2019 年度 国際医療福祉大学
自己点検・評価報告書

学校法人

国際医療福祉大学

Ⅰ．2019 年度自己点検・評価のねらい・・・・・・・・・・・・

Ⅱ．中期目標・中期計画（2014 年 4 月～2021 年 3 月）

・・・・

1
5

Ⅲ．各学部各学科の自己点検・評価
・・・・・・・・・・・・・ 11
保健医療学部
看護学科
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 13
理学療法学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 17
作業療法学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 21
言語聴覚学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 25
視機能療法学科
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 29
放射線・情報科学科
・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 33
医療福祉学部
医療福祉・マネジメント学科・・・・・・・・・・・・・・ 37
薬学部
薬学科
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 44
成田看護学部
看護学科
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 49
成田保健医療学部
理学療法学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 53
作業療法学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 57
言語聴覚学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 61
医学検査学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 65
小田原保健医療学部
看護学科
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 69
理学療法学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 73
作業療法学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 78
福岡看護学部
看護学科
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 82
福岡保健医療学部
理学療法学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 86
作業療法学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 90
言語聴覚学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 93
医学検査学科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 97
達成状況
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 101
Ⅳ．大学院の自己点検・評価

・・・・・・・・・・・・・・・・ 107

国際医療福祉大学自己点検・評価委員会規程・・・・・・・・・ 117
2019 年度自己点検・評価委員会名簿・・・・・・・・・・・・ 119

「自己点検・評価報告書 ( 2019 年度）」の刊行にあたって
国際医療福祉大学は、保健医療福祉の専門職をめざす人材を育成することを目指しており、単なる専門知識や技術の習得のみならず幅広い教養や豊かな人間性を養うための教育
理念とカリキュラムを通して、1995 年の開学以来その目標の実現に努力してまいりました。
2000 年度から始めました自己点検・評価もその一環であり、これまで本学理念に基づく社
会貢献や国際性、学生生活等様々なテーマの下に、自己の振り返りを通して評価を行ってきましたが、9 度目となります今回の自己点検・評価では、2021 年度から新たに策定する中期目標・中期計画の礎とすべく、2013 年に策定した 2014 年度から 2020 年度まで 7 年間の中期目標・中期計画に対する点検・評価を行うこととし、教学面を中心に各項目につき学科毎に取り纏めました。
これらを基に新たな中期目標・中期計画を取り纏め、組織をあげて本学の発展のために努
めてまいる所存であります。本報告書をごー読いただき、本学の活動をご理解いただく一助としていただければ幸甚に存じます。また、忌憚のないご意見、ご批判を賜りますようよろ
しくお願い申し上げます。

2020 年 10 月
国際医療福祉大学
学長

大 友

邦

Ⅰ．2019 年度自己点検・評価のねらいⅠ．2019 年度自己点検・評価のねらい
本学は、これまで 6 回の本学独自の自己点検・評価、及び 2 回の公益社団法人日本高等教育評価機構受審に際する自己点検・評価を行ってきた。その概要は以下のとおりである。
2000 年度に初めて実施した自己点検・評価では、初めての報告書ということもあり全体的に網羅した内容で、大学の基本理念と教育理念、大学の沿革と組織、各学科等の教育・研究の方針と取組み、学生の受入れ、カリキュラム、教育指導状況、成績評価と単位認定、研究活動、国際交流、社会との連携等を取り上げた。
2002 年度の自己点検・評価では「学生生活の実態とその評価」に中心をおき、学生から寄せられた様々な意見を参考にしながら評価を行い、教育内容の充実はもとより図書館の拡充整備、レストランの新設、学内バリアフリー対策の実施、職員の接遇教育などに取組んだ。
2004 年度の自己点検・評価では、前回の評価の延長線上にある卒業生を対象に、第三者的視点問題点等を調査把握・評価し、そこで得られた課題等について全学的に検討し教育の改善を図った。なお、今後の臨床教育の更なる充実に役立てたいと考え、卒業生の就職先にも調査を依頼し、その意見等も活用している。
2006 年には、翌 2007 年度に（財）日本高等教育評価機構による三第者評価を初めて受審すべく、認証評価委員会を立ち上げ、同機構が定める大学評価基「準建学の精神」「教育研究組織」「教育課程」
「学生」
「教員」
「職員」
「管理運営」「財務」「教育研 究環境」「社会連
携」「社会的責務」の 11 の項目に対して自己点検評価を行い、自己評価報告書の作成及び関連資料の提出、書面調査及び実地調査などを経て、「同機構が定める大学評価基準を満たしている」と 2008 年 3 月 19 日付で認定を受けた。
2008 年度自己点検・評価は、本学の 3 つの基本理念のひとつである「社会に開かれた大学」に関して自己点検・評価を実施した。この機会にこれまで本学の持てる財産をどの程度、どのように社会及び地域等へ遠元してきたかを検証するために整理し、今後の地域連携の方法や在り方などを見直すとともに、各学科・大学院・センター等においては、臨床実習を含めた教育全般の充実度、学生生活のみならず就職や国家試験対策をも視野に入れた学生への支援体制などについても自己点検を行い、概ねその目的が達成されていることを確認した。
2010 年度自己点検・評価では、3 つの基本理念の最後にあたる「国際性を目指した大学」
に関し主に国際交流にテーマを絞り、開学より本学が海外に対してどのような活動を行ってきたかを、他大学との協定・留学生の状況・研修生の受入れ・海外研修・海外協
カ (JICA 等） • 海外での学術発表等の項目にて整理し纏めた。
2014 年には、2007 年度に続き二回目となる（財）日本高等教育評価機構による第三者
評価を受審し、大学評価基準に適合している判定を受けた。評価基準は、大学の使命・目的

3

等、学修と教授、経営・管理と財務、自己点検・評価の 4 基準であり、独自に設定した基準は、国際性と社会貢献、地域連携である。
前回の 2017 年度自己点検・評価は、2010 年度に整理してきた国際交流を更に追究したもので、この間海外協定校の増加、留学生奨学金制度の拡充、「さくらサイエンスプラン」を活用した海外研修、留学生別科の開設、医学部設立に伴い、国際交流が目覚しく進展してきたことを取り纏め、基本理念である「国際性を目指した大学」について、中長期ビジョンを策定するために役立てた。
以上がこれまでの取組み状況であるが、今回の自己点検・評価では、2020 年 4 月に施行された新たな私立学校法でガバナンス強化の一環として定められた中期計画の策定に対応すべく、2021 年度から施行する新たな中期目標・中期計画の策定の基礎資料とすることをねらいとして、2013 年度に策定した 2014 年度から 2020 年度まで 7 年間の中長期計画に対する点検・評価を行うこととした。教学面を中心に該当する中期目標・中期計画の各項目につき学科毎、および大学院についてその達成状況を確認・評価するとともに、達成状況については「ほぼ達成」、「60％以上達成」、「60％未満達成」の 3 段階に分類して一覧表に取り纏めている。
なお、研究の評価に対しては、学科や学問領域によって研究へのアプローチとその評価法は大きく異なるが、今回の自己点検では競争的資金の獲得状況と専任教員数を共通に提示することで、各学科の研究への取組み状況の一端を表すこととしている。

4

Ⅱ．中期目標・中期計画（2014 年 4 月～2021 年 3 月）

国際医療福祉大学 中期目標･中期計画（2014年4月～2021年3月）
目標（達成しようとする業務運営の目標）

計画（目標を達成するための計画）

具体的方策（アクションプラン）

Ⅰ大学の教育研究等の質に関する目標
１．教育に関する目標(1) 入学者受け入れに関する目標① 本学の理念・教育目的及びアドミッション①

ポリシーに則って入学者を確保する。

優秀な学生を確保するため、広報、選抜方法の更なA)

学生募集活動と志願者・入学者の相関関係の分析

B)

入試方法・成績と入学後の修学状況・成績との相関関係

る改善・充実を図る。
②

社会のニーズ等を踏まえ、アドミッションポリシー
を定期的に点検し、必要に応じ見直しを図る。

の分析C)

公開講座、模擬授業等を活用した組織的な広報活動の強化

D)

地域や企業（社会人）に対する広報活動の強化

A)

全キャンパス統合カリキュラムを用いての均等な教育の(2) 教育の質、成果等に関する目標① 質の高い教育を行い、各分野の実践を担い①

うる応用能力と豊かな人間性を備え、当該分野の中核となる専門職を養成する。
② 教育目的、ディプロマポリシーを明確に能力を修得すべく学内演習及び附属施設での臨床実②

し、学習成果を検証するなど学士課程教育の質の向上を図る。
③ 安心、安全で質の高い医療福祉ケアに必要

各専門職に必要な実践的能力及び関連職種との連携
習の充実を図る。
幅広い視野と豊かな人間性を育むための総合教育の推進
B)

構造と各キャンパス間の特色を考慮して見直す。
③

本学の理念・教育目的を踏まえ、カリキュラムポリ

な関連職種連携教育（IPE:Interシー及びディプロマポリシーについて明確化を図Professional Education）を推進する。

る。
学習成果を的確に把握・検証することにより、学士④⑤

１年次から卒業年次までの一貫したカリキュラムマップの整備

C)

シラバスを活用した各科目間の連携・位置づけの明確化

D)

基礎医学系教育や情報系教育 と専門医学系教育との連携

課程教育プログラムの改善を継続的に行う。

強化

仮想病院（Virtual Hospital）システム などを構築・ E)

臨床における哲学、倫理観教育 の充実

活用し、臨床に即した、応用的、実践的教育プログ
ラムの更なる充実を図る。
F)

国家試験等合格率の維持・向上のための教育および支援
体制の充実

G)

臨床実習 への適応力向上のための低学年からのインターンシップの実施

H)

チームケア実践教育の推進

I)

１年次から社会との繋がり、社会貢献を学修できるプロ
グラムの創設（サービスラーニングなど）

J)

フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレー
ション設備およびシミュレーション教育の充実

K)

地域の教育力を活用した教養学修プログラムの構築

L)

問題解決能力を養うPBL（Problem Based Learning）
チュートリアル教育等の導入

M) 教育情報の収集・分析等を行う IR(Institutional
Research)機能の整備
N)関連施設や他大学との連携教育の確立とその推進

O)

高校教育から専門教育への円滑な移行および基礎学力強化のためのリメディアル教育（基礎学力教育）および理P)

数系基礎科目の充実
関連職種連携教育の教材の開発と教員の教育力の向上(3) 教育の実施体制等に関する目標① FD（Faculty Development）活動を強化し①

つつ、教員の指導力や教育力の水準の維持・向上を図る。
② 教育研究活動に対し、超少子高齢化社会の②

ニーズを踏まえ、必要に応じて学部等の組織を改編・整備する。
③ 学士課程教育に必要な教職員を効果的・効境整備を行う。

学生の意見を教育に反映させるための「FD学生ワーキン

踏まえて、教授方法等の改善を組織的に推進する。

ググループ」の設置

学部との教育連携の強化を図るため、各教育セン

B)

FD委員による授業評価の実施

C)

専門性および国際基準に即した教育組織、実施体制の構

ター（総合、情報、基礎医学、国際交流等） の機③

率的に人員を配置する。
④ 教育方法等の改善を推進するための教育環

学生による授業アンケート結果やFD研修の提言等を A)

能、組織について随時見直しを図る。
学問の進歩や社会のニーズ等を調査し、必要に応じて教育組織の見直し、整備を図る。

④

教育に必要な設備、図書、情報基盤等について計画

築D)

問題解決能力（PBL）の育成のための教育体制の充実

E)

大学院生によるTA（Teaching Assistant）の有効活用

F)

自己学修時間の適切な活用と質の向上

G)

編入学制度の拡充

H)

情報通信技術を活用した教育システムの充実

I)

複数学科の合同教育など有機的連携のため教育機器等のJ)

集約化、共有化の更なる推進
各教員が教育内容の改善等に活用できるシステムの構築

的かつ迅速に対応を推進する。

例：組織改善の取り組みの成果をホームページ等に公開
し、教員間でノウハウ等の共有化を図るシステムの構築
等

7

目標（達成しようとする業務運営の目標）

計画（目標を達成するための計画）

具体的方策（アクションプラン）
K)

遠隔教育システムの整備充実

L)

フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレー
ターの整備M) 学生用の休講情報、講義資料等取得可能なシステムの整
備(4) 学生への支援に関する目標① 学生の履修状況に応じた学修支援を行うと①

ともに、学生の経済的、精神的支援や自立学修相談、助言の支援体制を強化するとともに、学A)

習熟度別学習サポート体制の整備

B)

教職員、学生相談室の連携・協力体制の構築

C)

障害者支援のためのセンターの設置

D)

自立支援、キャリア支援、学修支援等のためのセンター

生の自 立的学修環境の整備を図る。

支援を行う。
②

社会人学生のニーズを調査・分析し、その結果を踏まえた学修支援策を構築する。

③

学生の離学状況や要望等を分析し、自立支援、経済的、精神的支援、自主的活動支援のための体制・方④

策の見直しや策定を行う。
就職支援体制強化を図る。

の設置
E)

学生生活支援（精神的サポートも含む）等を行うための教員 研修会（FD）等の実施

F)

奨学金制度の充実（企業等からの寄附）

G)

経済的困難者のための学生寮の拡充

H)

学生に対する健康管理の強化とその実施

I)

チューターによる個別生活指導の徹底

A)

基礎研究と臨床研究の融合の推進

B)

IR機能の整備（社会先端研究の情報の取得と提供）

C)

海外の研究施設との交流の推進

D)

研究活動推進のための研究協力センターの充実と活用

E)

分野融合型の共同研究（学内プロジェクト研究）の奨励

２．研究に関する目標(1) 研究水準及び研究の成果等に関する目標① 本学の理念や目的に関連する特色ある研究①

を推進する。
② 地域、社会の発展に資するため、研究成果

研究戦略を策定し、特色あるプロジェクト研究や地域研究等を重点的に推進する。

②の還元を促進する。

知的財産を管理するとともに、地方公共団体、企業等との連携を図り、研究成果を積極的に還元する。

と研究費の重点配分
F)

国際誌等への論文投稿支援（費用含む）

G)

学内研究費の拡充

H)

基礎研究の成果を臨床応用まで一貫して行う研究（トランスレーショナルリサーチ）の推進(2) 研究実施体制等の整備に関する目標① 質の高い国際的レベルの研究の推進と研究①

全般の活性化を図るため、研究環境の整備

学内研究費制度の活性化を図るとともに、グローバ

A)

国際水準を目指した研究拠点の形成

B)

研究者のコミュニティの場（学内カフェ等）の設置

C)

学内外の共同研究シーズ発見のための技術情報交流会のル化社会に対応した取り組みを実施する。

を推進する。
②

外部資金（公的資金を含む）獲得のための支援方策を策定するとともに、獲得した教職員へのインセンティブ制度を構築する。

充実
D)

研究テーマ・内容、研究シーズ等のデータベースの充実

E)

電子ジャーナル、電子ブックの充実および 有効活用の検討F)

機関リポジトリの充実

G)

若手教員に対する研究指導体制等の充実
・公的研究費の確保
・研究相談のためのスーパーバイザーや研究課題

H)のコーディネータの配置
研究成果の外部者による評価の実施

I)

シンポジウムおよびメディアを活用した研究成果の広報
活動の充実

J)

国内外の大学との連携（他大学工学部との医工連携な
ど）の推進

K)

トランスレーショナルリサーチによる新技術、新製品の創出に向けた取り組みの支援

L)

ホームページを活用した産官学連携に関する情報の提供と共有

３．その他の目標(1) 社会との連携や社会貢献に関する目標① 教育研究の成果を効果的に社会に還元する①

地方公共団体や企業等のシンクタンクとして各教員とともに、シンクタンクとして地域社会のの知的資産を活用するとともに、公開講座、研修会

活性化に寄与する。

等の実施により生涯学習の拠点としての役割を果た
社会貢献活動を推進するため地方公共団体との連携②

を強化する。

A)

周辺地方公共団体との連携公開講座の実施

B)

地域の医療福祉におけるニーズを把握する組織の構築と推進

8

目標（達成しようとする業務運営の目標）

計画（目標を達成するための計画）

具体的方策（アクションプラン）
C)

職能団体、学会での中心的役割を担う者への支援

D)

図書館の地域への情報提供機能の強化（ラーニングコモ
ンズの充実）

E)

教職員・学生・医療福祉施設・職能団体との定期的な交流の実施と情報の共有

F)

小中学生および高齢者を対象とする職場体験プログラム等の充実（キッズスクール、幸齢者スクール）

G)

病気・薬・治療等を学ぶ短期学修プログラムの設置(2) 国際化に関する目標① 学生、教職員の国際的交流を推進し、広い①視野を有し、異文化社会に対応できる人材を養成する。
② 医療福祉分野での国際交流・貢献を積極的

②

に行う。

外国人留学生受入れ100人を目指し、そのための学修 A)

欧米諸国からの留学生の受入れのための広報活動および支援体制、生活環境等の整備を図る。

入試制度の検討

留学生を受け入れられる多様な学修プログラムを整

B)

備する。
③

教職員、学生の語学力向上のための取組（TOEICの全学的実施、外国語科目の充実・必修化）実施

学生交流、教育研究交流を全学的に推進するため、

C)

国際間共同研究の推進

D)

海外教育研究拠点（中国リハビリテーション研究セン

海外の交流協定校を拡充する。
④

協定大学との教育交流事業の充実のため単位互換制
度を創設する。

⑤

ター等）との連携強化

他機関等と協力して、外国の医療福祉分野の人材をE)養成するとともに、同分野に関連する事業を展開す⑥

留学生に対する充実した教育方法や国家試験の合格

教職員・学生の留学、学会出席等交流のための支援制度の充実

F)

実績等を広報することにより、優秀な留学生の入学

海外ボランティアの実施、海外からの優秀な人材（学生、研究者）の受入れのための取組の実施

を促す。
G)

海外への本学教育研究情報の共有と発信

H)

外国大学等との学部・学科間の交流の推進

I)

英文ホームページの充実

J)

日本人学生と留学生が共学できる教育環境の充実

K)

外国の教員の受け入れ体制の整備と充実

L)

留学生の卒業後の進路調査とその活用

A)

大学と附属病院等との連携を強化し、学生の臨地教育を(3)附属施設に関する目標① 教育、研修機能を充実させ、質の高い医療①

福祉専門職を育成する。
② 地域の中核施設として、安心で安全な医療専門職養成に必要とされる実習の受入れ及び臨地・臨床実習指導の質を確保する。

②

福祉を地域住民に提供するとともに、先端附属病院等を中心に地域医療ネットワークを強化

充実
B)

し、診療や研修を通じ積極的に地域医療福祉に貢献

医療福祉研究や臨床研究を推進する。
③

する。
医療福祉の技術や知識の高度化を推進するため、研大学教職員・学生、附属・関連施設教職員間の交流促進（人事交流、講演会等への参加、卒業生の学部教育へのC)

参画、実習前トレーニングの実施など）
研修制度の充実と学会参加に対する補助制度の拡充

D)

附属病院等の広報のために、医師の手術件数、論文数等

究の活性化方策、推進体制等の整備を図る。
の診療実績をホームページに公表する
ⅡE)

新人・中堅専門職の入職後の支援の強化

A)

業務内容の明確化と情報の共有化

B)

事務効率化のための4キャンパス間の情報共有、手続きの業務運営の改善等に関する目標① 教学マネジメントの体制を整え、各部署の①

役割の明確化を図る。
② 組織運営の効率化を推進するとともに、学改善を行い、効果的・機能的な運営を行う。
②

内外の意見を活かし、創造的な施策を行う。
③ 事務等の効率化、合理化を進めるととも③④

他キャンパスとの人事交流を促進し、教育研究の活

C)

教員の適正配置による教育の充実

男女雇用均等および教職員のワークバランスに配慮

D)

事務職員の職能開発のための全キャンパス合同研修、自した現場環境の向上に努める。
⑤

結果を改善に繋げる。
⑥ 安全衛生管理、危機管理体制を強化し、安統一化性化を図る。

応じて見直しを図る。
⑤ 自己点検・評価等を継続的に実施し、その教職員の業務評価方法を検証し、各分野の特性を踏まえて見直しを図る。

に、職員の能力向上と意識改革を促進する。
④ 教職員の人事制度について点検し、必要に組織・業務について、明文化するとともに、点検・資産の運用管理の改善や効率化・合理化により経費

己啓発研修の実施
E)の節減を推進する。
⑥

る仕組みの構築

中期目標・計画の進行管理体制、自己点検・評価結心・安全なキャンパスを構築する。

果の改善に繋げる体制を整備し、ＰＤＣＡサイクル⑦ 不正防止体制を整備し、法令遵守の啓発をを定着させる。
危機管理等各種マニュアルを点検・見直し、その結⑦

徹底し、不正行為を防止する。
⑧

F)

学生のキャンパス間の交流の促進

G)

教職員の仕事と育児の両立を図るためのシステムの充実

果の周知徹底を図る。

例：子供を持つ教職員にハンデがないよう、昇格不正防止に関する規定を見直すとともに、法令遵守等に関する基準を明確化する 。
教職員のための育児休暇後の復職を支援するプログラム

H)向上に関する取組みを推進する。
⑨

学生、教職員からの意見を収集し、管理運営に反映させ大学の充実と卒業生のフォローのため、同窓会組織の策定と実技指導等の講習会の実施
I)

ハラスメント防止に関する定期的な講習会等の開催

J)

外部資金の獲得状況の人事評価への反映

K)

研究費申請に伴う書類作成等における支援体制の整備

L)

中期目標・計画の実施状況、自己点検評価結果の改善状の活性化を図る。

況の可視化M) 会議等におけるペーパーレス化の推進
N)

障害者の雇用の促進O)

全学的なバリアフリー化の推進P)

個人情報の適正かつ厳密な管理Q)

ホームページの充実など効果的・効率的な情報伝達方法の整備

R)

地域ごとの同窓会の設置、ホームカミングデイの実施、卒業生のネットワークの強化

9Ⅲ．各学部各学科の自己点検・評価

保健医療学部 看護学科
●教育の質・成果に関する目標
B）本学の教育理念・教育目標に基づき、6 つのカリキュラムポリシーと 7 つのディプロ
マポリシーを策定している。現在運用されている平成 24（2012）年度改編カリキュラムは、より質の高い基礎教育、実践能力の強化を意図して改編されたものである。このカリキュラ
ムに対する評価は、改編 4 年経過後の平成 28 年（2016）年度に行い、さらに平成 29 年度（2017）年度より、カリキュラム検討会を設置し、文部科学省から提示された看護教育モ
デル・コア・カリキュラムに基づいて検討した。その結果、モデル・コア・カリキュラムの教育内容は、ほぼ網羅していることを確認した。この検討の中で、各科目間の連携や位置づけについても確認した。看護基礎教育において令和 4 年（2022 年）の指定規則が改正される。指定規則の改正に向けて、カリキュラムの改編を行う予定である。カリキュラムの改編にむけて、本学の教育理念・目標のもとに、今後の社会の変化を見据えて、ディプロマポリ
シーを再検討し、カリキュラムを構築していく。
学生にむけて、カリキュラム構成の概要の図とともに、1 年次から卒業時までのカリキュ
ラムマップ（履修系統図）を提示している。履修系統図に、カリキュラムポリシーおよびディプロマポリシーも付記している。今後はディプロマポリシーと授業科目の位置づけがわ
かるカリキュラムマップを作成し、カリキュラムの「見える化」を推進していくことが課題である。
D）基礎医学・情報教育との連携に関しては、基礎医学系教育の教員と連携している。特に人体の構造と機能（生体形態論、生体機能論）については、看護実践にむすびついた内容を教授してもらい、学生から評価が高い。疾病の成り立ちと回復の促進を教授する機能障害
論は、看護教員が科目責任者になり、医師と講義内容を打ち合わせ、看護に実践の基礎として学びを確実にすすめることができるように、小テストなどで学生の理解の確認し、調整している。
E）哲学・倫理観教育に関しては、１年次から講義・演習・実習を通して、倫理教育を行っている。科目としては、選択科目として看護倫理学（2 年後期 15 時間）を配置している。
現在、看護倫理学の必修化について検討している。
また 1 年次前期配置科目の「ヒューマンスキル演習」で、人間や生・老・病・死について
事例や文献を用いて、少人数のグループワークで追及している。この科目が選択科目であるため、今後必修化に向けて検討する予定である。
F）3 年生・4 年生に向けて、国家試験対策ガイダンス（4～5 月）を開催し、業者補講を4 年生には看護師対策 10 回、保健師対策 4 回、3 年生には 2 回程度行っている。また業者模擬試験を 4 年生 7 回、3 年生 2 回実施している。4 年生に向けて少人数制の学習支援の体制で、少人数の学生グループに看護学科全教員が国家試験担当チューターとして支援している。
4 年生の成績下位者に対しては、学修方法の見直し等チューターの個別指導とともに、受験前 4 か月から登校学習を推奨し、国家試験係の教員による補講も行っている。精神面の13

支援については、学生生活の見直し等も含めて支援教員とアドバイザー教員が連携して対応している。
低学力者(低学年のうちから)の支援体制づくりと基礎学力の強化体制の構築が課題であ
る。
本学

全国

全国大学

合格率

合格率

合格率

2018 年度

98.5%

89.3%

95.4%

2019 年度

97.9%

89.2%

95.0%

看護師

本学

全国

全国大学

合格率

合格率

合格率

2018 年度

93.2%

81.8%

89.3%

2019 年度

98.3%

91.5%

97.3%

保健師

G）低学年からのインターンシップに関しては、１年前期に基礎看護学実習Ⅰを配置し、大学関連病院や施設など看護が展開される場での見学実習を行っている。1 年次から看護師を目指す学習の動機づけや将来の専門職者となることへの意識がもてるように実習を展開している。
H）大学全体で、１年次で各専門職について学び（大学入門講座Ⅰ）、その後も系統的に学んでいる。学科においても、１年次より基礎看護学実習Ⅰでチームケアについて学び、その後も各専門領域でチーム医療について学びを深めている。
J）教育手法では、フィジカルアセスメント能力育成のための、フィジカルアセスメント
モデル “Physiko”4 体を用いて演習を実施している。
また 3 年次の演習を中心に、問題解決能力を養う PBL（PROBLEM BASED LEARNING）
チュートリアル教育を行っている。
看護技術を動画と E-ラーニングで確認・習得するオンラインツールであるナーシングス
キルを導入し、学生が演習や実習中、自宅でも視聴でき、主体的に看護技術の学びを進められるようにした。さらに 2018 年度より本映像情報によるイメージ化をサポートする、学術
映像配信システム（E ラーニング）「ビジュランクラウド」を導入し、医学・看護・健康・保健分野のさまざまな映像コンテンツを学内だけでなく、学外からも視聴できるように、環境を整えている。
N）関連施設や他大学との連携教育の確立・推進については、臨地実習の際や、意見交換
会の場において、連携教育の推進に努めている。
O）リメディアル教育（基礎学力教育）および理数系基礎科目の充実に関しては、一般受
験以外の学生の入学前教育（外部業者）を実施し、入学前教育として基礎学力の補強をしている。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
教員の指導力や教育力の向上を図るために、大学主催の FD への参加とともに、看護学科
独自で FD 学習会を行っている。2017 年度は「発達障害に対する教育支援について考える」。
2018 年度は「看護実践能力の修得に向けた授業設計を考える」。2019 年度は「臨床判断モ
デルと臨床教育への活用」をテーマに開催した。

14D）教育の実施体制としては、問題解決能力（PBL）の育成のための教育は実施しているが、教育体制を充実するための時間と人員調整確保と低学年からの問題解決能力（PBL）の育成が課題である。
F）学生の主体的な学びの推進については、必要な自己学修時間をシラバス等で示しているが、主体的に学びには、個々の学生の学習意欲が大きく影響している。いかに動機づけ、学習意欲を引き出すかが今後の課題である。また自己学修の評価を低学年から行い、学習が不足している学生に対する早期の支援体制を確立していきたい。
②学生への支援A）学生への学習支援は、演習において少人数制をとり、教員が学生の習熟度にあわせたサポートができる体制をとっている。国家試験対策においても習熟度別サポート体制を実施している。
I）またアドバイザー体制をとり、学生の学業及び生活の支援を行っている。必要時保護者とも連携し支援している。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

5

8

5

8

10

採択

2

5

0

2

1

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

0

0

0

1

0

採択

0

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

15

28

26

14

21

採択

12

12

13

6

7

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

37

36

40

32

36

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標＜教育の質向上に向けた関連病院との連携＞
AB）本看護学科は、大田原キャンパスの近郊に関連病院や施設を有している。その特性15を生かして、教員と病院の指導者が連携して、教育体制を整えている。
3 年次の領域別実習オリエンテーションにおいては、関連病院の実習指導からレクチャーをしていただき、これから始まる実習に対する不安の軽減や臨地実習の意欲を高めている。
質の高い看護職の育成のために、学生の臨地実習の指導体制の充実に向けた取り組みを行っている。教員と臨地実習指導者が連携した指導体制のために、臨地実習教育担当の教員の臨地指導者会議に参加し、さらに学生の実習中も教員と実習指導者が情報や意見交換を頻回に行っている。また年度末に教員と実習指導者との「意見交換会」を開催し、学生の看護実践能力向上にむけた教員や体制を検討している。
研究においても、教員が関連病院に研究に関する講義や臨床の研究のアドバイスを行うなどの連携体制をとっている。
＜看護基礎教育と臨床との一貫したキャリア発達支援＞
学生のキャリア発達支援を、関連病院や人材開発センターと連携して行っている。大学のキャリア支援セミナーとは別に、看護学科独自の就職動機づけプロジェクトを設立している。学生にむけて、「関連病院の説明会」、「関連病院見学のバスツアー」また関連病院のイ
ベント（DMAT）への参加支援と参加証明書の発行を行っている。また保護者にむけては「保護者のための就活講座」等を開催し、同時に保護者の方に向けたバスツアーも実施している。
卒業生に向けては、新人看護師 4 か月目に、関連病院の新人看護師と教員の交流会を開
催し、キャリアの継続にむけた支援を行っている。
＜卒業生との交流＞「絆会」という看護学科と卒業生との交流のため会を設け、看護学科の近況や卒業生のトピックスなどをメルマガで配信している。

16

保健医療学部 理学療法学科●教育の質・成果に関する目標①質の高い教育を行い、各分野の実践を担いうる応用能力と豊かな人間性を備え、当該分野の中核となる専門職を養成する
L）本学科では、より実践的な能力を養うために、問題解決型学習（PBL）やシミュレー
ション教材、客観的能力評価（OSCE）を積極的に取り入れている。PBL や OSCE では学
生間のディスカッションや上級学年の学生からの指導などを重視し、自らが考え実践できるような促しをしている。特に PBL 教育では少人数での学習が重要であるため、少人数の学生で構成するアドバイザーグループを作り、ディスカッションおよび演習を実施している。またアドバイザーグループに担当教員を配置し、必要に応じて個別指導ができる体制を整えている。PBL の課題は、段階的に臨床実習を想定している。理学療法士として担当する機会の多い、大腿骨頚部骨折や脳血管障害の症例を設定し、2 年次には検査項目の立案・実施、3 年次には検査実施および検査項目の統合と解釈、治療プログラムの立案を導入している。知識の習得に関しては 1 年次より定期的に各学年の学習目標段階に応じて CBT（COMPUTER BASED TESTING）を用いて客観的に確認し、国家試験対策にもつなげている。なお、CBT の成績低迷者は早期より面談を行い、学生の学習状況や学習環境の改善を試みている。
A）全体的なカリキュラムについては 4 つのキャンパス間で必修科目を統一し、統合カリキュラムを用いて均質な教育を実践している。また複数の科目においてキャンパス間で教員が相互に教育に関わる中で、より実践的な技術を習得できるように教育方針の向上や見直しを目的とした検討会を定期的に開催している。キャンパス内においても、基礎系科目では、基礎医学系の演習科目に学科教員が関わりシミュレーション機器を用いながら共同して指導をすること、また学科から基礎医学系科目の担当教員に理学療法士国家試験の情報を提供することなどを通して連携を図っている。専門科目では、ポートフォリオを導入した
り、学年を超えたグループ単位で後輩に知識や技術を伝達することで、自らの知識をより確
かなものにしたり、講義形式ではなく、能動的なグループ学習を多くしたり、より履修主義
から習得主義への転換を行っている。卒業後、臨床はもとより研究も行っていけるよう、2
年次の科目から段階的に、かつ円滑に卒業研究に移行できるようなカリキュラムを編成しており、自らより深く探求したいと思う学生にとって学べる環境を整えている。
E）臨床実習は 1 年次の解剖学実習および見学実習より開始する。ここでの学生に対する担当教員の指導は、知識や技能だけでなく、早期から臨床現場における倫理観や医療従事者としての振る舞いといった情意領域の向上を目指すものである。 2 年次から 4 年次の臨床実習では学習課程に合わせた技術や思考過程を実践的に学ぶ経験を段階的に設定している。
特に 3、4 年次の臨床実習では、実践的な技術を学ぶことになるため、実習前には学科の教員、学生と臨床実習指導者とが相互に実習の到達目標や具体的な方針について打ち合わせをおこなっている。特に、4 年次の総合臨床実習はそれまでに学んだ内容の仕上げとなるため、それに臨む準備がなされているかどうかのアウトカムを先述の OSCE と CBT で確認

