コロナ後の今振り返る近年のゴルフ場動向

コロナ禍によりゴルフ場への来場者増加
2020 年初頭より全世界を駆け巡った新型コロナウイルス（COV-19）の脅威は、世界を恐怖と混乱へ陥れた。世界では様々な対策が取られる中、日本における COV-19 対策は、「密集した空間を作らない」と言うものが基本の一つになる。対策と言いつつもこの事は、同時に人と人のふれ合いを阻害し、国内を閉塞感で覆いつくした。更には同調圧力と言う弊害も、生み出したのである。
この様な中、スポーツ庁が「ゴルフは密になりづらいスポーツ」と宣言した事から、この閉塞感から少しでも脱したいと考えた多くの人々が、ゴルフへ目を向ける様に成り、取り組む方が多くなっていった。
全く新たに取り組む方、お休みしていた道具を取り出す方など。このお墨付きが同調圧力をも跳ね返し、人の流れがゴルフと言うスポーツへ動き出す、動機付けになったのである。
かつてのテレビドラマ「水戸黄門」では、「これが見えぬか！」と水戸のご隠居が、徳川家の「印籠」をふりかざし悪人を征伐したのだが、この「印籠」にも等しく国がコロナ禍で認めているスポーツに対し、何人も文句のつけようが無かった。ゴルフは他人の目をそれほど意識する事無く、出来るスポーツだったのである。
結果はゴルフ場への来場者増加、と言う現象となる。此れを裏付ける様に(一社)日本ゴルフ場経営者協会(以下 NGK)は、延べのゴルフ場利用者数を 2020 年度は 81,346,953 名、2021 年度は 89,861,195 名、更に2022 年度は 91,514,737 名と公表しており、その右肩上がりの数字が正しく何よりの証左となっている。
この人流増大の好影響はゴルフ場のみならず、ゴルフ産業全般へ波及したであろう事は想像に難くない。

これまでのゴルフ場数推移
コロナ禍が福音となり活況を呈するゴルフ業界だが、その影響力をもってしても 2010 年から本格化したゴルフ場の減少傾向へ、歯止めをかけるまでには至っていない。
かつてゴルフ場数は 2002 年に 2,441 コースが全国展開されピークを迎えたのだが、その翌年の 2003 年には初めて 3 コースが減少した。この年を皮切りに、ほぼ毎年ゴルフ場数は減少し、今日に至っている。
なおこの数字は、NGK が公表している資料を、基にしている。
2021 年末迄の減少数は、計 252 コースを数える。この数字はゴルフ場事業から全く異なった事業へ、転換されたゴルフ場数だが、生き残ったゴルフ場と言え、法的整理或いは経営交代したゴルフ場は数多く、一季出版の「ゴルフマネジメント」誌によれば、2022 年 12 月時点で 991 コースに上るとしている。
ゴルフ場数が減少して行くその最大の要因は、事業の低収益性と預託金会員制の崩壊に尽きる訳だが、

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では廃業したゴルフ場はどの様な事業へ転換されたのだろうか。参考までだがメガソーラー事業へ転換されたゴルフ場は、一季出版の「2022 年ゴルフ場企業グループ&系列」によれば、2021 年末までに 122 コー
スに上る事が分る。
消えた 252 のゴルフ場数の内 122 コースが、メガソーラーへ転換されたと言う事は、約半数と言っても過言では無い。であるならばゴルフ場の閉鎖とはすなわちメガソーラーへの転用、とイコールでくくれないにしても、ほぼその様に考えても不思議では無いほど、旧ゴルフ場経営者にとっては有力な転換先事業候補、或いは譲渡先候補だった事を理解出来る。

経営交代に成功したゴルフ場
数的には現時点で減少傾向にあるゴルフ場だが、ゴルフと言うスポーツの効能は計り知れず、時代の変化へ適応し活路を見出しているゴルフ場も少なく無い。かつて大手或いは有名企業傘下と言われたゴルフ場も経営交代などを経てその冠を変え、再建に成功しているケースは数多い。
此処ではその様なゴルフ場を取り上げてみたいが、全てをカバーし得ない為、紹介数はほんの一握りのコースに限定されてしまう。（順不同）★太平洋クラブ(株)太平洋クラブとその関連会社 6 社が法的整理へ至ったのは、約 10 年前の 2012 年 1 月だった。その後 2013 年 10 月末には、(株)マルハンによる再建計画が決定。
取得後のコース改修やクラブハウスのリニューアルなど積極的な投資と活性化策は、ゴルフ業界で大変注目されている。また 2019 年に千葉県の八千代 GC、2021 年には茨城県の金乃台 CC を取得し運営している。

金乃台カントリークラブ(茨城県)
旧日新製鋼株式会社の関連ゴルフ場として 1964 年 10 月に開場するも、親会社の事情で 2021 年 5 月
1 日太平洋クラブへ譲渡された。
会員には鉄鋼関連の法人や企業役員が多く名を連ね、旧・日新製鋼の「奥座敷」的存在であった。取得した太平洋クラブにとっても、首都圏で品格のあるゴルフ場を取得出来た事は、同社の拡大戦略にとって大きな一歩となったと思われる。

