[土壌環境センター技術ニュース

No.9

2004.11]

自主事業

RBCA研究WGの活動について
なかしま（社）土壌環境センター

RBCA研究WG

１．はじめに

中島

まこと

誠

①

RBCA講習会への参加による基礎知識習得②

ASTM E2081-001)（リスクに基づく修復措置のた

欧米では，土壌汚染による環境リスクを定量的に評めの規格ガイド）の和訳

価し，その低減を図るというリスクベースの取り組みが③

パラメーター調査

土壌汚染対策において一般的に行われており，そのため④

ケーススタディー検討のリスク評価の方法としてC-soil（オランダ），RBCA⑤

リスク評価結果の適用性に関する検討（アメリカ），CLEA（イギリス）等が開発されてきた．

⑥

研究成果の発表

一方，わが国では，欧米のリスクアセスメント手法

これらの内，②ASTM-2081の和訳については，㈱イを理解するための研究はこれまでも行われてきたが，浄ンターリスク総研との共同事業として実施し，成果物 2)

化および封じ込めのみが恒久対策として位置付けられてを㈱インターリスク総研より出版した．また，⑥の研究きたために，実際の土壌汚染対策にこれらのリスクアセ

成果の発表については，第9回および第10回の地下水・

スメント手法が活用されることはこれまでほとんどない

土壌汚染とその防止対策に関する研究集会において，計状況にあった．しかしながら，2003年2月に施行された5編の発表を行った3～7)．

土壌汚染対策法では環境リスクの低減を主眼とするリス
クベースの考え方が取り入れられており，土壌汚染による問題を環境リスクで考える時代が到来したということ

３．RBCAの概要ができる．
このような背景の下，海外におけるアセスメント評

本WGの研究対象としたRBCAの概要を以下に示す．

価手法の調査研究の一環として，リスクベースの土壌汚染対策のプロセスとしてアメリカを中心に広く用いられ

3.1 RBCA開発の経緯ているRBCA（Risk-Based Corrective Action；リスクに基RBCAは，石油漏出サイトの浄化に使用するために米づく修復措置）の手法を研究するため，自主事業として

国材料試験協会（ASTM）が開発したリスクに基づく意「海外アセスメント・評価調査部会」の中に「RBCA研

志決定（RBDM；Risk-Based Decision-Making）の標準手

究ワーキンググループ」（以下，RBCA研究WG）を立ち法であり，1995年にASTM E1739-95（石油漏出サイトに上げ，平成14年度から平成15年度までの2年間研究活動適用されるリスクに基づく修復措置のための規格ガイを行ってきた．

ド）8),9)として規格化された．

本稿では，研究対象としたRBCAの概要と活動成果の一部を紹介する．

米 国 環 境 保 護 庁 （ U.S.EPA ） の 地 下 貯 蔵 タ ン ク 課（OUST）は，PIRI（Partnership In RBCA Implementation）と呼ばれる公共および民間のパートナーシップを設立し，
州プログラムのトレーニングの引き渡しを援助しており，

２．RBCA研究WGの活動内容

PIRIおよびASTMとの協力協定を通じて1998年7月までに49の州およびアメリカ領土でRBCAプロセスについて

RBCA研究WGでは，RBCAの手法について，ケースもトレーニングを実施した．現在，RBCAはアメリカ40

スタディー等も行うことによりその適用性を検討すると

州以上で採用されている 10) ．PIRIは，U.S.EPA，ASTM，ともに，リスク計算に適用されているパラメーターの現州の規制当局および産業界代表から構成されており，産状を把握し，海外におけるリスクアセスメントの動向に