17

している。また実習中には定期的に実習の進捗状況を確認することで、到達度の判定をおこない、到達が遅れているもしくは難渋している場合にはその状況を早期に把握し対策を講じるようにしている。さらに数年前より、理学療法士作業療法士養成施設指定規則の改定に
より症例担当型実習から診療参加型実習へと変更される実習形態に合わせてその環境を整えるべく、実習指導者と学科教員との打ち合わせを定期的行っている。
F）国家試験に対する取り組みでは、全教員による集中的な対策講義や、継続的な指導を行うこと、またキャンパス間で模擬試験の内容と日程を統一したり、対策方針を打ち合わせたりすることで全体的な支援体制を充実させている。具体的な方針としては、4 年次の早期から意識付けを行うために実習以外の時期に定期的に模擬試験を行ない、実習が終了する 8
月から集中的なセミナーおよび対策講義を実施し、年間を通した学習計画ができるように指導している。また精神科および臨床心理領域においては、本学の作業療法学科教員と連携し、対策授業を行っている。さらに学生個人の能力に合わせてその都度必要な個別指導を行っている。特に成績が低迷している学生に対しては学習指導のみならず生活指導を通して
学習環境の改善を図っている。
②教育目的、ディプロマポリシーを明確にし、学習成果を検証するなど学士課程教育の質の向上を図る
B）入学時にディプロマポリシー、カリキュラムマップの提示を行い、学習目標や 4 年間の学習課程を明確にしている。また、専門的な科目が主となる 3 年次では、専門科目でどのようなことを学ぶかについて科目担当教員より説明し、学生自身が明確な目的をもって履修計画を立案するように促している。
M）学習成果の検証については、他キャンパスと科目や実技試験における評価方法の妥当性などを定期的に検討している。また専門科目や実習科目、国家試験対策に関係する科目においては、過去の年度の成績を参考に点数の位置づけを把握し、基準を設定したり、CBT の推移、PC やスマートフォンを用い、ネット経由で基礎問題を解く自主学習での学修状況と成績との関連を分析したりすることで、学習成果検討の参考にしている。
③安心、安全で質の高い医療福祉ケアに必要な関連職種連携教育を推進するG）関連職種連携教育については、1 年次には大学入門講座にて医療福祉に関わる職種の概要、2 年次には関連職種連携論にてチーム医療・チームケアにおける各専門職種の役割と連携の在り方、3 年次には関連職種連携ワークにて模擬事例に対するチーム医療・チームケアの計画、4 年次には関連職種連携実習で実際の臨床施設において実践的なチーム医療・チームケアについて、継続的に学んでいる。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制C）専門科目については、教員の専門性や臨床における実践経験を重視し、担当している。
3 年次の理学療法専門科目においては、専門分野の講習会の受講経験やその分野の認定資格

18

の保有、日本理学療法士協会が認定している専門／認定理学療法士を取得している教員が担当し、専門分野における臨床的重要性やトピックスを意識して授業を展開している。
D）演習や実習の科目においては、学生を 10 名前後の小グループに分け、小グループごとに授業をおこなったり、各グループに教員を配置したりすることで、個別の対応ができるよ
うにしている。
②学生への支援A）学生への支援については、各学年の担任とアドバイザー教員よる体制を設けている。
アドバイザーグループは 1 年次より各学年の学生を 10 名程度に分け、それぞれのグループに担当の教員を配置している。ROM や MMT といった理学療法士に必要な基本的な技術
や、OSCE、国家試験対策については、このアドバイザーグループでの学習を活用し支援を行っている。アドバイザーグループでの学習では、担当の教員のみならず、先輩から後輩への指導も積極的に導入し、学生間での技術・知識の向上も促している。さらに授業の欠席状況を把握し、3 回以上の欠席を確認した段階で本人との面談や、保護者への連絡を行い、学習や生活へのつまずきおよび不安要素を早期に検出して対応するようにしている。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

6

7

3

14

11

採択

1

2

0

3

3

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

0

1

0

0

0

採択

0

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

19

22

15

15

18

採択

12

13

12

13

11

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

17

17

19

18

17

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数

19

●その他の目標①社会との連携や社会貢献に関する目標
A）本学科では、キッズスクール、幸齢者スクールなどの大学主催のイベントや、大田原市から依頼を受けている体力測定・フレイル測定、メタボポイ捨て推進委員会との健康増進
イベント、地域のプロスポーツチームの身体機能計測などを通して、定期的に地域社会との連携を図り、幅広く応用力豊かな人材を育成している。特に大田原市高齢者幸福課とは密な連携を測っており、年に 24 回の高齢者の筋力、歩行およびバランス能力の測定を 10 年以
上継続して行っている。さらに、大田原市で活躍している介護予防を自主的に実践する介護
予防リーダーの育成にも、援助している。またこれらの事業で計測したデータを卒業研究としてまとめ、学内で発表している。さらに、今後はリハビリテーションの関連学会において公表する予定である。
B）また、大田原市の健康成人課との連携により、大田原市の健康診断後に運動指導を実践している。2019 年度は、約 110 回の指導を大田原市内の公民館を中心に実施し、大田原
市職員の保健師および看護師と連携し、大田原市民の健康指導へ貢献している。このような地域の方々に対する体験イベントの提供や運動機能の測定は、医療福祉への理解や健康への意識を高める点において地域社会に貢献していると言える。理学療法学科だけでなく、作業療法学科、言語聴覚学科、視機能療法学科などとも連携し、大田原市への多面的な教育的、技術的支援を行なっている。しかしながら、これらの事業に参加できる学生の数は限られており、参加を希望する多くの学生が関われる状況にないため、今後、実施体制を工夫する必要があると考えている。
②国際化に関する目標
H）本学科では、韓国、中国、シンガポールの大学で理学療法を専攻する学生との交流を行っている。本学科の学生が他国の学生との交流を通して他国の医療・福祉の状況を学ぶことは、日本の医療・福祉を理解する上で有益な経験であると言える。また、来校した他国の学生においても日本の理学療法を体験することができ高い満足度を得ている。しかしながら、これらの交流イベントに参加する学生はまだ少ないため、学生が国際的な視点を持つことができるような興味喚起がさらに必要と思われる。

20

保健医療学部 作業療法学科●教育の質・成果に関する目標に対する取り組み
A）2015 年度入学生から運用の改訂カリキュラムでは、単位の実質化と他学科と均等な教育推進の観点から卒業に必要な単位数を 131 単位から 124 単位に減じるとともに、シラ
バスに準備学習の内容や目安となる学修時間等を記入する全学的な取り組みに対応した。
作業療法専門科目の必修科目に関しては、4 キャンパスで科目名称を統一するなど全キャン
パス統合カリキュラムを用いた均質な教育を推進した。
BC）また、基礎医学および臨床医学の科目と作業療法専門科目との関連性が把握できる「履修系統図」（カリキュラムマップに該当）を作成し、2015 年度より全学年の学生指導に活用している。具体的には、各学年の新年度オリエンテーション時に配布して科目間の関連性を確認させるとともに、学生の学びの志向性に合わせて選択科目の履修を推奨している。
なお、大田原キャンパス作業療法学科の専門教育は、開学時より専門科目を 6 つの科目群に体系化している。各科目群には担当教員を配置し、各科目群内の科目授業内容を確認して科目間の関連性を共有し、履修系統図とともに学生指導に活用している。履修系統図は科目
間のつながりを示したものであり、教育内容のつながりやカリキュラムポリー、ディプロマ
ポリシーとの関連性までは示されていない。今後、学生が自分の学修目標やキャリアプランに応じて履修科目を選択できるような、わかりやすい履修系統図の整備やシラバスの活用など伝え方の工夫が必要である。
DE）解剖学、生理学等の基礎医学系教育との連携では、基礎学群の実習の一部には学科教員が参加して基礎医学系教員との連携した教育を行う機会としている。さらに、基礎医学系科目履修者の学業成績の情報を交換し、成績不振学生に対しては学科で個別に学習方法等を指導している。また 1 年生が全員参加する動物慰霊祭、2 年次の解剖学実習およびその事前学修は、生命、人体への畏敬の念を抱き、生と死を考える機会であり、医の倫理教育の場ともなっている。臨床における倫理観教育では、全ての臨床実習のオリエンテーションに
おいて本学の臨床実習に関する倫理綱領に基づき、個人情報の取り扱い、守秘義務、対象者（本人・家族）中心の考え方、および実習指導者、実習施設職員に対する適切な態などについて、具体的に指導している。
F）国家試験等合格率の維持・向上のための教育および支援体制では、国家試験対策の担
当教員を配置するとともに 4 年生および 3 年生の担当教員がチームとなり、対策学習のプ
ログラムを都度検討している。学外講師および学科教員による対策講義を開講するとともに、個別の学習状況はチューター教員が週 1 回面談を行い、現状の把握、指導を行う体制を整えている。模擬試験成績が伸び悩む学生に対しては、国家試験 3 ヶ月前より毎日の学習状況の確認および指導を実施している。これらの対策は、国家試験対策の情報交換会によりキャンパス間で共有している。2014 年度から 2018 年度の国家試験合格率（本学科合格率／全国新卒合格率）は、2014 年度（94。6％／85。5％）、2015 年度（97。9％／94。1％）、
2016 年度（95。0％／90。5％）、2017 年度（86。7％／83。9％）、2018 年度（97。0％／80。0％）であり、100％の合格は達成できていないものの、常に全国に比して高い合格率21を維持している。
G）2015（平成 27）年度入学生からのカリキュラムにおいて、医学教育の早期臨床教育（アーリーエクスポージャー）に準じる形で、1 年次に臨床実習Ⅰ（早期臨床見学）、2 年次に臨床実習Ⅱ（早期臨床体験）を設定し、臨床実習への早期の適応力向上を図っている。両
実習ともに大学関連施設・中核実習施設を活用しているが、特に臨床実習Ⅱでは、大学関連施設において本学を卒業した作業療法士について臨床を経験する形式を取ることで、学生の学修意欲の向上につながっている。
H）チームケア実践教育の推進では関連職種連携教育を必須授業とし、作業療法学科の臨
床実習の一般目標にも関連職種の理解および連携の方法を学修することを明記している。
臨床教育指導者と連携し、実習中のカンファレンス参加や他職種の見学、臨床教育指導者と他職種との情報交換の場面見学などの機会を設けている。
I）社会貢献を学修できるプログラムとして学科教員が参加する地域支援事業には、学生がボランティアとして参加している。具体的には、大田原市における「大学オレンジカフ
ェ」
・「大学・地域連携プロジェクト支援」
・「介護予防事業」には 3・4 年生を中心に 2 年生も参加している。また、本学で開催している「大田原市の幸齢者スクール」「キッズスクール」の学科体験コーナーでも学生が対応の中心として活動している。現在は 2 年生以上が中心であり、今後は 1･2 年生の参加も促進したい。
K）地域の教育力を活用したプログラムとして、地域の歴史ある窯元の陶芸家を講師として迎え、作業工程技術学の陶芸を教授いただいている。また、脊髄損傷の当事者に講義の一部を担当いただく、学生の評価実習に地域在住の障害児者に協力いただく、大田原市内の幼稚園でコミュニケーション技術を演習するなど、大学教育に地域住民のご協力をいただいている。
J）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーション設備および教育は現時点では未整備である。
L）問題解決能力を養う PBL（PROBLEM BASED LEARNING）チュートリアル教育は、
臨床実習の前後学修、全学年が共同して学ぶ臨床実習ゼミ等で導入・展開している。臨床実
習ゼミは、学年ごとの目標を設定した、全学年の学生から構成されるグループによる作業療法過程の学修である。
MO）高校教育から専門教育への円滑な移行および基礎学力強化として、AO 入試・推薦入試で合格し入学手続きを済ませた生徒に対し、入学前課題としてコミュニケーション技
能や高校の生物等の内容を含む教材を使用した学習を課してきた。2019（平成 31）年度入
学生からは民間教育関連企業の学修課題を導入したところである。現在入学前課題の実施
状況・成績と入学後の学業成績等を比較検討し、成果を検証している。入学後の学びを円滑に進めるため、2018（平成 30）年度からは学年担当教員の指導のもと、教材「メディカル
ベーシック」を用いて国語および理数系の基礎学力教育を試行している。また、全学年を通して GPA、F-GPA を学年の担当教員が確認し、アクティブラーニングのグループ編成や個別の学生指導に活用している。
N）大学関連施設との連携教育として、関連施設の作業療法士を複数の授業で講師として22

招聘し、事例への介入、臨床現場での作業療法の実際について教授いただいている。客観的臨床能力試験（OSCE）の実施に際しては模擬患者役や評定者として協力を得、試験の客観性を担保するとともに、実習前教育に関する意見交換の機会としている。
●教育の実施体制に関する目標および学生への支援に関する目標への対応①教育の実施体制
C）本学科では世界作業療法連盟（WFOT）の教育基準を満たすようにカリキュラムを整備し、WFOT 認定校を更新してきた。WFOT 基準の実習 1000 時間も満たしており、今後は地域作業療法実習の確保など実習内容の充実が課題である。
D）問題解決能力（PBL）の育成のための教育としては、実習前後の学習および臨床実習
用講義、臨床実習特論を中心に教育体制を整備、充実してきた。臨床実習用講義（これまでは非公式科目、2020 年度入学生より単位化）では想定症例を評価するための臨床技術（場
面設定、配慮事項、注意事項、評価の進め方の工夫など）を 4～5 名のグループで検討しな
がら、評価技法の練習までを行うもので、OSCE により学習成果を検証している。臨床実習
特論は、臨床実習Ⅳ（3 年次）の事例報告を教材に、小グループで作業療法実践過程の理解に必要な臨床技術および思考過程について議論し、4 年次の総合実習に向けて課題と必要な準備を明確化するものである。
F）学生支援としては、シラバスおよび講義時間中に各科目担当教員より自己学修時間に実施すべき課題を具体的に提示し、自己学修の質向上を図っている。
②学生への支援F）年度末には、学年ごとに F-GPA 層別の分布チャートを示して学生が自らの学修習熟度を知る機会としている。学年担任・副担任で成績不振者をサポートする体制を整え、必要に応じて個別に面談して自己学修状況を確認し、学修方法を指導している。
I）生活指導としては、全学年、担任副担任の面談による個別生活指導を実施し、1・4 年
生はチューター制度も必要に応じて導入している。
L）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーターは未整備の状況である。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

2

1

7

3

9

採択

1

0

0

0

0

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

0

1

0

0

0

採択

0

0

0

0

0

23

学内研究費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

5

4

5

8

8

採択

2

3

3

4

5

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

14

14

14

14

14

専任教員数（5/1 現在）

人数●今後の課題2020 年度入学生から適用される理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則の改正に伴い、カリキュラムを改訂し臨床実習の方法も見直したところであるが、より高い教育効果が得られるように教育内容および学生の学修支援体制をさらに整備する必要がある。具体的には、履修系統図やシラバス、ポリシーや教育目標とポートフォリオなどを活用し、学生のキャリア目標に合わせた科目履修を支援すること、PBL チュートリアル教育をより多くの科目に導入することなどがあげられる。臨床実習においては、実習前後の学習とその学習成
果評価の充実、実習目標に合わせた形成的評価の開発、実習地とのより密な情報・意見交換によって臨床実習の学習効果を高めることなどがあげられる。診療参加型実習の導入により学生の帰宅後学習の時間は一定程度に抑えられている中、臨床および自己学修の時間をより充実させるためにも学生の創造的な探究心の醸成が必要と思われる。
成績不振学生への対処としては、入学前課題および入学後リメディアル教育の効果を検証し、大学での学びに必要な基本的学力を備えさせるための方略を考案・実行するとともに、大学での学修方法を体得できるよう指導体制を強化する。現在教員は成績不振学生への対応に追われている状況ではあるが、成績優秀な学生に対しては、臨床でリーダーとなるような人材としての、あるいは研究者としての素質を涵養して大学院進学等につなげるような体制も整備したい。これは上記の学生のキャリア目標に合わせた科目履修の支援にも相当する。
人々の生活を支援する作業療法士として活躍するためには、様々な生活背景や価値観を理解し、柔軟に受け入れる精神が必要である。臨床実習では医療の場が主体ではあるが、作業療法士の活躍の場を開発できる人材養成のためにも、教員が参加している事業と科目との連携を取るなどして学生が医療以外の実地を経験できる機会を増やすことを目指したい。
本学科の課題は、上述の通り教育内容および学修支援体制のさらなる整備である。また、
成績不振学生、成績優秀学生への指導体制を強化することにある。このように学科組織で対応することと教員自らの教育力を高め教育の質を保証していくことが急務と言える。そこ
で、教員の研究は、自らの興味関心領域に加え、学科および個々の教育力向上に関する課題解決を図るテーマで推進する。

24

保健医療学部 言語聴覚学科●教育の質・成果に関する目標
A）全キャンパス統合カリキュラムを用いての均等な教育の推進に関しては、2015 年度に大川キャンパスとの統合が実現しているが、成田キャンパスとはまだなされていない。この件について継続的審議が必要かどうかを含めて検討する。統合を検討する上での課題は、各キャンパスに特化したカリキュラムをどう調整していくかである。
B）１年次から卒業年次までの一貫したカリキュラムマップの整備は、これまで同様、学科教務委員を中心に学科内で履修系統図に関して適宜見直しを行い、必要に応じて次年度での可能な範囲での改変を検討する。
C）シラバスを活用した各科目間の連携・位置づけの明確化は、これまで同様、履修系統図と連動し科目間のつながりや適切な教育効果（順序性）について学科内で確認・検討していく。特に実技能力の習得を中心に、基礎科目から専門科目へのつながりのどの過程で適宜、臨床技能に関する演習・実技を組み込んでいくか、検討する。
D）基礎医学系教育や情報系教育 と専門医学系教育との連携強化は、基礎医学、臨床医学、専門基礎科目のシラバス内容の専門科目への合理的連結を踏まえ、各専門科目（成人言語、
小児言語、聴覚、発声発語・嚥下）内での教育効果を検討していく。また、国家試験対策の学習効果を図るため、1～3 年次の夏期休暇・春期休暇中を利用して、基礎医学系→専門科
目への連結を意識させた課題・模擬試験を実施する（例年同様）。
E）臨床における哲学、倫理観教育 の充実に関しては、毎年、臨床実習前のオリエンテー
ション、専門科目講義内で、臨床哲学や倫理観教育を行っており、学内臨床実習において、実際の臨床現場に入る前に人間の尊厳や言語聴覚士としての倫理観、臨床哲学について議論・演習する機会を設けていく（例年同様）
F）国家試験等合格率の維持・向上のための教育および支援体制の充実に関しては、開学
依頼 GPA との関連性を基盤として対策を進めている。2020 年度は 1 年次から国家試験過去問題の模試結果と GPA との相関＆学生のグレード別分類を行い、2～3 年次に長期休暇
課題と試験を実施する。4 年次には、学年別の新学期オリエンテーションとは別に国家試験対策オリエンテーションを行い、3 年次年度末の 2 月から開始する模試を国試まで約 15～
20 回程度実施する。加えてアドバイザーを中心としたグループ学習や面談・指導を強化していく。
G）臨床実習への適応力向上のための低学年からのインターンシップの実施は、
1 年次：関連施設見学（各施設の特徴と言語聴覚士のリハスタッフ業務の理解）
2 年次：臨床見学（言語聴覚士の臨床見学・職種イメージの形成）
3 年次：評価実習（症例を担当しインテークから評価と治療計画立案まで達成する）
4 年次：総合実習（インテーク、評価、治療・訓練、援助・ケア、多職種連携）、いわば通常の臨床業務に近い実習を経験し、即戦力となる専門家養成に努めたい。
＊低学年時から言語聴覚士への意識を高めることを目的に実施する。
H）チームケア実践教育の推進に関しては、1 年次の「言語聴覚障害学概論」「関連職種連25

携論」を 2 年次以降の IPE 教育につなげる。
I）１年次から社会との繋がり、社会貢献を学修できるプログラムの創設（サービスラー
ニングなど）社会貢献学修プログラムに該当するプログラムとして①１年次より地域の高齢者施設や幼稚園等を訪問し、対話や保育活動を通じてコミュニ
ケーションスキルの向上を図る場を提供する。
②大学病院や地域の祭りでの催し物の参加など、地域社会への貢献に寄与することの社会的意義について学ぶ機会を設ける。
J）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーション設備およびシミュレーシ
ョン教育の充実に関し絵は、臨床実習Ⅰ開始前に以下のスキル学習・演習を行う。
①血圧等、バイタルサインの測定方法の実習②車椅子操作、BLS 講習③血圧計、SPO2（学科備品）、リサシアンシュミレーター、チョーキングチャーリー等K）地域の教育力を活用した教養学修プログラムの構築に関しては、言語聴覚センターを受診している幼児・学童または保護者に対するグループ臨床に際し、学生ボランティアスタッフとして参加し、子供や保護者との関わりを通して対人コミュニケーションスキルや社
会性を学ぶ。
L）問題解決能力を養う PBL（PROBLEM BASED LEARNING）チュートリアル教育等の導入は、例年同様、チュートリアル教育として 6～7 名のアドバイジーに対し 1 名のアドバイザー教員を配置し、1 年生～4 年生まで一貫した少人数グループでの指導を行なう。
M）教育情報の収集・分析等を行う IR(INSTITUTIONAL RESEARCH)機能の整備は、学生個々の学生としての ID 情報（学修到達度など）を F-GPA で整備し、これを基に担当
教員の指導や教育、特に 4 年次は国家試験対策として活用していく。
N）関連施設や他大学との連携教育の確立とその推進は、月 1 回の定期的に関連施設会議を開催し、臨床教育の在り方等について情報交換を行う。
また、学会や研究会等への積極的な参加（発表）を基盤とした連携教育への活用を展開していく。さらに、4 年次の開講している「言語聴覚療法特論」において、最新の研究情報を発信している言語聴覚士に特別講義を行い、他大学との連携や高い学際性を学生に提供していきたい。
O）高校教育から専門教育への円滑な移行および基礎学力強化のためのリメディアル教育（基礎学力教育）および理数系基礎科目の充実は、入学者の学業低下対策として、外部業者（東進）と連携を図り入学前までの課題学習を行っている。95～97％の課題提出率であるが、課題未提出者は入学後に要注意学生として抽出できることも分かった。今年度もこの点を意識して学生評価の 1 つの目安にしていきたい。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
C）専門性および国際基準に即した教育組織、実施体制の構築に関しては、本学科は、日本言語聴覚士協会における言語聴覚士コアカリキュラムに参画し意見を述べてきた。その26

ため、今後も当該コアカリキュラムの最新実情に沿って適宜検討していく。
D）問題解決能力（PBL）の育成のための教育体制の充実に関しては、教員 FD 等を通して学修者の能動的な学修への参加を取り入れた講義内での討議を行う。また、クリッカー等の教育機器を導入することで双方向的な教育体制の充実を図るなど、各教員内で学生の自発的問題解決能力の促進を検討・実施する。また、各科目および演習・実習等が行われた場
合は、
「分析」
「検討」
「成果の発表」「考察」「振り返り」を必ず実施し、知識および臨床的
自発的問題解決能力を養うプログラムを検討・構築する。
F）自己学修時間の適切な活用と質の向上に関しては、各専門科目および領域内において、知識・技術の習得が促進される臨床実践的な課題の提示を行い、合わせて自己学習の過程で教員個々のオフィスアワーを活用できる体制づくりを行う。また、自己学習が最も求められ
る 4 年次の国家試験対策時には、「リハドリル」などスマートフォン等の ICT を活用した教材の導入など学生が勉強に取り組みやすい環境構築を随時検討する。
L）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーターの整備に関しては、言語聴覚士法で定められた生理学的、心理学的、検査器具を一通り揃えており、各専門領域内でカ
リキュラムに沿って演習または実習で活用している。機器のメンテナンスについても、例年同様に行い、不具合が確認された場合は修繕を行う。さらに、各専門領域内で必要と判断される新しいバッテリーや器具類について随時、知識を得たうえで購入を検討していく。
②学生への支援A）習熟度別学習サポート体制の整備に関しては、専門科目の出席状況の確認、アドバイザーによる定期的な個別面談による学習状況と学生生活状況の把握。成績の低い学生には
個別サポートを実施していく。
I）チューターによる個別生活指導の徹底は、例年同様、アドバイザー制度を設け、個別に相談がしやすい体制を整え、適宜学生生活のサポートを行う。特に学生個々の心理・精神的な問題についてアドバイザーが把握した後に学科内で共有し、必要に応じて適切な相談・
医療機関に繋げられるようにする。学科または教員の立場で、対応が難しいと判断した場合は、保護者に連絡し、対応をお願いするようなシステムにする。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

7

4

3

2

5

採択

2

0

3

1

1

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

0

0

0

0

0

採択

0

0

0

0

0

27

学内研究費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

11

10

10

9

9

採択

11

10

7

7

7

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

18

17

15

14

14

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標

本学科は開学当時から言語聴覚士およびそのリーダーを養成することを学科方針の基盤としている。初代学科長の笹沼澄子先生をはじめ、伊藤元信先生、藤田郁代先生、城間将江
先生、畦上恭彦先生、そして現学科長の阿部晶子先生に継承されており、それは卒業生のこの分野での著しい活躍によって立証されている。
また言語聴覚士は対人援助職の一つとして、高度な専門性が求められる職種である。近年の国内外での調査にて、AI 技術が進化する数十年後の未来においても、必要とされる職種の 1 つとして挙げられており、人間の尊厳を基盤とする本分野の発展は益々重要視されることが予想される。今後も、開学時のポリシーを継承しつつ、超少子高齢化が進む我が国における言語聴覚士の役割と使命を見据えながら、言語聴覚分野の発展に寄与していきたい。
学科運営としては、本分野を学際的に「成人言語」「小児言語」「聴覚」「発声発語・摂食
嚥下」の４領域に分け、それぞれの領域に特化した専門性を有する教員を配置し、各領域内での専門的視点で常に最新の情報をアップデートしながら、日本言語聴覚士協会によるコ
アカリキュラムに準拠したカリキュラム、演習、実習、等々の検討を重ね、高い専門性と技術を備えた言語聴覚士養成教育、すなわち開学当初のポリシーを担っていきたいと考える。
課題は 18 歳人口減少に歯止めがきかない状況に伴う学生募集である。現在、国内には 60近い養成機関が存在するが、全国的に学生募集状況が厳しい状況にある。80 名定員の本学で定員割れに至っていない事は、養成校の中で最も優れていると言えるが、毎年の学生募集＆出願状況は厳しくなりつつある。学内だけの問題ではなく、言語聴覚士という職種に対する社会的理解度の影響を解決すべく、日本言語聴覚士協会や他の養成校と協力（日本言語聴覚士養成校教員連絡協議会）して、本分野の啓発活動を盛り上げていきたい。

28

保健医療学部 視機能療法学科●教育の質・成果に関する目標
B）本学の教育理念・教育目標に基づき、視機能療法学科では学生が身につけるべき能力
として 3 つの項目をディプロマポリシー（DP）として定めている。その 3 つの能力を身につけるために、5 項目の学修内容、学修方法、学修成果を定めたカリキュラムポリシー（CP）
を策定している。現在運用している 2012 年改編カリキュラムは、汎用的な知識・技能・態度・志向性を修得するための総合教育科目、視覚科学の基盤となる専門基礎科目、視能訓練士としての実践能力を修得し、統合的な学習経験と創造的思考力を育成するための専門科
目を、年次進行とともにバランスよく配することで、CP を具現化している。さらに、2015
年からカリキュラム・マップを作成し、学習成果の達成のための授業科目間の関連性と学位取得に向けた道筋を学生に明示することで、教育課程の体系性・順次性を明確化し、DP との一貫性を持たせている。
D）専門基礎科目および専門科目における具体的教育内容については、視能訓練士学校養成所指定規則の改定に伴うカリキュラムの大綱化（大綱化カリキュラム、2001 年）、視能訓
練士国家試験出題基準（2013 年版）で示されている内容を十分に包含していることは確認
しているものの、毎年、教育内容および教授方法、学習成果の評価方法を見直すことで充実を図っている。視能訓練士国家試験出題基準（2019 年版）が提示されたことから、その内容を精査し取込みつつ、視能訓練士としての実践能力の育成に向けた視機能療法学科の特色あるカリキュラムの拡充を図っている。
A）さらに、関連職種連携論、関連職種連携ワークなどの全キャンパス統合カリキュラムを用いた多職種連携教育を組み入れ、附属施設の各専門職を招聘した授業や多職種合同の学内演習を実践している。
C）すべての専門科目において、シラバスに DP および CP に対する科目の位置づけや科目間の関連性を明記し、初回授業時のオリエンテーションで履修者に周知するために活用している。
視能訓練士学校養成所指定規則に 14 単位（10 単位以上は病院等での実施）の臨地実習が規定されており、社会福祉学実習（2 年次、1 単位）、保育実習（3 年次、1 単位）、臨地実
習Ⅰ（3 年次、2 単位）、臨地実習（4 年次、12 単位）、関連職種連携実習（4 年次、1 単位）の計 5 科目 17 単位の規定を超える単位数を実践教育科目として配することで、CP に定める「チームケアの実践ができる人材」「即戦力を有するプロフェッショナルの育成」を達成している。加えて、1 年次に国際医療福祉大学病院でのアーリーエクスポージャーを実施している。
実習施設および実習指導者側との連携において、当該臨地実習は、100 施設の協力のもとで行われ、実習実施前に、それぞれの実習ごとに実習指導者会議を開催し、実習生、実習施
設、養成施設の三者にとって、効果的で円滑な実習運営ができるよう、臨地実習の実施に際し、実施の前提となる基本情報、実習生情報、指導計画等について十分な情報の共有を図っ29

ている。実習中には、必要に応じて施設を巡回し、専任教員と実習指導者との間で実習の実
施状況や実習目標の達成状況の確認を行っている。また、実習指導方法等についても意見交換を行い、学習効果の向上に努めている。CP の達成のためには、実習生が習得した技能や実習に臨む態度、学習状況、課題等の第三者評価が重要である。そのため実習後には、指導者会議等の場を利用し、実習指導者との事後の意見交換等、実習病院と養成施設との間の緊密な連携を図っている。
実習生に対する指導体制として、実習前には事前オリエンテーションを行い、実習に対す
るレディネスの把握を行い、実習指導担当教員による適切な指導を行い、知識や技能の準備
性、実習へ臨む意欲を向上させている。実習中は、必要に応じて巡回指導の機会を設け、実習生との面談等による知識、技術および精神面での指導・フォローを行うことで、実習中の指導体制を維持している。実習後は、視能訓練士養成における臨地実習をより効果的なものにするために、実習生、実習指導者、専任教員が参加する実習報告会を通じて、実習中に習得した専門知識や技術、態度など、実習目標の達成状況を、振り返りにより自己確認する機会を設けている。また、残された課題について実習指導者からの第三者評価をもとに、個別面談を実施し教育効果を高めている。
臨地実習施設での実習を円滑に実施するための準備状況として、倫理学（1 年次、2 単位）、
臨床心理学概論（2 年次、2 単位）、社会福祉学（1 年次、2 単位）、保育（2 年次、1 単位）、
2 年次の専門実習科目（2 科目、2 単位）、3 年次の専門演習・実習科目（7 科目、8 単位）、
4 年次の専門実習科目（1 科目、1 単位）を設置している。通常の視能訓練士として必要となる視能検査技術の習得のための技術実習に加え、視機能療法学科では特色ある実践教育
を 導 入 し て い る 。 3 年 次 に は ペ ー パ ー ペ ー シ ェ ン ト を 用 い た PROBLEM BASEDLEARNING（PBL）を導入し、アクティブラーニングの機会を設けている。さらには
OBJECTIVE STRUCTURED CLINICAL EXAMINATION（OSCE）を部分導入した「外部被検者実習」を実施しており、中高年を対象に、コミュニケーション能力や接遇について
学び、専門技能の実践と合わせて、臨地実習に向けた総合的学習の機会を設けている。さらには 3、4 年次に「園児視機能評価実習」として、実習担当者の指導の下、実際の幼児教育
現場での検診実習を行い、小児に対する検査時観察の重要性、コミュニケーションの工夫、検査の実際を学ぶ機会を設けており、臨地実習、さらには卒後のクリニカルラダーシステムに対応できる知識、技術面での準備機会を積極的に設け、DP の達成に寄与している。
前述のような指導体制、指導方略の実践を継続しており、学生／実習生、実習施設（実習指導者）、養成施設（専任教員）の三者が連携し、臨床教育における PDCA サイクルを回すことができており、今後も更なる拡充を目指している。
F）視機能療法学科の視能訓練士国家試験対策は、本学の国家試験等対策委員会と連動して同委員が中心となり実施している。4 年次生を対象に、年 4 回の国家試験に準じた学内試
験の実施、年 4 回の国家試験対策講座の実施、国家試験直前の 1 か月間には、個々の学習
到達度に応じた個別学習指導を専任教員が分担し実施している。加えて、3 年次と 4 年次の夏季と春季の長期休暇を利用し、学習到達度の低い学生への補講を実施している。