★ザナショナルカントリー倶楽部(千葉県、埼玉県)
かつては千葉廣済堂カントリー倶楽部、廣済堂埼玉ゴルフ倶楽部と呼ばれたゴルフ場だが、現在ではザナショナルカントリー倶楽部を冠とした名称へ変更している。
この 2 コースに山梨県のゴルフ場を足した 3 コースを国内本土において、旧・東証一部上場の(株)廣済堂が所有していたのだが、約 10 年前の 2013 年 3 月に現経営者へ売却している。

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千葉廣済堂カントリー倶楽部は、かつて JLPGA の試合会場でもあった事から、多くのゴルファーから注目されていたが、現経営会社に於いてもその知名度を生かし、集客などで成功している。

★PGM 総成ゴルフクラブ(千葉県)
1964 年に 18 ホールのパブリックとして開場するも、1970 年に旧・セントラルビル(株)が買収し、1973年より会員制へ移行。同社は 2011 年 11 月に負債約 62 億 8,200 万円を抱え横浜地裁へ民事再生法の適用を申請。
新たな株主となった日本土地建物(株)と(株)レイクウッドコーポレーションは、2019 年 2 月に当該ゴルフ場をパシフィックゴルフマネージメント(株)へ譲渡。
当時 100 万円前後の会員権相場も経営交代が評価され、現時点では 2 倍以上の相場へ跳ね上がっており、売り案件が 2023 年 6 月末時点で殆ど無い状態である。人気の高さを象徴している。

★南総カントリークラブ(千葉県)1977 年 10 月に開場し熊谷組系と言われた(株)南総カントリークラブは、2010 年 1 月に負債約 127 億円を抱え、東京地裁へ民事再生法の適用を申請。
会員による自主再建組織(南総 CC を守る会)が、ゴールドマン・サックスグループによる経営権取得攻勢を退け、再建へ至っている。この過程では多くの会員が、再建資金を自主的に拠出・投入した事が、成功に導いた要因として高く評価されている。
2012 年 6 月当時 100 万円前後の会員権相場だったが、約 10 年経過した今日、平均値 300 万円ほどの値動きをしている。入会需要の多さが、価格に反映されている。

★イーグルポイントゴルフクラブ(茨城県)
当該ゴルフ場設立当初の経営母体は、タクシー業界大手の国際自動車(株)。同社の事業整理により、2004 年 9 月に経営会社の株式を、平野岳史氏ら著名人 10 人が共同取得した。2008 年 6 月 23 日に経営会
社は(株)常陸台から(株)イーグルポイントゴルフクラブへ商号変更し、クラブ名称も常陸台ゴルフ倶楽部から現名称へ変更。
ビジター収益に依存する事無く、ゴルフ場の年間経費を会員自らが負担して行く、日本では稀有な経営体制へ移行し成功している。また JLPGA ツアー(サマンサタバサ)の試合会場でもあった事から、多くのゴルフファンに注目され知名度を上げた。

ゴルフ場をめぐる新たな潮流
今日日本のゴルフ場は、PGM グループ(146 コース)とアコーディアゴルフグループ(171 コース)が二大勢力として、2023 年 6 月現在合計 317 コースを傘下におさめている。更なる企業規模拡大が上記 2 グループ

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の宿命とも言え、その手を休める事は今後も無いものと思われる。
上記 2 大グループによるゴルフ場の寡占化が進む中、その他企業グループの動向も見落とす事は出来ない。2 大グループ以外に国内には、様々なゴルフ場企業グループが活動しており、歴史の長いグループも多い。が此処では近年新たな勢力として、ゴルフ場業界へ台頭して来た動きを紹介してみたい。(順不同)・市川ゴルフ興業グループ
市川金次郎氏がかつて造り上げた「市川造園」グループゴルフ場とは別に、氏の個人事業として、主に経営難のゴルフ場を取得しグループ化。
同氏は 2006 年 1 月に自己破産申請した旧・（株）さくらんぼ高原総合開発が経営する美並 CC を買収し、同年 3 月より美並ロイヤル CC として営業開始したのを皮切りに、以降次々に取得し 2022 年 12月現在その数 30 コースとなる。

・川島グループ
静岡県浜松市の非鉄金属総合百貨・不動産再生事業を中核とする川島グループは、2000 年に静岡県のショートコース・オーシャンゴルフクラブを取得。このゴルフ場が同グループにとってゴルフ場事業の第一号となった。
その後 2002 年 11 月に静岡県のザ・フォレストカントリークラブを取得。以降 2021 年に兵庫県の宝塚高原ゴルフクラブを取得し今日に至るが、全国で 11 コースを保有するゴルフ場グループと成る。

・シャトレーゼグループ
2000 年に北海道のゴルフ場「ロイヤルクラシック札幌」を買収し、「シャトレーゼカントリークラブ札幌」として出発したのが、シャトレーゼグループの第 1 号ゴルフ場となった。なお同ゴルフ場名称は 2023 年に入り、「シャトレーゼカントリークラブ栗山」へ変更されている。
その後経営難に陥ったゴルフ場を次々に取得し、2020 年 6 月に山梨県の甲斐駒カントリークラブ取得で、グループコースは 19 を数える。