業界代表はアモコ，BP，シェブロン，エクソン，モー

ついて考察することを目的に研究活動を行ってきた．

ビルおよびシェルの各石油会社であった．

研究活動で実施してきた項目は，以下のとおりである．

No.9（2004.11）

その後，2000年には化学物質全般に対するRBCAの規格ガイドASTM E2081-00 (リスクに基づく修復措置のた

57

RBCA研究WGの活動について

めの規格ガイド)1),2)も規格化されており，これらの規格
階層１に基づいた取り組みが行政機関や企業によって現在行わ

階層２

階層３

れている．
修復対策後の
環境リスク

最近では，生態学的資源の保護のためのRBCA（EcoRBCA ） の 開 発 も 行 わ れ て お り ， 2002 年 に は ASTM

アセスメント
費用・時間

E2205-02 (生態学的資源の保護のためのリスクに基づく修復措置の規格ガイド)11)として規格化されている．

修復対策費用3.2 ASTM－RBCAの概要
ASTM E2081-00 に お け る RBCA （ 以 下 ， ASTM-

修復対策の
対費用効果

RBCA）の概要を紹介する．
ASTM E2081-00 は ， リ ス ク に 基 づ く 修 復 措 置

データの要求（RBCA）の開発のための手引きであり，生態リスクと人の健康に対するリスクに基づく意志決定の科学を修復

保守主義
（安全率）

措置プロセスに統合するものである．
3.2.1 階層的アプローチ
図－２

RBCAによる修復措置は図－１に示す階層的アプロー

階層的アプローチの特徴

チで実施される．RBCAの特徴は，土壌汚染によって引き起こされる環境リスクの低減に主眼を置き，そのため

このように，環境リスクの低減という目的の下でサイトに実現可能な方法を階層別の検討によって合理的に決定

特性に応じた修復対策を柔軟かつ効率的に選択できるとし，実施することであり，基本的にサイト特性の評価，いうのがRBCAの特徴である．

対策目標の設定，対策方法の選定・実施，モニタリングという順で進められる．

RBCAでは，図－２に示すように階層1，階層2，階層3のいずれの評価から修復対策に進んでも修復対策実施

階層的アプローチにおける各階層（Tier）では，それ後に残存する環境リスクは同等の大きさであることが原

ぞれアセスメントと評価が行われ，それまでの階層で得則となっている．また，階層が高次になるにつれてデーられた情報に基づいて，リスク評価結果をもとに設定さタ収集のレベルと解析のレベルは複雑になり，経済性のれる浄化目標値と実際の汚染濃度の対比により修復対策

高い修復対策方法の選定が可能になる代わりに，要求さの必要性が判定され，その階層までの評価に基づき対策れるデータの量およびアセスメントの費用と時間は多くを実施することが得策か，さらに高次の階層に進んでよ要求されることになる．

り経済効率の高い対策方法を選択すべきか，あるいはモニタリングのみを継続していけばよいかが判断される．

初期アセスメントおよび各階層のアセスメントおよび評価で行う内容は次のとおりである．
(1) 初期アセスメント
初期アセスメントでは，対象サイトの特性や汚染物

初期サイトアセスメント

質の最高濃度等，最小限の情報に基づいて人の環境リス対応措置の評価と対応措置

クの緊急度を評価し，必要な対応措置（暫定対策）を行

暫定的
浄化措置

う．
(2) 階層1アセスメント

階層１評価

階層1アセスメントでは，想定しうる暴露経路と暴露

階層２評価

階層３評価

モニタリング

浄化措置プログラム

シナリオ，汚染物質の最高濃度から最も安全側に見積もった対策目標，すなわち影響対象（受容体）が汚染源の位置に存在すると仮定した場合の目標レベル（RBSL；
Risk-Based Screening Level）を設定し，対象サイトにおける最高濃度と比較して修復対策の必要性を評価する．
RBCAにおいて考慮されている暴露経路についてのフローチャートを図－３に示す．
状況が変わったら階層評価に戻る

それ以上の
措置なし

RBSLは全てのサイトにおいて一律な値を用いるのではなく，サイトの状況に応じた値を算定し，設定することが必要である．階層1では，RBSLの代わりに関連生態

図－１

58

RBCAにおける階層的アプローチのフロー

GEPC技術ニュース

RBCA研究WGの活動について

１次汚染源

化学物質貯蔵
配管／廃水操作
廃棄物管理ユニット
土壌・廃棄物の堆積
沼・池
その他

２次汚染源

汚染された
表層土壌
（深度≦3フィート）

輸送メカニズム

暴露経路

土壌
風による侵食および大気拡散

汚染された
浅層土壌（深度＞3フィート）

溶解した
地下水プリューム

皮膚接触
または摂取

受容体

住宅地
商業地／工業地
建設労働者
関連生態学的受容体
農用地

揮発および
大気拡散
空気
揮発および
閉鎖空間
における蓄積ガスまたは粒子の吸入

住宅地
商業地／工業地
建設労働者
関連生態学的受容体
農用地

溶出および
地下水輸送
地下水

非水溶相液
（DNAPL）

飲料水利用

移動性NAPLの移動
汚染された
表層土、堆積物、または表流水洪水／表流水による輸送

地表水
レクリエーション
利用／
関連生息地

図－３

住宅地
商業地／工業地

住宅地
レクリエーション
関連生態学的受容体
農用地

暴露シナリオ評価フローチャートの例

系 ス ク リ ー ニ ン グ 基 準 （ RESC ； Relevant Ecological（SSTL）を設定し，評価を行う．

Screening Criteria）や他の関連する測定基準（ORMC；(5) 各階層のアセスメントにおける評価

Other Relevant Measurable Criteria）が用いられることもある．

各階層のアセスメントにおける評価では，評価対象点について暴露経路毎に目標レベル（RBSL，SSTL，まわが国での適用を考える場合には，土壌や地下水のたはRESC，SSEC，ORMC）と対象汚染物質濃度を比較