30

年 4 回の学内試験の実施に際し、国家試験等対策委員が中心となり、視能訓練士国家試
験過去問題の出題傾向を分析し、学内試験出題問題を吟味し、その妥当性についての検討会
議を実施しており、質的保証および向上に努めている。試験結果についても分析を行っており、学科開設から蓄積している学内試験の成績と国家試験の得点率との相関分析から、合否予測を行い個別の学習指導に活用している。
前述の国家試験対策、学習指導体制を整備することにより、2014 年度から 2018 年度の
過去 5 年間で、新卒者 228 名中 228 名全員が合格し、5 年連続合格率 100％を達成している。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
持続的かつ発展的な教育実施体制を維持するために、教員組織および教育環境整備を適宜見直し、充実を図っている。DP 達成のための CP の具現化においては、国際的視野に基づき、毎年教育内容の見直しを行い、社会の動向に沿った教授内容が提供できるようにしている。
D）アクティブラーニングを推進するために、基礎学習が修了した 3 年次から PBL チュ
ートリアル教育を導入し、チューター担当教員のファシリテーション能力を向上させるための研修会参加などの支援体制を整えている。学生には、シラバスで必要な自己学修時間を具体的に明示し、レポート添削指導等を通じて、アクティブラーニングの推進を図っている。
②学生への支援I）視機能療法学科では、各学年にクラス担任を配置し、学生生活全般にわたりサポートしている。クラス担任は学生からの学習上の問題、生活面、精神面など多岐にわたる相談事
項の窓口としての役割を果たし、相談学生のニーズ、個人情報に十分配慮しながら、毎週実施される学科全体ミーティングで情報共有が図られている。特に 4 年次においては、卒業
研究においてチューター教員 1 名に対し 4〜8 名の学生を配し、教育・就職・生活面のサポートをきめ細かく実施している。また、必要に応じて保護者とも連絡・相談を行うなど、視機能療法学科としての連絡・支援体制を確保している。
A）学習上の支援体制として、1 年次に学生を学習到達度に応じてクラス分けし、基礎クラスと応用クラスそれぞれのレベルに応じた講義を実施している。3・4 年次では学習到達度の低い学生に対し少人数制指導を実施し、必要に応じて個別指導を実施し、カリキュラムに則った全体教授と個別指導をバランスよく配している。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

4

2

1

1

3

採択

2

2

1

1

1

31

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

0

0

0

0

0

採択

0

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

7

9

8

9

10

採択

6

8

6

7

10

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

11

12

12

13

10

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標

教育と社会参加、社会貢献との関連
地域社会への貢献として、地域のアクティブ・シニアを対象とした「幸齢者スクール」、
大田原市内の幼稚園・保育園児を対象とした「園児視機能評価」等で視機能評価を行い、地域の住民の眼の健康の維持・促進に貢献している。また、栃木県網膜色素変性症協会、東日
本盲導犬協会と連携しながらボランティア活動を行っている。これらの社会貢献活動には、
1～4 年次までの学生が参加できるように配慮しており、視機能療法学科の学生教育にも還元されている。
国際交流では、視機能療法学科では、2012 年度より元培医事科技大学（台湾）からの短期留学生を、毎年数名ずつ受け入れ、学部留学生と合わせ、総数は 20 名となっている。2
年次、3 年次の専門教育科目のうち、視能矯正学、視能障害学、実習科目を中心に履修させ、単位修得させている。同時に日本語科目も履修させ、語学学習と専門教育を充実させている。
また、授業内だけでなく、教員および学生との交流を促進するために、歓迎会および年 2 回の学生交流会を実施し参加できるように配慮している。
就職および卒後教育
就職については、4 年次の 4 月に就職活動要領を周知すべく就職ガイダンスを行い、長期実習の中間および長期実習後に、適宜、就職オリエンテーションを実施している。また、新規の求人情報を随時発信すると同時に、学生の動向を把握することで、円滑な就職活動を支援しており、毎年就職率 100％を達成している。
毎年、大学同窓会関東支部会に合わせ視機能療法学科同窓会を開催し、勉強会や意見交換、業務等の相談に応じている。卒業生数の漸増に伴い、比較的卒業生の多い東京地区での支部会設置を検討している。

32

保健医療学部 放射線・情報科学科● 教育の質・成果に関する目標
B）１年次から卒業年次までの一貫したカリキュラムマップの整備
ディプロマポリシーに準拠した 1 年次から卒業年次までの一貫したカリキュラムの流れを履修系統図として整備している。
C）シラバスを活用した各科目間の連携・位置づけの明確化
各授業のシラバスには、それぞれ該当するディプロマポリシーを記載している。また、それぞれの科目が他の科目とどのように関連しているのか、履修系統図で明確化しており、カ
リキュラムポリシー、ディプロマポリシーとの関連も示している。
D）基礎医学系教育や情報系教育 と専門医学系教育との連携強化
診療放射線技師教育に必要な基礎医学系及び専門医学系の知識やトレンドについては、
学科教務委員から各該当科目の教員へ情報伝達を行っている。また、国家試験の出題傾向や試験結果を分析した資料を送付し、教育改善につなげている。
情報系教育については、学科教員と情報系教員が連携し、仮想病院システムを活用した実践的な医療情報教育を 4 年生対象に実施している。
E）臨床における哲学、倫理観教育 の充実
1 年次開講科目である診療放射線概論（前期）、医用画像検査学概論（後期）の中で医療倫理に関する教育を行っている。また、EARLY EXPOSURE として附属病院の見学を行い、早期に職業意識を持たせる工夫をしている。
さらに臨床実習前の 3 年次開講科目である臨床実習概論では、より実践的な業務内容に関する倫理について教育している。
F）国家試験等合格率の維持・向上のための教育および支援体制の充実
3 年次後期から 4 年次の国家試験直前まで、計 8 回の模擬試験を実施し、その都度、担当教員による個別指導が行われ、学生は自身の実力をチェックできる体制にある。
その他にも 4 年次の夏期補講、国家試験直前補講などの課外指導も行っている。
また、国家試験終了後は、問題の傾向分析や国家試験対策の振り返りを行い、次年度の対策改善を行っている。
G）臨床実習 への適応力向上のための低学年からのインターンシップの実施
1 年次には EARLY EXPOSURE として附属病院の見学を行い、早期に職業意識を持たせる工夫をしている。
H）チームケア実践教育の推進
学科独自での実践教育は行っていないが、全学的に行われている関連職種連携教育については、教務委員や臨床教育委員が中心となり、学科の全教員が積極的に協力している。
I）１年次から社会との繋がり、社会貢献を学修できるプログラムの創設（サービスラーニ
ングなど）
学科として具体的な学修プログラムは整備していないが、各学年の新年度オリエンテー
ションの場でボランティア活動への参加を推奨している。

33J）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーション設備およびシミュレーショ
ン教育の充実
診療放射線業務に関するシミュレーター（ファントム）を用いた技術修得に加え、検査や治療中の患者に対するフィジカルアセスメントについての教育も行っている。特に、診療放射線技師の業務拡大に伴って導入された静脈路からの抜針シミュレーションについては、
看護学科教員の協力で実施している。
また、検査中の急変に対応すべく、3 年次開講科目である放射線救急医学の中で、シミュレーターを用いた院内 BLS トレーニング講習を実施している。
K）地域の教育力を活用した教養学修プログラムの構築
学科独自で教養学修プログラムは構築していないが、総合教育科目で開講している郷土論（選択科目）の履修を推奨している。
なお、地域の教育力の活用として、地元企業（医療機器メーカ）への見学ツアーを開催している。
L）問題解決能力を養う PBL（PROBLEM BASED LEARNING）チュートリアル教育等の導入
1 年次のプレゼミナール（少人数グループ指導）にて、放射線診療における事故事例をもとに、学生同士が問題解決のためのプロセス、問題抽出、解決案の策定までの一連をディス
カッションし合う PBL チュートリアル教育を実践している。
M）教育情報の収集・分析等を行う IR(INSTITUTIONAL RESEARCH)機能の整備
すべての学生の入学から卒業までの成績状況は学科長と教務委員が把握しており、成績不振の原因究明とその対策について検討する体制にある。
N）関連施設や他大学との連携教育の確立とその推進
臨床実習においては、附属関連施設をはじめ各実習施設の指導者が一同に会する臨床実
習指導者会議を開催し、臨床教育の質の向上を図っている。
また、関東地区の各養成校で構成される関東地区診療放射線技師教育研究会において、教育指導に関する情報交換を行っている。
O）高校教育から専門教育への円滑な移行および基礎学力強化のためのリメディアル教育（基礎学力教育）および理数系基礎科目の充実
比較的早期に実施される AO 入試や高校推薦入試等に合格した者に対して、入学前教育（理数系科目）の自己学修を推奨している。
また、1 年次開講科目である数学では、リメディアル教育として補講を実施している。
● 教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
C）専門性および国際基準に即した教育組織、実施体制の構築
診療放射線技師の業務拡大に伴い、診療放射線技師免許を有している教員に統一講習会（厚労省通知による）の受講を勧奨し、教育内容の充実を図っている。
D）問題解決能力（PBL）の育成のための教育体制の充実

34

1 年次のプレゼミナール（少人数グループ指導）にて、放射線診療における事故事例をもとに、学生同士が問題解決のためのプロセス、問題抽出、解決案の策定までの一連をディス
カッションし合う PBL チュートリアル教育を実践している。
F）自己学修時間の適切な活用と質の向上
学科独自での取り組みはないが、全学的な方針に従って、各授業シラバス内に準備学修時
間と内容を明記している。
L）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーターの整備
診療放射線業務に関するシミュレーター（ファントム）を用いた技術修得に加え、検査や治療中の患者のフィジカルアセスメントについても教育も行っている。特に、診療放射線技師の業務拡大に伴って導入された静脈路からの抜針シミュレーションについては、看護学科教員の協力で実施している。
また、検査中の急変に対応すべく、3 年次開講科目である放射線救急医学の中で、シミュレーターを用いた院内 BLS トレーニング講習を実施している。
②学生への支援A）習熟度別学習サポート体制の整備
1 年次及び 2 年次はゼミ担当教員が各学生の修学状況を把握し、成績不振の学生に対しては、個別面談（指導）を行うなど、学修をサポートする体制にある。3 年次は臨床教育委員でもある学年担当教員が、学修をサポートする体制にある。4 年次は卒業研究指導教員が定期的に実施される実力試験の結果を基に個別面談（指導）を行い、学修をサポートする体制にある。また、国家試験対策委員が補講などの企画を行っている。
I）チューターによる個別生活指導の徹底
1 年次は月 2 回程度開催するプレゼミナール（少人数グループ指導）を通じて、ゼミ担当
教員が学生の生活状況の把握と指導を行っている。2 年次は学期期初及び期末に 2 年ゼミナールを開催し、ゼミ担当教員が学生の生活状況の把握と指導を行っている。3 年次は臨床実習委員でもある学年担当教員が学生の生活状況の把握と指導を行っている。4 年次は卒業研
究指導教員が学生の生活状況の把握と指導を行っている。
● 研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

0

1

1

2

3

採択

0

0

0

1

1

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

1

0

0

0

1

採択

0

0

0

0

0

35

学内研究費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

3

5

6

8

7

採択

3

4

5

8

4

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

19

19

18

17

17

専任教員数（5/1 現在）

人数● その他の目標

社会との連携・社会貢献
E）教職員・学生・医療福祉施設・職能団体との定期的な交流の実施と情報の共有
職能団体である栃木県診療放射線技師会に学科教員が所属している。
樋口清孝（理事）、岡野員人（地区幹事）、室井健三（会員）、松山江里（会員）、丸山純人（会員）F）小中学生および高齢者を対象とする職場体験プログラム等の充実（キッズスクール、幸齢者スクール）
キッズスクールでは超音波画像診断装置を用いた職業体験コーナーを企画し、毎年継続的に実施している。
高齢者スクールでは超音波骨密度測定装置を用いた健康相談コーナーを企画し、毎年継続的に実施している。

36

医療福祉学部 医療福祉・マネジメント学科●教育の質・成果に関する目標
本学科には、社会福祉コース、精神保健福祉コース、介護福祉コース、診療情報管理コー
ス、医療福祉マネジメントコースの 5 コースがあり、2 年生進級時に学生の選択により所属が決まり（介護福祉コースのみ入学時選択）、それぞれ社会福祉士、精神保健福祉士、介護福祉士、診療情報管理士等の資格取得が可能になっている。
教育の質、成果に関する目標については、本学の教育理念に基づき、3 つのカリキュラム
ポリシーと 3 つのディプロマポリシーを策定している。
【カリキュラムポリシー】①社会福祉士、精神保健福祉士、介護福祉士、診療情報管理士、その他保健医療福祉分野
で働く者として必要とされる基礎的素養、コミュニケーション能力を身に着けた人材を育成する。
②各人が希望する分野で必要とされる高度な専門的知識・技能をもった人材を育成する。
③保健医療福祉分野において他の職種と連携しながら活躍できる人材を育成する。
【ディプロマポリシー】①医療福祉の現場に従事する者としての倫理と価値意識を体得することができる。
②人間への深い関心と尊厳をもって、社会人としての基礎的な能力を身に着け、活用することができる。
③各人の将来目標に応じた必要資格である「社会福祉士」「精神保健福祉士」「介護福祉士」「診療情報管理士」等の資格を取得できる。
これらのポリシーに対する評価は、経営 2 コースと福祉 3 コースの 2 系統で評価視点もことなるため、以下にそれぞれ分けて教育の質と成果に対する評価をまとめていくことにする。
さらに、本計画における目標の A から O については、他キャンパス、他学科とは異なる「社会系または経営系」といった「社会科学または社会経済学」の学科であるため、すべての目標が一致するものではないため、学科の固有性（アイデンティティ）に従い、関連する
次の項目について、経営系、福祉系の共通的に評価していく。
【本学科で評価できる具体的方策】
A) 全キャンパス統合カリキュラムを用いての均等な教育の推進… 本学部・本学科のみのため NAB) １年次から卒業年次までの一貫したカリキュラムマップの整備 … 評価項目該当C) シラバスを活用した各科目間の連携・位置づけの明確化 … 評価項目該当D) 基礎医学系教育や情報系教育と専門医学系教育との連携強化 … 評価項目該当E) 臨床における哲学、倫理観教育 の充実 … 評価項目該当

37F) 国家試験等合格率の維持・向上のための教育および支援体制の充実… 評価項目該当G) 臨床実習 への適応力向上のための低学年からのインターンシップの実施… 評価項目非該当H) チームケア実践教育の推進 … 評価項目該当I) 1 年次から社会との繋がり、社会貢献を学修できるプログラムの創設（サービスラーニ
ングなど） … 評価項目該当J) フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーション設備およびシミュレーシ
ョン教育の充実 … 評価項目非該当
K) 地域の教育力を活用した教養学修プログラムの構築 … 評価項目該当L) 問題解決能力を養う PBL（Problem Based Learning）チュートリアル教育等の導入… 評価項目該当M) 教育情報の収集・分析等を行う IR(Institutional Research)機能の整備… 評価項目非該当N)関連施設や他大学との連携教育の確立とその推進… 評価項目該当O)高校教育から専門教育への円滑な移行および基礎学力強化のためのリメディアル教育（基礎学力教育）および理数系基礎科目の充実 …

リメディアル教育のみ評価該当B）のカリキュラムマップでは、それぞれ目指す資格ごとに、複雑になったが、カリキュ
ラムマップを履修系統図として確立することができたが、本学科が目指す学生像の一つである、医療も福祉も経営もといったハイブリッドな人材となるための横断的な学習を妨げてしまったのも反省点としてあげられる。
E）3 年次を中核に前後の学年において、臨床現場での実習が位置づけられており、実習に向けての専門職倫理や「臨床推論」を使用した倫理観についての教育に取り組んでおり、専門職としての価値観、倫理観を実習において体感し、体得できるように指導している。
H）関連職種連携については、福祉３コースの中核資格である社会福祉士について規定している社会福祉士法において、「福祉サービスを提供する者」はもちろん「医師」「保健医療
サービスを提供する者」との連絡調整を業として行うと規定されており、連携をすすめるチームケアについては、本学科学生が取り組むべきであると考えられるが、事例や関連職種連
携実習などの症例が、退院時や地域での展開事例が少なく、病院内における連携事例が多い
ことが、この目標については課題をのこしていると言える。
I）1 年次の入門ゼミにおいては、地域貢献活動の理解として、地域行事に参加している。
大田原市が事情により実施を中断したが、与一踊り、マラソン大会応援をはじめ各自に地域でのボランティア活動計画を提出し、活動後の振り返りなどを入門ゼミとして取り入れている。このおかげで、2 年次以降、大田原市のイベント等に積極的な参加をしている学生が多いことは評価できる。しかしながら、大田原市の事情で与一踊りとマラソン大会が実施されないこととなったため、新しい地域社会とのつながりや社会貢献の機会を企画する必要が出てきている。

38K）地域開放授業などにおいては、「地域の人財」や地域住民とともに検討する機会などを準備している。
N）関連施設との連携教育については、双方向の教育活動として展開しており、大学の研究、教育が関連施設の質を上げるための連携教育につながっていたり、関連施設職員から実践現場の事例研究等が学生に提示されて、より実践的な課題解決方法の検討など、学生にも役立っている。
O）リメディアル教育については、主に 1 年次の入門ゼミにおいて、いわゆる「読み書き」
さらにはレポートの書き方、プレゼンテーション力、また新聞記事を使用した社会課題に対するものの見方考え方などを徹底しているが、2 年次以降にそうした時間を確保することが困難であるため、学生個々人に任せてしまっているという課題がある。
【経営系２コース】
C）診療情報管理コース、医療福祉マネジメントコースのマネジメント系コースにおいては将来診療情報管理士として専門職に必要な実践的能力の修得を目指し、指定科目はじめとする講義科目の履と共に、全学年における少人数ゼミナール学習を重視している。コースの特性から経営学系、会計学系、医学系、情報系など多様な講義科目から構成されており、シラバスを活用した科目間の連携を行い、講義履修と検定試験対策を一体化している。これ
らの講義運営体制を継続すると共に、今後はさらに豊富な実務経験を有する教員によりア
クティブラーニングを積極的に導入した講義を行なうことを通じて、充実した講義の実施と学生による高い満足度が得られる講義を展開していくことを推進する。
F）診療情報管理士認定試験は国家試験に準ずる資格として位置付けしている。受験学年である 3 年次は模擬試験が年間カリキュラムにより整備されている。合格率は 2018 年
92.9%（全国非公表）、2017 年 88.1%など例年好成績をあげている。受験対策教員およびゼ
ミナール教員による連携した指導体制のもと、学生個々の能力に応じた補講、個別指導など丁寧に実施している成果であると考えている。
G）1 年次及び 2 年次は附属病院の医療機関及び福祉施設の見学実習を通じて専門領域における幅広い視野と人間性を育み、3 年次には学生が希望する施設を対象にした病院実習を必修科目として設けている。事前学習においては実習にのぞむ姿勢や必要な知識の習得を図り、実際の実習施設において専門職の業務を理解する。診療情報管理士や医療事務職は組織の運営管理に関わる専門職であるため自職種の役割と他職種とのコミュニケーションを重視している。これからの医療現場において必要不可欠であるチーム医療・チームケアのあり方を修得する観点から多職種連携教育はさらなる充実を図る。
L）基礎学力強化のためのリメディアル教育は 1 年次及び 2 年次のゼミナールにおいて整備している。様々な社会現象を複眼的に捉え、それに対する自分の考えや立場を他者に説明できるよう問題解決能力を養う PBL を導入している。さらに 2019 年度より診療情報管理士の指定科目が変更されたことを受け、講義科目を見直した新カリキュラムによる学生の理解と就職後に必要なスキルを再確認しながら学科独自の講義科目の開設を含め検討していく。

39

【福祉系３コース】
福祉系３コースは、国家資格である「介護福祉士」
・「社会福祉士」
・「精神保健福祉士」の取得を目指すため、それぞれ「介護福祉コース」、「社会福祉コース」、「精神福祉コース」の3 コースに分かれている。
B）しかしながら「社会福祉」というベースとなる科目に「介護福祉」「精神保健福祉」という専門分野が位置付けられているため、介護福祉コースに所属する学生と精神保健福祉コースに所属する学生については、「社福祉士」の受験資格も取得できるようなカリキュラ
ムや科目履修の仕組みを持っている。従ってコア科目としての「社会福祉系」科目を中心にして３コースの学生、教員が一体となった運営が行われている。
教育の質については、国家試験の合格率（介護福祉士 100%・社会福祉士 74.7%・精神保健福祉士 100%）が示す通り非常に高いと言える。これは 1 年次よりの徹底した少人数ゼミ
ナールによる指導と、臨床現場の実習指導者との一体教育がそれを後押ししていると言える。
少人数ゼミでは、演習や個人発表やグループ発表を中心に行い、相談援助技術については
2 年生のまとめとして「OSCE 試験」を導入し、外部の指導者に協力いただき 3 年生の相談
援助実習につなげている。
N）さらに相談援助実習をはじめ各分野の臨床実習においても、教員と学生、指導者はもちろん施設利用者や機関利用者などの 4 者関係を基本として実習を依頼できており、それぞれの実習を終えた学生の成長には驚かされる。
さらに指導者に本学科卒業生も多数を占めていることが熱心な実習指導、さらには学生としてのより近い職業像がイメージでき、指導者のような専門職になりたいとか、実習施
設・機関に就職したいなどとの声は実習の意義を感ずるところである。
こうした実習体験は、学習意欲の向上として反映し、国家試験に合格するという明確な目
標が位置付けられると考えている。
また教員の研究領域について様々な領域ではあるが、全教員が現場経験があることによって現場での実践や新しく発生している領域ごとの課題などを講義や演習ゼミで的確に伝え、自主的に考えさせようとする姿勢が教員間の認識としてある。
近年は福祉課題が 8050 問題や経済的困窮の理由など、家族や地域のなかで複合化、複雑化しており人間性豊かな、さらには多様な価値観を個人として認められる「福祉人」としての考え方や態度が重要となっている。
O）こうした言わば人権教育や人間性を高める取り組みが今後求められると考えられるが、リメディアル教育としては１年次及び２年次のゼミナールにおいて充実させている。様々な社会現象を複眼的に捉え、それに対する自分の考えや立場を他者に説明できるよう問題解決能力を養う PBL を導入するとともに、多職種連携の必要性や具体的連携をどのように図るべきかといった実践力が発揮できるような指導を行っている。
しかしながら、人間性といった分野まで学科教員が関わることが困難な状況でもあり、総合教育科目の担当教員などと協働しての授業展開ができれば基礎的な部分については分担できるものと考えられる。したがってコースとして総合教育科目の教員とチームを組み、そ40

の科目なかで「人間とは何か」「どんな職業人になるべきか」といった教育が連動するとより発展的となると考えられる。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制に関する目標と評価
C）各コースに応じた科目群及び関連すべき科目群を、経営系と福祉系の 2 系統では明確化することができたが、例えば福祉系の「医療ソーシャルワーカー」を目指す「社会福祉コース」の学生については、病院の収入源となる「診療報酬」の仕組みについての学習時間の確保ができておらず、理解ができていないといった課題もある。
D）カリキュラムに占める多くの科目が、養成課程における指定科目で学修時間が組み立てられているため、基礎医学系教育はもちろん、専門医学系教育は充分連携できているとはいえない。 情報系教育については、福祉系は充分な連携強化は上記の理由によりされていないが、経営系においての情報系教育は充分連携している。
F）国家試験等合格率については、社会福祉士、精神保健福祉士、介護福祉士、診療情報管理士、その他資格の合格率については、いずれについても高水準の合格率であり、そのための受験対策としての特別講義、模擬試験など合格率を上げるために、全教員が組織的に担当している。
L）PBL を用いた学習は、実践現場では有益となると考えられるため、できるだけ多くの実践事例を準備、提示し、どのように解決したらよいか、問題解決を個人、グループで主体となって取り組めるよう演習で事例として提示している。今後は事例の精査及び教材としてのブラッシュアップ、さらには教育過程の展開方法といった指導マニュアルを作成していくことが求められる。
②学生への支援に関する目標
A）習熟度別学習サポート体制の整備については、各学年に 15 人程度のゼミ制並びにチ
ューター教員による個別指導を充実しているが、科目等においての習熟度別学習について
は、充分実施されておらず課題である。
I）チューターによる個別生活指導の徹底、チューター会議で学科方針を統一するとともに、個別に学生との信頼関係の構築をすすめ、生活指導において十分な役割、機能を果たしているため評価できる。
【経営系２コース】
C）診療情報管理士の認定校であるため指定科目基準に沿った履修カリキュラムが設定されている。また、資格取得後の就職先病院において実務に必要となる実践的な講義・演習を取り入れており、現場から即戦力として期待される教育体制を構築している。医療機関のみ
ならず一般企業への就職も支援する観点から、経営学（経営組織論、経営戦略論、マーケテ
ィング論）、簿記会計学、医療情報学などの専門性に応じた各種資格試験に対応できる講義と演習科目を設置している。

41I）これらは学年進行と共に段階的に計画された教育制度により学生の履修状況、希望進路に応じた検定資格の選択や受験指導が科目担当教員とゼミナール教員が連携した支援を行っている。また、合格した上級生がチューター的役割により受験のアドバイスを行うなど
組織的な学習サポートが整備されている。
【福祉系３コース】
C）教育の実施体制としては、各国家試験の指定基準、指定科目、指定時間を満たしている内容となっている。しかしながら前述の通り「社会福祉士」の教育課程に「介護福祉」、「精神保健」の専門分野の指定基準等を合わせて満たしているため、学年進行によっては特定の学年に教科科目が集中してしまい、学修時間の適正な確保が充分ではない実態がある。
これらについては今後のカリキュラム改定でも共通化が図られる予定であるが、指定科目
または教育内容が同じようなものが含まれているなど、学年進行と科目の進捗などさらに検討が必要であると考えられる。
I）学生の支援体制については、2 年生以降は 1 人の学生をできるだけ複数の演習で担当したり、学年では異なる教員に担当させるなど、学生のことをよく知っているという教員を複数で担当させていること、さらには学生委員、教務委員、コース主任、学科長などと重層的な相談受け入れ態勢を用意し、学修はもちろん学生生活などの受容的体制は優れていると考えている。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

2

3

5

2

0

採択

0

0

3

0

0

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

1

1

0

0

0

採択

0

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

4

6

5

3

9

採択

3

6

3

1

1

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

32

29

27

27

28

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数

42

●その他の目標
本学科は、社会科学系・経営系という本学全体の理系・医学系のなかでは特徴的な分野を担っている専門職を育てる学部学科である。そのなかにあって、理系・医系教育の方法論などの相違をみながら、どのように連携をすすめるために何が必要で、どのように教育するかを真剣に考える必要があると考えている。特に共通の基盤となる「人間力」「基礎的教養」
については、人間理解が重要であるために、疎かにできない教育と考える。
「人間とは」「生
きるとは」といった人間の価値が理解でき、「生活とは何か」といった命題にも向かい合え
る、「人財」育成に取り組んでいくという課題とともに、資格試験合格率の向上を合わせていくことの矛盾を痛感しているのも事実である。こうしたことから、学科教員が知恵を出し合いながら、有効な手法や教育方法、教育技術、さらには教材研究など一致団結して、目指すべきポリシー実現のために取り組んでいくこととする。
【経営系２コース】
単位取得状況、各種検定試験等合格率、就職率、卒業率など教育の質・成果、実施体制および学生支援は概ね適切であると考えており、今後も引き続き現在の枠組みを継続しながら、より充実を図ることが望ましいと考えている。近年、基礎学力を十分に満たしていない
学生が一定程度存在する環境のもと、リメディアル教育を充実させると共に、早い時期から教員と学生のコミュニケーションを図るなど学生一人ひとりに合わせた個別指導を定期的に行う必要があると考えている。
また、研究面においては公的研究費等の採択率向上を目指した取り組みを強化し、多くの学術研究成果が得られるよう進めていくことが検討課題である。
【福祉系３コース】
経営系 2 コース同様に単位取得状況、進級状況、国家試験合格率、就職率、卒業率など教
育の質・成果、実施体制および学生支援は概ね適切であると考えており、今後も引き続き現在の枠組みを継続しながら、より充実を図ることが望ましいと考えている。
しかしながら「人間力」「基礎的な教養」などの育成が重要であると考えている。人間の幸福や、多様な価値観をどのように受け入れられる人間性を育てる一貫的な教育を進めた
いと考えている。
こうした方法としては、文学や歴史さらには演劇や映画などの総合教育との連動さらには、地域で行われる生涯学習機会の活用、さらにはボランティア活動などのフィールドワーク
での実体験する機会の提供などに取り組む必要があると考えられる。

43

薬学部 薬学科●教育の質・成果に関する目標＜カリキュラム＞B）薬学部における教育は、本学ならびに学部の教育方針の具現化を図るべく、「薬学教育モデル・コアカリキュラム（平成 25 年度改訂版）」（以下、改定モデル・コアカリキュラ
ム）に対応したカリキュラムを構築し実施している。各科目間の関連性を明らかにすることを目的として 1 年次から卒業年次までのカリキュラムマップを作成し、学生自ら確認できるようにユニバーサルパスポート上にてシラバスとともに公開している。
C）また、個々のシラバスでも各科目間の連携や位置づけを確認できるように、授業の概要（主題）に他科目との関連性を記載し、授業内容とディプロマ・ポリシーおよびカリキュ
ラム・ポリシーとの対応を明示するなど、適宜工夫を凝らしている。さらに、対応する改定
モデル・コアカリキュラムに記載されている SBOS を併記することで、毎講義における到達目標の明確化を図っている。
＜基礎教育と専門教育の連携＞
D）基礎教育と専門教育との連携強化に向けては、4 年次では薬学共用試験も見据え、これまでに学修してきた薬学教育における基本的な知識・技能・態度を総合的に復習できる教育科目を設定している。また、6 年次では、薬学教育の最終段階として、4 年次までの基礎
薬学科目および専門薬学科目に加えて、5 年次における病院および保険調剤薬局における長期実務自習で修得したより実践的な知識・技能・態度を統合する講義・演習を行っている。
尚、今後は高学年（4 年次および 6 年次）において、グループワーク等による基礎薬学と臨
床薬学を融合させた総合演習を積極的に導入していく予定でいる。
＜倫理教育等＞E）臨床における倫理教育等については、低学年における「大学入門講座」、「薬学概論」、「生命倫理」、「早期体験実習」、「コミュニケーション実習」等の講義および実習で修得した
基本的な知識・態度を基盤として、4 年次後期の「臨床薬学Ⅳ（長期実務実習事前学習）」
および 5 年次の「病院・薬局実務実習Ⅰ・Ⅱ（病院および保険薬局における長期実務実習）」において実践的な教育を行っている。これら一貫した教育を通して、医療人として患者や医療提供者の心理、立場、環境を理解し、相互の信頼関係を構築するために必要な倫理観、使命感、職業観の醸成に努めている。また、2 年次～5 年次にわたり段階的に実施されている関連職種連携教育においても、チーム医療における薬剤師の役割を学ぶとともに、医療従事者としての倫理観、使命感および責任感を、チーム医療の実践を通じて学修できる機会を設けている。
＜薬剤師国家試験に向けた教育・支援体制＞
F）4 年次では薬学共用試験 CBT に向けて、1～4 年次で修得した知識を総復習できる教育科目を設定している。CBT は薬学教育における基礎的な知識の修得度を評価するものであり、正答率 60％で合格する試験であるが、本学薬学部では正答率 80％以上を目指すよう
学生に指導している。また、6 年次では年度初めから計画的に、薬学部教員を主体として、

