80 歳以上高齢者における転倒既往者の身体機能および生活機能の状況について

阿比留瀬奈・島田陽向・正木温子
要旨
長崎市の高齢者サロン参加者とミニデイサービスの利用者 92 名を対象に，80 歳以上高齢者における転倒既往者の状況を体力測定と問診結果より検討した．転倒の有無による体力結果の比較において，80 歳未満で有意差は認められなかったが 80 歳以上で TUG に有意差が認められた．
また，転倒の有無とフレイルおよび生活機能の以下との関連について，80 歳未満で転倒既往とフレイル，運動器の機能低下に関係が認められた．80 歳以上では転倒既往の有無とフレイル，運動器の機能低下，認知機能の低下，抑うつに関係が認められた．
80 歳以上の転倒のリスク要因として歩行能力の低下，抑うつ，認知機能障害，年齢が 80 歳以上であることが挙げられた．80 歳未満と 80 歳以上で転倒の有無に関係する生活機能の低下に違いがあることが示され，転倒予防の介入方法を考慮する必要があるものと思われた．

Ⅰ．はじめにわが国の人口動態の将来推計では 75 歳以上の後期高齢者の割合は 2019 年で 14.7%，2030年で 19.2%，2050 年で 23.7%と増加していくことが予測されており 1），平均寿命の延びとともに長寿社会の到来がおこると考えられている．
一方，後期高齢者が増加することで加齢に伴う心身機能の低下により要支援・要介護者数が増大することが予測される．平成 28 年の国民生
活基礎調査によると要支援・要介護に至る原因について 80 歳代以降で認知症，骨折・転倒，衰弱の割合が増加することが示されている 2）．その中で骨折・転倒に着目すると，大腿骨近位部骨折の発生件数は男女ともに 80 歳代以降で急増
し 3），その原因は転倒が 83.3%と大部分を占めている 4 ）．また，令和元年人口動態統計の概況によると転倒・転落は 80 歳以降の死亡原因の不慮の事故の内訳で最も多いことが示されている 5）．
以上のことより，80 歳以上高齢者に転倒が与える影響は，要介護に至る原因となること，大腿骨近位部骨折の受傷原因となること，80 歳代以降の死亡原因の不慮の事故の要因となっていることが挙げられる．
これらのことより，80 歳以上高齢者の転倒要因を検討していくことは，今後の長寿社会に向けて疾病予防及び介護予防の一助となり，健康寿命の延伸に寄与するものと考える.
今回，80 歳以上高齢者における転倒既往者の身体機能および生活機能の状況を体力測定と問診結果より検討することを研究目的とした．

Ⅱ．方法と対象（１）研究方法
長崎市の高齢者サロン参加者とミニデイサービ
ス利用者 139 名を対象に体力測定と問診を実施した．体力測定の項目は，握力，開眼片脚立位，5m 歩行テスト，Timed Up and Go Test，5 回椅子起立テストとした．
問診の内容は，転倒リスクに関する項目と基本チェックリストを組み合わせた計 29 項目とし，自記式にて，「はい」・「いいえ」の回答を求めた(表 1)．

ー7ー表 1 問診内容とフレイル及び生活機能の評価基準
基本チェックリストとフレイル⁷⁾を参考に改変

転倒リスクの項目は，平瀬らの文献⁶⁾に従って，転倒予測が可能な#8~10，26~29 の 7 項目とし，この 7 項目の合計点数を転倒リスク点数とする．
また，7 項目のうち，#9 の転倒既往の該当を必須条件として，残り 6 項目のうち，3 項目以上に該当，計 4 項目以上の該当者を転倒ハイリスク者と評価した．
#1~25 は基本チェックリストの質問項目である．
この 25 項目の合計点数を基本チェックリスト合計とし，25 項目のうち，8 項目以上該当でフレイル該当者と評価した．この 25 項目の内容は，日常生活関連動作の評価（5 項目：#1~5），運動器の機能評価（5 項目：#6~10），低栄養状態の評価（2 項目：#11，12），口腔機能の評価（3 項目：#13~15），閉じこもり評価（2 項目：#16，17），認知機能評価（3 項目：#18~20），そして抑うつの評価（#21~25）の 7 領域からなる．各質問の内容において，生活機能への問題があると考えられる回