基準をORMCとして用いるかどうかを検討する必要があ

し，対象汚染物質濃度が目標レベルを超過している場合

る．

に浄化措置や暫定的浄化措置，または次の階層の評価を(3) 階層2アセスメント行うことになる．

階層2アセスメントでは，主として現地調査の結果によるサイト特有の詳細な情報から，サイトの水文地質構

3.2.2 浄化措置
(1) 暫定的浄化措置

造と地下水の特性，汚染物質の分布と濃度の変化，受容各階層の評価において，暫定的浄化措置により人の体における対象物質の濃度等，受容体までの移動経路に

健康と生活環境に対する短期的な脅威を低減または除去

おける汚染物質の拡散や吸着等による濃度減衰を考慮しすべきであると判断された場合には，次の階層に進む前た目標レベル（SSTL；Site Screening Target Level）を設に暫定的浄化措置を採用すべきである．

定し，より現実的な評価を行う．階層2では，SSTLの代(2) 浄化措置

わ り に サ イ ト 特 有 の 生 態 系 基 準 （ SSES ； Site-Specific

浄化措置は，暴露点での汚染物質の濃度を低減し，Ecological Criteria）やORMCが用いられることもある．

暴露経路を除去するためか，あるいは関連する生態学的

わが国での適用を考える場合には，階層1の場合と同受容体に対して潜在的に受容できないリスクに対処する様に，土壌や地下水の基準をORMCとして用いるかどうかを検討する必要がある．
(4) 階層3アセスメント

ために計画・実施される．
浄化措置には，暴露経路の除去，汚染源の除去・処理，封じ込め処理，活動と使用の制限を組み合わせたも階層3アセスメントでは，詳細な現地のパラメーターのがあり，例として土壌掘削除去，ソイルベンティング，に基づく地中での汚染物質の移行シミュレーションや自バイオベンティング，エアースパージング，水理学的制然減衰の評価，受容体に対する詳細なリスク評価等，よ御のための揚水，不溶化，被覆，工場・作業場の保護策，

り精度の高い方法を用いて評価対象点の目標レベル

自然減衰等が挙げられている．浄化措置は，対象化学物

No.9（2004.11）

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RBCA研究WGの活動について

質の濃度の低減や暴露の低減，および階層評価の再実施

係数，NAFLT ：横方向への輸送（空気中や地下水中でののために実施される場合もある．

拡散等）における自然減衰係数である．
RBELは，発がん性物質および非発がん性物質に対してそれぞれ次式で設定される．

４．RBCAにおけるリスク評価の方法
発がん性物質RBEL  TR E  SF 

(5)非発がん性物質

RBEL  THQ  RfD  E(6)

4.1 有害性評価と暴露評価
環境リスクは一生涯に渡って増分する危険の判定基準であり，有害性（ハザード）と暴露の2つの要素があ

ここに，TR：発がん性物質の目標確率（リスク）（10-4って初めて発生するものである．
有害性の取り扱いは対象とする化学物質に発がん性～10-6），THQ：非発がん性物質の目標ハザード比，E：があるかどうかで異なる．非発がん性に分類される化学有効暴露量（例えば，体重1 kgあたり1日あたりの土壌物質の場合は，閾値ありの場合に該当し，経口・経皮摂摂取量（mg/(kg･日)））である．

取に対する参照用量（RfD）と吸引に対する参照濃度

4.2.3 RBSLおよびSSTLの評価式（RfC）について評価する．RfDは，人が生涯にわたっ

階層1で使用されるRBSLは，対象とする暴露経路の違て毎日摂取しても健康影響がないと考えられる体重1 kg

いにより空気，地下水，土壌の各媒体中における対象化

あたりの化学物質の摂取量である．発がん性に分類され学物質の濃度や含有量として表される．ASTM-RBCAでる化学物質の場合は，閾値なしの場合に該当し，経口・は，図－３に示される暴露経路の内，表層土壌，浅層土