44

これまでに修得した知識を総復習する講義を実施している。また、定期的に学部独自の確認
試験や希望者に対して外部業者による模擬試験を実施し、知識の定着度を確認している。学
生個々に対しては、チューターの役割も兼ねている卒業研究指導教員が、適宜、学習方法等についてアドバイスすることとしている、＜チームケア実践教育＞
H）本学の学部・学科の枠を超えた横断的なチーム編成による問題解決型学習である「関連職種連携教育」に参画し、チーム医療における薬剤師の役割を学ぶとともに、将来医療現場において職種間で円滑に協働できる素地を養う教育を実施している。1 年次の「早期体験実習」では、医療現場ならびに福祉施設などを見学し、薬剤師として求められる使命感や責任感を学修するようにしている。また、2 年次の「関連職種連携論」では、職種間連携の基
本概念、各職種の専門性と関連性、チーム医療・チームケアの実践方法等について教育し、3 年次の「関連職種連携ワーク」では、患者モデルを想定したグループワークにより職種間連携の基礎技能の養成に努めている。さらに、5 年次の「関連職種連携実習」では、選択科
目の特性上一部の学生に限られるが、臨床実習としてチーム医療・チームケアの技法を実践的に学ぶ機会となっている。加えて、5 年次の「病院・薬局実務実習Ⅰ・Ⅱ（病院および保険薬局における長期実務実習）」も、チームケア実践教育の一役を担っている。
＜シミュレーション教育＞J）3 年次後期の「臨床検査医学実習」において、フィジカルアセスメント能力を育成す
るためのシミュレーション教育を実施している。フィジカルアセスメントモデルを用い、主な生理機能検査（血圧、心電図、呼吸機能など）の検査方法と意義について教育している。
併せて、尿・腎機能検査や血液検査などの生化学検査における測定方法、検査値の意義、異常値から推測される疾患等に関する基礎的な知識と技能の教授にも努めている。
＜関連施設や他大学ならびに地域との連携教育＞
N）1 年次後期の「早期体験実習」の一部、ならびに 5 年次の「病院における長期実務実習」と「関連職種連携実習」を、本学の付属・関連病院で実施している。また、1 年次後期の「早期体験実習」では、栃木県内の保険調剤薬局、医薬品卸会社および製薬企業などとも連携し、施設見学を行っている。さらに、4 年次後期の「臨床薬学Ⅳ（長期実務実習事前学
習）」において、栃木県内より薬局薬剤師、病院薬剤師、行政薬剤師等を講師として招聘し、地域医療（在宅医療、かかりつ薬剤師など）および地方行政が抱えるニーズや諸問題、さらにはそれらに対して薬剤師が果たす役割に関する講義を実施している。尚、大学コンソーシ
アムとちぎ主催の「学生＆企業研究発表会」では学生が自身の卒業研究の成果を発表し、最優秀賞（知事賞）をはじめ毎年多くの賞を受賞している。
＜リメディアル教育＞
O）入学前の学生へのリメディアル教育としては、入学予定者に対して、任意で大学受験予備校の通信教育教材による、生物、化学、物理および数学の自主学習を行うことを推奨している。また、新入生に対してはオリエンテーション後に化学および生物の実力試験を実施
し、基礎学力を確認している。実力試験の結果は学部会議にて全教員に周知され、学部開設以来蓄積されてきたデータから学力不足と判定された学生に対しては、補講授業の受講を45

勧めている。さらに、1 年次の前期には、高校までの学修歴の異なる学生が、後の薬学専門科目の学習で必要となる基礎学力を平等に養えるように、「化学」、「生物学」、「物理学」および「数学」の講義を設けている。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
C）薬学部では、改定モデル・コアカリキュラムを基盤として学年ごとに具体的な目標を設定し、その実現に向けた教育組織および実施体制を構築している。また、このことを学生に周知するために、入学時に改定モデル・コアカリキュラムを冊子体で全員に配布し、内容や使用方法等についてガイダンスで説明している。
D）医療人に欠かすことのできない問題解決能力や自己表現能力を育成するための教育体
制としては、各学年の講義科目ならびに実習科目の一部において、 SMALL GROUPDISCUSSION （ SGD ）、 PROBLEM-BASED LEARNING （ PBL ）、 TEAM-BASEDLEARNING（TBL）、ロールプレイ等の、能動的に学ぶ自己研鑽型の学習方式を導入している。また、低学年から段階的に実施している「関連職種連携教育」ならびに 5 年次および 6
年次の「卒業研究」も、問題解決能力や自己表現能力を養う重要な機会となっている。F）さらに、学生の自己学習時間の適切な活用と質の高い学習を担保する方策として、前後期の始めに年 2 回実施しているチューター面談において担当学生の学修状況を確認し、問題がある場合は適宜指導している。
②学生への支援1 年次～4 年次の学生に対しては学部の全教員が均等にチューターを担当し、前後期の初めに年 2 回実施する個別面談にて、担当学生の生活状況の把握と指導を行っている。また、
5 年次および 6 年次の学生に対しては卒業研究指導教員がチューターを担当し、同様の対応を行っている。
I）留年者に対しては前後期の初めに学習支援ガイダンスを行い、チューターが定期的に面談を行うことで学修状況の把握と指導に努めている。1 年次～3 年次の留年生には、平日の午前中は留年生用の自習室で学習することを義務付けており、出席はタイムカードにて管理している。さらに、週に 1 回チューターのもとを訪れて自習内容を報告し、学習・生活の助言を受けることとしている。
A）習熟度別の学習サポート体制としては、4 年次後期の共用試験 CBT に向けた「コンピューター演習」を、4 年次前期の成績に基づいて、上位クラスと下位クラスに分けて実施している。また、新入生に対しては、オリエンテーション後に化学および生物の実力試験を実施することで基礎学力のレベルとバラツキを把握し、講義に反映している。

46

●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

24

24

21

17

21

採択

2

7

6

0

4

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

4

1

2

2

2

採択

3

1

1

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

41

34

32

34

34

採択

33

31

29

31

28

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

45

41

37

39

42

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標＜今後の課題＞
1．ポリシーについて

現行の薬学部カリキュラム・ポリシーは、主に教育目標を列挙したものとなっている。本
来、カリキュラム・ポリシーは、教育上の目的やディプロマ・ポリシーを達成するために必要な教育課程の編成についての基本的な考え方を示すものとされているため、この考え方に沿った見直しと改訂を実施し、改訂後のカリキュラム・ポリシーに準じて学年ごとの目標を設定する予定でいる。また、各ポリシーの定期的な見直し、さらにはポリシーに沿ったカ
リキュラムの構築や教育効果の検証・改善を行う体制についても十分とは言えないため、この点についても改善する必要があると考える。
2．医療人教育について
医療人教育の基本であるヒューマニズム教育・医療倫理教育について、科目数ならびに教育内容の適正性を見直すとともに、現行の学習方法は多くの科目で座学（知識の養成）に留まっているため、SGD 等の能動的な学習方法を積極的に取り入れて技能および態度の養成に努める。また、本教育をより適切に評価するためには、各関連科目の学修効果を総合した
目標達成度を測定する指標の構築が必要と考える。

47

3．リメディアル教育について
現在、薬学部学生の留年率および退学率は、特に低学年で高い状況にある。このことから、現行のリメディアル教育の体制・内容では、入学生の学力を的確に判断し、薬学専門教育の実施に向けて必要な学力を養成する準備教育として不十分な面があると考える。したがって、今後、入学後のリメディアル教育を、学生の入学までの学修歴を考慮したより教育効果の高いプログラムに改善していく予定でいる。

48

成田看護学部 看護学科
●教育の質・成果に関する目標
A）成田看護学部看護学科では、本学の教育の質・成果に関する目標のもと、全キャンパ
スでの均等な教育を推進するため、現行カリキュラムでは専門基礎科目にキャンパス共通
科目を設置し、また 2020 年度開始の新カリキュラムでは、全キャンパス共通科目を 7 割程度と定め、教育の均等性を高めてきた。そのためのキャンパス間でのディスカッションにも適宜努めてきた。
BC）看護学科では、看護師のみならず保健師資格の取得を目指す学生もいることから、取得する資格に合わせたカリキュラムマップを整備している。また、シラバスには各科目間の連携状況、科目に関連する学位授与方針を付記し、学生にわかりやすく明示するとともにウェブ上でも公開している。
D）本学は複数のキャンパスを有し、多様な専門性を持つ教員が存在することから、その強みを活かし、社会系、情報系の科目を充実させるとともに、看護職に必要な情報に関する知識・技術を獲得できる必修科目を設置し、情報系教育との連携強化を図っている。基礎医学系および専門医学系教育とは、各科目で密に連携を取りながら、合同授業の実施、成田キ
ャンパスのシミュレーションセンター（SCOPE)の活用などを行い、教育プログラムを充実させている。
E）哲学、倫理学、看護と倫理に関する必修・選択科目も充実させ、臨床現場を想定した事例を扱うなど、臨床で必要な知識の修得を目指している。これらの知識を基盤に、各領域実習でのオリエンテーションやカンファレンスのなかで、実際の事例における倫理的センスの涵養を意図的におこなっている。
O）「大学入門講座」では、高校までの受け身の勉強から大学での主体的な学びへと学習スタイルを転換し、4 年間にわたって成長していく学修者としての基礎を身に着けるよう内容を充実させ、円滑な移行を図っている。また物理学や化学、生物学、統計学等、理数系基礎科目を多く設置し、2020 年度からの新カリキュラムでは、加えて数学も設置し、さらなる理数系基礎科目の充実を目指す。
J）専門科目では、看護の基盤力の一つであるフィジカルアセスメント能力の育成を強化するなど、各科目や単元において、学科が管理する最新のシミュレーターを使用した教育を充実させている。加えて、2018 年度からは成田キャンパスのシミュレーションセンター（SCOPE）を積極的に活用し、医学部教員と連携しながら、さらなるシミュレーション教育の充実に努めている。
G）臨床実習については、導入科目として「ベーシックケア実践Ⅰ（入門）」を設置し、1
年次の 7 月に医療施設でインターシップ（臨床実習）を実施している。本科目では、医療施設内におけるさまざまな場面を通して、患者・家族に対する理解を深めること、看護実践の場でヘルスケアチームの概要を理解し、看護の役割機能について考えることを目標に、学生は臨床実習での学生の責務を含め臨床実習の意義についても学修する。また 2 年次には、対象のライフステージごとに主に健康支援を目的とした医療福祉施設、教育・コミュニティ49

施設などさまざまな施設での実習を行い、3、4 年次の専門領域実習への学習の素地を培っている。
N）多くの臨床実習を関連病院施設でおこなっており、大学と施設間で連携しながら教育を充実させている。2020 年度の附属病院の開設にともない、連携をさらに密にし、教育の充実を図っていく。
H）チームケア実践教育については、多様な医療専門職を育成する本学の強みを活かし、2 年次の「関連職種連携論」でチームケア実践に必要な知識の修得、3 年次の「関連職種連
携ワーク」ではキャンパスの全学科混合のチームを形成し、事例を用いたチームケア実践の仮想体験、4 年次の「関連職種連携実習」では保健医療学部と合同チームを形成し、関連病院でチームケアを実践するという段階的なカリキュラムを設計している。また 4 年次の「関連職種連携実習」後に他キャンパスと合同の成果報告会を実施するなど、全キャンパスで連携しながら教育を充実させている。
L）「関連職種連携ワーク」「関連職種連携実習」はチームケア実践教育であるとともに、
PBL、チュートリアル教育の形態をとっており、これらに全学科でかかわることで、学生の視野の拡大や課題探求力、思考力の育成につながり、充実した教育を行うことができている。
K）社会との繋がりや社会貢献を学修できるプログラムについては、１年次から、必修科目の「大学入門講座」で、成田市長を外部講師として招き、市と大学の連携や期待すること等に関する講義を展開し、地域社会との繋がりについて学習する機会を設けている。
I）また１年次の「健康社会デザイン」では地域の多彩な主体が取り組むまちづくりの最新動向を学び、学生が成田市で主体的に活動する人々へのインタビューを通して、それらの活動が健康に及ぼす影響と地域が果たす役割について学修している。1 年次の「経営の仕組
み」も、学園祭の模擬店の運営活動を通して、社会における経営の仕組みを学修している。
さらに、ボランティアに関する講義や演習をおこなう科目も設置し、社会貢献が学修できるプログラムを実施している。
K）地域の教育力を活用した教養学修プログラムとしては、上述の成田市長を外部講師とした講義のほか、各科目において地域で働く医療職を外部講師として招聘するなど、市や地域の教育力を活用した科目設計をおこなっている。
F）国家試験対策については、国家試験等対策委員会を設け、2019 年 6 月から 10 名の教員体制で運営している。主に 4 年生の国家試験対策として、模擬試験（業者 3 社、年間計 8回）、学内教員による国家試験対策特別講義（計 9 回）
、学外予備校教師による特別講義（計3 回）、成績要改善者対象の補講（成田プラムクラブ・週 1 回）を企画・実施している。他に保健師国家試験対策として模擬試験（計 3 回）および補講を実施している。また入学時より国家試験への学生の関心が高まり、主体的・計画的に学習に取り組めるよう、1 年生から3 年生に対しても各学年の国家試験対策係の学生と協同してオリエンテーションや模擬試験を実施している。
M）看護学科では、学生の入試から入学時、さらに学年進行における成績や学修状況の把握、学生の授業評価について、前・後期毎に情報収集・分析を実施すると同時に、FD を通して各教員の講義・演習方法の把握と効果的な教授法の検討を行い、教育の成果の分析を行50っている。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
C）看護学科では、教育の実施体制に関する目標のもと、各教員が各領域にとどまらず横断的に専門性を発揮し、教育を充実できるよう 2019 年度より専門領域を大きく三つの大グループ（基盤・先駆的看護開発分野／ライフステージ発達看護学分野／グローバルコミュニ
ティヘルス分野）に編成した。
D）教員に対しては、大学全体の FD 研修のみならず、学科における FD 委員会主催による研修も年に複数回実施している。これまで PBL に関する研修会や実際に PBL を展開している講義のピアレビュー、TEAM-BASED LEARNING（TBL）の研修会などが開催されている。
F）学生の自己学修時間の適切な活用と質の向上のために、年度初めのオリエンテーショ
ンでは全学生に対して、単位取得に必要な自己学修時間を提示し説明することで、学生が能
動的かつ計画的に自己学修時間を確保できるようにしている。図書館に新たに自己学修が可能なスペースを確保し、４年生については国家試験に向け、自己学修スペースとして放課
後に教室を解放するなど、環境面の充実も図っている。また教務委員、学生委員、アドバイ
ザリーが連携を図り、適宜、学修支援を行うことで質の担保を図っている。
L）学生のフィジカルアセスメント能力育成のために、開学当時に購入した最新のシミュ
レーターをメンテナンスしながら演習で積極的に使用し、また 2018 年度からは成田キャン
パスの本格的なシミュレーションセンター（SCOPE）も適宜利用している。
②学生への支援A）学生の学修支援については、教務委員が中心となり学生の成績を学期別に把握すると同時に、適宜科目責任者やアドバイザリーと連携しながら、学習サポートの有無や程度を判断し、必要に応じて学生を支援している。4 年生に関しては、国家試験に向け習熟度が低い学生を対象に上述のように週１回の学習会を開催している。
I）開学以来、看護学科ではアドバイザリー制度により指導を実施しており、学生個々の状況に合わせて生活・学習指導を行い、問題解決に取り組んでいる。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

2

5

8

7

採択

-

1

3

4

4

51

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

0

0

0

0

採択

-

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

11

6

0

4

採択

-

5

4

0

2

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

-

23

30

29

31

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標

看護学科では、これまで全キャンパスとの教育の均等性と質の向上に関する課題への対応のため、2020 年度に向けて新カリキュラムを検討し、4 月より運用を開始する。そのためのキャンパス間および学科間でのディスカッションを適宜行い、専門職の養成に必要な教育と関連職種連携教育のより一層の充実を図るべく努めてきたが、学生の学習成果を的
確かつ系統的に把握し検証する作業は初めての卒業生を輩出する段階で端を発したところであり、課題の把握が十分でない。学生の入学時から学年進行における成績や学修状況、卒
業時の学修成果、卒業後の進路や専門職者としての活動状況などを継続的に評価する体制を構築し、それに基づくカリキュラムの評価・修正を行う必要がある。
また 2022 年度の指定規則改正に伴い、新たにカリキュラムの改正が必要となり、在宅や地域で活躍できる看護職の養成が一層求められる。そのため、今後、複数の領域を横断する
講義・実習科目を設定するとともに、アクティブラーニングを活用し学生が主体的に学習できる授業のより一層の工夫、シミュレーションを活用した演習の強化、地域における関連職
種連携実習等の充実が必要になると認識している。さらにこれらの点を考慮すると、現在の教育の実施体制にも課題が生じる。各教員の専門領域を超えた教育体制が今後必要となり、まずは各教員の意識改革が求められる。そのためには、指定規則改正や今後の看護の方向性に関する教員間での情報共有を行うとともに、それらを見据えた FD 委員会による研修の実施を計画する必要がある。また教員の教育力のみならず看護実践力の維持・向上のための研修体制、臨床教授の充実等の実習施設との連携教育体制の整備などを図ることも求められる。

52

成田保健医療学部 理学療法学科●教育の質・成果に関する目標
本学理学療法学科では、学士過程教育の質の向上を図るため、教育目標やディプロマポリ
シーを明確にすると共にハイレベルな教育を行い、関連職種連携が必要とされる多くの科目を展開している。そして理学療法分野で将来中核的な存在となる人材を育てるため、4 キ
ャンパス合同、また各キャンパス独自の目標・計画を設置して、成果の評価を行っている。
A）まず本学理学療法学科では、4 キャンパス間で必修科目を統一している。専門科目に関しては各キャンパスの特色を出す科目がいくつかあるものの、ほとんどはキャンパス共通であり、科目名も同一のものを使用している。さらに各キャンパスで実践的能力育成のため複数回の OSCE を実施しているが、症例や課題の内容、評価基準を全キャンパスでおおむね統一している。また国家試験対策においても模擬試験の内容、日程、合格基準を統一している。こうした努力により、全キャンパスで均等な教育の推進を実施することができている。
B）成田キャンパス理学療法学科の特色として、4 年間の履修モデルを示したカリキュラ
ムマップを整備している。入学時に学生に配布し、履修指導やキャリア教育に活用している。
C）カリキュラムマップは年度初めのオリエンテーションや保護者懇談会などで 4 年間を通じ頻回に活用し、教員・学生・保護者全員が同じマップ上に立ち、履修状況の振り返りや今後のプラン作成などを行うことが可能となっている。学期ごとに公開するシラバスには講義概要と共に関連科目を明記し、科目によっては履修条件として関連する科目の履修を義務付けるなどし、各科目間の連携・位置づけを明確化している。
D）解剖見学実習などの基礎医学系科目の一部に学科教員が参加することや、医学部
OSCE への協力を行うことで、
基礎医学系教育や専門医学系教育との連携を強化している。
E）解剖見学実習、献体の慰霊祭、ご遺骨返還式への参加や、各臨床実習を通して哲学、倫理観の育成を図っている。
F）国家試験対策として、教員による特別講義や模擬試験を実施している。また小グルー
プによる学修を実施し、担当教員が学習内容および学習方法について支援を行って合格率維持・向上に努めている。
G）低学年からのインターンシップとして、1 年生の夏季休暇中に附属病院・付属施設にて見学実習を実施している。この見学実習は EARLY EXPOSURE としての機能を持ち、低学年のうちから臨床場面をイメージし、自らのキャリアを考えながら学修を進めていくことに役立っている。
I）また 1 年次より外部講師を学科科目に積極的に招聘し、理学療法士の社会的活動における立場や領域の学修を進めている。
H）2 年次には海外保健福祉事情の海外実習を通して、他学科や他キャンパス、海外学生との交流を図っている。さらに 3 年次に開講される関連職種連携ワークでは、全学科の学生が 1 チームを形成して模擬症例へのアプローチを行い、チームケアの実践教育を推進し
ている。

53

I）年一回学科主導で行われる地域公開講座には 2-3 年次の学生を積極的に参加させ、地域住民に対する理学療法士としての関わりを実際に体験する機会を設けることで、社会とのつながりや社会貢献を考えるプログラムを展開している。
J）成田キャンパス理学療法学科では、フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュ
レーション設備は整備されていないが、学科科目内で行う模擬患者演習を通じ、実際の患者評価につながる教育を 2 年次より実践している。
K）1 年次に実施する基礎実習の際に、大田原キャンパス理学療法学科が所有する人体の筋・神経の解剖学的シミュレーション機器を用いて、シミュレーション教育を実施している。
また地域公開講座に学生も参加させて地域住民との交流を促進し、さらに参加した地域住民にアンケートを実施し、その結果を学生にフィードバックしている。しかし地域の教育力を活用したプログラムにはまだいえず、今後の努力が必要である。
L）2 年次より模擬症例を想定して理学療法の流れを学び、2-3 年次における臨床系科目においても症例とその症例が持つ問題点をベースに、理学療法評価・治療を立案して問題解決能力を養う PBL 教育を行っている。
M）また学科教員が教育情報を収集するにあたり、定期的に実習施設との研修会を開催し、情報共有と意見交換を実施している。この研修会を通し、クリニカルクラークシップによる実習体系の確立を図っている。また、実習訪問時に施設における情報収集も行い、学内で整理することで実習地の特徴を共有している。実習後の学生による成果物や OSCE にて指導されたことを確認し、収集した情報と照らし合わせて分析を行っている。
N）学内で OSCE を実施する際には、関連施設の職員に試験監督者や模擬患者を依頼し、連携を図っている。また実習施設および関連病院で定期的に臨床研究指導を実施し、連携体制の強化を定期的に行っている。しかし成田キャンパス理学療法学科では、附属施設および関連施設における学生の臨床実習の実施率が伸び悩んでおり、今後の努力が必要とされる。
O）高校教育から専門教育への円滑な移行、および基礎学力強化のため、大学入学前に専門科目に関するごく基礎的な内容の課題を課し、それに対する学科教員のフィードバックを返送する独自の入学前教育活動を実施している。加えて、入学後は学生が必要とする基礎
学力に応じた履修科目の助言をアドバイザー教員との面談を通じて行っている。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
C）本学理学療法学科では、効果的・効率的な学士過程教育を展開するため、教育環境整備を行っている。中でも専門性および国際基準に即した教育組織や実施体制の構築は重要であり、本学科では基礎医学、情報、語学、医学部、国際交流センターとの連携を強化して体制を整えている。さらに解剖見学実習などのハイレベルな基礎医学科目、海外実習、反転
授業、IT 機器の活用などを通じて学習の効率化に努めている。しかし伝統的な講義スタイルの科目も多く、今後の努力が必要である。
D）臨床系科目においては、症例を想定しその症例が持つ問題点の解決に向け、理学療法
評価・治療を組み立てる教育を行い問題解決能力を育成している。その際、小グループでの54

演習・ディスカッションを用い、個々の学生がアクティブに問題に取り組めるよう、教育体
制の充実を図っている。
F）さらに学生の自己学修時間の適切な活用と質の向上をサポートするため、つながりのある分野の復習を促すために授業前の小テストや発表の場を設け、授業期間内も実技などの試験を設定することで自ら自己学習時間を活用し、成果を点検できる場を設けている。
L）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーション設備は整備されていないが、客観臨床能力試験（OSCE)においては模擬患者による患者の症状と動きの再現や循環器疾患の心電図を提示するなどして、実際の臨床場面における評価につながるような教育を展開している。
②学生の支援A）教員 1 名に対して学生 10 名程度のアドバイザーグループ制度を敷くことにより、各教員が学生の習熟度に合わせた履修状況や学習進行度の確認や個別支援ができる体制を設け、学生の履修状況に応じた学修支援を可能にしている。
I）アドバイザー教員は学生生活におけるチューターのような位置づけであり、個々の学生の学習状況や生活態度を把握し、個別の指導を実施している。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

0

3

5

1

採択

-

0

1

1

0

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

0

0

0

0

採択

-

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

11

10

7

12

採択

-

9

8

6

7

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

-

9

15

12

13

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数

55

●その他の目標
これまでの目標とその達成状況や成果を検討した結果、いくつかの課題が浮き彫りになった。まず学生の臨床実習に関して、本学附属施設や関連施設の活用がまだ十分でなく、今後も各キャンパスとの調整を続け、附属施設・関連施設で積極的に臨床実習を行っていく必要がある。学生の臨床実習が増えることで、教員と現場スタッフとの連携も強化でき、また実習生だった学生が就職先として附属施設・関連施設を選択することが増えるなど、法人全体としての力を強めていくことができると期待できる。
また本学では地域公開講座に学生を参加させるなどして、地域住民との交流を図ってきたが、また十分とは言えない。2020 年度から始まる新カリキュラム内で、地域リハビリテーション実習を展開し、地域の施設や住民とのつながり強化を進めていく。また成田市が運営する市民活動にも学科として積極的に関わり、教員の活動に学生も帯同させて地域の教育力を活用した学修を推進していく。
学生の学修支援に関しては、小グループでの活動を引き続き実施し、精神面まで含めたき
め細かい支援を行っていく。学科科目、特に必修科目ではできる限り従来の講義スタイルを廃止し、PBL 課題を導入して学生のグループワークや発表、ポートフォリオ作成、といったアクティブラーニングの手法を積極的に取り入れ、自ら考え行動できる能力や臨床推論能力を育成していく。
今後も国家試験の高い合格率を維持するため、全キャンパス同一の国家試験対策を展開
し、模擬試験を引き続き導入していく。また低学年から国家試験受験を意識させ、学内の知識テストや CBT に対し、高い意識を持って取り組むよう指導していく。

56

成田保健医療学部 作業療法学科●教育の質・成果に関する目標
本学科では、中期計画の具体的方策（アクションプラン）として以下の内容に取り組んだ。
A）全キャンパス統合カリキュラムを用いての均等な教育の推進
本学科のカリキュラムは、大田原、小田原、大川の 3 キャンパス作業療法学科と専門科目の名称と内容を統一している。他方で、キャンパスの特色をもたせるため、「リハビリテーション英語Ⅰ・Ⅱ」、「先端作業療法学」、「地域生活支援システム実習」を本学科独自に設けている。
B）1 年次から卒業年次までの一貫したカリキュラムマップの整備
専門教育科目の履修年次や履修科目の順序性を示した履修系統図を作成している。また、医療、地域・行政、大学院進学、国際協力の各進路別履修モデルを作成している。これらは、新入生オリエンテーションの際に学生へ配布、説明している。
C）シラバスを活用した各科目間の連携・位置づけの明確化
シラバスに科目間の関連性を明記するとともに、関連するディプロマポリシーを示すことで科目の位置づけを明確化している。
D）基礎医学系教育や情報系教育と専門医学系との連携強化
基礎医学科目である解剖学、生理学の担当教員と学科教員の連携は図れている。
E）臨床における哲学、倫理観教育の充実
すべての臨床実習のオリエンテーションにおいて倫理に関する指導を行っている。さらに、4 年次後期の作業療法倫理に関する科目で倫理観教育を行っている。
F）国家試験等合格率の維持・向上のための教育および支援体制の充実
1 年次から 4 キャンパス合同の確認試験を実施し、学生の国家試験への意識を高めている。また、他キャンパスの作業療法学科と国家試験対策の情報交換を定期的に実施するとともに、キャンパス内の他学科とも国家試験対策委員会にて情報交換を行っている。
G）臨床実習への適応力向上のための低学年からのインターンシップの実施
1 年次に臨床実習Ⅰ（早期臨床見学）、2 年次に臨床実習Ⅱ（早期臨床体験）を実施し、3年次以降の臨床実習への適応力向上を図っている。
H）チームケア実践教育の推進「関連職種連携論」、「関連職種連携ワーク」、「関連職種連携実習」の科目にてチームケア
実践教育を行っている。
I）1 年次から社会との繋がり、社会貢献を学習できるプログラムの創設（サービスラーニ
ングなど）
1 年次から地域の理解や社会福祉の制度、ボランティアについて学習することができる総合教育科目を設けている。授業以外では、ボランティア室や学科を経由して全学生にボラン
ティア参加の機会を提供している。
J）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーション設備およびシミュレーショ
ン教育の充実57

作業療法の各種評価に必要な設備、機器を備え、「基礎運動機能評価法」や「作業療法評
価学演習」の科目において模擬的な評価の演習授業を実施している。
K）地域の教育力を活用した教養学習プログラムの構築
3 年次の「地域生活支援論」、4 年次の「地域生活支援システム実習」などを通して、成田
市内の行政、保健、福祉の関係者から直接学ぶ機会を体系的に提供している。
L）問題解決能力を養う PBL(PROBLEM BASED LEARNING) チュートリアル教育等の導入
複数の専門教育科目において模擬事例を用いた PBL チュートリアル教育を行っている。
M）教育情報の収集・分析等を行う IR(INSTITUTIONAL RESEARCH)機能の整備
入学前教育は業者に委託し、課題提出状況等の分析結果が得られる仕組みになっている。
また、授業の成績は教務課で管理され、GPA や F-GPA 等の情報は学生の学習支援に活用している。
N）関連施設や他大学との連携教育の確立とその推進
年 2 回開催される臨床教育運営会議の場を中心として、東京都と千葉県の大学関連施設の病院・施設と連携をとり、臨床教育を実施する体制が確立できている。
O）高校教育から専門教育への円滑な移行および基礎学力強化のためのリメディアル教育（基礎学力教育）および理数系基礎科目の充実
リメディアル教育として業者による入学前課題を導入している。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
C）専門性および国際基準に則した教育組織、実施体制の構築
専門教育科目は、それぞれの科目に関わる実務経験を有した教員が担当している。
D）問題解決能力(PBL)の育成のための教育体制の充実
複数の専門教育科目で問題解決能力を養う PBL を取り入れている。
F）自己学修時間の適切な活用と質の向上
シラバスに自主学修内容と必要な時間を明示するとともに授業アンケートを通じて自主
学修時間を把握し、自主学修時間の適切な活用と質の向上を図っている。
L）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーターの整備
指定規則に準拠して各種評価に必要な設備、機器を備えている。
②学生への支援A）習熟度別学修サポート体制の整備
学科内の会議において学生の学修・生活等の状況を共有し、各学年の担任が個別に指導を実施している。また、キャンパス合同の確認試験を実施して個々の学生の習熟度を確認するとともに、学期のはじめに全学生の面談を行い、各学生の習熟度に合わせた学習のアドバイスを行っている。

58I）チューターによる個別生活指導の徹底
各学年に 1-2 名の担任を置いている。学科内の会議において学生の学習・生活等の状況を共有し、各学年の担任が個別に指導を実施している。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

0

2

9

6

採択

-

0

0

4

2

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

0

0

0

0

採択

-

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

7

9

6

7

採択

-

7

8

5

4

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

-

8

11

10

9

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標

2020 年度より指定規則改正を反映した新カリキュラムの運用が開始となる。改めて科目間の関連性や順序性を確認し、履修系統図や履修モデルを整備していくことが課題である。
臨床実習については、開設時より中核実習施設構想を掲げ、臨床教育運営会議や教員による実習施設訪問を通して密に連携がとれる実習施設の数が増えてきた。新たな養成施設指導
ガイドラインに対応できるように、中核実習施設の実習指導者に臨床実習指導者講習会の受講を促すことや、新規の実習である「地域リハビリテーション実習」の位置づけ、方法などについて検討していくことが課題である。また、安全かつ効果的に臨床実習を行うことができるように、総合実習前の客観的臨床能力試験の整備を行い、クリニカルクラークシップの導入についても検討をすすめる。
国家試験対策では、まず 2020 年の試験結果を学生の GPA、F-GPA、1 年次から最終年次まで実施しているキャンパス共通確認試験の結果、模擬試験の結果との関連について分析を行う。これらの分析から、専門教育科目の授業内容、科目担当教員間の連携、習熟度に合わせた学習支援体制の見直しを行うとともに、キャンパス間およびキャンパス内での効果59

