文字による支援方法
文字による支援とは？
聴覚障害学生が望む情報保障手段は、その聴力の程度や教育環境、授業の形式などによってさまざまです。文字による合理的配慮の提供を希望している場合にどのような方法を用いることができるのか、具体的な検討を進めなければなりません。本シートでは、高等教育機関で用いることのできる情報保障手段のうち、「文字による支援」について概略に触れます。
「文字による支援」とは、教員などが発した音声を何らかの方法で文字に変換し、聴覚障害学生に提示することによって、聴覚障害学生を授業に実質的に参加させるための支援（授業保障）のことです。どの手法を利用するにしても、情報保障に対する教員や関係者の理解が必要となります。また、毎回の授業で情報保障を提供するためには、人員の確保はもちろん、支援のコーディネート業務なども必要となります。
講師の発話速度はまちまちですが、例えば、発話することを一つのスキルとして持つアナウンサーの話す速度
は通常１分間あたり 350 文字から 400 文字と言われています。手書きや一般的なパソコンを利用する方法では、この発話速度に追従することは困難です。
そのため、話者の発話速度によっては発話者の話の中から重要性の高い内容を抽出して伝える（要約する）ことが重要な技術の１つとなります。
どの手法も、聴覚障害学生にわかり易く、そしてスムーズに実施するためのノウハウが蓄積されています。以下では、各手法に関して個別に概略を説明します。

ノートテイク
ノートテイクには、記録をとるという意味でのノートテイクとリアルタイムの情報保障としてのノートテイクがありますが、通常は後者を指します。情報保障としてのノートテイクでは、ノートテイクの担当者（ノートテイカー）が聴覚障害学生の隣に座り、２～３名でルーズリーフ等に要約文を手書きします。聴覚障害学生はノートテイカーが書いたノートを横から見ることで情報を得ます。聴覚障害学生が複数の場合は、OHC を利用してノートテイクしたものをプロジェクターやモニタに投影することも可能です。
手書きの速度は1分間で70文字程度なので、提供可能な文字数内に納まるように、効率よく内容を伝えることが重要となります。複数人で担当する場合には、筆記を担当しない人がサポート役になり、資料の提示などのサポートを行い、役割を10～15分程度で交代しながら連携作業を行います。記入する内容は、教員や学生の発言内容だけではなく、その場の音環境も可能な限り伝えます。現在、高等13教育機関において最も多く用いられているサポート手法
で、学内で募った学生ボランティアに対して、養成講座を開講して育成する場合が多いです。

パソコンノートテイク
この手法では、文字提示のためにパソコンを利用します。最も簡単な手法として、ワープロソフト等を用いて文字を入力し、その画面を聴覚障害学生に提示する方法
でも支援は可能です。一般的には専用ソフト（IPtalk、まあちゃん等）と LAN を用い、入力者のパソコンで入力された文字を表示用のパソコンにネットワークを介して送信し、その画面を聴覚障害学生に提示します。
また、聴覚障害学生が複数参加している場合や場所を特定できない場合には、プロジェクターで表示用パソコンの文字情報を大きく投影して、見てもらうような方法もとることができます。複数人で担当する場合には、担当者の数に応じた台数プラス 1 台（表示用）のパソコンが必要です。
また、各パソコン間の通信には、ハブやLANケーブルといったネットワーク用の機器（市販製品）も利用します。
手元を視認しないで入力する「タッチタイピング」を習得すれば、1 分間あたり 120～180 文字程度（熟練者であれば 200～250 文字程度）の入力が可能となります。さらに、1 文を複数人で入力する連携入力を用いれば、原文の 8 割程度を伝えることも可能になります。
質の高い入力を目指すには訓練が欠かせませんが、タイピングと連携の向上によりかなりの情報量が伝達可能なため、ノートテイクに並んで積極的に活用したい方法のひとつです。

OHC を用いた手書き要約筆記
以前は OHP を使い、ロールフィルムという透明で長いフィルムに油性ペンで文字を記入していく方法が用いられていましたが、現在は OHC（オーバーヘッドカメラ）を使用する方法も普及しています。書かれた文字はプロジェクターを通してスクリーンに投影できるため、複数人で見ることが可能です。通常３～４名で要約筆記を担当します。手書きによる筆記速度は 1 分間あたり70 文字程度と少ないため、より効率よく情報を伝えるために、よく使う言葉や固有名詞をあらかじめ記入したカードを準備しておいたり、文の前半をメインの筆記者が、後半を補助の筆記者が記入するなど、様々な工夫が用いられます。パソコンノートテイクの普及により、OHC による方法の利用は減少してきましたが、記号や数式、資料を多く用いる講義で、手書きでないと対応が困難な場面でかつ複数の聴覚障害学生が受講する場合などでは、引き続き有効に活用できるでしょう。

遠隔地での支援
教員の発話内容をできる限り多く文字化し伝える技能には、高いスキルが要求されます。まして、高等教育等の専門的な場で情報保障を行うためには、高い専門技術の習得が必要で、そうした技能を有する人材は国内ではまだ少数と言えます。そこで、こうした人材による支援を国内の各所で利用するため、インターネット回線を使用して遠隔地からサービスを提供するという取り組みがなされています。通信手段を構築するまでにはテレビ会議システムの応用などある程度の技術的な工夫が必要となりますが、（映像、音声、文字情報の送受信体制）、一度構築してしまえば以降の接続は比較的容易になります。
現在は、遠隔での支援提供を行う団体もあり、日常的にこのような手法を用いている機関もあります。複数キャンパス間での支援や、学内の別教室から支援を行うなど、学内の限られた人材の有効活用にもつながるため、今後さらに発展が期待される分野であると言えるでしょう。