経皮摂取に対する勾配係数（SF）について評価する．

壌および地下水を2次汚染源とする暴露経路について，

SFは低用量側における用量－反応曲線の勾配である．

RBSLの算定式の例が示されている．

暴露評価では，個々の暴露経路について化学物質毎

階層2で使用されるSSTLは，式(4)に示されるように，
RBSLとNAFLTから求められる．NAFLTの具体的な評価方の摂取量（暴露量）を評価する．

法について，ASTM E1739-95では地下水輸送のNAFLT算
4.2 リスク評価の方法

定 に は Domenico モ デ ル が 使 用 さ れ て い る が ， ASTM

4.2.1 環境リスクの定量化

E2081-00では水平方向の輸送について評価方法が示されリスク評価では，発がん性物質と非発がん性物質でていない．アメリカ等ではASTM-RBCAに従って解析をリスクの定量化手法が異なり，発がん性物質は生涯にお行うための各種ソフトウェアが開発・市販されているが，ける発がんのリスク（Risk）で，非発がん性物質は平均その一つであり，アメリカ，カナダ等で広く使用されて摂取量とRfDの比であるハザード比（HQ）でそれぞれいるRBCA Tool Kit12)では，地下水輸送のNAFLT算定には定量化する．

Domenicoモデルが，水平大気拡散のNAFLT 算定には3次元ガウス拡散式がそれぞれ用いられている．

発がん性物質Risk  ALI  SF

(1)

非発がん性物質

HQ  AI RfD(2)

ここに，ALI：平均生涯摂取量（mg/(kg･日)），SF：-1勾配係数 (mg/(kg･日)) ， AI：平均摂取 量（mg/(kg･５．リスク評価で使用するパラメーター
5.1 RBSL算定に必要なパラメーターの種類と区分
階層的アプローチにおいてリスク評価を行うために日)），RfD：参照用量（mg/(kg･日)）である．

は，様々なパラメーターの設定を行わなければならない．

4.2.2 RBSLおよびSSTLの決定

表－１(1)～(2)に階層1のRBSL算定に必要なパラメータ

RBCAの階層1で使用されるRBSL，階層2で使用されるSSTLは次式で算定される．

ーの一覧表を示す．これらのパラメーターは暴露パラメーター，毒性パラメーター，物理化学パラメーター，建物パラメーター，表層パラメーター，土壌パラメーター，RBSL  RBEL  NAFCM(3)

地下水パラメーターの6つに大別される．

SSTL  RBSL  NAFLT(4)

5.2 RBSL算定に必要なパラメーターの種類と区分
上記の暴露，毒性，物理化学，建物，表層，土壌に

ここに，RBEL；化学物質の暴露限界，NAFCM ：縦方

関する各パラメーターについて，本WGではわが国でリ向への（異なる媒体間を跨った）輸送における自然減衰

スク評価を行う場合に使用するデフォルトを検討し，デ60

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RBCA研究WGの活動について

表－１(1)

階層１のRBSL算定に必要な表－１(2)

パラメーター(1)
区
分
暴
露

記号
ATc
ATn

毒
性

BW
ED
EF
IRsoilIRair-indoor
IRair-outdoor
IRw
SA
M
RfDo
RfCi
SFo
SFi
W of E
MCL
RAFo
RAFd
PEL-TWA
TLV-TWA

物
理
化
学

MW
Dair
Dwat
Koc
Kd
H
Pv
S
pKa
pKb

建
物

Lb
ER
LcrackηdP
kv
ZcrackXcrackAb

定

階層１のRBSL算定に必要なパラメーター(2)義

発がん性物質への平均暴露時間（yr）
非発がん性物質への平均暴露時間（=ED）（yr）
体重（kg）
暴露期間（yr）
暴露頻度（d/yr）
土壌摂取率（mg/d）
室内での1日の空気吸入量（m3/d）
屋外での1日の空気吸入量（m3/d）
1日の水の摂取量（L/d）
季節平均皮膚表面積（cm2/d）
土壌の皮膚付着係数（mg/cm2）
経口摂取の慢性参照用量（mg/(kg-体重･d)）
蒸気吸入の慢性参照濃度（mg/m3）
経口摂取による発がん性勾配係数（L/(mg/(kg-体重･d))）吸入による発がん性勾配係数（L/(mg/(kg-体重･d))）
発がん性の証拠の信頼性（－）
連邦による飲料水の最大許容濃度（mg/L-水）
経口相対吸収係数（mg-吸収分/mg-暴露）
皮膚の相対吸収係数（mg-吸収分/mg-暴露）
OSHA時間荷重平均暴露許容濃度（mg/m3-空気）
ACGIH時間荷重平均暴露許容濃度（mg/m3-空気）
分子量（g/mol）
空気中の分子拡散係数（cm2/s）
水中の分子拡散係数（cm2/s）
有機炭素/水分配係数（log10(L-水/kg-有機炭素)）
水/土壌分配係数（log10 (L-水/kg-土)）ヘンリー定数（atm･m3/molまたはL-水/L-空気）
蒸気圧（mmHg）
水溶解度（mg/L-水）
酸イオン化平衡定数（log10(mol/mol)）
塩基イオン化平衡定数（log10(mol/mol)）
閉鎖空間の容積/浸透面積の比（cm）
閉鎖空間の空気交換速度（1/d）
閉鎖空間の基礎または壁の厚さ（cm）
亀裂の面積分
（cm2-亀裂/cm2-全面積）
室内/屋外の気圧差（g/(cm･s2)）
土壌の透過度（cm2）
スラブの底までの深さ（cm）
スラブの周囲の長さ（cm）
スラブの面積（cm2）