的な試験対策についての情報交換を引き続き行っていく必要がある。
就職等のサポートについては、大学関連施設と中核実習施設の就職説明会を企画・開催し、多くの学生が説明会参加施設へ就職できた。今後もより幅広い選択肢の中から学生自ら進路を選択できるように、就職説明会の企画・開催、個別の相談支援体制の構築を検討していく。また、大学院への進学についても積極的に促していく。

60

成田保健医療学部

言語聴覚学科●教育の質・成果に関する目標
A）成田保健医療学部言語聴覚学科は、本学において言語聴覚士を養成している保健医療
学部言語聴覚学科（大田原キャンパス）、福岡保健医療学部言語聴覚学科（大川キャンパス）間とで、適宜、情報交換ならびに調整を行い、基盤となるカリキュラムの均衡化を図っている。その上で、国際性を特色とする成田キャンパスの特色を踏まえた科目を設定し、独自性を打ち出している。
B）カリキュラムについては、履修系統図等を活用し、入学から卒業に至るまで、総合教育科目・専門基礎科目・専門科目の展開や、科目間の相互関連性についての理解を学生に促している。
D）専門科目の多くは学科専任教員によって教授されるが、その基礎となる専門基礎科目
は、大学内外の多くの専門家により、言語聴覚障害学・言語聴覚療法に関する高度な教育が展開されている。学科外の科目担当者とは、開講前に授業の到達目標や授業の展開等について連絡調整をし、学科教員によって実施される専門科目との連続性の確保に努めている。
E）本学科の卒業生の多くは言語聴覚士として医療・保健・福祉の分野で活躍することが期待されるため、臨床家ならびに臨床研究者としての倫理観の醸成を重視し、言語聴覚障害
学概論、言語聴覚障害学研究法、卒業研究科目や、各専門科目、ならびに臨床実習において、適宜、倫理教育を実践している。その際、併せて、個人情報保護や、情報リテラシーに関する教育も行っている。関連職種連携教育については本学の特色であることを踏まえ、本学科も積極的に参画し、2 年次・関連職種連携論、3 年次・関連職種連携ワークを必修科目として配置している。専門科目における言語聴覚療法の教育においても、適宜、チームケア実践を取り上げ、また、臨床実習における到達目標の一つに、他職種連携の理解を掲げている。
F）本学科学生は、ほぼ全員が言語聴覚士国家資格を得ることを目指しており、国家試験の合格は重要な課題であり、学科として、この支援を行っている。具体的には、学科内に国家試験対策担当教員を複数名配置し、その者らの主導の下、全教員で個別的な学生支援にあたっている。
O）現段階ではカリキュラム外の取り組みではあるが、本学科の特色の一つとして、1 年生を対象とした基礎ゼミナールを実施している。学科教員がアドバイザーとなり、各学年 4～5 名程度のアドバイジー学生を配置した制度を設けているが、1 年次学生に対しては、週1 回程度、授業に準じる形としてアドバーザーグループでのゼミナール活動を実施し、学生と担当教員との信頼関係の醸成、学修・生活指導、リテラシー教育等を実践している。
GH）本学科では臨床実習科目は 3 年次に臨床実習Ⅰ、4 年次に臨床実習Ⅱを配置している。これらの臨床実習科目に加え、1 年次配当のコミュニケーション技能演習、2 年次配当のコミュニケーション障害演習、3 年次配当の言語聴覚障害基礎演習、4 年次配当の言語聴覚療法総合演習を併せて、臨床教育科目とし、1 年次からの臨床教育を展開している。一連の臨床教育科目において教育の要としているのは、コミュニケーション技能の体得である。
コミュニケーション児者への支援を専門とする言語聴覚士を目指すにあたり、異世代との61コミュニケーション能力、障害特性を踏まえたコミュニケーション能力の体得が求められる。そのため、1 年次のコミュニケーション技能演習では、近隣保育園・老人施設における幼児・高齢者とのコミュケーション体験、2 年次のコミュニケーション総合演習では、近隣臨床機関等におけるコミュニケーション障害者とのコミュニケーション児者とのコミュニ
ケーション体験を図ることができるように工夫している。3 年次の言語聴覚障害基礎演習ならびに 4 年次の言語聴覚療法総合演習は、学内で学修した言語聴覚障害学・言語聴覚療法に関する知識・技能を、臨床実習の場で円滑に展開できるよう、橋渡し的な科目として設置している。
N）臨床実習については、臨床実習Ⅰについては栃木地区を含めた本学関連施設を実習施設とした。本学関連施設は、本学科の教育内容や、本学科学生の気質の理解に優れており、学生が最初の臨床実習を経験する場にふさわしいと同時に、本学の理念や特色を肌で感じられる機会として重要である。臨床実習Ⅱでは、千葉県内および近郊の学外施設を中心として実習施設とし、言語聴覚療法の実践にあたり、地域の特性を踏まえた臨床の展開について
実際的な経験が出来るように配慮した。また、社会的趨勢により、言語聴覚士の活躍する場の割合として高齢者対象施設が圧倒的多数を占めていることより、臨床実習を依頼可能な施設も高齢者対象施設が多い状況ではあるが、小児言語発達ならびに聴覚障害領域を養成
校在学中に経験することも重視し、各学生には、臨床実習Ⅰあるいは臨床実習Ⅱにおいて、
小児言語発達もしくは聴覚障害領域を多少なりとも経験できるようにも配慮した。近年、リハビリテーション領域全体において、臨床実習の在り方そのものが大きく変化しており、臨
床実習時の学生の学修環境も取り沙汰され、実習施設については、学生の生活環境も念頭に置く必要が生じてきている。千葉県内、特に、本キャンパス周辺に、言語聴覚士がいる臨床機関は多いとは言えず、本学科では、キャンパスの位置、学生の居住地、実習施設の位置に均衡が取れていない状況にあり、今後、長期間をかけて、安定的な臨床実習の運用に向けた取り組みをする必要がある。
今後の課題としては、シミュレーション教育、PBL チュートリアル、ICT 活用といった、
いわゆるアクティブ・ラーニングの導入が挙げられる。各科目において、グループワークや演習課題等が適宜、設定され、一定の教育効果を挙げていると思われるものの、言語聴覚障害の特性上、特にシミュレーション教育の実践については相当の工夫と準備が必要とされ、今後、検討と準備を要すると考えられる。また、入学者の多様化が進んでいることを踏まえ、リメディアル教育の実践についても課題の一つとして挙げられる。入学予定者に対しては、外部業者主催による生物と文章作成講座への参加を促し、一定の効果を上げているものの、入学者が高校時に履修した科目状況等を踏まえた個別的な対応とはなっておらず、こうした基礎学力の状況が、大学入学後の学修状況に影響していることも窺われ、今後、個別的な対応について検討していく必要がある。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
C）専門基礎科目の教授は、主に、学科外の本学教員や外来講師により行われている。専62

門基礎科目は専門教育の基盤となるものであり、近年、医学および関連領域の発展に伴い、言語聴覚士国家試験で問われる内容も高度化してきているため、専門家による講義が展開されることは重要である。その際、専門教育との連続性の確保のため、開講前に学科教員と情報交換の機会を設けている。専門科目については、言語聴覚障害学・言語聴覚療法の特性に鑑み、学科内で 4 つの専門領域（成人言語、小児言語、発声発語・嚥下、聴覚）に分けて教育を展開している。各教員は、それぞれの領域において研究さらには臨床面において専門的な活動を行い、そこで得られた経験や知見を教育に反映している。各領域には複数名の教員が配置されているが、配置人数については偏りがあり、今後、是正が必要とされる。
言語聴覚療法の実践にあたって必要とされる技能教育に際し、学科演習室ならびに検査器具等を有効活用している。言語聴覚療法の実践にあたっては、特殊な装置を用いる聴覚検
査・補聴器適合や、徒手的な発声発語器官評価・発声構音指導、さらには、絵カードや文字盤を使用した言語・認知評価および訓練・指導と、多岐に渡る技能の体得が必要とされる。
また、言語聴覚障害の特性を踏まえ、言語聴覚療法は、基本的に静穏な環境下での個別訓練
によって行われる。こうした特徴に基づき、学科では比較的小さな部屋を演習室として複数設置し、学生には自修活動を促し、言語聴覚療法の技能体得できるように働きかけている。
②学生への支援I）前項に記したように、アドバイザー制度ならびに基礎ゼミナールを実施し、学生の学習支援にあたっている。
A）習熟度別学習サポートについては、4 年次の国家試験対策時には導入している。1 年
次時点で、学生の学修状況の差は相応に生じているため、今後、専門教育における導入についても、検討をしていく必要がある。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

0

4

5

5

採択

-

0

0

1

0

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

0

0

0

0

採択

-

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

5

9

6

4

採択

-

3

5

5

0

学内研究費 申請数と採択数

63

専任教員数（5/1 現在）

人数2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

-

6

11

11

11

●その他の目標
学科教員の多くは関連施設での臨床支援として定期的な訪問を行い、臨床場面に参加して、関連施設の言語聴覚士の臨床技能向上に資するとともに、関連施設と学科の連携の増強に努めてきた。今後、関連施設の学術面での向上を図るべく、学科教員が臨床研究指導を行う体制を整備する必要がある。
学科教員の多くは大学院教員を兼任し、大学院の授業や大学院生指導に従事している。他
キャンパス所属の学生の指導にあたり、インフラが整備されることが今後の課題である。
学生募集について、本学科は教員がオープンキャンパスに積極的に参加し、また、高校訪問や出張講義等にも積極的に関与してきた。オープンキャンパスにおいては、学科在学生に協力を仰ぎ、学生が主体的に来場者への対応を行うことにより、来場した高校生は、本学入学後の姿についてイメージを持つことが出来るように取り組んだ。本学科の伝統として、今後も継承していきたい。また、大田原キャンパス卒業生で成田キャンパス近隣の臨床機関に在職する現役の言語聴覚士を招聘し、本学の特色や言語聴覚士の業務について、生の声を来場者に聞かせることが出来た。こうした取り組みについて、今後も継続をしていく必要がある。一方で、入学志願者状況については課題もあり、今後、言語聴覚士の知名度向上と同時に、他の言語聴覚士養成校、ならびに本学他キャンパス言語聴覚学科との差別化も必要とされる。
完成年次を迎え、一通りの教育環境および体制の整備を終え、今後、さらなる充実化に取り組む段階に入る。多くの成果と同時に、多くの取り組むべき課題が抽出されたため、今後、学科内外と様々な議論を行い、是正に取り組む必要がある。特に臨床実習は、ともにリハビ
リテーション領域を構成する理学療法、作業療法領域において、その在り方から変革が生じており、言語聴覚領域においても、今後、その影響を受けるものと思われる。本学科としては、その潮流を先取りし、より先進的な言語聴覚士養成教育を図っていくことを考えていきたい。

64

成田保健医療学部 医学検査学科●教育の質・成果に関する目標
目標と目標を達成するための具体的方策および目標の達成度合いの推定について以下に述べる。
【質の高い教育と関連職種との連携能力向上】C）カリキュラムの構成に関しては、高度な専門科目を履修するために基礎科目から段階的な科目構成に配慮するとともに具体的かつ明確なシラバスを提示し、学習準備ができるようなものにした。
関連職種連携については、統合カリキュラムの「関連職種連携論」「関連職種連携ワーク」
通して、他学科の業務内容の理解と臨床検査との関係を学び、臨床検査領域のみでなく病院全体として活躍できる応用能力と豊かな人間性を備えることを目標としている。チューターとして入っている教員は、目標達成のための適切なアドバイスにより目標達成を目指す。
【教育目的及び実践的能力の向上、ディプロマポリシーの明確化、学習成果を検証】
B）2020 年度のカリキュラム変更により、医学検査学科のカリキュラムマップの整備を行った。この中では、病院における実践力を高め、応用能力を身に着ける目的で、2016 年
次のカリキュラムの見直しを実施した。臨床検査の基盤を築くために科学実習基礎や先進医療に不可欠な臨床検査質量分析学演習を取り入れた。
「科学実習基礎」については、実習室や臨床検査室のマナー（白衣、手袋、髪の毛など）、ピペット操作法、顕微鏡使用法、遠心機、天秤等の機器操作、レポートの書き方、採血などの検体採取や取り扱い等、専門科目実習を受けるうえでの必要な知識について横断的に実践することを目指している。
「臨床検
査質量分析学演習」については、今後先進的な臨床検査に導入される可能性の高いことを見越して演習科目として導入し、次世代の臨床検査技師として活躍できる人材育成教育の充実を考えている。現在の臨床検査における先進的検査項目である遺伝子検査については、最先端の「がんゲノム医療」の講義を行い、病院で行われている遺伝子検査項目を実習内容に取り入れ、実践的能力の獲得を目指すと共に教育内容の質的向上を図った。また、各分野において小テストを実施し、習得状況の把握とともに理解不足部分についての再教育を実施した。これにより、隙間のない教育を追求ができると考える。
【各科目間連携および問題解決能力を養う教育】L）各科目間の連携に関しては、より実践的な臨床検査統計学の理解を高めることを目標に、各科目の実習時のデータをまとめる際に必要となる統計学的データ処理をタイミング
良く学生に対して講義するなどの措置を行った。これにより、基礎医学系教育や情報系教育、専門医学系教育との連携強化につながると考えられる。また、疾患に関連する遺伝子検査に加え、他の検査項目も紹介し、他教科との連携、遺伝子検査位置付けの理解を図っている。
さらに全科目横断的な科目については、資料作成時に専門科目の内容を取り入れて多視点的な考え方に結び付く講義をしている。

65

【仮想病院システム などを構築・活用し、臨床に即した、応用的、実践的教育プログラムの充実】
G）実践的教育プログラムの一環として、現役の新人臨床検査技からの話を聞き、学生との交流の場を設けて、より具体的な臨床現場における検査技師の情報について知る機会を提供した。また、２年次には、千葉大学付属病院検査部の見学を実施した。実際に動いている機器や働く臨床検査技師の姿を見ることで、目指している臨床検査技師像を描けたと考えられたことから、継続的に実施していく。
【社会貢献を学修できるプログラム】
I）2020 年に関しては、東京オリンピックのボランティア活動に積極的に参加させるとによって社会貢献の育成を図る。また、オープンキャンパスへの参加などを行うことで、自分の目指す職業について一般市民への解説と交流によって、改めて臨床検査技師について考える機会を得ていると思われる。継続的に市民との交流ができる場を提供し、学生に社会貢献の意識の向上に努める。
【関連施設や他大学との連携教育の確立とその推進】
N）2020 年 4 月には、国際医療福祉大学 成田病院が開院予定である。開院を機に病院見学や現場職員との交流、臨地実習等を行う予定である。これによって、より具体的な臨床検
査技師像の構築につながることを期待する。また、専門科目の実習においても、現場職員からの指導を受ける目的で成田病院との交流を行う予定である。
また、近隣に関連病院があることによって教員の研究も活発化すると共に卒業研究に向けて、いろいろな検討が幅広く行える環境が整ってくると思われる。
【基礎学力強化のための基礎学力教育および理数系基礎科目の充実】
O）民間企業の東進ハイスクールと連携して本学に入学する学生に半数以上に対して、物理、生物および化学の基礎について学習し、ある程度の効果が上がっている。学生からのアンケートも好評である。高校の時に、生物学を習っていない学生を考慮して、基礎生物学を講義内容に取り入れている。これによって、臨床検査技師になるうえでの基礎学力の向上が図られていると推定される。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制【専門性および国際基準に即した教育組織、実施体制の構築】
C）医学における今後の遺伝子分析科学認定士の役割を講義に取り入れている。（成果）
今年度の遺伝子分析科学認定士試験の合格率が、全国平均を上回った。また、医用質量分析認定士の取得を目指し、高度先進医療機器の一つである液体クロマトグラフ質量分析装置を用いた講義を実施した。数名の受験者全員が合格した。
【問題解決能力（PBL）の育成のための教育体制の充実】
D）検査結果が異常となる事例を紹介し、各事例への対応策を考えさせることによって、実際に起こりうる問題の解決方法に理解を深めるように講義を実施した。特に臨床検査領域では偽陽性反応・偽陰性反応が起こることによる患者や医療に対するリスクが高いことから、臨床検査上の問題の考え方や解決するための方法論についての講義を実施している。
【自己学修時間の適切な活用と質の向上】
F）講義の中で学習効率を上げる方法論や実験結果を紹介している。また、授業中に行う

66

小テストにより、復習に時間を割く学生はある程度見込まれる。また、複数の参考書を紹介し、自己学習の質の向上も図っている。
②学生への支援【習熟度別学習サポート体制の整備】
A）習熟度の低い学生には、卒業研究や卒業論文指導に多く時間を費やし、基本的な専門知識が身につくまでサポートしている。
【チューターによる個別生活指導の徹底】
I）入学時に大学生活への対応状況や学習への不安などを個別面談し、新しい生活になじ
むように指導している。授業終了後、一人暮らしの学生には、帰宅時の注意点や戸締りを徹底するよう伝えている。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

0

8

5

7

採択

-

0

3

1

1

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

0

0

0

0

採択

-

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

-

7

9

8

11

採択

-

6

9

7

6

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

-

12

12

12

15

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標【学生のキャンパス間の交流の促進】
他キャンパスの学生と共同して行う海外保険福祉事情における「TOMODACHI アワー」
企画時に、学生間の橋渡しとなった。
【先進技術を学習することができる大学】
本学科では、全国的にも少ない先進的な機器として、液体クロマトグラフ質量分析装置や67

マトリックス支援レーザー脱離イオン化法飛行時間型質量分析法による分析が行える大学である。このような機器が使える大学であることをアピールしており、これらの機器を使った実習などを行って理解を深めると共に、学会発表や認定技術者試験を受験し合格者を出している。
【小中学生および高齢者を対象とする職場体験プログラム等の充実】
中学生や高校生に向けて、学会が行っている出張講師活動に参加している。
【退学者対策】
専門職を養成する大学であるため、自分の想像していた職業との不一致や、大学入学後に進路変更に対して悩む学生が発生する。このような場合に早期に相談にのれるように、成績不良者に対しては、個別面談を実施している。

68

小田原保健医療学部

看護学科●教育の質・成果に関する目標
A）小田原保健医療学部看護学科では、基礎専門科目の一部において他キャンパスと共通
科目を設定し、キャンパス間での均質な教育内容の提供に向けての情報共有を継続している。
B）本学科におけるカリキュラムは、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシーに基づき、総合教育、専門基礎科目、専門科目から構成されている。１年次、２年次は主に総合教育科目、専門基礎科目を履修し、看護師・保健師となるための基礎的な知識や思考能力の育成を、３年次、４年次は主に専門科目を履修し、看護実践能力、専門職としての態度、問題解決能力の育成を目指している。これらの履修科目については、履修系統図を用いて入学時、各学年のオリエンテーションで説明し、既習学修と履修計画の意識化を図っている。
C）シラバスには、科目ごとに関連するディプロマポリシー、カリキュラムポリシーを明示し、既習学修との関連、また、科目間の関連性についても示している。
D）解剖学、生理学、病理学、薬理学、疾病治療論などの基礎医学系の科目は、看護師・保健師としての知識や思考能力の基礎となる科目であり、基礎医学系の教員と看護学科教員間で情報共有、意見交換を行い、学修内容や課題の把握を行っている。
E）本学科のディプロマポリシーとして、「人間への深い関心と尊厳をもって看護の対象を理解し、看護実践の場における倫理的な対処ができる」ことを挙げており、総合教育科目
として倫理学、法と道徳・倫理、生命倫理、哲学を、専門科目として看護倫理学を開講している。また、専門科目においても、それぞれの領域に応じて生じる倫理的課題について講義や演習でとりあげ、検討している。実習に生じた倫理的課題についても意識化させ、多面的にとらえることができるよう支援している。
国家試験合格率の維持・向上に向けた支援としては、主に担任による支援、国家試験対策委員会としての支援がある。１名の教員が 20 名程度の学生の担任をし、定期的に面接を行い、大学生活、日常生活、家族の状況、学修状況、希望する進路などを把握している。各学年における学修状況は、F）国家試験への取り組みや結果に大きく影響するため、低学年のころより学修状況に課題がある場合は、その原因をさぐり、解決できるように支援している。
国家試験対策委員会としての支援としては、３年次・４年次の模擬試験の実施、外部講義の調整、低学力層への特別講座開講、個別指導などの支援を行っており、高い国家試験合格率を維持している。
G）臨地実習は１年次後期から開始し、４年間を通じて必修 10 科目、選択実習 3 科目を関連病院及び神奈川県下の施設で実施している。１年次で行う基礎看護学実習Ⅰでは一人の看護師のシャドウイングを行い、その看護師が実践する看護を見学し、それを基にカンファレンスで学びを共有させており、臨床現場への適応を向上させることに留意した実習を行っている。2 年次以降は学生が入院患者を 1 名担当し、患者にそった看護過程を展開するという実習を行っている。臨床実習への定期応力向上を目的としたインターンシップなどは実施できていないのが実情である。

69H）多職種連携教育として、2 年次に関連職種連携論・演習を、4 年次に関連職種連携実習を行っている。関連職種連携論・演習では、本学部の理学療法学科、作業療法学科、看護学科の学生からなる 6 名程度のチームで模擬症例を用いて検討を行い、それにより他職種の役割理解、チームでの実践の必要性理解を深められている。関連職種連携実習は選択科目であるため受講者が限られるが、大田原キャンパスと合同での臨地実習であり、異なる学科に所属する学生からなるチームで 1 名の患者を担当し、アセスメントから計画立案を行い、多職種理解、多職種協働の実践を学ぶ機会となっている。
I）社会とのつながりや、社会貢献の学修機会については、本学科では科目として設置されてはいないが、地域公開講座への参加とボランティア活動がその役割を果たしていると考える。本学で提供している地域公開講座は講義型と参加型からなり、学生が主体となり血圧などの健康指標の測定や説明などを行っており、地域住民との交流の場となっている。また、小田原市や近隣の市町村から学生ボランティアの募集があり、地域交流委員会を通じて学生に周知し、一部の学生はボランティア活動を積極的に行っている。
J）学内でのフィジカルアセスメント能力向上を目指し、シミュレーション教育を領域毎に実施している。
全身のフィジカルアセスメントトレーニングに活用できるフィジコ 3 台、
呼吸音聴取トレーニングに活用できるラングをはじめ、複数のシミュレーターを保有し、各領域で実習前の演習として、また、卒業前に実施する統合技術演習などで活用している。
K）地域の教育力を活用した教養学習プログラムとして、1 年時の大学教養入門などで、市長や市の関係者より地域の歴史や市政などの講義をいただいている。さらに、地域看護学
や在宅看護学、精神看護学領域では、極力、小田原市や近隣の施設や事業所、NPO などに実習を依頼し、学生が地域の強みを認識できるような実習を提供している。
L）また、低学年より領域毎にペーパーペイシェントなどを用いた看護過程の展開や、倫理的課題についてグループディスカッションを行うなどの PBL 教育を継続的に実践し、能動的な学修を行えるよう支援している。
M）学生の学修状況については、半期ごとの成績や担当教員からの情報により担任が把握し、学生面接を通じて成績の維持・向上が図れるようサポートを行っている。
N）関連施設との連携教育として、熱海病院、三田病院、市川病院での実習指導を依頼しており、教育内容の充実に向けての意見交換を定期的に実施している。また、本学科の教員による教育講演や研究支援活動を行い、協力関係を強化している。他大学との連携として、近隣の短期大学と本学との図書館の相互利用、研修の周知、共同研究に向けた検討などを行っている。
O）リメディアル教育としては、本学入学前の通信教育の実施、また、1 年次前期に開講されている大学教養入門などにより基礎学力強化に向けた取り組みを行っており、大学での専門教育への移行はある程度スムースに行えている。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標
教育組織は、基礎看護学、リプロダクティブヘルス看護学、小児看護学、成人看護学、老年看護学、精神看護学、在宅看護学、地域看護学、看護管理学の 9 領域から成り立ち、看護70

師・保健師としての十分な経験、教育経験を有する教員により構築されており、適切な人員が確保されている。学生の問題解決能力育成のための取り組みとして、領域毎に看護過程の展開、課題解決に向けたグループワークなどを実施し、主体的に学修できる環境を提供している。
①教育の実施体制F）学生の自己学習時間の適切な活用と質の向上とし、シラバスにも準備学習内容を示し、講義や演習内において自己学習内容を確認、または反映できるようにしている。看護技術の学習方法として、エルゼビアジャパンが提供している、看護技術を動画と E-ラーニングで確認・習得するオンラインツールである、ナーシングスキル日本版を導入し、事前学習や自己学習に活用している。
②学生への支援A）学内で提供される専門基礎科目、専門科目においては、科目ごとの習熟度別学習サポ
ートは実施していないが、学修上課題のある学生に対しては、担任が学習方法についての個
別相談や指導を行っている。演習や実習グループの編成を行う際には、習熟度の偏りが生じないように配慮している。生活面や心理面での課題については、担任が相談に応じることもあるが、学生相談室の利用や、学生係への相談を促すなど、学生が必要な支援を受けるリソースの紹介を行い、学生にとってベストな支援が受けられる方法を検討している。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

15

16

15

13

10

採択

3

5

6

6

1

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

2

0

1

0

0

採択

0

0

1

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

21

21

19

5

12

採択

15

18

13

4

4

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

30

32

31

31

29

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数

71

●その他の目標
全キャンパス統合カリキュラムについては看護学科では実現できていないため、今後、全キャンパスで構築に向けての検討が求められる。また、PBL やシミュレーション教育は、
ますますその重要性が高まると考えられるが、保有するシミュレーターや演習施設、対応可
能な人材、確保できる時間など、キャンパスによって大きな差があるため、シミュレーター
や施設の共同利用なども検討していく必要がある。また、実習指導教員の確保にも大きな課題がある。大学院生が TA となり活躍できることは理想的ではあるが、本学の大学院生の多くは社会人学生であり、TA を希望する学生はかなり限られているのが現状である。より効
果的な実習指導を行うためにも、非常勤教員の確保は重要な課題である。
地域や他大学との連携については継続的に行っているものの、充分な連携が取れているとは言い難い状況にある。小田原市や近隣の自治体、近隣の団体から学生のボランティア募
集はあるものの、ボランティアとして参加する学生は限られている。本学の位置する小田原市は「住民一人ひとりがともに支え合い、助け合いながら暮らせるまち、社会的に支援を必要とする方々を制度的な枠組みを越えて、市民、事業者、行政が一体となって支える『ケアタウンおだわら』の実現」を目指している。この取り組みが認められ、小田原市は全国 10
都市の SDGS 未来都市・自治体 SDGS モデル事業に選定されている。現在、本学はこの取り組みへの目だった関わりはないが、この事業に積極的に関わることにより、より効果的な「地域の教育力を活用した教養学習プログラム」を構築できる可能性が高いのではないか
と考える。

72

小田原保健医療学部 理学療法学科●教育の質・成果に関する目標
カリキュラムポリシーの整備
A）2015 年度より全キャンパス統合カリキュラムを運用し、教育水準のコンプライアンスに準拠しながらカリキュラムポリシーを関連づけて構築することが可能となった。このカリキュラムによって、CBT 試験および OSCE を実施する上で、複数のキャンパスで試験
問題や試験時期、試験準備についての意見交換を活発に進めることができ、その結果、ディプロマポリシーに合致した一定水準の評定が可能となった。
B）カリキュラムマップの整備によって、専門理学療法士に必要なキャリアデザインについて、2 年次から主体的に取り組むことが可能となった。今後は各科目や専門分野の理解度を底上げする取り組みを開始する予定である。アクティブラーニングの導入を徹底することにより、事前学習の習慣化や振り返り学習の定着につなげることが可能であると考える。
2020 年度より着手し、意欲的な取り組みを喚起させ、更に魅力的なカリキュラムに発展できるよう取り組む予定である。
C）カリキュラムポリシーを活用させるため、各学年のオリエンテーションでの説明を教務委員主導で進めている。2020 年度は専門理学療法士を目指す上で推奨科目の選定を準備し、オリエンテーションや学生指導で活用できるように進めている。
チューター教育およびポートフォリオ課題の導入
D）チューター教育に関する連携強化の取り組みとして、1-3 年次の学習課題の整備を進めた。1 年次では 6 月と 11 月に基礎医学系科目の確認テストを実践し、学習サイクルの見直しの機会としている。3 年次には後期科目である PT スキルにて PBL 課題を実施し、臨床で必要な知識を考えさせ、基礎医学領域との関連づけを考える機会としている。この結果、同学年で実施する討論などのアクティブラーニング形式の教育手法においても柔軟に対処できる基盤整備となった。さらに他の課題整備についても改善を重ね、1 年次から 3 年次までを対象にポートフォリオ課題を 2018 年度から本格導入するに至った。
E）2017 年までのカリキュラムにおいて PBL 課題を積極的に導入し、振り替えの機会を与えているものの、医療職としての立ち振る舞いを考える機会については学生間で個人差があったことが 5 年間の分析で明らかとなった。そこで、2017 年度に試験的に導入したポートフォリオ課題を教員間で意見交換した結果、ポートフォリオ課題を次年度である 2018
年から本格導入することで臨床における倫理観の基盤形成ならびセオリーチェック機能にも役立てることが可能であり、臨床実習前の学内演習で活用する予定である。
G）また、1 年次のカリキュラム構成を発展させるように取り組んでいる。2018 年度までにインターシップの機会を充足させるよう基礎実習と理学療法概論を連動させるカリキュ
ラム構成とした。具体的には理学療法概論の学習課題としてボランティアを目的とした課外活動を実施し、施設の特徴を概観する機会を与えている。また、8-9 月の時期に見学を主体とした課外実習を基礎実習として実施するように配置した。この取り組みをポートフォ73

リオとして振り返ることで、卒業後の臨床像を学生自ら主体的に構築させる機会としている。
F）この取り組みは国家試験対策にも応用し、実践を進めている。4 年次だけでなく、1 年
生からの対策プログラムについて整備を進めた。2017 年度までに各学年で CBT 試験を導入し、PT スキルのカリキュラムの中で成績評価としての妥当性を検証した結果、次年度
2018 年度より成績評価の一部として 1-3 年次までの該当科目において評定に組み込むことまで実践した。現在、2016－18 年度までの国家試験結果は 3 年連続して 100％を維持しており、今後も 4 年次までに必要な国家試験レベルの基礎知識に対する基盤形成に向けて発展するように進める予定である。
併せて、初年時教育にも学習機会の見直しを実践している。推薦入試後の学習サイクルの定着は他分野の一般大学においても課題となっている。特に医療職養成を実践する大学として、臨床に即したカリキュラムを提供しているため、4 月からの学習サイクルは必須である
ことを教員間で認識している。その結果、本学科でも基礎学力教育を入学前に実施し、3 月までの学習サイクル定着を目標に課題提示を実施している。
H）この学習機会を背景にして 1 年次前期開講授業である理学療法概論の学習課題を見直すこととし、体験学習の機会を整備することとした。ボランティアを目的とした課外活動を実施し、施設の特徴を概観する機会を与えている。理学療法概論はこの学習機会の振り返りとして、ポートフォリオを関連づけて実施している。事前学習課題として、課外学習で期待している内容を考えさせ、事後課題として施設内のコミュニティを対象に将来の役割を自ら考える機会を強調できるように教示方法と学習課題の整備を実施した。
L）2-3 年次の後期カリキュラムに配置している PT スキルのカリキュラムにも反映し、ポートフォリオ課題を導入している。3 年次では模擬症例をテーマに検査内容の選定や検査結果の解釈を考える機会としている。2 年次では模擬患者を想定した課題を実践することで、検査手順や検査肢位の選択を考える機会としている。いずれも下級生を同一時間に配置しており、考えに至った経過や着眼点を適宜下級生に説明する機会にもなっており、このプログラムの実践によって臨床判断の基盤形成にも役立っている。
臨床技能に関する教育水準の強化
M）FD 研修会での取り組みを参考に、教育分析を適宜実践している。特に臨床技能試験に関する効果判定は毎年実践しており、自己効力への効果について分析を重ねている。その結果、学習意欲や実習に向けての目標の明確化を促進していることが明らかになっており、今後の学習課題にも派生して分析を進める予定である。
N）臨床技能試験で OSCE を導入しており、他キャンパスの教員と連携教育を活性化している。2018 年度では 3 キャンパスの教員を試験監督や模擬患者において交流を図っている。また、関連施設においても４カ所の施設から派遣を実施し、交流を図った結果、実際の臨床実習の準備する機会となった。特に関連施設の職員は臨床実習指導者になる予定の職
員派遣を実施しており、実習前に学生の動向を知る機会となっている。