速記による支援
速記技術を応用した文字提示方法で、特殊な入力装置（ステノキーボード、ステンチュラなど）を利用し、発話内容をほぼすべて文字に変換していきます。もともとは裁判所における速記を目的に開発された技術ですが、現在いくつかの企業や団体がこの方法を用いて聴覚障害者への支援を行っています。その中には、放送番組の字幕をリアルタイムに入力する業務を請け負っている企業や、高等教育機関における情報保障を目指して活動している団体などがあります。入力は、メインの入力担当（1～数名）と校正担当（1 名）がチームを組み、複数チームで交代しながら文字を入力するものから、１名で担当する例まで形態はさまざまです。入力手法が特殊であるため習得に多くの時間が必要であり、人員の確保が今後の課題となっています。

音声認識による支援
パソコンで動作する市販の音声認識ソフトウェアを利用した情報保障の試みも報告されています。現在市販されている音声認識ソフトウェアの中には、ソフトウェアに適した発話を行えば、かなりの認識精度が得られるものがあります。しかし現在のところ、教員が発話した音声そのままでは十分な認識精度が得られず情報保障としては不十分であるため、教員の音声を担当者が“復唱”し、その音声を音声認識ソフトウェアで文字化する方法を採用している活用方法が中心です。また、得られた文に含まれている誤認識文字を校正する作業も重要になっています。そのため、通常はこの２段階のステップを経て、聴覚障害学生に文字が提示されます。また、タブレット等で活用できる音声認識アプリもあり、１対１での指導場面等で有効に活用されています。
音声認識ソフトウェアを活用することで容易に多くの情報を提供できるようなイメージがありますが、現在のところ発話された元の文章を推測することが困難な誤変換が発生することも多いため、認識精度を上げるための人員配置や人材育成など、まだ多くの問題を抱えています。しかし、音声認識の技術は日々進歩を続けており、認識率や話し言葉への対応状況、利用者側の配慮などにより、有効活用の道が開けていくことでしょう。

おわりに本シートで紹介した支援方法の特徴を下表に整理しました。どのような手段を利用するとしても、その手法に対する教員の理解と配慮は不可欠です。いかに有益な手段であろうとも、教員が自身の授業の場でその利用を認め、特性を知った上で、有効に活用されないと十分な効果を発揮することができません。大学の授業は聴覚障害学生を含めた学生全員に対して等しく提供されるべきものであり、それを行う責任は授業を担当する教員にあります。そのため、このような手段は聴覚障害学生のためだけに実施されるものではなく、自身の授業成立のためのサポート（教員に対するサポート）でもあるということをご理解頂ければと思います。
必要な機材

情報量と特徴読みやすさ 原文の2 割程度（70
手書きノ を考慮した 文字/分程度）。箇条
ートテイ 筆記具、ノ 書き、体言止め、略
クートやルー 語等を活用するズリーフ
一般的なパ １名での要約入力でパソコン
ソコン、ワ は原文の４～５割。
ノートテープロソフ 複数名による連係入イク
ト等
力では8 割程度
OHC、投影 3 名以上のチームでOHC を 用スクリー 担当。筆記者が 1 名用いた手 ン、用紙、 の場合、原文の 2 割程度。補助の筆記者
書き要約 ペン等との連携で 3～5 割
筆記程度
音声認識ソ 要約からほぼ全文ま
フ ト ウ ェ で多様。復唱者、修ア、マイク、 正者ともに１～複数
音声認識
一般のパソ 名が交代で担当
コン、通信用機材等
特別な機材 ほぼ全文。1 名ずつ
速 記 （キーボー 交代で実施する他、（特殊な ド、連携作 入力担当と校正担当
入力装置 業用の機材 を組み合わせ同時にを利用） 等）
2～6 名で実施する形態もあり求められる能力養成上の課題

読みやすい筆記。要 授業を理解する専
点と構造を理解し、 門性が必要。導入は構文を作成する力
容易だが、スキルアップが欠かせない
パソコンを筆記用具として活用する力。
整文する力。連係した文章作成
機材の特性に即した使い方や連携作業。
要約して文章を構成する力。連携した文章作成能力
音声認識に適した話し方、教員の音声を聞きながら発話する能力。独特の誤変換を修正する能力

パソコン操作の習熟が必要なので、トレーニングが欠かせない
地域福祉分野で養成を受けた人材の活用も可能だが、高等教育に対応可能な知識と技術の追加習得が必要
実験的な段階であるために、主に復唱に必要な技能やその養成手法等が明
確ではない

特殊な入力装置に応じた入力技能、連携した文章作成能力。
いずれも数年に及ぶ特別な訓練が必要

高速な入力が可能になるためには長期に渡る訓練が必要で、それに応じたコストがかかる

聴覚障害者に対する文字による支援は、現在のところまだ十分な状況にあるとは言えません。ここで紹介した手法にも、大学等での運用はまだハードルが高いものも含まれますが、その詳細については各シートに委ねます。

発行 日本聴覚障害学生高等教育支援ネットワーク(PEPNet-Japan)

執筆者 三好 茂樹（みよし しげき）
筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター
准教授（2016 年 3 月 30 日 第 6 版）

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PEPNet-Japan は筑波技術大学「聴覚障害学生支援・大学間コラボレーションスキーム構築事業」の活動の一部です。
本シートは、PEPNet-Northeast（アメリカ北東地区高等教育支援ネットワーク）の作成による TipSheet を参考に、PEPNet-Japan が独自に作成したものです。本シートの内容の無断複写・転載を禁じます。