・バンリューゴルフ
2011 年 12 月に鳥取県の(グリーンパーク大山 CC)取得が、バンリューゴルフにとってゴルフ場業界参入の第 1 号となった。2023 年の現在に於いても、当該ゴルフ場は名称を変更する事無く、運営されている。
その後次々と全国を対象にゴルフ場を取得し、2022 年 2 月には兵庫県の(ぜん CC)を傘下に入れた。
此れが 15 コース目のゴルフ場となる。
バンリューゴルフの代表者が村上真之助氏である事から、東証プライム上場のエスフーズ(株)との関連付け語られる事が多い様だが、エスフーズ社曰く資本関係は無いとの事だ。

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・マルイトグループ(隨縁グループ)
貸金業のアコムを創業した事で有名なマルイトグループが、2000 年 3 月に北海道の「丸増ノースヒルゴルフコース」を取得。その後名称を「隨縁カントリークラブ恵庭コース」へ変更し、この第 1 号コースから本格的にゴルフ場事業へ参入した。
2000 年代一気呵成に取得したゴルフ場も、若干の整理を経て 2023 年 6 月末時点で、保有ゴルフ場は8 コースを数える。

・丸善グループ
運輸業を中核事業とする丸善グループが、2010 年 7 月に八代 GC を取得して以降、2022 年 12 月末まで更に 9 コースを傘下へ組み込み、ゴルフ場総数は 10 コースとなる。
主に九州地区を主軸にゴルフ場を取得しているが、唯一 2022 年 12 月に取得した茨城県の茨城ロイヤ
ル CC が、九州以外のゴルフ場となる。

・ロックフィールドグループ
ビープラス・ホールディングス(株)が(株)アイランドゴルフの 5 コースを、M&A にて 2019 年に取得。
様々な理由から、5 コースを引き受ける事になったが、これがゴルフ場経営へのスタートとなる。
なお 2020 年 4 月 1 日(株)アイランドゴルフは、ロックフィールドゴルフリゾート(株)へ社名変更しており、2023 年 6 月時点で全国 8 コースを所有。

・外資
ゴルフ場取得の好機ととらえた国内企業がある中、外国資本家或いは在日外国人企業家も又同様の動きを見せており、グループ化が進んでいる。
現在では米国資本と言うよりは、韓国や中国勢の動きが活発である。国内に根を下ろし信頼度を高めている外国人の企業家が居る半面、国外から通訳を介し運営面などへ指示を出し、コントロールしているケースも有る。

なお近年新たな動きとして、ゴルフ場が余剰地へレジャー施設、例えばグランピングなどを組み込む形で、総合レジャー施設へ変身しようとしている。関東圏に於いては、栃木県のレイワゴルフリゾート、群馬県の THE CLUB golf village、千葉県のリソルの森、長野県のシャトレーゼカントリークラブ小海などがある。

ところでオリックスのゴルフ場事業撤退と、西武グループによるゴルフ事業からの退潮傾向は、記しておかねばならない大きな出来事と言わねばならない。
アコーディア系の日本ゴルフマネジメント(株)は、2019 年 3 月 1 日のニュースリリースで、オリックス系の全国 39 のゴルフ場と 2 ヶ所の練習場を取得したとして公表した。投資会社であるオリックス(株)が、傘下のゴルフ場事業を切り離し、この分野から一時撤退したのである。

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TACT golf TIMESまた(株)西武ホールディングスは 2022 年 2 月 10 日、ホテル・レジャー事業に於ける一部資産の切り離しを明らかにしたのだが、この中には 10 ヶ所のゴルフ場が含まれていた。資産を持たず運営を主体にした経営への方針転換と言えばそれまでだが、コロナ禍による措置である事は明らかだった。
西武グループはゴルフ場業界に於ける歴史も長く、また存在感が大きいだけに、喪失感を感じる関係者も少なく無い。

これからのゴルフ場

此処までこれ迄のゴルフ場の動きをざっくりと振り返って来た訳だが、この様な流れの中に単独のゴルフ場が点在しており数的にはまだまだ多い。
ゴルフ場事業は舞台装置が大がかりな反面、収益性の低い産業と言われて久しい。この点を如何に高めて行くのか、此処が大きな単独企業の課題では有るが、克服して行ける可能性も多分に秘めている様に思われる。
グループ化で相乗効果を求めていく、或いは複合的なレジャー施設化も有力な案では有る。とは言え企業規模拡大にはそれなりの投資資金が必要で有る事を考えた場合、それ以外の方策が今日を生きる単独ゴルフ場には求められている。
その一方策として上げられるのが、徹底した IT 化では無いだろうか。単独企業の機能強化と収益性の向上は、ゴルフ場業界に於いても大きなテーマである。この点の深堀りは後日への課題として、ひとまず本レポートを此処で閉めたい。

2023 年 7 月 8 日

文＿大野良夫© Yoshio Oono
日本ゴルフジャーナリスト協会会員

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