74

●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
チーム医療ならびに一次救命措置に関する学習機会の整備
新入生を対象としたチーム医療に関する基盤形成ならびに一次救命処置に関する学習機会の整備に取り組んできた。
A）まず、チーム医療に関する整備対象として履修カリキュラム、特に「大学入門講座」
について見直しを進めた結果、病気の治癒過程を対象とした内容、すなわち、医療分野だけ
でなく福祉分野、医療行政分野にもカリキュラム構成を対象とすることとした。その結果、国際基準に必要なチーム医療の基盤形成に発展するカリキュラムにまで成長した。そこで2020 年度は大学入門講座を 2 部構成にし、大学入門講座Ⅰと題し、入学直後の前期履修によって、様々な分野や領域の概論を理解する機会とし、大学入門講座Ⅱと題して、後期履修に配置し、限定した学年対象とした目的でなく、複数の学年で履修できる内容を目的に、多角的な視点の必要性を気づく機会となることを目的とし、医療福祉分野の最新の知見を提供できるカリキュラム構成まで発展させることができた。
L）一次救命処置に対して、救急救命に関する講習を初年次に毎年提供することを実践することとした。日常生活上に発生することがある救急救命について、通学及び学校生活上でも遭遇することがあることを認識することが可能となった。特に通学途中で生じることが考えられる交通事故後の対処方法、駅構内での突発的な意識喪失の方に対してどのような関わりが正しいかを学ぶ機会となっている。
理学療法分野における臨床判断の基盤形成についてF）1 年次および 2 年次の PT スキルカリキュラムにおいて、自己学習に関する振り替えを担当教員主導で進めている。この振り返りによって、基礎医学系の学習理解の見直しや到
達度テストの実施によって、自己認識の修正を目的に進める。学習サイクルや知識の理解度
は個人差が生じやすく、学習意欲の振り替えを自身で分析し、担当教員からのアドバイスも参考に修正する機会としている。
D）2-3 年次の後期カリキュラムに配置している PT スキルのカリキュラムにも自己学習に関する振り替えの機会を導入している。3 年次では模擬症例をテーマに検査内容の選定や検査結果の解釈を考える機会としている。2 年次では模擬患者を想定した課題を実践することで、検査手順や検査肢位の選択を考える機会としている。いずれも下級生を同一時間に配置しており、考えに至った経過や着眼点を適宜下級生に説明する機会にもなっており、このプログラムの実践によって臨床判断の基盤形成にも役立っている。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

6

5

5

4

2

採択

1

2

2

1

1

75

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

0

0

0

0

0

採択

0

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

9

11

8

5

11

採択

6

7

5

4

7

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

13

14

14

12

13

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標

臨床技能教育における展望と今後の方針
2010 年度と 2016 年度の国家試験における出題基準を比較した結果、臨床実習に関する項目を再設定していた。特徴的な変更点として大項目が挙げられ、この項目の中で、臨床実習を対象とした実習前準備や実習実施内容と定義している。この変更点について関係資料
や昨今の医療事情を勘案した結果、出題基準の背景において「状況理解」や「臨床判断」を出題の対象としていると考えられる。そこで、状況理解と判断について、小田原保健医療学
部では「臨床技能教育」と再定義し、関係するカリキュラムを対象に整備を進めた。その結果。実習前臨床技能評価である OSCE を中心としたカリキュラムポリシーにおける臨床技
能教育の整備を実施することができた。今後は指定規則を参考にし、実習後評価の整備を進めることとなる。今現在、総合臨床実習における実習後評価として ADVANCEOSCE の試案を作成しており、関連施設における臨床実習指導者との意見集約を進め、カリキュラム導入を視野に準備を進めている。次回の中期計画では実習後評価と臨床技能評価、国家試験における状況理解や判断能力を関連付けて分析を進めていきたいと考える。
社会人として自立した人材育成を目指して
一般の大学では退学率や留年率の抑制についても取り組んでいる。また、就職後の動向において離職率の改善について、一般企業を中心に取り組んでいる。小田原保健医療学部は医療職を目指す大学であり、退学率や留年率抑制は重要課題であり、卒業後も離職率に影響することは、医療福祉分野の利用者においても影響すると考えている。特に、利用者において最適な医療保険及び介護保険サービスをシームレスに展開させることが困難になるリスクと考えている。
中期計画の振り返りとして、早期臨床体験（EARLY CLINICAL EXPOSURE;ECE）は開学以来実施している。しかし、1 年次などの退学率抑制までには至っていないのが現実で76あった。2018 年度は 1 年次前期開講授業である理学療法概論の学習課題を見直すこととし、体験学習の機会を整備することとした。ボランティアを目的とした課外活動を実施し、施設の特徴を概観する機会を与えている。理学療法概論はこの学習機会の振り返りとして、ポートフォリオ課題を整備して体験学習と関連づけて実施しすることとした。事前学習課題として、課外学習で期待している内容を考えさせ、事後課題として施設内のコミュニティを対象に将来の役割を自ら考える機会を強調できるように教示方法と学習課題の整備を実施した。この取り組みを前進させることで、社会での役割を気付く機会とし、キャリア教育の基盤形成、特に勤労観や職業観の形成に移行できるように学生支援することを念頭に進めている。

77

小田原保健医療学部

作業療法学科●教育の質・成果に関する目標
A）カリキュラムの設計について、作業療法学科では、均質な教育の質を保証するため、作業療法学科が設置されている 4 つのキャンパス（大田原、成田、小田原、大川）で統一的なカリキュラムを作成し、講義・演習・実習を展開している。
B）履修指導について、学生が 4 年間の学修の流れを把握し、スムーズな履修計画と学修
マネージメントが可能となるようにカリキュラムマップの整備を行っている。また、履修計
画をサポートするため、年度初めには教員と面接を実施し、適宜アドバイスをおこなっている。
C）さらに、シラバスには学修目標や準備学修、当該科目の特殊性や各科目との関係性についてについて詳述し、学修の意義や方法が理解できるよう配慮している。
D）基礎医学系科目と専門教育科目の連携について、1 年次に展開される解剖学や生理学の基礎医学系科目の科目担当責任者と授業内容や学生の学修状況、学修指導方法に関する意見交換を行っている。意見交換では、専門教育に必要な基礎医学分野の知識の共有と調整を行っている。さらに、基礎医学系科目の教授内容を考慮した専門教育の展開を行っている。
E）専門教育における臨床現場を意識した哲学・倫理の教育について、治療学系の科目では、専門的知識や技術に加えて、患者理解のための哲学的・倫理的基盤についても教授している。さらに臨床上の倫理を論じる専門科目も設置し、臨床現場で生じる倫理的課題についても論じている。
F）国家試験にむけた取り組みについて、国家試験対策のための学修マネージメントを行う
ため、学科内に国家試験対策の専門チームを設置している。学生は班に分かれて国家試験の学修を進めていき、担当の教員が定期的に指導にあたっている。特に国家試験直前には、成績不良の学生に対して毎日個別指導を実施している。
G）臨床実習に向けた低学年からの教育体制について、3 年次、4 年次の臨床実習での学びを促進するため、早期から準備教育を実施している。1 年次には、臨床現場の見学を行い、臨床実習で必要となるライフスキル・ジェネリックスキル向上に取り組んでいる。また、2年次には教員が指導者となり附属病院にて臨床実習を行い、臨床実習で必要となる技術・思考力について直接指導を行っている。
H）チームケア推進のための取り組みについて、治療学系の科目では、INTERPROFESSIONAL WORK（多職種連携）によるリハビリテーション実践が必要不可
欠であることを各領域で教授している。また、臨床現場で実践するための準備とするため、具体的にどのように多職種と連携していくべきかを示すことを意識した授業を展開している。
I）社会とのつながりを意識した教育実践について、1 年次より、本学の理念の一つである”社会に開かれた大学”の実践のため、地域住民対象の体験型公開講座を開催している。本
公開講座では、地域住民に対し健康増進を目指し健康状態の測定を実施している。測定を通し、心身についての理解を促し、健康のための助言や啓発を教員とともに行っている。

78K）さらに、地域で生活する障害者や障害者を支援する方々を招聘し、授業内でその経験の語りを聞く機会を積極的に設けている。この経験を通し、地域で生活することをよりリア
リティーをもって理解できることを目指している。
教育に関連した情報の分析
M）GPA と留年・退学との関係を定量的に分析するため、統計モデリング手法を用いた解析を進めている。これまでの分析から、留年・退学リスクが増加する GPA の基準値を設定し、学生・保護者に公開することができた。基準により、学生は自身の学修到達度の位置を認識することが可能となった。さらに、定期面談時にも学修の到達度の指標として、GPAが活用できるようになった。今後は GPA や入試区分、ジェネリックスキル等との関連についても分析を重ねていく予定である。
N）臨床実習施設との連携を強化するため、定期的な指導者会議を実施し、教育方法の確認と共有と問題の把握に努めている。連携の図りやすい大学関連施設を中心に実習の展開を図っている。
O）高校教育から大学教育へのスムーズな移行について、推薦入試の合格者については、大学への準備教育のため、入学後にも必要となる領域についての学修課題を課している。さ
らに、入学後の 1 年次の運動学では、導入部分で古典力学等の高校物理の基礎についても授業を展開し、生体力学が円滑に理解できるように工夫している。その他にも、小田原保健医療学部全体の必修科目として、数学や物理の復習や論文作成のための準備教育として、大学教養入門を展開している。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
C）国際基準に即した教育の面では、作業療法学科では、世界作業療法士連盟（WFOT）の教育基準を満たしたカリキュラムとなっており、WFOT より認定を受けている。実習時
間は 1000 時間が要求されており、より実践的なカリキュラムを展開している。
D）問題解決能力を育成するため授業構成として、専門科目では、アクティブラーニングの手法を積極的に取り入れおり、グループワークやディスカッションを多くの科目で展開している。また、アクティブラーニングの土台となる、主体的に学ぼうとする能動的な姿勢についての育成を目指し、ジェネリックスキル（学士力）を身に着けるための教育体制も整えている。ジェネリックスキル（学士力）育成のために、ルーブリックを用いたジェネリッ
クスキル自己評価と教員によるフィードバック、ポートフォリを活用した面接、学年縦断型のクラス編成による学生のピアサポート体制の強化を行い、問題解決能力の育成に力をいれている。
F）自己学修に対する支援として、1 年次には、単位制度の考え方、学修のマネージメン
ト方法について教務委員が教示し、自己学修の必要性を啓発している。また、担任教員による定期面談（最低で年 2 回）を実施し、学修や生活の指導を実施いている。

79

②学生への支援A）専門科目では、学生の習熟度に合わせてグループ編成を工夫し、学修しやすい環境構
築に力を入れいている。特に国家試験等では、学生の特性と学修の習熟度を考慮したグルー
プ編成による共同学修を実践している。また、習熟度の低いものには教員による個別の指導も実施している。
I）生活指導面では、2 名の担任教員による定期面談時に、学修指導に加え、生活指導も行っている。特に生活上問題が生じた際には適宜面談を実施し、保護者との連携を図り積極的な支援を行っている。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

2

2

0

6

3

採択

1

1

0

1

0

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

1

0

0

0

0

採択

0

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

3

4

7

7

10

採択

2

1

5

7

7

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

11

11

11

12

12

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標

学生の個別性を重視し、個々に対するの指導に力を入れてきた。特に生活上・学修上の問題を抱える学生に対しては、必要に応じて繰り返し助言指導を行ってきた。この取り組みは一定の効果を上げ、学修に困難が生じている学生に対しては大きな貢献となることができた。
また社会貢献、教育充実のために各種委員会等（教員個々の取り組みを含む）で様々な取り組みを進めてきた。地域社会への貢献としては、発達障害に対する相談事業への参加、小学校における発達障害児への関わり方の指導、高齢者の介護予防支援、行政への医療福祉政策への助言、公開講座による地域住民への直接的健康増進の啓発を行ってきた。また、学生80

生活面においても、入学時の学科を超えた交流会の主催、学友会活動への協力、学科内の交流会に対し協力を行ってきた。
一方で、前述の活動により、教育活動やその他の雑務が増加し優先された。そのことが教員自身の研究活動を縮小するきっかけにもなってしまった。研究による社会貢献は大学教員の使命であり、今後縮小した研究活動をいかに拡充していくかが、大きな課題といえる。
教員個々の研究力を向上させ、広く社会に貢献していくためには、業務を整理し、効率化する必要があると思われる。

81

福岡看護学部 看護学科
●教育の質・成果に関する目標
シラバスの整備とカリキュラムの明確化
A）当学科では、全キャンパス合同での統合カリキュラムを用いての均等な教育の推進のための、評価・検討は行っていない。
B）しかし、少子超高齢社会を背景にした第 5 次指定規則（保健師助産師看護師学校養成所指定規則）改正が間近に迫っているため、教務委員会の下部組織であるカリキュラムワー
キング委員会を中心に、全教員で、地域を支える看護職の育成を念頭にカリキュラムを検討中である。そのなかで、1 年次から 4 年次の履修系統図を作成している。看護学教育において第 5 次指定規則改正（未発表）が大きな節目であり、地域を支える看護職の育成を図るカ
リキュラムが必要となるため、昨年度から現行カリキュラムの評価を行い、変更案を検討している。
C）シラバスを活用した各科目間の連携・位置づけの明確化として、シラバスには、各科目が関連するディプロマポリシー（本学共通・看護学科）を明記している。
臨床における哲学、倫理観教育の充実
E）臨床において患者の尊厳を重視する看護実践能力を修得できるように、各領域の講義・演習・臨地実習で指導を行っている。また、2 年次に「生命倫理」を必修科目化していることに加え、各専門領域においても、「倫理」に関する項目を盛り込み教育を行っている。
国家試験への対応
F）国家試験対策委員の教員組織化を行い、1 年間の学修スケジュールを提示することで計画的な学修の実施・支援をし、個々にはアドバイザーによる支援体制を取っている。合格率は、2014 年以降順に、96。8%、96。0%、99。0%、93。9%、98。0%であり、全国水準
よりは高い合格率となっている。
チームケア実践教育の推進
H）当学科では、関連職種連携教育の実践、2 年次関連職種連携論 2 単位 30 時間、3 年
次関連職種連携ワーク 1 単位 30 時間、4 年次関連職種連携実習 2 単位 90 時間としてカリキュラムに位置付けられている。毎年、多職種も拡大し 2019 年は、栄養士、感染症チームの側面からも講義内容を改善し、多職種役割の理解に繋げた。実習は 5 年経過し、改善点はコンサルテーション演習として多職種連携シミユレーション学修を実習前に導入し、チー
ムビルディングの形成に役立てた。実習では 3 施設の中核病院で受け持ち患者様を中心に関連職種の実際を経験し総合的なケアプランを立案し臨地へ提案し評価した。
サービスラーニングなどの社会貢献の学習促進
I）当学科では、現在サービスラーニング等の学習は実施していないが、今後のカリキュ82

ラム改正で科目として挙げていくことも検討している。学生のボランティア団体の活動は充実してきており、地域への貢献で清掃活動や各種行事のボランティアへ協力的に学生は発展させている。
シミュレーション設備とシミュレーション教育の充実
J）当学科では、大学内教育機器整備計画をもとに、各領域において実践的シミュレーシ
ョンの強化を図るため、現在、シミュレーターの整備の充実に限らず、模擬患者の導入や臨床実践者をファシリテータとした救急医療、腹膜透析機器の操作、糖尿病患者教育、実習で体験ができない出産場面を再現するシナリオシミュレーションなど、リアリティのある体
験型、疑似体験の実習前演習の強化に取り組んでいる。
PBL チュートリアル教育等の導入
L）PBL は、多くの教員を要することから、主に実習教育で展開し効果を得ている。また
各専門科目の授業、演習への導入も行い実習に反映されている。１年次の基礎ゼミナール、４年次の研究ゼミナールにおいてはチュートリアル教育体制で一定の効果を上げている。
教育情報の収集・分析等を行う IR 機能の整備
M）GPA（GRADE POINT AVERAGE）および F-GPA（FUNCTIONAL-GPA）を算出し通知している。成績不振の学生にはアドバイザーが面談し学修方法について指導している。また、授業評価アンケートを通して学生からの評価を受け、科目責任者だけではなく、領域全体での共有を推奨し、授業の見直しを図っている。
関連施設や他大学との連携教育
N）当学科は、都市圏 19 大学、福岡商工会議所、福岡市合同で、福岡都市圏大学及び圏域の魅力発信教育研究の発展及び活力ある地域づくりを目的として結成された大学ネット
ワークふくおか（平成 21 年設立）の会員であり、広報事業、学生集積、学生活動の支援・活性化に取り組んでいる。また、九州・沖縄地域における看護系大学（13 校）と連携し、
福岡県立大学を中心にケアリング・アイランド大学コンソーシアムを構築し参加している。
看護学の教育・研究に関する情報の共有化や発展に向けた定期的な会議と連携大学の看護学生を中心としたかんたま祭（年１回）を開催している。
基礎学力強化のためのリメディアル教育O）当学科では、以下のような内容で実施している。
①TOEIC 受験を 1 年生は 4 月と 1 月または 2 月に年 2 回の必須受験を実施。その他、学生・教職員へ任意受験を実施し、2014 年度～2018 年度まで毎年実施している。②マナー・プロトコール検定受験は、対人援助職としての技能以前に、社会人として求められるコミュ
ニケーション能力向上を目的として任意受験を実施し、2014 年度から 2018 年度まで毎年、
3 級、2 級の合格者を出している。③外部業者を利用し、入学前に基礎科目受験を任意で行うよう周知し、2014 年度から 2018 年度まで毎年、38 名～66 名の受験がある。

83

●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
FD 学生ワーキンググループ
A）当学科では、各学年に学修強化委員を決め、学習環境や学習効率のための検討をしている。また、授業終了後に授業評価アンケートを取り学生の達成度や授業方法の改善に努めている。
専門性および国際基準に即した教育組織、実施体制の構築（C）は実施できていない。
問題解決能力（PBL）の育成のための教育体制の充実
D）各専門科目、共通の科目として関連職種連携ワークなど PBL の導入を行い一定の成果を出しており、その他 FD 研修会や外部講師招聘等で導入はしている。
自己学修時間の適切な活用と質の向上
F）各科目により自己学習課題を提示し授業での活用、最終評価などに反映している。自己学習時間の確保への充実は今後の課題である。
フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーターの整備
L）当学科では、2015 年より機器整備（第一期）急性期患者対応に必要な実践力の強化育成のための機器を整備し、学部学生が基礎・成人・老年・小児、関連職種連携領域の臨床実習を行うに当たり、フジカルアセスメント能力の育成に必要なシミュレーターを整備、運用中である。現在、第 2 期整備として実践的シナリオを再現できる高機能シミュレーターの設置を進めている。整備内容として①呼吸器シミュレーター：ラング、②心臓循環器シミュ
レーター：イチロウ、③腹部聴診を含む呼吸器、心臓循環、12 誘導心電図、血圧測定、瞳孔反射：フィジコ、④12 誘導心電図計、⑤BLS（一次救命）シミュレーター：レサシアン、⑥上腕の神経及び動静脈分布模型（血管確保、採血時に必要となる構造理解）、⑦乳がん触診シミュレーター、⑧CV シミュレーター
（IVH ライン、CV ポートの挿入部解剖学的理解）、
超音波検査シミュレーター（心・血管エコーなど）、浮腫モデルなどを整備している。
●研究に関する目標
科研研究費や学内研究費など外部、内部研究に対する教員の申請は年々増加しており、採択率も向上している。看護専門領域別研究においても教員研究費の活用により充実してきている。
今後外部企業等との共同研究、他大学との連携研究など体制整備が重要と考える。海外の提携大学との共同研究体制の整備確保が必要である。さらに教員の研究体制や環境体制整備の充実が重要である。
推進している研究シーズ：各看護専門領域に関連する教育手法研究

84

文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

12

13

18

25

22

採択

3

2

3

5

2

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

1

0

0

0

0

採択

0

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

9

17

15

14

13

採択

8

6

10

11

6

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

35

37

38

39

31

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標

実践力向上の実習に関するコアカリキュラムの検討などでは、実習施設の拡大など含めて検討。今後の中期目標・中期計画に向けて、以下に示すように、今回未達成の部分について検討・強化していく必要がある。
シラバスを活用した各科目間の連携や位置づけの明確化には十分に至っていない。2022
年度の看護教育指定規則の見直しに伴い、より「地域」を意識した人材育成のできる各専門
領域や科目間の連携に基づくカリキュラムとして見直す予定である。

85

福岡保健医療学部 理学療法学科●教育の質・成果に関する目標【計画】
各専門職に必要な実践的能力及び関連職種との連携能力を修得すべく学内演習及び附属施設での臨床実習の充実を図る。
【実施状況】
LNP）臨床実習を効果的に展開するために、学内の教授科目において少人数グループでの共同学習の機会を提供し、自己学習を支援している。また、紙面上の模擬症例に関する学
内演習は、PBL 形式の学習方法を導入し、臨床推論の経験値を高めている。さらに、各学年で学んだ知識を測るために COMPUTER BASED TESTING（CBT）を、各学年の実習前に必要な技能を測るために OBJECTIVE STRUCTURED CLINICAL EXAMINATION（OSCE）を実施し、学生個々の知識、コニュニケーション能力、判断力、態度の程度を確認している。関連施設との連携教育における OSCE の外部評価者として、臨床実習指導者の協力が得られ、実習前の学生に対する客観的な評価と効果的なフィードバックが行われている。臨床実習は、関連施設及び臨床実習指導者の協力のもと診療参加型臨床実習を導入
し、学内教育とリンクした質の高い一貫した教育が実践できている。
学外実習の機会として、1 年次の基礎実習、2 年次の検査実習、3 年次の評価実習を経年的に関連施設にて実施し、対象者との接し方及び検査・測定を小グル－プで進め、3 年次臨床
実習Ⅰ及び 4 年次の臨床実習Ⅱに繋げている。また、チームケア実践教育では、保健医療チームの一員として協業する専門職の行動のあり方を学ぶために、2 年次に関連職種連携論、3 年次に関連職種連携ワーク、4 年次に関連職種実習（選択科目）を開講している。
【計画】
幅広い視野と豊かな人間性を育むための総合教育の構造と各キャンパス間の特色を考慮して見直す。
【実施状況】IKO）高校教育から専門教育への円滑な移行および基礎学力強化のため生物学、物理学は学科推奨科目にしている。地域の教育力を活用した教養学習プログラムの構築では大川市が位置する筑後地域の歴史・文化・産業の成り立ちから現在までを学ぶ「郷土論-大川学-」を開講している。講師として、大学が設置されている大川市の市長、地元企業の関家具社長、
地元神社風浪宮の宮司など多くの有識者の協力が得られている。
１年次から幅広い視野と豊かな人間性を育むための人文系や社会科学系の科目として、「人間学」や「ボランティア論」などを開講し、学習の機会を提供している。また、大川市で開催される木工祭や夏祭りのなどへの参加を推進し、地域社会との繋がりや社会貢献の機会を提供している。

86【計画】
本学の理念・教育目的を踏まえ、カリキュラムポリシー及びディプロマポリシーについて明確化を図る。
【実施状況】
AB）本学の理念・教育目的に基づき、理学療法学科では全キャンパス統一カリュラムで教育を実施している。カリキュラム編成は理学療法学科共通のディプロマポリシーとカリュラムポリシーに基づき科目を構成している。また、系統的に履修する科目の区分や関連性を示した履修系統図を作成しており、教育目的に応じた履修の流れを理解させるよう努め
ている。
【計画】
学習成果を的確に把握・検証することにより、学士課程教育プログラムの改善を継続的に行う。
【実施状況】
DF）入学時の基礎学力試験における成績状況の分析し、チューター制のグループ分けに活用している。また、学科会議にて総合教育科目と専門基礎科目の教員間で学生情報を共有
し、クラス担任を中心に成績不良学生に対する面談や学修支援を行っている。成績不良学生の成績は、データベース化して学修支援に活用している。4 年次の国家試験対策では、領域ごとの講義に加え、定期的に模擬試験を実施し、全キャンパスの理学療法学科において、模擬試験の内容、日程、合格基準を統一している。過去の国家試験合格率はすべての年次で全国平均を上回っている。
【計画】
仮想病院（VIRTUAL HOSPITAL）システムなどを構築・活用し、臨床に即した、応用的、実践的教育プログラムの更なる充実を図る。
【実施状況】
J）関連施設のシミュレーション医学センターにおいて、1 年次の「基礎実習」、2 年次の「癌のリハビリテーション（選択科目）」、3 年次の「呼吸系理学療法学」の科目に適用可能なシミュレーターを活用した教育を展開している。フィジカルアセスメント能力を高める
ために、1 年次から 3 年次にかけて OSCE を実施している。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制【計画】
学問の進歩や社会のニーズ等を調査し、必要に応じて教育組織の見直し、整備を図る。
教育に必要な設備、図書、情報基盤等について計画的かつ迅速に対応を推進する。
【実施状況】CF）専門性に即した実施体制の構築のため、専門領域や実務経験に応じた教員が科目を87担当し、授業を展開している。また、障害者スポーツ指導員（初級・中級）、福祉住環境コ
ーディネーターの資格取得が可能な教育体制を整備している。平成 30（2018）年度実績として、初級障害者スポーツ指導員 75 名、中級障害者スポーツ指導員 13 名、福祉住環境コ
ーディネーター2 級 76 名が資格を取得している。
現在運用している平成 28（2017）年度の改訂カリキュラムは、座学を中心とした授業から問題解決能力の育成するための科目を各学年に配置している。シミュレーション医学センターを活用した実践教育、コニュニケーション能力や検査測定などの実践的な技術を修得できる科目「PT スキルⅠ、Ⅱ、Ⅲ」において、OSCE と CBT を適用している。また、
自己学修時間の適切な活用を図るため、科目のコマごとに１時間程度の予習復習のための学修時間を確保している。令和 2（2020）年度には、指定規則改正と日本理学療法士協会が提示した理学療法教育モデル・コア・カリキュラムを基に教育内容や目標を改訂し、質の高い教育にむけたカリキュラムの編成に取り組んでいる。
②学生への支援【計画】
学修相談、助言の支援体制を強化するとともに、学生の自立的学修環境の整備を図る。
【実施状況】DHI）学修支援センターを設置している。また、教員 1 名に対して各学年 8 名程度の学生を担当するチューター制を導入し、学生の習熟度に合わせた履修状況や学習進度の確認や個別支援ができる体制を設けている。さらに、心理的な悩みや課題を抱えた学生に対しては、密に保護者と連絡を取りながら学生支援を行っている。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

8

3

6

8

6

採択

1

0

1

1

3

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

0

0

0

0

0

採択

0

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

11

8

10

13

18

採択

7

7

9

12

9

学内研究費 申請数と採択数

88

専任教員数（5/1 現在）

人数2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

17

17

16

17

18

●その他の目標【計画】
社会貢献活動を推進するため地方公共団体との連携を強化する。
【実施状況】
大川市内の各公民館（大川市ゆうゆう会）における大川市高齢者健康・体力づくり支援プ
ロジェクトや三潴郡大木町社会福祉協議会の「もみじ倶楽部」において、高齢者の身体機能や認知機能の評価を通して、地域住民の健康維持を促す取り組みを実施している。
【計画】
留学生を受け入れられる多様な学修プログラムを整備する。
【実施状況】
平成 25（2013）～27（2015）年度において、韓国の建陽大学及び仁済大学の理学療法学
科学生の短期研修（2～4 週間）を受け入れた。平成 27（2015）年度には、建陽大学の卒業
生が国際医療福祉大学大学院に進学し、修士の学位を取得している。
【計画】
専門職養成に必要とされる実習の受入れ及び臨床実習指導の質を確保する。
【実施状況】
1 年次の基礎実習、2 年次の検査実習、3 年次の評価実習及び臨床実習Ⅰ、4 年次の臨床実習Ⅱは、基本的に関連施設を中心に実施している。毎年開催している臨床実習指導者会議の中で臨床実習教育に関する研修会を企画し、臨床実習指導者の質保証を確保しつつ、すべての実習施設において、診療参加型臨床実習を導入している。
【計画】
大学の充実と卒業生のフォローのため、同窓会組織の活性化を図る。
【実施状況】
年 1 回同窓会九州支部理学療法学科分科会研修会を開催している。企画は卒業生が中心となり、学年をまたぐ卒業生の交流の機会を位置づけ、理学療法に関する知識や技術の向上に努めている。

89福岡保健医療学部 作業療法学科●教育の質・成果に関する目標
O）高校教育から専門教育への円滑な移行および基礎学力強化のためのリメディアル教育（基礎学力教育）および理数系基礎科目の充実においては、入学後に必要となる基礎学力強化のため入学前教育を実施している。また、作業療法専門科目の基礎知識ついて必要な生物学、物理学を学科推奨科目としている。
A）全キャンパス統合カリキュラムを用いての均等な教育の推進に関して、作業療法専門
必修科目に関しては 4 キャンパス統一カリュラムにて教育を実践している。
B）１年次から卒業年次までの一貫したカリキュラムマップの整備に関しては専門基礎科
目と作業療法専門科目との関連性が把握できるカリキュラムマップを作成し、履修計画の参考とするよう学生へ年次初めのオリエンテーション等で指導を行っている。
C）また、シラバスを活用した各科目間の連携・位置づけの明確化に関しては、シラバスには学修目標や準備学修について詳述している。
D）専門基礎科目(基礎医学、臨床医学、関連医学等)、作業療法専門科目(基礎、運動器、神経系、内部障害、精神障害、生活環境等)で各科目の位置づけ、科目間の連携を明確にしている。基礎医学系教育や情報系教育 と専門医学系教育との連携強化において、各教育担
当教員と定期的に情報交換・共有を行っている。
I）１年次から社会との繋がり、社会貢献を学修できるプログラムの創設（サービスラー
ニングなど）では総合教育科目において人文系や社会科学系の科目を開講し、社会福祉やボランティアについて学修できるようにしている。
K）また、地域の教育力を活用した教養学修プログラムの構築では、総合教育科目において「郷土論-大川学」を開講し地域における著名人や縁のある方に講義を行ってもらっている。
L）問題解決能力を養う PBL（PROBLEM BASED LEARNING）チュートリアル教育等の導入では、
臨床につながるよう模擬事例を用いた PBL チュートリアル教育を行っている。
G）臨床実習への適応力向上のための低学年からのインターンシップの実施においては、
1 年次では基礎実習、2 年次では検査実習、3 年次には地域作業療法学実習・評価実習を実施し、4 年次の総合実習へつなげている。
E）臨床における哲学、倫理観教育の充実に関しては、全ての臨床実習のオリエンテーシ
ョンに本学の臨床実習に関する倫理綱領に基づき、個人情報の取り扱い、守秘義務、利用者（本人・家族）および実習指導者、実習施設職員に対する態度等について明記している。さらに 3 年次後期の科目「作業療法管理運営」において上記内容について具体的に指導している。
H）チームケア実践教育の推進では、関連職種連携論、関連職種連携ワーク、関連職種連
携実習（選択科目）にてチームケア実践教育を行っている。
N）関連施設や他大学との連携教育の確立とその推進では、関連施設と臨床実習における指導方法など連携して実践している。また、複数の科目の関連施設の作業療法士を講師とし90て招聘し臨床現場での作業療法の実際について教授している。
F）国家試験等合格率の維持・向上のための教育および支援体制の充実に関して、国家試
験対策のための学修マネジメントを行うため、国家試験担当教員を中心にグループ編成を行い指導を行っている。定期的に学生面接等を実施し学修の進捗状況等を把握している。また、他キャンパスの作業療法学科と国家試験の情報交換を定期的に実施するとともに、キャンパス内の他学科とも国家試験対策委員会にて情報交換を行っている。
J）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーション設備およびシミュレーシ
ョン教育の充実においては、各種評価に必要な機器を備え評価の実践教育を実施している。
また、1 年次の基礎実習、2 年次の検査実習にてシミュレーションセンターの見学・実践を行っている。
M）教育情報の収集・分析等を行う IR(INSTITUTIONAL RESEARCH)機能の整備では、入学時の基礎学力試験における成績状況の分析、さらに各学年ごとに成績不振学生の成績管理をしている。また、GPA、F-GPA を各学年の担当教員が確認し、適時学生指導を行う
体制および機能を整備している。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
C）専門性および国際基準に即した教育組織、実施体制の構築では、世界作業療法連盟（WFOT）の教育基準を満たすよう、カリキュラムの整備を行っている。作業療法専門教育
科目は、それぞれの科目に関わる実務経験を有した教員が担当している。また、科目の講義を通して認知症サポーター、福祉住環境コーディネーターの資格がとれる体制を整備しているD）問題解決能力（PBL）の育成のための教育体制の充実では、複数の作業療法専門教育科目および実習前後の学修において問題解決能力を養う PBL を取り入れている。
F）自己学修時間の適切な活用と質の向上に関しては、科目における授業時間と学習時間についてシラバスに記載している。また授業評価アンケートから学生の自己学修時間を確認して指導している。
L）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーターの整備に関しては、各種評価に必要な機器を備えている。また、関連施設にシミュレーションセンターを設置している。
②学生への支援A）習熟度別学習サポート体制の整備では、学科会議等において学生の学習・生活等の状
況を共有している。問題を抱える学生に対しては各学年の担任が面接等個別指導を実施し習熟度に合わせた学習のアドバイスを行っている。また、学修支援センターを設置しており学生が教員に対して支援を求めやすい環境整備も整えている。
I）チューターによる個別生活指導の徹底に関しては、学年担任制、チューター制を取っており、2～3 名の教員で対応している。学科会議等において学生の学習・生活等の状況を共有し、成績不振学生の指導、生活上の問題を抱える学生への介入を行っている。