ー8ー

答に 1 点が加算され，得点が高いほど生活機能の問題があると評価する．
各生活機能の低下の評価は，介護予防事業における二次予防事業対象者の選定基準を基にして，生活機能の低下の該当者を求めた．運動器の機能低下は 5 項目中 3 項目以上の該当，低栄養状態は 2 項目すべてに該当，口腔機能の低下は 3 項目中 2 項目以上の該当，閉じこもりは，2 項目の質問のうち#16 に該当，認知機能の低下は，3 項目の質問のうち 1 つ以上に該当する場合とした．
（２）分析方法
80 歳未満と 80 歳以上のそれぞれにおける，転倒既往の有無による体力・問診結果の比較を
Mann-Whitney の U 検定にて検討した．また，転倒既往とフレイルおよび生活機能の関係をカイ二乗検定と Fisher の正確検定にて検討した．統計ソフトは，JMP Pro15 を用い，有意水準は 5％未満とした．
なお，分析対象は，対象者 139 名のうち 65 歳以上で初回参加時の体力と問診を評価できた92 名について検討した．

機能低下の該当者は，認知機能の低下 45 名（48.9％），運動器の機能低下 35 名（38.0％），抑うつ 34 名（37.0％）が多く該当していた（表 4）．
２．80 歳未満・80 歳以上における転倒既往の有無による体力・問診結果の比較
対象者を年齢分布の状況より 80 歳未満 42 名と 80 歳以上 50 名に分類し，年齢区分毎に転倒既往の有無による体力・問診結果の比較を
Mann-Whitney の U 検定を用いて行った．転倒
既往につい ては 80 歳未満の転倒有 12 名（28.6％），転倒無 30 名（71.4％）であった．80 歳
以上では転倒有 18 名（36.0％），転倒無 32 名（64.0％）であった．
転倒の有無による体力結果の比較は，80 歳未満で有意差は認められなかったが， 80 歳以上
では TUG に有意差が認められた．
問診結果の比較では，80 歳未満と 80 歳以上の両方で転倒リスク点数と基本チェックリスト合計に有意差が認められた．80 歳以上の転倒有群では，基本チェックリスト合計点の平均が 10.9 点とフレイルの判定基準を上回っており，フレイル該当人数も 14 名（77.8％）と多い結果であった(表5)．

Ⅲ．結果
１．対象者の心身の状況（１）分析対象者の状況
分析対象者は 92 名の状況は，女性 79 名（85.9％），男性が 13 名（14.1％）で，平均年齢は79.4±6.6 歳，女性 78.9±66.9 歳，男性 82.1±4.7 歳であった．年齢構成は 80 歳未満が 42 名，80 歳以上が 50 名であった．
（２）体力と問診の結果
体力の各評価項目の平均は，右握力 20.6±7.2kg，開眼片脚立位 23.7±22.2 秒，5m 歩行
4.4±1.6 秒，TUG8.8±2.5 秒，5 回椅子起立時
間 8.9±3.4 秒であった（表 2）．
転倒に関する問診結果は，転倒リスク点数 1.9±1.3 点，転倒既往者は 30 名（32.6％）であった（表 3）．フレイル・生活機能に関する結果は，基本チェックリスト合計の平均点は 7.8±4.9 点，フレイル該当者数は 38 名（41.3％）であった．生活

３．転倒既往の有無とフレイル・生活機能との関連について
80 歳未満と 80 歳以上に分けて，転倒既往の有無とフレイル・生活機能との関連をカイ二乗検定と Fisher の正確検定を用いて検討した．以下に，関連が認められた項目について示す．
（１）転倒既往の有無とフレイルの関連
転倒既往の有無とフレイルは，80 歳未満と 80歳以上ともに関連が認められ，どちらも転倒既往者の中ではフレイルに該当する人が多く，80 歳以上の転倒有のフレイル該当者は 80 歳未満の倍の 14 名（77.8％）と多かった．
（２）転倒既往の有無と生活機能の関連
転倒既往の有無と各生活機能の低下との関連は，運動器の機能低下では，80 歳未満・80 歳以上ともに関連が認められ，80 歳以上では転倒有の中に運動器の機能低下に該当する人が 12 名ー9ー（66.7％）と多かった．認知機能の低下・抑うつはそれぞれ 80 歳以上でのみ関連が認められた．
また，80 歳以上の転倒有で該当者が多く，それぞれ認知機能の低下 15 名（83.3％），抑うつ 12名（66.7％）であった（表 6）．

