、個々のリスク因子に応じた予防法があること、以上の三点については本人とその家族に教育がなされるべきである。さらに、独り暮らしあるいは独りで過ごす時間が多い人に対して、もし転倒して自力で起き上がれないときにどうするか、携帯式の緊急通報装置を利用するとか、床から立ち上がれなくても使える場所に電話を置くことを教育するべきである。
転倒歴がなくさらにバランスと歩行について自覚･他覚とも異常を認めない健康な高齢者について、健康管理の専門家が関わることなく地域単位での漸進的なバランス訓練と筋トレを含む運動プラグラムが転倒の可能性を減らすとこが現在入手可能なエビデンスから示唆されている。転倒歴や最近の入院歴がない高齢者に対する、非特異的（十把ひと絡げ）で一般的な運動プログラム、自己管理と認知行動的アプローチ、住環境調整、以上の三つについては多くの報告があるもののいずれも有効性は明らかでない。
骨密度の低下は股関節その他の骨折のリスクを上げるため、診断と治療が必要である。国立骨粗鬆症基金のガイドラインでは 65 歳以上の女性と 65 歳以下であっても閉経やその他の骨粗鬆症による骨折のリスク因子（痩せ、骨折歴、喫煙歴など）を認める女性については骨密度を測定して骨折の危険を評価し、薬物療法や非薬物療法を行うべきかどうか確かめなければならない。骨粗鬆症の予防と治療について議論することは本論文の主旨から外れるものであり、国立骨粗鬆症基金（http://www.nof.org/physguide）の情報を参照されたい。
その他、骨粗鬆症ハイリスク者に対する股関節プロテクターが股関節骨折のリスクを軽減するという報告がある。

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はっきりしない領域
前章で述べたような予防的戦略が転倒発生の減少に有効であることは間違いないが、それらの予防的戦略が転倒後の大ケガ（骨折や頭部外傷など）をも減らせるのかどうかについては未だはっきり分かっていない。複数の観察研究では転倒自体のリスク因子と転倒による大ケガのリスク因子とが似ているとの報告があるにはあるが、大ケガの予防に有効かどうかを検出するのに十分なパワーを持った臨床研究は未だ行われていない。
前章で述べた運動プログラムの多くは短期的なものであり、一年以上にわたって介入した例は少ない。一般に運動の有効性はその運動を続けている間に限って保証されるものだから、長期に良好なコンプライアンスを得るための対策が必要である。また運動能力を高め、転倒とそれによるケガのリスクを最小限にするための至適な運動強度、頻度、様式についてもはっきりとは分かっていない。
安全かつ効果的に投薬量を減らすことが可能であることが３つの論文において示されてはいるが、実際の臨床では高齢者の個々の疾患に対して投薬することの利益と、投薬による副作用（転倒を含む）のリスクとの間のバランスを取る必要がある。
転倒と失神との間に重複するものがあるかもしれない。ある予備的研究では、度重なる説
明不能な転倒を認め、かつ頚動脈洞刺激によって徐脈を呈する患者に対する心臓ペースメーカーが転倒を減らすとの結果がだされている。しかし、臨床試験によって確証されたものではなく、現時点では説明不能な転倒の予防に対するペースメーカーを勧めることはできない。
ガイドライン（Guidelines）
米国予防サービス対策本部では、75 歳以上の全ての人、ならびに 70～74 歳で転倒のリス
ク因子を持つ人には、転倒防止について専門家に相談することを勧めている。また転倒ハイ
リスクの高齢者には個々の人に合わせた最適な予防策を必要なだけ受けられるように総合的なサービスを行うよう勧めている。
米国老人学会、英国老人学会、米国整形外科医師会が連名で科学的根拠に基づく転倒予防
ガイドラインを発表している。その中で、全ての高齢者に対して過去１年間の転倒の有無について問診し、簡単なバランスと歩行のテストを行うよう勧告している。ただしスクリーニ
ングを始める時期についてはこのガイドラインには明記されていない。さらに問診で転倒を繰り返しているような患者、あるいはテストでバランスや歩行に異常がある患者については、より包括的に評価を行い、総合的な転倒予防対策を行うよう勧告している。
結論と勧告
75 歳以上の全ての患者（あるいは転倒リスクの高い 70 歳以上の患者）に対して今までに転倒したことがあるかどうか問診するべきである。もし転倒歴があればその時の状況について詳しく問い直し、潜在的な転倒のリスク因子の有無を調べなければならない。総合的な11