91

●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

6

5

4

5

6

採択

1

1

2

2

1

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

0

0

0

0

0

採択

0

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

8

8

10

9

7

採択

6

5

9

8

4

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

12

12

12

15

13

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標

学科の臨床実習の基本方針は実習指導者に全ての指導を一任するのではなく、専任教員が実際の臨床場面に参画し、臨床実習指導者と共に学生を指導していくスタイルをとっている。これにより効果的に作業療法士になるために必要な知識・技術・態度を習得することが可能になると考えている。それに伴い、各年次における臨床実習に関して学科内 FD 活動を実施している。各年次の講義内容と実習の関係、次年次の実習への展開を考慮している。
特に 4 年次の臨床実習に関してクリニカル・クラークシップ型臨床実習の導入を検討している。また、昨今特に作業療法分野で注目されている生活行為向上マネジメントの臨床実習への導入への検討に力を入れている。
社会活動では、大川市における様々な事業（乳幼児の発達教室、巡回相談事業、健康・体力づくり支援プロジェクト、市民公開講座、大川樟風高等学校との高大連携授業等）に積極的に関与している。特に認知症の人やその家族、地域住民、専門職など、誰もが気軽に集まり、お茶を飲みながら話をしたり、レクリエーションをしたり、あるいは生活や介護の悩みを相談したりできる場所の提供として大川市と連携して認知症カフェを運営している。

92

福岡保健医療学部 言語聴覚学科●教育の質・成果に関する目標
全キャンパス統一カリュラムでの教育と並行して、キャンパスの特色を活かした教育を実践し、より幅広い視野と豊かな人間性を育むための総合教育科目の構造を見直す【状況】
A）本学の理念および教育目的に沿って、言語聴覚学科は(1)言語聴覚障害学・言語聴覚療法の理論・技術の修得、(2)対象者の方の人格を尊重した臨床態度の形成、(3)対象者や関連職種とのコ
ミュニケーション能力の促進、(4)言語聴覚療法を通して地域・社会に貢献する人材の育成、という目標を掲げ、全キャンパス統一のカリュラムでの教育を実施している。
B）カリキュラムは、言語聴覚学科共通のディプロマポリシーとカリキュラムポリシーに基づいた科目配置で編成している。カリキュラムの構造は、学生に理解しやすいように履修系統図を作成し、入学から卒業までの配当年次、科目区分、科目間の連携を明確化している。
O）高校教育から大学の専門教育への円滑な移行および基礎学力を強化するため、入学前
教育に力を入れている。また、国家試験や臨床で必要な「物理学」、「生物学」は学科推奨科
目に位置づけている。臨床実習 への適応力向上のため、見学実習の早期経験と文章作成など学科独自の学習方法により、教育の質を高める努力をしている。
I）１年次から社会と繋がり、社会貢献を学修できるプログラムとして、総合教育科目の社会科学系で「ボランティア論」を開講し、様々なボランティア活動および大川市開催の木
工祭や夏祭りへの参加を勧めている。
K）地域の教育力を活用した教養学修は「郷土論‐大川学‐」において、地元大川市が位置する筑後地域の歴史、文化、産業の成り立ちから現在までを、市長、宮司、地場産業の代表取締役から直接学ぶプログラムを展開している。
臨床実習のより一層の充実を図る
モデル的に実施した OBJECTIVE STRUCTURED CLINICAL EXAMINATION(OSCE)は継続的に実施し、実習前の基本的知識、態度、コミュニケーション能力の確認等、臨床実習の導入として位置付ける。
【状況】
G）臨床実習を効果的に実施できるように、1 年次の「コミュニケーション障害演習」では少人数グループで関連施設での言語療法を見学し、2 年次の「コミュニケーション技能演習」では認定保育園と高齢者施設における幼児・高齢者を対象としたコミュニケーション研

93

修をし、3 年次の「言語聴覚基礎演習」、「言語聴覚障害診断学」において情報収集を実践する流れで、年次ごとにコミュニケーションスキルの向上を図る取り組みを行っている。
N）「総合臨床実習」においては臨床実習指導者会議を開催し、実習施設との緊密な連携を図っている。また、実習中は教員が直接訪問し、実習指導者との連携によって円滑な実習を支援している。実習終了後には症例報告会を実施し、同級生、下級生と貴重な体験を共有できるよう配慮している。
H）チームケア実践教育は、保健医療チームとして専門職のあり方を学ぶ目的で、2 年次に「関連職種連携論」、3 年次に「関連職種連携ワーク」、4 年次に「関連職種連携実習（選択）」を開講している。
学習成果を的確に把握し、国家試験等合格率の維持・向上のための教育、支援体制の充実および実践的教育プログラムの充実を図る【状況】
O）入学時の基礎学力試験における成績状況を分析し、さらに各学年で成績不振学生の成績管理をしている。学科会議その他日常的に、基礎科目等の教員と学生の出席状況を含めた学修状況について情報を共有し、状況に応じてアドバイザーが個別面談を実施し、丁寧に指導している。
F）国家試験対策として、過去の国家試験を科目別に分類し、授業に取り入れてもらえる
よう科目担当の教員に配布している。3 年生に対しては模擬試験を実施し、4 年生には「言語聴覚療法特論」および補講による補完的学習指導と定期的な実力試験、全国模擬試験を実施している。グループ学習、特別講義、模擬試験、アドバイザーを中心に成績不振者への個
別指導を行い、合格に向けての対策を強化している。
J）シミュレーション教育は、関連施設のシミュレーションセンターにて、2 年次の「音声言語医学」では呼吸およびバイタルを、「聴覚医学」では鼓膜所見について活用している。
また、2 年次の「中枢神経学」では患者シミュレーションモデルを、3 年次の「摂食・嚥下障害学」で吸引等を実践している。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
学問の進歩や社会のニーズ等を調査し、必要に応じて教育組織の見直し、整備を図る
教育に必要な設備、図書、情報基盤等について計画的かつ迅速に対応を推進する【状況】
小児領域担当教員の臨床見学の機会を設け、評価・訓練の知識を深めるような体制を整備している。地域との関わりの一環として地元の小学校の通級指導教室と展開している連携
事業に 3 年生の学校教育現場の見学を組み入れている。
D）専門科目等において課題解決型学習を実践している。

94

②学生への支援
学修相談、助言の支援体制を強化するとともに、学生の自立的学修環境の整備を図る【状況】
DI）学修支援センターを設置している。また、アドバイザー制を導入し、学生の学習面・生活面に対するサポート体制を整えている。アドバイザーの教員は担当する学生一人一人と定期的に面談し、個々に応じたアドバイスを行っている。特に休みがちな学生に対しては本人およびその家族と連絡を取り、面談を実施し、専門機関への受診を勧めることにしている。就職・キャリア支援に関しては、学生の希望する分野の専任教員が個別相談に応じている。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

6

7

6

6

6

採択

0

2

0

1

1

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

0

0

0

0

0

採択

0

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

8

5

7

7

9

採択

4

2

6

3

4

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

13

11

10

10

11

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標

既卒者のフォローのため、同窓会による学習会の充実を図る【状況】
年 1 回の同窓会に加え、1～2 か月に 1 回の既卒勉強会を実施し、最新の言語聴覚療法に関する 情報を提供し、知識の共有、向上を図っている。
専門職養成に必要不可欠な実習受け入れ施設および臨床実習指導者の質を確保する
【状況】

95

1 年次、2 年次の見学実習および演習は関連施設で、3 年次の「基礎臨床実習」、4 年次の「総合臨床実習」は関連施設以外の協力に依存している。
社会貢献活動として地域との連携を強化する【状況】
小児領域担当教員は、地元の要請により 1 歳半健診、3 歳児健診、健診後の療育指導、巡回相談に携わっている。成人領域担当教員は、自立支援地域ケア会議への出席や高齢者健康・体力づくりプロジェクトにおいて認知面の評価を実施している。

96

福岡保健医療学部 医学検査学科●教育の質・成果に関する目標
医学検査学科の教育の質・成果に関する目標については下記に示す。
A）全キャンパス統合カリキュラムを用いての均等な教育の推進については、関連職種連
携に関係する教科と海外保健福祉事情（海外研修）にて成果を得ている。福岡看護学部と福岡保健医療学部の 3 年次には、関連職種連携論と関連職種連携ワークは全員必修科目とし開講し、4 年次に選択科目として関連職種連携実習があり、グループ病院のご協力のもと実施されている。海外保健福祉事情（海外研修）では福岡看護学部は３年次に実施し、福岡保健医療学部は 2 年次に実施している。
B）１年次から卒業年次までの一貫したカリキュラムマップの整備についは、1 年次から
4 年次までの履修系統図および履修モデルを作成し、基礎医学系教育や情報系教育と専門医
学系教育のカリキュラムのもと医療人としての知識と臨床検査技師国家資格の履修について、新入生オリエンテーションの際に詳細に説明している。
C）シラバスを活用した各科目間の連携・位置づけの明確化については、シラバスにカリ
キュラムポリシー及びディプロマポリシーとの関連性を分かりやすく記載し、WEB のユニ
バーサルパスポート上にも公開している。また、各教科の初回授業時のオリエンテーション
にて学生に周知させている。
D）基礎医学系教育や情報系教育と専門医学系教育との連携強化については、各教科担当者が必要に応じて横断的に関連教科の内容を解説し、臨床検査の実例を交えて基礎と専門の連携を具体的な実践例として教育している。
E）臨床における哲学、倫理観教育の充実については、実習時に必要な尿、血液などの臨
床検体の取り扱いに関する事項、同意書の説明を実施している。特に、高木病院の検査済み
廃棄検体の使用の時、採血実習時に毎回、医療従事者としての倫理観を指導している。また、総合的に臨地実習前にオリエンテーションを設けて、病院内実習に関する倫理的な道徳などを実践している。
F）国家試験等合格率の維持・向上のための教育および支援体制の充実については、国家試験対策に対して 4 年次だけでなく、3 年生前期からの国家試験問題集などを購入させ、早期からの対策プログラムを実施し、4 年生が対象の国家試験模擬の全国試験を受験させている。4 年次には国家試験対策に特化した特論Ⅰ・Ⅱを設け教育している。また、成田キャン
パス医学検査学科との情報共有も実施し、両学科のレベルアップを計っている。
G）臨床実習への適応力向上のための低学年からのインターンシップの実施については、開設時期の初年度カリキュラムでは実施していたが、その後は未実施であった。2020 年度のカリキュラムからは 1 年次の検査学入門講座の一部の講義を利用して高木病院のご協力のもとインターンシップを実施する。
H）チームケア実践教育の推進については、福岡看護学部と福岡保健医療学部の 3 年次には、必修科目として関連職種連携論と関連職種連携ワークを開講している。また、選択科目
として関連職種連携実習がある。

97I）１年次から社会との繋がり、社会貢献を学修できるプログラムの創設については、総合教育科目において人文系や社会科学系の科目を開講している。
J）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーション設備およびシミュレーシ
ョン教育の充実については、高木病院内のシュミレーションセンターを臨床生理学の実習
教育にて使用している。また、検体採取、採血の教育においてシミュレーション機材を使用に実習している。
K）地域の教育力を活用した教養学修プログラムの構築については、総合教育科目において大学入門講座や郷土論にて対応している。
L）問題解決能力を養う PBL（PROBLEM BASED LEARNING）チュートリアル教育等の導入については、各実習において７人から８人のグループ単位にて実習課題や実習の結果について学生同士が問題解決のためのプロセス、問題抽出、解決案の策定までの一連の教育を実践している。各実習には教員および大学院生が 7 名から 10 名ほど担当する。学修習
得度の把握は、各学年 9 名前後の学生を受け持つ担任制により、各学生に対して定期面談を実施し、成績不良者に対しては個別指導にて対応している。
N）関連施設や他大学との連携教育の確立とその推進については、高木病院検査技術部と密接に連携し、臨床微生物・遺伝子検査研究センターの運営、毎月定例の合同ミーティングを実施し、技術教育講演会を開催している。また、複数の共同研究が進められており、研究成果については関連学会にて報告されている。
O）高校教育から専門教育への円滑な移行および基礎学力強化のためのリメディアル教育（基礎学力教育）および理数系基礎科目の充実については、AO 入試や推薦入試の学生に対して大学入学前に物理、生物および化学について民間企業の通信教育にて基礎科目の学力アップを実施している。また、学部内に学習支援センターを設置している。
●教育の実施体制に関する目標、学生への支援に関する目標①教育の実施体制
C）専門性および国際基準に即した教育組織、実施体制の構築については、臨床検査技師の業務拡大に伴う専門教育の受講を奨励し、臨床検査技師免許を有している教員は受講完了した。各教科において各臨床検査のガイドラインに準じた内容にて教育を実施している。
また、韓国の大邱韓医大学校の短期留学生を毎年 20 数名ずつ受け入れ、国際化を取り入れた実施教育体制は構築されている。
D）問題解決能力（PBL）の育成のための教育体制の充実については各実習においてグループ単位にて実習課題や実習の結果について学習しており、必要に応じて実習教員がグループ単位で質疑に対応している。
F）自己学修時間の適切な活用と質の向上については大川キャンパス内に図書館やラウン
ジに自己学修が可能なスペースがある。また、4 年生については国家試験に向けて自己学修
スペースとして放課後に教室を確保するなど環境面の充実も図っている。
L）フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーターの整備については高木病院
内にシュミレーションセンターがあり、臨床生理学の授業にて定期的に使用している。

98

②学生への支援
A）習熟度別学習サポート体制の整備については、1 年次から 3 年次までは学生 9 人前後に 1 名の教員が担任し、4 年次は卒業研究のゼミの教員が担任となる。
I）チューターによる個別生活指導の徹底については、担任が学業成績、出席状況などについて各教科担当教員との連絡を密にしている。総合的に判断して必要に応じて臨時の面談をして対応している。
●研究に関する目標
文部科研費 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

4

15

14

9

12

採択

0

1

3

2

2

厚労科研費、AMED 申請数と採択数
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

0

0

0

0

2

採択

0

0

0

0

0

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

申請

12

15

14

15

16

採択

9

10

11

12

15

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

16

16

17

16

15

学内研究費 申請数と採択数

専任教員数（5/1 現在）

人数●その他の目標

医学検査学科としては、総合的には本学の中期目標・中期計画の達成状況は達成できたと考えている。特に「フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーション設備およびシミュレーション教育の充実」において計り知れないほどの教育効果を得ている。また、オープンキャンパスにおいてもシミュレーションセンターの見学・体験は参加者からの評判が良く、本学科の入学希望のひとつの選択理由にもなっている。
反省点としては、卒業試験の不合格者が毎年数名おり、臨床検査技師国家試験では、九州
圏内ではトップの合格率ではあるが、100％には至っていない。
今後の課題として、大学入学人口が継続的に減少している状況では、学力レベルの差が幅広い学生を入学させ教育させることは理解している。したがって、従来の教育法に加えて学99

力別のチュートリアル教育等の導入など時代に即した教育を実践していくことが課題となる。

100

国際医療福祉大学 中期目標･中期計画の達成状況（2014年4月～2020年3月までの中間評価）
結果欄〇：ほぼ達成以上△：60％以上達成
×：60％未満達成
na：該当なし

目標（達成しようとする業務運営の目標）

計画（目標を達成するための計画） 具体的方策（アクションプラン）

Ⅰ大学の教育研究等の質に関する目標
１．教育に関する目標(1) 入学者受け入れに関する目標① 本学の理念・教育目的及びアド① 優秀な学生を確保するため、広A)ミッションポリシーに則って入学
報、選抜方法の更なる改善・充実
者を確保する。
を図る。

学生募集活動と志願者・入学者の相関関係の分析

〇

△

×

na

4

0

0

2

11

9

1

1

② 社会のニーズ等を踏まえ、アドB)
ミッションポリシーを定期的に点検し、必要に応じ見直しを図る。

入試方法・成績と入学後の修学状
況・成績との相関関係の分析C)

公開講座、模擬授業等を活用した組織的な広報活動の強化

4

1

0

1

地域や企業（社会人）に対する広報活動の強化

3

1

1

1

19

2

1

1

23

0

0

0

21

2

0

0

19

4

0

0

19

3

0

1

23

0

0

0

16

4

2

0

17

6

0

0

13

6

4

0

12

7

3

1

13

6

4

0

16

6

1

0

13

6

4

0

D)
(2) 教育の質、成果等に関する目標① 質の高い教育を行い、各分野の実 ① 各専門職に必要な実践的能力及び A)
践を担いうる応用能力と豊かな人
関連職種との連携能力を修得すべ
間性を備え、当該分野の中核となく学内演習及び附属施設での臨床る専門職を養成する。
実習の充実を図る。

全キャンパス統合カリキュラムを用いての均等な教育の推進② 教育目的、ディプロマポリシーを ② 幅広い視野と豊かな人間性を育む B)
明確にし、学習成果を検証するな
ための総合教育の構造と各キャン
ど学士課程教育の質の向上を図
パス間の特色を考慮して見直す。
る。

１年次から卒業年次までの一貫したカリキュラムマップの整備③ 安心、安全で質の高い医療福祉ケ ③ 本学の理念・教育目的を踏まえ、 C)
アに必要な関連職種連携教育
カリキュラムポリシー及びディプ（IPE:Inter Professional Education）
ロマポリシーについて明確化を図を推進する。
る。

シラバスを活用した各科目間の連
携・位置づけの明確化④ 学習成果を的確に把握・検証する D)ことにより、学士課程教育プログ
ラムの改善を継続的に行う。

基礎医学系教育や情報系教育 と専門医学系教育との連携強化⑤ 仮想病院（Virtual Hospital）シス E)
テム などを構築・活用し、臨床に即した、応用的、実践的教育プ
ログラムの更なる充実を図る。

臨床における哲学、倫理観教育
の充実

F)

G)

H)
I)

J)

K)

L)

M)

101

国家試験等合格率の維持・向上のための教育および支援体制の充実
臨床実習 への適応力向上のための低学年からのインターンシップの実施
チームケア実践教育の推進
１年次から社会との繋がり、社会貢献を学修できるプログラムの創設（サービスラーニングなど）
フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーション設備およびシミュレーション教育の充実
地域の教育力を活用した教養学修プログラムの構築
問題解決能力を養うPBL（Problem
Based Learning）チュートリアル教
育等の導入
教育情報の収集・分析等を行う
IR(Institutional Research)機能の整備

目標（達成しようとする業務運営の目標）

計画（目標を達成するための計画） 具体的方策（アクションプラン）

〇

△

×

na

関連施設や他大学との連携教育の確立とその推進

17

6

0

0

16

5

1

1

関連職種連携教育の教材の開発と教員の教育力の向上

23

0

0

0

学生の意見を教育に反映させるための「FD学生ワーキンググルー
プ」の設置

1

0

4

1

2

1

2

1

15

6

1

1

20

1

2

0

大学院生によるTA（Teaching
Assistant）の有効活用

2

0

2

2

F)

自己学修時間の適切な活用と質の
向上

15

7

1

0

G)

編入学制度の拡充

0

0

3

3

H)

情報通信技術を活用した教育シス
テムの充実

5

1

0

0

1

2

3

0

1

1

3

1

N)
O)

P)
(3) 教育の実施体制等に関する目標① FD（Faculty Development）活動を ① 学生による授業アンケート結果や A)強化しつつ、教員の指導力や教育
FD研修の提言等を踏まえて、教授力の水準の維持・向上を図る。
方法等の改善を組織的に推進する。

高校教育から専門教育への円滑な移行および基礎学力強化のためのリメディアル教育（基礎学力教育）および理数系基礎科目の充実② 教育研究活動に対し、超少子高齢 ② 学部との教育連携の強化を図るた B)
化社会のニーズを踏まえ、必要にめ、各教育センター（総合、情応じて学部等の組織を改編・整備報、基礎医学、国際交流等） のする。
機能、組織について随時見直しを図る。

FD委員による授業評価の実施③ 学士課程教育に必要な教職員を効 ③ 学問の進歩や社会のニーズ等を調 C)
果的・効率的に人員を配置する。
査し、必要に応じて教育組織の見直し、整備を図る。

専門性および国際基準に即した教育組織、実施体制の構築④ 教育方法等の改善を推進するため ④ 教育に必要な設備、図書、情報基 D)の教育環境整備を行う。
盤等について計画的かつ迅速に対応を推進する。

問題解決能力（PBL）の育成のための教育体制の充実

E)

I)

J)

複数学科の合同教育など有機的連
携のため教育機器等の集約化、共有化の更なる推進
各教員が教育内容の改善等に活用できるシステムの構築
例：組織改善の取り組みの成果を
ホームページ等に公開し、教員間でノウハウ等の共有化を図るシス
テムの構築 等K)

遠隔教育システムの整備充実

5

1

0

0

L)

フィジカルアセスメント能力育成のためのシミュレーターの整備

12

4

6

1

M)

学生用の休講情報、講義資料等取得可能なシステムの整備

5

1

0

0

15

7

1

0

6

0

0

0

0

0

3

3

0

3

2

1

2

1

2

1

(4) 学生への支援に関する目標① 学生の履修状況に応じた学修支援 ① 学修相談、助言の支援体制を強化 A)を行うとともに、学生の経済的、するとともに、学生の自 立的学
精神的支援や自立支援を行う。
修環境の整備を図る。

習熟度別学習サポート体制の整備② 社会人学生のニーズを調査・分析 B)
し、その結果を踏まえた学修支援
策を構築する。

教職員、学生相談室の連携・協力
体制の構築③ 学生の離学状況や要望等を分析C)し、自立支援、経済的、精神的支
援、自主的活動支援のための体制・方策の見直しや策定を行う。

障害者支援のためのセンターの設置④ 就職支援体制強化を図る。

D)

自立支援、キャリア支援、学修支
援等のためのセンターの設置

E)

学生生活支援（精神的サポートも含む）等を行うための教員 研修会（FD）等の実施

102

目標（達成しようとする業務運営の目標）

計画（目標を達成するための計画） 具体的方策（アクションプラン）

〇

△

×

na

奨学金制度の充実（企業等からの
寄附）

5

1

0

0

経済的困難者のための学生寮の拡
充

2

2

0

2

学生に対する健康管理の強化とそ
の実施

6

0

0

0

チューターによる個別生活指導の
徹底

20

2

1

0

0

1

0

0

0

1

0

0

F)

G)

H)

I)
２．研究に関する目標(1) 研究水準及び研究の成果等に関する目標① 本学の理念や目的に関連する特色 ① 研究戦略を策定し、特色あるプロ A)
ある研究を推進する。
ジェクト研究や地域研究等を重点的に推進する。
② 地域、社会の発展に資するため、 ② 知的財産を管理するとともに、地 B)
研究成果の還元を促進する。
方公共団体、企業等との連携を図り、研究成果を積極的に還元する。

基礎研究と臨床研究の融合の推進

IR機能の整備（社会先端研究の情報の取得と提供）C)

海外の研究施設との交流の推進

0

1

0

0

D)

研究活動推進のための研究協力センターの充実と活用

0

1

0

0

1

0

0

0

0

1

0

0

1

0

0

0

0

1

0

0

0

1

0

0

1

0

4

1

0

1

0

0

0

1

0

0

5

1

0

0

0

1

2

3

1

0

0

0

研究成果の外部者による評価の実
施

0

1

0

0

I)

シンポジウムおよびメディアを活用した研究成果の広報活動の充実

0

1

0

0

J)

国内外の大学との連携（他大学工学部との医工連携など）の推進

0

1

0

0

K)

トランスレーショナルリサーチによる新技術、新製品の創出に向けた取り組みの支援

0

1

0

0

0

1

0

0

E)

分野融合型の共同研究（学内プロ
ジェクト研究）の奨励と研究費の
重点配分

F)

国際誌等への論文投稿支援（費用
含む）

G)
H)

学内研究費の拡充
基礎研究の成果を臨床応用まで一貫して行う研究（トランスレー
ショナルリサーチ）の推進(2) 研究実施体制等の整備に関する目標① 質の高い国際的レベルの研究の推 ① 学内研究費制度の活性化を図ると A)
進と研究全般の活性化を図るた
ともに、グローバル化社会に対応
め、研究環境の整備を推進する。
した取り組みを実施する。

国際水準を目指した研究拠点の形
成② 外部資金（公的資金を含む）獲得 B)のための支援方策を策定するとともに、獲得した教職員へのインセ
ンティブ制度を構築する。

研究者のコミュニティの場（学内カフェ等）の設置

C)

学内外の共同研究シーズ発見のための技術情報交流会の充実
研究テーマ・内容、研究シーズ等のデータベースの充実

D)
E)
F)
G)

H)

L)

103

電子ジャーナル、電子ブックの充実および 有効活用の検討
機関リポジトリの充実
若手教員に対する研究指導体制等の充実
・公的研究費の確保
・研究相談のためのスーパーバイ
ザーや研究課題のコーディネータの配置

ホームページを活用した産官学連携に関する情報の提供と共有目標（達成しようとする業務運営の目標）

計画（目標を達成するための計画） 具体的方策（アクションプラン）

３．その他の目標(1) 社会との連携や社会貢献に関する目標① 教育研究の成果を効果的に社会に ① 地方公共団体や企業等のシンクタ A)
還元するとともに、シンクタンク
ンクとして各教員の知的資産を活として地域社会の活性化に寄与す
用するとともに、公開講座、研修る。
会等の実施により生涯学習の拠点としての役割を果たす。

〇

△

×

na

2

1

3

0

周辺地方公共団体との連携公開講座の実施② 社会貢献活動を推進するため地方 B)
公共団体との連携を強化する。

地域の医療福祉におけるニーズを把握する組織の構築と推進

1

1

4

0

C)

職能団体、学会での中心的役割を担う者への支援

0

2

3

1

D)

図書館の地域への情報提供機能の強化（ラーニングコモンズの充
実）

2

2

2

0

1

1

4

0

1

1

4

0

1

1

4

0

欧米諸国からの留学生の受入れのための広報活動および入試制度の
検討

2

1

1

2

教職員、学生の語学力向上のための取組（TOEICの全学的実施、外
国語科目の充実・必修化）実施

5

0

1

0

0

1

0

0

1

2

3

0

1

0

4

1

E)

F)

G)
(2) 国際化に関する目標① 学生、教職員の国際的交流を推進 ① 外国人留学生受入れ100人を目指 A)
し、広い視野を有し、異文化社会し、そのための学修支援体制、生に対応できる人材を養成する。
活環境等の整備を図る。

② 医療福祉分野での国際交流・貢献 ② 留学生を受け入れられる多様な学 B)を積極的に行う。
修プログラムを整備する。

教職員・学生・医療福祉施設・職
能団体との定期的な交流の実施と情報の共有
小中学生および高齢者を対象とす
る職場体験プログラム等の充実（キッズスクール、幸齢者スクー
ル）
病気・薬・治療等を学ぶ短期学修プログラムの設置③ 学生交流、教育研究交流を全学的 C)に推進するため、海外の交流協定
校を拡充する。

国際間共同研究の推進④ 協定大学との教育交流事業の充実 D)のため単位互換制度を創設する。

海外教育研究拠点（中国リハビリテーション研究センター等）との連携強化⑤ 他機関等と協力して、外国の医療 E)
福祉分野の人材を養成するとともに、同分野に関連する事業を展開する。

教職員・学生の留学、学会出席等交流のための支援制度の充実⑥ 留学生に対する充実した教育方法 F)や国家試験の合格実績等を広報することにより、優秀な留学生の入学を促す。

海外ボランティアの実施、海外からの優秀な人材（学生、研究者）の受入れのための取組の実施

1

0

3

2

G)

海外への本学教育研究情報の共有
と発信

0

1

0

0

0

1

0

0

2

1

0

3

6

0

0

0

外国の教員の受け入れ体制の整備
と充実

2

0

3

1

留学生の卒業後の進路調査とその
活用

1

2

3

0

4

0

0

2

H)
I)
J)
K)
L)

(3)附属施設に関する目標① 教育、研修機能を充実させ、質の ① 専門職養成に必要とされる実習の A)
高い医療福祉専門職を育成する。
受入れ及び臨地・臨床実習指導の質を確保する。

104

外国大学等との学部・学科間の交流の推進
英文ホームページの充実
日本人学生と留学生が共学できる
教育環境の充実

大学と附属病院等との連携を強化
し、学生の臨地教育を充実目標（達成しようとする業務運営の目標）

計画（目標を達成するための計画） 具体的方策（アクションプラン）② 地域の中核施設として、安心で安 ② 附属病院等を中心に地域医療ネッ B)
全な医療福祉を地域住民に提供すトワークを強化し、診療や研修をるとともに、先端医療福祉研究や通じ積極的に地域医療福祉に貢献
臨床研究を推進する。
する。

大学教職員・学生、附属・関連施
設教職員間の交流促進（人事交流、講演会等への参加、卒業生の学部教育への参画、実習前トレー
ニングの実施など）③ 医療福祉の技術や知識の高度化を C)推進するため、研究の活性化方策、推進体制等の整備を図る。

研修制度の充実と学会参加に対する補助制度の拡充

D)

附属病院等の広報のために、医師の手術件数、論文数等の診療実績
をホームページに公表する

E)
Ⅱ

業務運営の改善等に関する目標① 教学マネジメントの体制を整え、 ① 組織・業務について、明文化する A)
各部署の役割の明確化を図る。
とともに、点検・改善を行い、効果的・機能的な運営を行う。

新人・中堅専門職の入職後の支援
の強化

〇

△

×

na

0

3

1

2

0

0

1

5

2

1

3

0

3

2

1

0

5

0

1

0

5

0

0

1

4

1

0

1

4

1

0

1

4

0

2

0

12

3

5

3

1

0

1

4

0

0

2

4

6

0

0

0

業務内容の明確化と情報の共有化② 組織運営の効率化を推進するとと ② 教職員の業務評価方法を検証し、 B)
もに、学内外の意見を活かし、創各分野の特性を踏まえて見直しを造的な施策を行う。
図る。
③ 事務等の効率化、合理化を進める ③ 他キャンパスとの人事交流を促進 C)
とともに、職員の能力向上と意識
し、教育研究の活性化を図る。
改革を促進する。
④ 教職員の人事制度について点検④ 男女雇用均等および教職員のワー D)
し、必要に応じて見直しを図る。
クバランスに配慮した現場環境の向上に努める。

事務効率化のための4キャンパス
間の情報共有、手続きの統一化⑤ 自己点検・評価等を継続的に実施 ⑤ 資産の運用管理の改善や効率化・ E)
し、その結果を改善に繋げる。
合理化により経費の節減を推進する。

学生、教職員からの意見を収集し、管理運営に反映させる仕組みの構築⑥ 安全衛生管理、危機管理体制を強 ⑥ 中期目標・計画の進行管理体制、 F)
化し、安心・安全なキャンパスを自己点検・評価結果の改善に繋げ構築する。
る体制を整備し、ＰＤＣＡサイクルを定着させる。

学生のキャンパス間の交流の促進⑦ 不正防止体制を整備し、法令遵守 ⑦ 危機管理等各種マニュアルを点G)の啓発を徹底し、不正行為を防止
検・見直し、その結果の周知徹底
する。
を図る。

教職員の仕事と育児の両立を図る
ためのシステムの充実
例：子供を持つ教職員にハンデがないよう、昇格等に関する基準を明確化する 。

⑧ 不正防止に関する規定を見直すと H)
ともに、法令遵守向上に関する取組みを推進する。

教職員のための育児休暇後の復職を支援するプログラムの策定と実技指導等の講習会の実施⑨ 大学の充実と卒業生のフォローの I)
ため、同窓会組織の活性化を図る。

ハラスメント防止に関する定期的な講習会等の開催

J)

