トップメッセージ

存在感のある塗料メーカーへの一歩を

私たちの事業史の原点

さびを防ぐ塗 料 の 新 機 軸を拓 い た『 ズボイド』の 技 術をえんぷん

当社は1929年（昭和4年）7月に鉛粉塗料株式会社として継承し、その機能を深め、メーカーとしての領域を大きく拡げた創業しました。当時、防錆顔料として長く使用されていたのは当社は、重防食塗料をコア技術に高めることで、87年間に及ぶえんたん

鉛丹でしたが、それに代わるものとして市場に送り出したのが、事業史を築くことができました。そのことをいま、改めて銘記

起業の礎となった防錆塗料『ズボイド』（ 亜酸化鉛粉さび止めしたいと思います。

塗料）です。優れた防錆効果を発揮する『 ズボイド』は、堂島大橋（大阪）の改築塗装工事に採用され、関係業界から高い評価を受けました。その後も橋梁・プラントなどの社会インフラを形成する鋼構造物に幅広く使用され、微力ながら近代日本の経済と社会の発展に貢献してきました。
1936年（昭和11年）には現社名である「大日本塗料株式会社」に改称し、以後当社は高品質の重防食塗料の開発を事業

サステナブル社会の構築という社会的な責務
防食塗料は鋼構造物をさびから護り、美しく保つために不可欠なものですが、近年は「永く護る」という機能がクローズアップされるようになりました。この背景には様々な社会インフラや、構造物の経年劣化が急速に進んでいることがあります。

活動の中心に置きつつ、産業用あるいは家庭用分野における1960年代、わが国は公共施設だけでなく、高速道路・橋梁・塗料製造の領域を着実に拡げ、その実績を積み重ねて今日鉄道や送電鉄塔など経済活動を活性化するために欠かせないまでの歴史を築いてまいりました。

社会インフラの環境を集中的に整備し、それが戦後の復興を経 済 活 動 のグローバ ル 化という時 代を迎えたいま、塗 料早め、国民の生活向上を後押ししました。
しかしその一方で、当時市 場は国 内 の み ならず 海 外 へと拡 大しており、2 0 1 4 年 度

から半世紀以上の時間経過は、構造物の多くに老朽化をもたら（平成26年）の塗料業界における業績動向を見ても、アジアをすことになりました。国土交通省では「今後20年間で、建設後中心とした新興工業国における需要増が目立っています。そう50年以上経過する施設の割合が加速度的に高くなる見込み」としたなか、日系の塗料メーカーが現地におけるプレゼンス（存在しています（平成25年度「国土交通白書」）。

感）
を高めており、この傾向は今後も続くことでしょう。当社もこうした状況を受け、社会インフラへの投資傾向は施設をまた防食塗料を中心に海外への事業シフトを加速させており、新しく建設するのではなく、既存のものを適切に補修・修繕する塗料メーカーとしての新たな段階へ進みつつあります。

メンテナンス重視へと変わりつつありますが、それによってライフここまで90年近い事業展開の原点を当社が振り返る時、そこには常に創業製品であり、防食塗料としてきわめて先進的な成果を達成した『ズボイド』が存在します。

2 大日本塗料 社会・環境報告書 2016

サイクルコスト（LCC）の低減に貢献できる防食塗料の重要性が注目されるようになってきました。

当社ではそうした社会的な要請に応えるために、高耐久化を提案する「IJフロンティアプロジェクト」、当社のグループ会社の図るとともに、揮発性有機化合物（VOC）を削減した無溶剤形

ＤＮライティング株式会社によるCO2の排出量を削減するLED

塗料・水性塗料・低溶剤形塗料など環境に与える負荷を低減する照明の展開など、グループ全体の事業展開で、社会貢献を果たし防食塗料の開発に取り組んでいます。これらはいずれもサステたいと考えています。

ナブル（持続可能）な社会の構築のため、塗料メーカーとして応えるべき重要な課題に繋がっていくと考えるからです。

環境を見つめ、メーカーとしての責務を果たすために塗料メーカーにとって、環境問題は真摯に向き合うべき重要塗料メーカーとしての環境配慮
当社ではここ数年、コア事業である防食塗料をさらに成長させる取り組みを展開しました。
とくに注力したのが海外展開です。

な課題です。当社ではVOCの削減だけでなく環境対応技術を全面的に展開することで、より環境負荷の少ない塗料開発への取り組みを継続・強化しています。

アジア圏では日系企業の積極的な進出が目立ちますが、それ具体的にはオール水性化を国内で初めて実現した「DNT水性に対応する事業展開を1970年にタイからスタートさせました。

重防食システム」、大幅なVOC削減を果たした次世代水性さび

その後も工業用塗料を基軸に拠点を増やし、重防食塗料の製品止めペイント「水性グリーンボーセイ 速乾」（ 2014年にJIS K化を探りました。そして2015年には、
タイ・シンガポール・マレー

5674 2種の認証を取得）など、「人と環境に優しい」塗料開発にシア・インドネシア・中国のアジア各拠点の整備を進め、「 防食取り組みました。こうした環境への配慮が認められ、塗料業界で塗料ビジネス開発元年」と位置づけ、塗料メーカーとして現地には初めてとなる、日本政策投資銀行（ＤＢＪ）の環境格付取得における経済発展の一翼を担ってまいりました。

繋がりました。

一方国内では2014年4月に立ち上げた「インフラコーティング

また、2015年6月より適用された「コーポレートガバナンス・プロジェクト」の活動を本格化させました。構造物塗料を対象とコード」の適用が開始されたことを踏まえ、同年10月に「コーポしたこのプロジェクトでは、2020年に開催が予定されているレートガバナンスに関する基本方針」を制定しました。当社は、東京オリンピック・パラリンピックの関連施設、そして関東地域の様々なステークホルダーから「存在価値のある企業」として認めらインフラを対象に、集中した活動を行うことを目的としています。

れるには、コーポレート・ガバナンスの充実・強化が経営の最重要

先にも述べましたように近年、道路など社会インフラの老朽課題の一つであると考え、社会・環境問題をはじめとするサステ化対策は緊急課題となっており、それに加えて東京オリンピック・ナビリティーを巡る課題に対しても、中長期的な企業価値のパラリンピック開催によって関連施設の建設・周辺道路などの向上に重要な要素であることを踏まえ、「 環境方針」
及び「品質構造物の塗り替え需要が増加すると想定されますが、当社はこの方針」のもと活動を推進していき、今後も積極的・能動的に取り分野で豊富な実績を築いてきました。

組みます。

たとえば、首都圏の新しいランドマークとなった電波塔・観光®

当社は、これからも環境負荷が少ない製品開発と社内体制をには当社のふっ素樹脂塗料が全面施設「東京スカイツリー 」通じて、持続可能な経済社会の構築へ向けて、グループ全体で採用され、先端コーティング力と併せて高い評価を受けました。の環境経営に取り組んでまいります。

一方、鋼橋などの鋼構造物向けに開発した塗布形素地調整軽減剤「サビシャット」
は、施工コストを大幅に軽減する画期的な今後ともご支援ご指導を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

新技術として、2015年度の国土交通省の新技術情報提供シス
テム（NETIS）の「推奨技術」に選定されました。こうした新技術・先進の塗料システムの提案を通じて、広くインフラ設備に貢献することで地球環境や資源を護ることを使命と考えています。
このほか、塗料とジェットインク事業における技術力を活かして、代表取締役社長
いわさと し じ ろ う

建材分野をはじめとする様々な分野で新しい塗装システムを

大日本塗料 社会・環境報告書 20163