区
分
表
層

記号

τ
Uair

δair
A
W
Lss
Pe
土
壌

hcap
hv

θwcap
θwvad
θwcrk
θacap
θavad
θacrk
ρs
foc

θT
Lgw
Ls
pH
地
下
水

δgw
I
Ugw

定

義

蒸気フラックスの表面放出平均時
間（yr）
周辺混合層の風速（cm/s）
混合層の高さ（cm）
汚染源の面積（cm2）
汚染源の幅（cm）
表層土壌の厚さ（cm）
地域的な全吸入可能土壌粒子飛散量（g/(cm2-空気･s)）
毛管帯の厚さ（cm）
不飽和帯の厚さ（cm）
土壌体積含水率（毛管水縁域）（cm3-水/cm3-土）
土壌体積含水率（不飽和帯）（cm3-水/cm3-土）
土壌体積含水率（基礎の亀裂内の土壌）（cm3-水/cm3-土）
土壌体積空気含有率（毛管水縁域）（cm3-空気/cm3-土）
土壌体積空気含有率（不飽和帯）（cm3-空気/cm3-土）
土壌体積空気含有率（基礎亀裂内
土壌）（cm3-空気/cm3-土）
土壌体積密度（乾土）（g/cm3）
土壌有機炭素含有量（g-有機炭素/g-土）
土壌間隙率（cm3-空隙/cm3-土）
地下水の深さ（cm）
表層土壌の厚さ（cm）
土壌/水のpH（－）
地下水混合帯の高さ（cm）
水の浸透速度（cm/yr）
地下水のダルシー流速（cm/d）(1) 暴露パラメーター
暴露パラメーターについて，わが国ではダイオキシ
ン類対策特別措置法におけるダイオキシン類の環境基準や土壌汚染対策法における土壌含有量基準を定める際に様々な文献値 13) ～ 15) を参考にして値が設定された．デフ
ォルト値としてはこれらの値が今後も使用されていくと考えられる．しかしながら，現状では土地用途の区別がなく，住宅地相当の安全側の値が全ての土地用途に対して使用されているため，土地用途別や受容体別のリスク評価を実施していくためにはそれぞれに応じたパラメー
ター値の設定が必要である．
(2) 毒性パラメーター
毒性パラメーターについて，ASTM-RBCAでは主としてU.S.EPAの毒性データベースIRISを中心に引用されている．近年，わが国でもPRTR等の化学物質管理の進歩に伴い毒性データをとりまとめたデータベースがまとめられつつあることが，耐用1日摂取量（TDI）や1日許容

フォルト値またはその設定にあたっての考え方を提案し摂取量（ADI），ユニットリスク，リスクレベル等につている．本稿では，わが国におけるデフォルト値および

いて整理されたものが少ない．そのため，当WGでは，その設定方法の提案についての基本的な考え方を示す．

わが国における経口摂取や吸入に関する基準である水道

No.9（2004.11）

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RBCA研究WGの活動について

水の水質基準および大気環境基準を取り上げ，これらのラメーターのデフォルト値の検討にとどめた．

基準の根拠となっているTDIまたはADI（以下，TDI等

わが国の建物パラメーターの検討において，その基とする）およびリスクレベルと，わが国で定められた本としたのは建築基準法であり，居室の最低高さ，空気TDI等を調査し，わが国で使用する毒性パラメーターの交換速度，鉄筋コンクリート構造における床板の最小厚提案を行うこととした．ただし，吸入については大気環

さ等を参考とした．デフォルト値は各パラメーターの一境基準が定められていない項目が多いため，労働者の健

般的な値の範囲において，安全側の値を設定するように

康被害予防を目的として勧告されている日本産業衛生学

した．

会の許容濃度等を参考に提案した．また，発がん性につ(5) 表層パラメーター

いては，国際的に評価が統一されていないため，わが国

表層パラメーターは表層土壌または浅層土壌を汚染

独自の評価として日本作業衛生学会の発がん性評価を選源とする屋外空気経由のリスクの算定に用いられ，τはび，国際的評価である国際がん研究機構（IARC）およ

浅層土壌を汚染源とする室内空気経由のリスクの算定おびIRISと合わせた3つの評価から，経済産業省・環境省

よび土壌から地下水への溶出の計算にも用いられる．

16)