外部資金の獲得状況の人事評価へ
の反映

1

0

0

0

研究費申請に伴う書類作成等における支援体制の整備

1

0

0

0

中期目標・計画の実施状況、自己点検評価結果の改善状況の可視化

3

0

2

1

会議等におけるペーパーレス化の
推進

3

2

0

1

N)
O)

障害者の雇用の促進
全学的なバリアフリー化の推進

2
2

2
2

1
1

1
1

P)

個人情報の適正かつ厳密な管理

5

0

0

1

Q)

ホームページの充実など効果的・効率的な情報伝達方法の整備

4

1

0

1

R)

地域ごとの同窓会の設置、ホーム
カミングデイの実施、卒業生のネットワークの強化

3

2

1

0

K)

L)
M)

105

教員の適正配置による教育の充実

事務職員の職能開発のための全キャンパス合同研修、自己啓発研
修の実施

Ⅳ．大学院の自己点検・評価

国際医療福祉大学大学院

中期目標･中期計画の達成状況（2014年4月～2020年3月までの中間評価）

目標

計画

具体的方策

（目標を達成するための計画）（アクションプラン）①医療福祉専門職として①優秀な学生を確保するため、広報・選抜方法のA)ソーシャルメディアを積極活用すると同時に、の向上心をもった入学者

更なる改善・充実を図る。

進学志望者の事前相談のあり方の点検・強化を図を確保する。

②社会のニーズ等を踏まえ、アドミッションポリる。

シーを定期的に点検し、必要に応じ見直しを図B)現行のアドミッションポリシーの点検及び分野る。

別のアドミッションポリシーの作成をも視野に入③学位名称について、学問の動向、時代の要請等れた改定案を策定する。

を勘案して検討し、必要な変更を行う。

C)専攻単位で学位名称を統一することに拘らず、④本学の学部卒業生からの大学院進学率の向上を

各分野の教育・研究内容及び事情等に即した適切図る。

な名称を設ける。

（達成しようとする
業務運営の目標）

結果欄〇：ほぼ達成以上△：60％以上達成✕ ：60％未満達成

Ⅰ大学の教育研究等の質に関する目標(1) 入学者受け入れに関する目標

D)大学院で学べる内容や研究の必要性を早い段階で学部学生に理解させるために、学部教育との密な連携を図る。
【目標に対する達成状況】【計画の実施状況】【具体的方策の施行状況】①医療福祉専門職として①広報はオープンキャンパス、相談会、ホーム

A) ホームページの改訂を行い、スマートフォン対の向上心を持った多くのページ、パンフレットその他SNSにて発信してお応にした。進学志望者への対応は全体説明会の回

社会人の入学者を確保でり、その内容も定期的に改善・充実を図ってい数を増やし、その他に各分野ごとに個別の説明のきている。

る。選抜方法も総合的に専門分野への適性を的確機会を提供している。

に判定できるように改善・考慮している。

B）アドミッションポリシーの改訂を目指し（専②アドミッションポリシーは今回、定期的な点検

攻・分野別に詳細に策定する予定）大学院自己点に着手している。

検小委員会で検討を開始し、2021年度から施行予③学位名称については、既存のものの変更は少な定である。

いが、新設の分野については十分考慮している。

C）新設の分野における学位名称については整備④進学率向上を目指し進学説明会を開催していした。既存の名称についても必要に応じてさらにる。以前より学費の補助制度など適応していた検討予定。

が、今回さらに奨学金の条件を拡大した。

D）学部と併任の教員が多く、学部・大学院連携を重要視している。学部・大学院一体教育・研究の重要性の理解を深めている。

(2) 教育の質、成果等に関する目標①大学院としての教育研① 最先端の知識・技術・研究技能を備えた高度専

A)専攻分野のカリキュラムを見直すと共に、保究の質の向上を図る。

門職、教育者、研究者を育成するためカリキュラ

健・医療・福祉の立場に立って活動できるリー②院生の学位取得率の向ムを見直し、教育の質の向上を図る。

ダーを育成するカリキュラムを構築する。

上を図る。

② 各専門職に必要な実践的能力及び関連職との連B)教育研究の質の向上を目指し、分野におけるFD

携能力を修得すべく学内演習及び関連施設での臨活動を推し進める。

床実習の充実を図る。

C)カリキュラムポリシー・ディプロマポリシーに③ FD活動を活発化し、大学院全体のみならず、各ついて、定期的に点検をする機会を設ける。

専攻・分野におけるFD活動の充実を図る。

D)論文審査の方法について、不正・剽窃の有無の④本学の理念・教育目的を踏まえ、カリキュラム

確認、原著論文の投稿状況の確認、副論文の取りポリシー・ディプロマポリシーを定期的に点検扱い等、具体的な内容を各学問領域の事情も鑑みし、必要に応じて見直しを図る。

て、見直す。

⑤ 論文審査の方法について、規程を含めて定期的に点検し、必要に応じて見直しを図る。

109

【結果欄】

○

目標
（達成しようとする
業務運営の目標）

計画

具体的方策

（目標を達成するための計画）（アクションプラン）【目標に対する達成状況】【計画の実施状況】【具体的方策の施行状況】①大院としての教育研究①カリキュラムの見直しは教務委員会において定A) 専攻分野のカリキュラムを社会のニーズの変化の質の向上を図るための期的に行なっており、最先端の医療専門職にふさを踏まえ見直すと共に、保健・医療・福祉の立場

取り組みを開始していわしい教育研究の質の向上を図っている。

に立って活動できるリーダーを育成する専門性のる。

②学内での演習やシミュレーション教育を精力的

高いカリキュラムを構築している。

②院生の学位取得率の向に実施しており、附属病院や関連臨床研究施設でB) 教育研究の質の向上を目指し、分野における上を図るための方策を実の実習を多くの専門分野で積極的に実施しておFD活動を推し進めている。分野全体での研究集会施している。

り、実践的能力の充実を図っている。また、多職や統合ゼミ、あるいは研究報告会や論文発表会な種との連携能力を高める教育や実習の機会を各分

どで、充実を図っている。

野で設け推進している。

C) カリキュラムポリシー・ディプロマポリシーに③FD活動を活発化し、大学院全体のみならず、各ついて、現在大学院自己点検小委員会にて検討を

専攻・分野におけるFD活動の機会を増やしてい開始し、大幅に変更して2021年度から施行予定。

る。

今後も継続的に点検をする機会を設ける予定。

④本学の理念・教育目的を踏まえ、カリキュラム

2020年度から大学院学位審査基準をホームページ

ポリシー・ディプロマポリシーを定期的に点検に公表した。

し、今回大幅に見直しを図っている。

D) 論文審査の方法について、審査委員の選出を含⑤論文審査の方法について、規程を含めて定期的

め見直し周知している。不正・剽窃の有無の確認に点検し、必要に応じて見直しを図っている。

を審査委員に指導している。原著論文の投稿状況の確認、副論文の取り扱い等、学位論文としてふさわしい内容を備えているか否かについての具体的な内容を各学問領域の事情も鑑みて見直し、周知するように努力している。

(3) 教育の実施体制等に関する目標①専攻におく「分野」及①研究科・専攻・分野・領域について、名称変A)「分野」及び「領域」をより適切に分類し直す

び「領域」の体系の見直

更、増設及び統廃合等を実施する。

ことで全体の構成を判りやすくする。また、同じ

しと整理を行う。

②各キャンパスにおける教育・研究のための設学問分野であれば修士課程と博士課程で名称を統②教育環境のさらなる整備・環境（図書館、自習室等）の現状について点一する等の整理を行う。

備・充実を図る。

検し、整備・充実を図る。

B) 院生のための教育・研究環境を改善していくた③教育インフラの管理体制の組織化を図り、よりめの委員会を設置する。

安定した運営体制を整える。

C) 遠隔授業、eラーニング等の教育システムの運営・整備のための組織体制を充実・強化を図る（システム管理部門の充実、設備の集中管理化
等）。
D) 院生がｅジャーナルを学内外で閲覧できる環境の整備を検討する。

110

結果欄〇：ほぼ達成以上△：60％以上達成✕ ：60％未満達成

【結果欄】

○

目標
（達成しようとする
業務運営の目標）

計画

具体的方策

（目標を達成するための計画）（アクションプラン）【目標に対する達成状況】【計画の実施状況】【具体的方策の施行状況】①専攻におく「分野」及①研究科・専攻・分野・領域について、名称変A)医学研究科に医学専攻と公衆衛生学専攻を新設

び「領域」の体系の見直

更、増設及び統廃合等を実施してきた。特に2018した。医療福祉学研究科に災害医療分野と遺伝カ

しと整理をおこなってき

年4月から医学研究科を新設し、医療福祉学研究科

ウンセリング分野を新設した。各分野に新しい領た。特に社会のニーズににも分野・領域・コースを新たに増設した。

域や・コースを設け、整理し直すことでより院生合わせた多くの新規分野②各キャンパスにおける教育・研究のための設の専門的ニーズにこたえられるように編成した。

や領域を設定してきた。

備・環境（図書館、自習室等）の現状について

臨床心理学分野では修士課程と博士課程で名称を②教育環境のさらなる整は、大学院管理運営委員会、代表者会議、教育機

統一し、整理を行った。

備・充実はハード面およ器整備検討委員会、図書委員会など各種委員会でB)院生の過半数が所属する東京のキャンパスを青びソフト面ともに十分に適宜検討し、点検し、整備・充実を図っている。

山から赤坂に2018年4月に新築移転した。これに図ってきた。

③教育インフラの管理体制の組織化を図り、よりより院生の自習環境や図書環境は改善を見せた。

安定した運営体制を整えている。

教育・研究環境の改善に関しては大学院管理運営
委員会、研究科長・専攻主任会議や代表者会議、教務委員会、教育機器整備検討委員会、図書委員

結果欄〇：ほぼ達成以上△：60％以上達成✕ ：60％未満達成

【結果欄】

○

会などで適宜検討し、整備・充実を図っている。
C)遠隔授業、eラーニング等の教育システムの運営・整備のための組織体制を充実・強化を図り、システム管理部門の充実、設備の集中管理化などを行なっている。2020年度は新型コロナウイルス
感染症に対応すべくZOOMやGoogle classroom
によるオンライン教育システムを導入した。
D)院生がｅジャーナルを学内外で閲覧できる環境の整備については、2020年度に実現し、学習環境の飛躍的な向上を可能とした。
(4) 学生への支援に関する目標①院生が教育研究に専念① ハラスメント相談や心理相談等に対応する体制A)大学院各キャンパスにおけるハラスメントやそできるよう、院生の多様の充実・強化を図る。

の他の心理相談に対応するための部署を設置すな相談に対応し、かつ情② 各キャンパスにおける必要な各種情報をより円る。

報提供体制の充実を図滑に提供できるインフラの構築を図る。

B)院生対象の奨学金情報や就職支援のための情る。

報、学会・シンポジウム等の開催情報などの提供②院生の学術活動を支援

体制の強化・充実を図る。

する取組みを行う。
【目標に対する達成状況】【計画の実施状況】【具体的方策の施行状況】①院生が教育研究に専念①各キャンパスにハラスメント相談や心理相談等

A)大学院生委員会や大学院ハラスメント防止委員

できるよう、院生の多様に対応する委員会の整備を行い、相談員を配置

会のほかに大学院各キャンパスにおけるハラスメ

な相談に対応できる体制

し、体制の充実・強化を図ってきた。学部学生のントやその他の心理相談に対応するための部署をを強化し、情報提供体制

みならず大学院生に対してもこのシステムを適用設置して有効に機能させている。また相談に関すの充実を図ってきた。

して委員会や相談員を配している。

る掲示や広報によって情報の周知を図っている。

②院生の学術活動や継続②各キャンパスにおける学生の教育・研究・生

B)院生対象の奨学金情報や就職支援のための情報的キャリアを支援する

活・就職支援に必要な各種情報をより円滑に提供は、良く提供できている。学会・シンポジウム等

様々な取組みを行ってきできるインフラの構築を図っている。

の開催情報などの提供体制に関しては、各分野をた。

中心として積極的に実施している。

２．研究に関する目標(1) 研究水準及び研究の成果等に関する目標①院生及び教員の研究活①院生及び教員の研究活動を支援し、本学の研究A)学内で研究者交流を深められるような仕組みづ

動支援と共同研究の促進

水準の向上を図る。

くりや、本学の研究協力センターと連携した研究に向けた組織的な取組み②大学間交流や協定締結等による組織的な研究へ支援を充実させる。

のさらなる充実を図る。

の取組みを強化する。

B)東京青山キャンパスに研究倫理審査小委員会を組織し、審査体制を充実させる
C)大学間交流及び国際交流等による研究を促進す
る体制を整備する。
D)学内外の研究リソースを活用し、学内の組織や学問の分野にとらわれない研究活動を社会に発信していく総合研究所を設置する。

111

【結果欄】

○

目標
（達成しようとする
業務運営の目標）

計画

具体的方策

（目標を達成するための計画）（アクションプラン）【目標に対する達成状況】【計画の実施状況】【具体的方策の施行状況】①院生及び教員の研究活①院生及び教員の研究活動を支援する部署や委員

A)従来から学内の研究支援を担当してきた研究協

動支援と共同研究の促進

会などのシステムの構築に努めてきた。それらの力センターを2018年4月より未来研究支援センに向けた組織的な取組み

活動を通じて本学の研究水準の向上に貢献してきターとして発展改組し、その研究支援体制を強化のさらなる充実を図ってた。

した。研究支援に関しての定期的なFDを開催し積きた。

②大学間交流や協定締結等による組織的な研究へ

極的に研究支援・研究能力向上に努めている。学の取組みの強化を図ってきた。

内で各キャンパス間をつなぐ遠隔システムなどに

結果欄〇：ほぼ達成以上△：60％以上達成✕ ：60％未満達成【結果欄】

より研究者間交流を深められるような仕組みができている。
B)東京赤坂キャンパスに大学院研究倫理審査小委
員会を組織し、審査体制を充実させ、数多くの倫
理審査を行なっている。倫理面を含めた研究方法のアドバイスは未来研究支援センターで適宜施行している。大学全体の利益相反委員会にて教員と院生のCOI管理も行なっている。医学研究科では研究推進委員会を設けて院生の医学研究に関する状況の把握と改善の検討を行なっている。
C)科研費など公的研究資金の獲得に向けての支○援、各種財団や学会の基金や研究助成金・奨学金などの情報や大学間共同研究の情報などは未来研
究支援センターを中心に発信されている。国際交流等による研究の促進は国際交流センターや未来
研究支援センターから発信されている。
D)各分野における研究業績については、多くの分野で紀要や年報を発刊して業績を集積し公表している。
E)国際医療福祉総合研究所では学内外の研究リ
ソースを活用し、医療福祉のシンクタンクとして社会に広く発信している。また、2017年4月の医学部の開学に伴い、各種の医学研究に関連する新しい研究施設（ゲノム医学研究所など）も稼動している。
(2) 研究実施体制等の整備に関する目標① 東京青山キャンパスの① 現在の設備をさらに整備・充実させると共に、A) 薬学関係の細胞・遺伝子研究が可能な実験設

将来的な移転も視野に入

災害保健医療研究センター、データ管理・分析

備、三次元動作解析装置を備えたリハビリテー

れて、大田原キャンパス

室、三次元動作解析装置を備えたリハビリテー

ション実習室、大学院全体で利用可能なデータラ

以外でも基礎的・多角的ション実習室の新設等、研究体制の整備・充実を

ボ（情報管理・分析室）等の整備を検討する。

な実験・研究が行えるよ

図る。

B) 災害保健医療研究センターを新設し、災害時のう、各種研究センターや保健医療に関する研究や地域の災害医療の担い手

研究施設・設備の新設をの育成を検討する。

検討する。
【目標に対する達成状況】【計画の実施状況】【具体的方策の施行状況】① 東京赤坂キャンパスへ①現在の設備をさらに整備・充実させると共に、A) 薬学関係の細胞・遺伝子研究が可能な実験設備の移転を2018年4月に実東京赤坂キャンパスに災害医療分野を新設し、等、大学院生の研究に必要な研究設備を整備し施し、大田原キャンパス

データ管理・分析室の新設等、研究体制の整備・た。大学院全体で利用可能なデータラボ（情報管以外でも成田キャンパス充実を実施した。

理・分析室）等の整備については、情報システムなどに各種研究センターの統一化が必要であり引き続き検討を要する。

や研究施設・設備の新設

B) 災害医療分野を2018年4月に新設し、災害時のを施行した。

保健医療に関する研究や地域の災害医療の担い手の育成に着手した。2020年度から東京赤坂キャン
パスに災害医療に関する研究センターを開設し
た。

112

【結果欄】

○

目標
（達成しようとする
業務運営の目標）

計画

具体的方策

（目標を達成するための計画）（アクションプラン）

結果欄〇：ほぼ達成以上△：60％以上達成✕ ：60％未満達成

３．その他の目標(1) 社会との連携や社会貢献に関する目標①大学院の知的資源を充①看護生涯学習センターにおける看護師生涯教育

A)認定看護管理者教育の実施のみならず、各種の分に活用し、医療福祉専

講習のプログラムの充実を図る。

専門・認定看護師講習の開設を検討する。

門職のための生涯学習の②リハビリテーション専門職の生涯教育講座の新B)理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の認場の提供及び情報発信を設を検討する。

定・専門資格取得のための講習の実施を検討す強化する。

③乃木坂スクールのプログラムの充実を図る。

る。

④外部機関とも連携し、地域の一般の方々を対象

C)乃木坂スクールの講座内容について、広く意見とした生涯学習の提供や健康知識の啓発についてを求め、より時節に併せたタイムリーな講座の開も充実を図る。

講を検討する。

⑤青山心理相談室を発展・拡充すると共に、新たD)カルチャースクールや、福祉関連企業との共催

な各種健康相談の実施を検討する。

による各種提携講座の運営を充実させる。
E)東京青山キャンパスが移転することも想定し、
青山心理相談室のみならず各種の健康相談室も設けて地域貢献を果たすことを検討する。

【目標に対する達成状況】【計画の実施状況】【具体的方策の施行状況】①大学院の知的資源を充①看護生涯学習センターにおける看護師生涯教育

A)認定看護管理者教育の実施のみならず、看護生分に活用し、医療福祉専

講習のプログラムは年々改善と充実を図られてお涯学習センターでは2019年度より「保健師助産師

門職のための生涯学習のり、好評を得ている。

看護師実習指導者講習会」を開講し、看護師の生場の提供及び情報発信を②リハビリテーション専門職のレベルの高い教涯学習制度に貢献している。看護学分野では各種強化してきた。

育・管理者の養成講座として、医療福祉教育・管専門看護師を目指したCNSコースの増設を行い、理分野を設立した。

がん看護、感染看護を新たに開設した。

③乃木坂スクールのプログラムの充実を図り、医B)理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の教育・療福祉の職能団体有識者を始め、多角的側面から管理者の養成講座として、医療福祉教育・管理分の情報の提供に努めた。

野を設立した。

④外部機関とも連携し、地域の一般の方々を対象

C)乃木坂スクールの講座内容について、広く意見とした生涯学習の提供や健康知識の啓発についてを求め、より時節にあわせたタイムリーな講座内も充実を図った。

容へと半年毎に更新してきた。一部の生涯学習講⑤赤坂心理相談室への改装・移転を機に内容を発

座は大学院の分野や領域として再編成されたり、展・拡充すると共に、新たな各種健康相談を実施

授業内容の乗り入れを実施したりして、密接な連した。

携を保っている。
D)東京赤坂キャンパス移転後は特に積極的に市民
公開講座、がんプロ養成コースの公開講座などを開催している。また、福祉関連企業との共催による提携コースの運営を福祉支援工学分野で施行している。
E) 2018年度からの赤坂心理相談室への改装・移転を機に内容を発展・拡充し、認知症カフェの開催など各種の健康相談も実施して地域貢献を果たすことに尽力している。また、国家資格となった公認心理師の育成にも対応したプログラムを構築し
ている。

113

【結果欄】

○

目標

計画

具体的方策

（目標を達成するための計画）（アクションプラン）①国際交流活動のさらな①国際交流活動について見直し、大学組織の関係

A)各種の国際交流活動の内容を検討し、学術的なる組織的拡充・発展を行として発展していくよう、組織的な支援を検討す

交流や学生・教員間の交流、さらには単位交換がう。

る。

可能な組織的な交流にまで発展させていくことを②留学生を積極的に受け②留学生の受入れをさらに積極的に行い、留学生検討する。

入れ、国際的に活躍できに対する教育体制及び留学生の研究活動の支援体

B)海外協定校と連携した国際的な学術集会を開催

る人材を養成する。

制を充実させる。

し、積極的に情報発信を行う。

（達成しようとする
業務運営の目標）

結果欄〇：ほぼ達成以上△：60％以上達成✕ ：60％未満達成(2) 国際化に関する目標

C)大学院において、留学生のための日本語教育の充実を図る。
D)海外からの留学生を受け入れる新たな分野を開設する。
C)東京地区においても、国際部と連携し、留学生の受け入れに伴い必要となる各種手続や手配、日本における住居等生活のサポート体制を充実させる。
E) アジア諸国等からのフルスカラシップによる留学生の受入を行う。
【目標に対する達成状況】【計画の実施状況】【具体的方策の施行状況】①国際交流活動のさらな①国際交流活動について見直し、学部の活動と連A)各種の国際交流活動の内容を検討し、学術的なる組織的拡充・発展を携して発展していくよう実績を積んでいる。

交流や学生・教員間の交流など組織的な交流にま行ってきた。

②留学生の受入れを積極的に行い、留学生に対すで発展させている。特にアジア地域での交流は活②留学生を積極的に受ける教育体制及び留学生の研究活動の支援体制の充発である。

入れ、国際的に活躍でき実を図ってきた。

B)海外協定校（中国リハビリテーション研究センる人材を養成してきた。

【結果欄】

ターなど）と連携した国際的な学術交流を行い、積極的に情報発信を行ってきた。
C)大学院において、留学生のための日本語教育の充実を図っている。
D)医療福祉学研究科医療福祉国際協力学分野や医学研究科公衆衛生学専攻国際医療学分野では、海外からの留学生を積極的に受け入れており、英語による教育に対応している。
E)各キャンパスにおいて国際部と連携し、留学生の受け入れに伴い必要となる各種手続や手配、日本における住居等生活のサポート体制を充実させている。
F)アジア諸国等からのIUHW奨学金によるフルス
カラシップによる留学生の受入を毎年行なってきた。

(3)附属施設に関する目標①大学院の実習環境とし①大学院教育で必要となる実習については、基本A)実習生の受け入れに関して必要な協力体制がとても充分な体制が整うよ

的に関連病院等の中で十分に対応できることを目れるよう、各施設側と日頃から密な連絡体制を構う、附属･関連医療福祉施

指して体制を整備する。

築する。

設とのさらなる連携強化②関連施設における教員の研究に対して、協力体

B) 連携体制をつくる上で必要な要望について、解を図る。

制が充分にとれるような連携体制を構築する。

決すべき事項があれば協力して解決にあたれる体②関連施設職員の研究に制を構築する。

ついても、これを充分にサポートし、研究を推進できる体制の構築を目指
して施設と連携を図る。

114

○

目標
（達成しようとする
業務運営の目標）

計画

具体的方策

（目標を達成するための計画）（アクションプラン）【目標に対する達成状況】【計画の実施状況】【具体的方策の施行状況】①大学院の実習環境とし①大学院教育で必要となる実習については、基本

A) 附属・関連医療福祉施設と大学院の間では、実ても充分な体制が整うよ

的に関連病院等の中で十分に対応できることを目習生の受け入れに関して日頃から必要な情報の共う、附属･関連医療福祉施

指して体制の整備が進められてきた。

有を行い、特に実習先での指導教員や指導内容に設とのさらなる連携強化②関連施設における教員の研究に対して、協力体

ついて協力体制がとれるよう、密な連絡体制を構の実績を積んできた。

制が充分にとれるような連携体制を構築してい築している。

②関連施設職員の研究にる。

B) 連携体制をつくる上で必要な要望について、解ついても、これを充分に決すべき事項があれば協力して解決にあたれる体サポートし、研究を推進

制を構築している。現在、多くの大学院実習につできる体制の構築を目指

いては可能な限り附属・関連医療福祉施設で実施

して施設と連携を図ってできている状況である。

きた。

C）関連施設における教員の研究に対して、協力

結果欄〇：ほぼ達成以上△：60％以上達成✕ ：60％未満達成

【結果欄】

○

体制が充分にとれるような連携体制を構築している。特に新設された医学研究科においては附属・関連医療福祉施設の研究に対して研究施設整備を含め連絡協力を行なっている。
Ⅱ業務運営の改善等に関する目標①大学院の運営体制につ ①大学院各キャンパスの運営を、より適正かつ効率的 A)将来的な東京青山キャンパスの移転も視野に入いての整備・強化を図に行える体制を検討する。

る。

②事務体制についても見直しを図り、大学院に係る事 員及び事務職員の配置を検討する。

れ、大学院各キャンパスにおける適正かつ効率的な教②大学院各キャンパスの 務処理について、将来的に東京に機能を集中させるこ B)大学院防災対策委員会を設置し、大学院各キャン
事務処理体制を見直し、 とも検討する。

パスにおける備蓄品や防災関連施設の有無などの防災機能的な事務処理体制を ③大学院各キャンパスにおける防災体制の確認と強化 体制を検証するとともに、地域の防災拠点としても機
構築する。

を行う。

能するレベルを目指した整備を検討する。

③大学院の防災体制を整C)東京青山キャンパスにおいて大学院に係る事務処

備・強化する。

理の機能集約を行うことを想定して、必要な体制について検討する。

【目標に対する達成状況】【計画の実施状況】【具体的方策の施行状況】①大学院の運営体制につ①大学院各キャンパスの運営を、より適正かつ効A)東京赤坂キャンパスの移転に伴い、大学院各いての整備・強化を図率的に行える体制を検討した。新設の医学研究科

キャンパスにおける適正かつ効率的な教員及び事り、取り組んできた。

の運営体制を整備し、成田の医学部や看護学部・務職員の配置をおこなった。大学院各キャンパス②大学院各キャンパスの保健医療学部、東京の赤坂心理・医療福祉マネジ

は遠隔会議システムの有効利用により効率的な教事務処理体制を見直し、

メント学部の新設に伴う大学院との運営の連携体

育・事務処理をおこなっている。新設の医学研究

機能的な事務処理体制の制を構築した。

科の教員は各キャンパスや病院での臨床に携わっ構築を実施してきた。

②事務体制についても見直しを図り、大学院に係ているので、研究科で必要な会議は病院も繋ぎ連③大学院の防災体制を整る事務処理について、東京赤坂キャンパスに諸機携がとれるようにした。成田や東京赤坂キャンパ

備・強化することに取り能をある程度集約させた。

スの機能拡大に伴い、大学院教務や庶務に関する組んできた。

③大学院各キャンパスにおける防災体制の確認と教員・職員の新規採用などを実施し、必要な運用強化を行った。

体制を整備した。
B)大学院防災対策委員会を設置し、大学院各キャ
ンパスにおける備蓄品や防災関連施設の有無などの防災体制を検証するとともに、地域の防災拠点としても機能するレベルを目指した整備を実施している。
C)大学院に係る事務処理の機能のうち、全体にかかわる機能をなるべく東京赤坂キャンパスにおいて集約して実施することを目指して、例えば入試業務などを東京赤坂キャンパスに移転する作業をおこなった。

115

【結果欄】

○

国際医療福祉大学自己点検・評価委員会規程
第１条 国際医療福祉大学に自己点検・評価委員会（以下「委員会」という。
）を置く。
第２条 委員会は、本学における教育研究活動等の状況に関する自己点検・評価について、次の各号に掲げる事項を行う。
一 自己点検・評価の方針の策定に関すること。
二 自己点検・評価の実施に関すること。
三 自己点検・評価の報告書の作成及び公表に関すること。
四 その他自己点検・評価についての連絡調整に関すること。
第３条 委員会は、次の各号に掲げる委員をもって組織する。
一

学長

二

副学長

三

大学院長

四

副大学院長

五

学部長

六

研究科長

七

副学部長

八

学科長

九

大学院専攻主任

十学生部長

十一 教務委員長
十二 図書館長
十三 センター長のうちから学長が指名した者
十四 常任理事の中から理事長が指名した者
十五 事務局長
十七 学長が指名する各キャンパスの代表者
十八 その他学長が必要と認めた者
２

自己点検結果の評価を行う場合は、前項の委員のほか学外の有識者若干名を加えることができる。

第４条 前条第１項第１４号の委員の任期は、１年とする。ただし、再任を妨げない。
なお、欠員が生じた場合の後任者の任期は、前任者の残任期間とする。
２ 委員は理事長が委嘱する。
第５条 委員会に委員長を置き、学長をもって充てる。
２ 委貞長は、委員会を召集し、その議長となる。
３ 委員会に副委員長を置き、学長が指名する。
４ 副委員長は、委員長を補佐し、委員長に事故があるときは、その職務を代行する。
第６条 委員会に、必要に応じ小委員会を置くことができる。
２ 小委員会に関する事項は、委員会において別に定める。
第７条 委員会の事務は大田原事務部総務課及び東京事務部総務企画部で処理する。
第８条 この規程の改廃は、常任理事会の承認事項とする。

117

附

則

この規程は、平成 11 年 11 月 12 日から施行する。
附 則
この規程は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この規程は、平成 26 年 4 月 1 日から施行する。

118

自己点検･評価委員会委員（2019年度）
種別

所属

氏名

1号委員

学長

大友

邦

2号委員

副学長

松谷

有希雄

宮崎

勝

山田

芳嗣

新井田
外

孝裕

備考

4号
18号
5号･8号

須美夫

3号委員

大学院長

三浦

総一郎

4号委員

副大学院長

山崎

力

城間

将江

藤本

一眞

医学部

河上

裕

医療福祉学部

田中

秀一

薬学部

百瀬

泰行

小田原保健医療学部

黒澤

和生

8号

成田看護学部長

松谷

美和子

8号

赤坂心理･医療福祉マネジメント学部

高橋

泰

9号

福岡保健医療学部

工藤祥

福岡看護学部

大池

美也子

薬学研究科

白石

昌彦

薬科学研究科

八木

秀樹

医学部

吉田

素文

8号

医学部

池田

俊也

9号

小田原保健医療学部

荒木田

看護学科

野呂

千鶴子

理学療法学科

久保晃

作業療法学科谷口敬道

言語聴覚学科阿部晶子

放射線･情報科学科

内蔵啓幸

医療福祉･マネジメント学科

小林雅彦

作業療法学科（小田原）藤本幹

理学療法学科（成田）西田裕介

作業療法学科（成田）河野眞

言語聴覚学科（成田）倉智雅子

医学検査学科（成田）

長沢

光章

心理学科

中田

光紀

医療マネジメント学科

小畑洋一

理学療法学科（福岡）森田正治

作業療法学科（福岡）日田勝子

言語聴覚学科（福岡）為数

哲司

医学検査学科（福岡）永沢善三

看護学科（福岡）

今村

桃子

医学専攻

辻

臨床心理学専攻

亀口憲治

生命薬科学専攻

山田

治美

5号委員

6号委員
7号委員

8号委員

9号委員

学部長

研究科長
副学部長

学科長

大学院専攻主任

美香子

省次

10号委員

学生部長

(小林

雅彦)

11号委員

教務委員長

(谷口

敬道)

119

6号
5号･9号･12号

8号･9号

8号

11号

10号

種別
12号委員
13号委員

14号委員

15号委員

17号委員

18号委員

図書館長
センター長(学長指名)

所属
大田原

前田

真治

成田

(城間

将江）

基礎医学研究センター（大田原）山下勝幸

基礎医学研究センター（成田）潮見隆之

医学教育統括センター

赤津晴子

健康管理センター（大田原）鈴木

元

健康管理センター（成田）

荻野

美恵子

花岡

公一

丸木

一成

山崎

美佳

法人

榎森

洋

大田原

小林

一也

成田

西留

秀二

九州地区事務部長

神塚泰史

小田原･熱海地区事務局長

杉田明博

赤坂キャンパス事務部長

柳国際医療福祉大学病院長

大和田

塩谷病院長

須田

康文

熱海病院長

池田

佳史

市川病院長

佐伯

直勝

常任理事(理事長指名)

事務局長

各キャンパス代表者(学長指名）

その他学長が必要と認めた者

氏名

120

辰哉
倫孝

備考