評価と介入を含む転倒予防対策は転倒率を効果的に減らす。
始めに述べた女性患者の話に戻ると、転倒時の状況をよく聴いてみると、例えば洗濯物を抱えたまま階段を昇り降りしているというような転倒の危険性が高い日常動作を行っていることが判明するかもしれない。彼女のうつ症状については、うつの改善と抗うつ薬による転倒の危険性の両者を秤にかけて再検討するべきである。処方薬以外に店頭で買っている
睡眠薬とアレルギー薬にはいずれも抗コリン作用があり転倒の危険性が増すために患者を上手に励まして服薬を止めるようにするべきである。彼女のうっ血性心不全は安定しており、利尿剤や循環器系の薬は減量できるはずである。起立性低血圧についてのいかなる科学的根拠も循環器系の薬を減量してみることを支持している。水分過剰と重篤な低カリウム血症に注意しながら十分な水分補給を行う。彼女が何らかのバランスや歩行に問題がある
ことは十分ありそうであるが、そんな時には理学療法士に紹介するべきである。杖や歩行器のような彼女に合った補助具を使えるように訓練してくれるだろうし、バランスや歩行の漸増的なトレ一二ングプログラムや筋力トレーニングを処方してくれるだろう。もし彼女の骨密度が低ければ、私はヒッププロテクターを履くように、またビスフォスフォネイト（骨粗鬆症に対する薬）に加えてカルシウムとビタミンＤの錠剤を摂るようにアドバイスするだろう。これらの介入によって彼女の転倒と大腿骨頚部骨折のリスクは 3 分の１に減るだろう。患者向けのものを含めた転倒予防についてのさらに詳しい情報については以下のところから入手可能である。国立加齢研究所 （http://www.nia.nih.gov）、疾病予防セ
ン