資料 を参考に化学物質毎の発がん性を提案した．毒性

ASTM-RBCAでは，垂直方向の拡散を考慮しないボッパラメーターの提案に関する詳細は，原元・RBCA研究

クスモデルが使用されている．一方，わが国における屋WG6)を参照されたい．

外空気経由のリスク計算に関しては，環境庁（当時）に(3) 物理化学パラメーター

よる「土壌中のダイオキシンに関する検討会」の中で垂物理化学パラメーターについて，ASTM-RBCAで使用

直方向の拡散を考慮するプリュームモデルによる検討がされている値は全てU.S.EPA資料 17),18) からの出典である．

行われており，より複雑な拡散モデルも提示されている．

わが国では，このようなパラメーターを公にオーソライ

表層パラメーターについても，建物パラメーターのズしたものがなく，環境省および経済産業省で運営され場合と同様に，ASTM-RBCAの枠組みに沿ってリスク評ているPRTR法指定化学物質検索

19)

で何種類かの物性値を得ることができる．
物理化学パラメーターは，手法や国の政策による違いはなく有害化学物質毎の固有値であるため，本来は唯価を行うことを想定し，ASTM-RBCAにおけるボックス
モデルによる計算で使用するパラメーターのデフォルト
値の検討・提案にとどめた．
(6) 土壌パラメーター

一の値であるはずである．しかしながら，実測データ等

土壌パラメーターは，土壌の性質を表すパラメータも含むために引用する文献毎によって値が異なる場合もーと土壌の状態を表すパラメーターからなっており，あり，物質によっては文献値の得られないものもある．

ASTM-RBCAでは各パラメーター1つずつのデフォルト

また，特に重金属等の無機化合物は環境中での化学形態値が示されている．

が様々であり，一概に値を設定することができない．

土壌の性質を表すパラメーターには土壌体積密度

リスク評価を行う上で，使用パラメーターの出典や（乾土），毛管水縁の高さ，土壌中有機炭素含有量，土根拠が明確である必要があると考えられるが，物理化学

壌間隙率，毛管水縁域の土壌体積含水率，土壌体積空気パラメーターのような膨大な情報量があるものを個人や含有率がある．また，これらの他に，基礎の亀裂内の土

民間レベルで管理するには限界があるため，行政機関や

壌体積含水率および土壌体積空気含有率も本来は土壌のその委託機関により管理されるデータベースの構築・オ性質を表すパラメーターであるが，前述したRBCA Toolーソライズが望まれる．

Kitでは土壌の種類に左右されないものとして取り扱わ(4) 建物パラメーター

れている．

建物パラメーターは，浅層土壌および地下水を汚染

土壌の性質を表すパラメーターは土壌の種類や性状源とする室内空気経暴露のリスク計算に用いられる．日によって異なると考えられるが，前述したRBCA Tool

本では，特に縁の下の存在等，建物の構造がアメリカとKitでは米国土壌分類システム（USCS）の代表的な土壌は異なるためにASTM-RBCAで使用されているJohnson

タイプ毎のデフォルト値が示されている．一方，わが国

and Ettinger（以下，J&Eという）モデルをそのまま適用

ではJGS 0051-2000（地盤材料の工学的分類法）によるできるのかという疑問がある．また，アメリカにおいて土壌の分類がなされており，この土壌分類はUSCSにおも，ここ数年J&Eモデルとは異なるアプローチで室内空ける土壌分類と異なっている．しかしながら，RBCA

気経由のリスク計算を試みる動きが見られる．

Tool Kitで代表的なUSCS土壌タイプとして示されている

将来的には，日本の建物の構造を考慮したモデルを9種類の土壌タイプについては，JGS 0051-2000の中にそ検討することが望ましいが，ASTM-RBCAの枠組みに沿れぞれ対応する土壌分類が同じ記号で存在しており，粒ってリスク評価を行うことを想定し，ASTM-RBCAにお径区分や細粒分含有率に多少違いはあるもののほぼそのけるJ&Eモデルおよび物質収支による計算で使用するパ