表 4 フレイル・生活機能に関する結果

表 2 体力の結果

表 3 転倒に関する結果

表 5 80 歳未満・80 歳以上における転倒の有無による体力・問診結果の比較

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ー11ー

表 6 80 歳未満・80 歳以上における転倒の有無とフレイル・生活機能との関連

Ⅳ．考察
表 7 転倒の危険因子
本研究は，80 歳以上高齢者における転倒既往者の身体状況や生活機能に関する調査を行い転倒との関連を分析，考察することを目的とした．
対象者全体の状況については，体力の平均は右握力 20.6kg，TUG8.8 秒，椅子起立時間 8.9 秒であった．平成 30 年度長崎市介護予防事業評
価報告書の総合事業利用者 77 名，平均年齢78.6±5.9 歳のデータ 8）と比べ，今回の結果との大きな差は認められなかった．また，転倒既往者
は 30 名（32.6%），転倒リスク点数平均は 1.9 点，基本チェックリスト合計平均は 7.8 点，フレイル該当者は 38 名（41.3%）であった．
久 保 田 らは地 域 高 齢 者 の転 倒 率 は26.5%9），島田らは日本のフレイル該当率について，65 歳以上で 11.3%，80 歳以上で 34.9%10）と報告しており，転倒率及びフレイル該当率ともに今回の結果の方が高い値を示した．本研究の対象者の特徴は，転倒リスク点数は低いものの転倒率とフレイル該当率が高い状況であった．
80 歳以上高齢者の転倒の有無別の体力測定の比較において，TUG に有意差が認められ，5m歩行時間は 5.4 秒，速度に換算すると 0.93m/s であった．また，転倒既往者におけるフレイル該当率は 77.8%と高く，転倒既往と生活機能の関係
では運動器の機能低下，認知機能の低下，抑うつとの関係が認められた．American Geriatrics
Society などが発表した転倒の危険因子 11）（表 7）と照らし合わせると今回の 80 歳以上高齢者の転倒リスク要因としては歩行能力の低下，抑うつ，認知機能障害，年齢が 80 歳以上であることが挙げられるものと考えられた．
80 歳以上の転倒と生活機能の関係については，80 歳以上の転倒と運動器の機能低下，認知機能の低下，抑うつとの関連が認められた．運動器の機能との関係では，運動器の機能低下に該当している人では下位項目の No.10 の転倒恐怖に関する項目に最も多く該当していたことから，転倒自己効力感の低下による心理的な影響によって転倒に至るものと考えた．

また，認知機能の低下との関係では遂行機能の低下がある人は無い人に比べて歩行速度やバランス能力低下のリスクが 4 倍高い 12)ことや注
意機能，認知機能と TUG にかかる時間に有意な相関がある 13）という報告から認知機能の低下が歩行速度の低下につながり転倒に影響を及ぼしていることが考えられた．抑うつとの関係では高齢者の抑うつは精神運動抑制を伴うことが多く，動作が緩慢となり歩行速度の低下が認められる14)との報告から抑うつが歩行能力の低下へとつながり転倒に影響を及ぼしたことが考えられた．
以上の考察をまとめると，今回の対象者は加齢によってフレイルとなり転倒が発生しているが，80歳未満では運動器の機能低下があることで転倒，80 歳以上では運動器の機能低下，認知機能の低下，抑うつといった生活機能と体力の低下が相互的に影響することで転倒に至ることが示唆された．これらの転倒に至る特徴から転倒予防において 80 歳未満と 80 歳以上では必要となる介入が異なるのではないかと考える．今後は，80 歳以上高齢者における転倒予防への介入について検討する必要があろう．

参考文献
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https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-ー12ー2020/zenbun/02pdf_index.html (2020 年 12月 24 日)
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https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ktyosa/k-tyosa16/3) 堀井基行，久保俊一：大腿骨近位部骨折の疫学．京府医大誌．2015；124：1-12．
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one-decade survey of hip
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https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei19/index.html(2020 年 12 月 22 日引用)
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告書9) 久保田智洋，若山修一，他：地域在住高齢者における「転倒スコア」「基本チェックリスト」
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ー13ー（指導教員：井口 茂）