タ

ー

（

http://www.cdc.gov

） 、

ア

メ

（http://www.americangeriatrics.org/education/forum）
。

12

リ

カ

老

年

学

会

図１：在宅高齢者の転倒予防における臨床的アプローチのアルゴリズム（このアルゴリズムは最新の科学的根拠に基づいています。）

75 歳以上の全ての患者に対して最近の転倒やバランス・歩行の困難についてきく。椅子に座りまた立って歩く動きを観察する。

転倒なし。さらにババ ラ ンス と 筋力 のト レー

ランス、歩行ともに

ニ ン グを 含 むプ ログ ラム

異常なし。

への参加を勧める。

２回以上の転倒あり、またはバランスや歩行の困

１回転倒あり。バランス難あり。

と歩行の異常なし。

各種の転倒因子について詳し
く評価した上で、その結果に応じた介入を行う。

表１：在宅高齢者の転倒予防についての無作為化比較試験（RCT）の結果対策予想されるリスク 結果が有意となった
減少率（%）

臨床試験の数

バランス・歩行訓練と筋トレ

14～27

2／3

退院後の住環境調整19

1／1

向精神薬の減量と中止

39

1／1

医療保健関連

包括的なリスク評価とそれに応じた対 25～39

3／3

策
地域関連
特定のバランス訓練や筋トレプログラ 29～49
ム

13

2／2

表２：転倒リスクのある在宅高齢者の臨床評価とマネジメントについての勧告

評価とリスク因子

マネジメント

過去の転倒状況の把握

再発を防ぐように環境と日常生活を変更する。

投薬

投薬を見直し減量する。

転倒ハイリスク薬剤（例えばベンゾジアゼピ
ン、その他の催眠薬、神経弛緩薬、抗うつ薬、抗けいれん薬、ｸﾗｽ IA 抗不整脈薬）

視覚明瞭度＜20/60

十分な照明（まぶしくないもの）。歩くときは多焦点レ

奥行き知覚の減弱

ンズの眼鏡を使わない。眼科医に紹介する。

コントラスト感度の減弱
白内障
起立性低血圧（5 分以上背臥位保持後の血圧、そこから出来る限り原因の診断と治療を行う。投薬を見直し

起立直後の血圧、立位２分後の血圧）減量する。減塩食にする。十分な水分補給行う。対症療症状の有無に関わらず、起立直後か立位２分後のい法（例:ベッドの頭側を上げる。ゆっくり起き上がる。

ずれかで収縮期圧が 20mmHg 以上(または 20％以上)下足部背屈運動。
）。弾性ストッキングの使用。以上の対策

降する。

が無効の場合には薬物療法を行う。

バランスと歩行

出来る限り原因の診断と治療を行う。バランス低下

患者の自覚または医師の観察で不安定性があるの恐れがある薬物を減量する。補助具や歩行・バランス

簡単な評価で機能障害がある（例：TUG、POMA）

トレーニングについて理学療法士に紹介する。

神経学的検査出来る限り原因の診断と治療を行う。固有感覚器へ

固有感覚の機能障害の入力を増やす(補助具や適切な履物を使う：足全体を認知機能障害

包み込み、踵が低く底の薄いもの)。認知を妨げる薬物

筋力低下を減らす。介護者にも認知障害についての認識を持ってもらう。住環境を整備する。歩行やバランスあるいは
筋力トレーニングについて理学療法士に紹介する。

筋骨格系の検査：

出来る限り原因の診断と治療を行う。筋力、可動域、下肢（関節と可動域）と足部の検査

歩行とバランスのトレーニングについて、また補助具について理学療法士に紹介する。適切な履物を使う。手足治療医に紹介する。

心臓血管系の検査

心臓専門医に紹介する。頚動脈洞をマッサージする

失神(失神の場合)。

不整脈（心臓病や異常心電図、失神の既往があるとき）
退院後の住環境評価

座りの悪い小さな敷物を撤去し、夜間照明やすべり止めバスマット、階段の手すりを使う。必要に応じて他の介入も行う。

14

資料 B
オタゴ・エクササイズ・プログラム（ニュージーランドの国の転倒予防プログラム）（「otago exercise program ACC」で検索すると PDF ファイルで全文入手可能。）

15

16

プログラム参加者用のブックレットより

17

18

19

20

付録：
【6 分間歩行テスト】

標準偏差：±標準偏差の間に約 70％の集団が含まれるこ
とを表す。
867
850
822）
820）

【10m 歩行テスト】
普通のペース（快適なペース）で計測する。
（快適か最大か明記する。記載がない場合は快適なペースの方が一般的。
）
地域在住の高齢者では概ね以下のような値になる。
屋内歩行自立：10m を 20 秒（0.5m/s）
屋外歩行自立：10m を 10 秒（1m/s）【6 分間歩行・10m 歩行・時速の関係】
10m を 10 秒（1m/s）のペースは、時速換算で 3.6 ㎞/h、6 分間歩行で 360m になる。

21

【起立能力の評価】
ADL が自立している地域在住高齢者の前方視的研究ADL が自立している地域在住高齢者の椅子からの起立能力と一年後に要介護になるリスク

歩行スピードと一年後に要介護になるリスク

異常

正常

異常

正常

歩行スピード椅子から起立【脳卒中片麻痺の歩行スピードと歩行自立度】

前方視的研究22