ままJGS 0051-2000における土壌分類に対応している．

62

GEPC技術ニュース

RBCA研究WGの活動について

そのため，これら9種類の土壌タイプに該当する土壌に

表－２

リスク評価の用途例

ついては，JGS 0051-2000による土壌分類に基づき，対応するUSCSの土壌タイプについてのデフォルト値をそのまま使用しても良いと考えられる．なお，RBCA Tool

分類
汚染サイトの調査・評価のツール

KitではUSCSにおける有機質土や高有機質土についてのデフォルト値がなく，わが国の土壌分類における有機質，火山灰質および高有機質の土壌に対して参照できるデフ

浄化対策の選定・評価に対するツールォルト値は設定されていない．
土壌の状態を表すパラメーターには不飽和帯の厚さ，地下水の深さ，表層土壌の厚さ，土壌・水のpHがあり，浄化対策の判定に対するツール

不飽和帯の厚さの影響も受ける因子として不飽和帯の土壌体積含水率および土壌体積空気含有率がある．
土壌の状態を表すパラメーターについては，わが国とアメリカの水文地質構造や気象条件の違いを考慮してデフォルト値を検討していく必要があると思われるため，
今後わが国の条件に合ったデフォルト値の検討を進めて浄化工事の施工管理，
安全衛生管理のツール
リスクコミュニケーシ
ョンのツール
土地の資産価値評価，損害保険の掛金算定等のツール

いくとともに，サイト毎にパラメーターを取得する等の対応を検討していく必要があると考えられる．
現在，土壌の状態を表すパラメーターについて，わが国の条件に合ったデフォルト値となるようなオーソラ
イズされたものはなく，個別の文献を探らなければなら用
途
サイトの汚染状況の評価
浄化対策実施の判断
行政報告のための資料・根拠説明
早期の意志決定
浄化対策の優先順位付け
対策方法選定，対策規模設定（暴露
経路遮断の選択，対策効果の予測評価）
敷地外への影響の定量的評価
MNA（科学的自然減衰）等へ移行する際の根拠浄化対策完了の判定
作業員の安全確保
作業工程への反映
自治体・住民等への説明，対外折衝
等銀行による土地の資産価値評価
ディベロッパー等による開発計画・買い付けの判断材料
土地所有者や汚染原因者等の所有不動産の評価や対策費用試算等による企業努力のアピール材料（環境会計等）としての利用
企業による自社の汚染サイト管理ツール
保険会社による損害保険の掛金設定の根拠ないのが現状である．
浄化できずに何年もの間取り残される汚染サイトが生じ(7) 地下水パラメーター
地下水パラメーターについては，いずれもサイトにたこと等がある．その反省から，暴露経路の有無，土地より異なるため，特にデフォルト値の設定は必要ないと利用状況等のサイト状況を盛り込んで人の健康リスクを考えられる．

評価し，リスク低減の観点から浄化目標を決定してより効率的な浄化方法を選定しようとしてこれらのリスク評
価方法が開発されてきた．したがって，RBCA等のリス

６．ケーススタディー

ク評価手法は，汚染サイトの調査・評価のツールあるいは浄化対策の選定・評価ツールとして有用である．また，リスク評価ツールとしてのRBCAの有用性と問題点を

これらから派生して，対策工事における作業員のリスク検討するために代表的な汚染地域を想定した階層2レベ

管理（安全衛生管理）や施工管理にも応用可能であるとルのリスク評価のケーススタディーを行うとともに，わ考えられる．

が国の土壌汚染サイトにおける対策事例を対象としたケ

近年期待が大きいリスクコミュニケーションツール

ーススタディーを行い，浄化対策効果のリスクによる定としての有効性については，土地の利用状況や汚染の程量的評価を試みた．ケーススタディーの詳細については度に関係のない一律基準に慣れているわが国において

5)

7)

奥田・RBCA研究WG および畠ほか を参照されたい．

「容認できるリスク」の概念を如何に住民に理解させる
か，汚染原因者や土地所有者，行政，住民の3者が合意形成できるリスク評価が可能かといったことが課題であ

７．リスク評価の適用性についてる．

7.1 リスク評価の用途

土地の資産形成要因として認知されてきたことから，汚さらに，2003年以上，わが国においても土壌汚染がリスク評価の適用性について，RBCAで行うリスク評

染サイトの定量的なリスク評価に基づき，土地の資産評

価の用途と有効性を検討した．リスク評価の用途例を表価や保険掛け金の算定材料として用いられるようになっ－２に示す．

ていくことも考えられる．

RBCAやその他のリスク評価手法が欧米で開発された背景として，一律の浄化基準や浄化目標値まで汚染を浄化しようと試みた結果，浄化費用が莫大であるために，

No.9（2004.11）

7.2 リスク評価適用における課題・問題点
わが国でリスク評価を適用しようとする場合に，リ63

RBCA研究WGの活動について

スク評価を行う契機や評価結果の取り扱い，既往の各種評価について（その3）－健康リスクの定量評価に基基準との関係や未規制物質の評価，モデルおよびパラメ

づく対策の考え方－，地下水・土壌汚染とその防止対ーターの精度や妥当性等が課題・問題になると考えられ策に関する研究集会第9回講演集，pp. 504～507，．

る．

6)原元利浩・RBCA研究WG (2004)：RBCAによるリスク

これらの課題・問題点を解決していくためには，実評価について（その4）－我が国における毒性パラメ

際に欧米の土壌汚染対策においてリスク評価やその結果

ーターの提案－，地下水・土壌汚染とその防止対策にがどのような役割で使われているのかを把握し，わが国関する研究集会第10回講演集，pp.160～163．

の土壌汚染対策におけるリスク評価の位置付けがどうあるべきかを検討することが必要である．

7)畠俊郎・深田園子・RBCA研究WG (2004)：RBCAによるリスク評価について（その5）－サイトデータに基づくケーススタディー－，地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会第10回講演集，pp. 450～

８．おわりに453．
8)ASTM (1996)：ASTM E 1739-95 Standard guide for risk-

当WGでは，RBCAの手法の研究を通じてリスクベー
スの土壌汚染対策プロセスについて検討してきた．当

based corrective action applied at petroleum release site，
p.51．

WGの研究活動は平成15年度末をもって完了とし，平成9)住友海上リスク総合研究所 (2001):RBCA「石油漏出サ

16年度からはより発展したかたちで自主部会「リスク評

イトに適用されるリスクに基づく修復措置のための標価適用性検討部会」を立ち上げることとなった．この自準ガイド」．

主部会は旧RBCA研究WGメンバーに新規メンバーを加10)Wiedmeier, T.T, Rafai, H.S., Newell, C.J. and Wilson, J.T.

えたかたちで構成する予定であり，今後はこの自主部会(1999) ： Natural attenuation of fuels and chlorinatedの研究活動を通じてわが国におけるリスクベースの土壌

solvents in the subsurface, John Wiley & Sons, pp.111～

汚染対策のあり方を検討していく予定である．

112．
11)ASTM (2002)：ASTM E2205-02 Standard guide for risk-

謝辞：当WGの研究活動を行うにあたり，エクソン・モービルグループ主催のRBCA講習会への参加を承諾頂いた東燃ゼネラル石油㈱殿，同講習会の講師を担当された
ExxonMobil Co.のMark W. Malander氏，共同事業として
ASTM E2081-00の和訳出版を行うことに賛同頂いた㈱インターリスク総研殿をはじめ，多くの皆様にご協力頂いた．ここに記して感謝の意を表します．

based corrective action for protection on ecologicalresources, p.61．
12)Groundwater Services Inc. (2000) ： RBCA Tool Kit
chemical release software guidance manual．
13)土壌の含有量リスク評価検討会 (2001)：土壌の直接摂取によるリスク評価等について，p.20．
14)環境庁 (1997)：ダイオキシン類に係る大気環境濃度低減のための目標値に関する検討会報告．

参考文献

15)土壌中のダイオキシン類に関する検討会(1999)：土

1)ASTM (2000)：ASTM E 2081-00 Standard guide for risk-

壌中のダイオキシン類に関する検討会第一次報告，

based corrective，p. 94．
2)インターリスク総研 (2003):リスクに基づく修復措置のための標準ガイド．
3)中島誠・RBCA研究WG (2003)：RBCAによるリスク評価について（その1）－リスクアセスメントの考え
方－，地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会第9回講演集，pp.496~499．
4)藤長愛一郎・RBCA研究WG (2003)：RBCAによるリス

p.50．
16)経済産業省製造産業局化学物質管理課，環境省環境保健部環境安全課 (2001)：平成12年度PRTRパイロッ
ト事業報告書，p.513．
17)U.S.EPA (1994)：Air emissions models for waste andwastewater, EPA/453/R-94/080A．
18)U.S.EPA (1996) ： Soil screening guidance technicalbackground document, EPA/540/R-95/128．

ク評価について（その2）－リスク計算に用いるパラ19)環境省環境保健部環境安全課，経済産業省製造産業

メーターについて－，地下水・土壌汚染とその防止対

局化学物質管理課：PRTR法指定化学物質データ検策に関する研究集会第9回講演集，pp.500～503．

索，http://www.env.go.jp/chemi/prtr/7/7index.html

5)奥田信康・RBCA研究WG (2003)：RBCAによるリスク

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