「救命講習」を伴う中高英語科授業のテキスト化― 一次救命分野における ESP (1)教育実践のための汎用性を追究する ―和 氣 依 子（平安女学院中学・高等学校）

はじめに
2005 年から現在にいたるまで、中学１年生～高校３年生（合計約 400 名）を対象に、傷病者と救助の協力者が、英語でしかコミュニケーションをとることができない状況を設定し、英語科の授業内で救命講習を実施してきた(2)。
この授業の目当ては、①適切な場面で英語表現を用い、他者とコミュニケーションをとることができる、②命の大切さを学び、応急手当が実践できる、③聖書の学び（「よいサマリア人」(3)に学ぶ隣人愛－道徳教育として）を日常的に反映させる、の３点である。
これまで、救命講習の技術指導については、「京都市消防局救急係」、および「NPO 法人大阪ライフサポート協会」の協力を得ている。しかし、本授業を実施できている要因としては、授業担当者（筆者）自身が、応急手当インストラクター資格を有する英語科教員であることが大きい。

目 的
上記授業そのものに対し、実施してきた学校の他教員からの評価が高い一方で、他教員が実践してみたいと思っても、実施しにくいのが現状である。本研究では、その原因を探り出すこと、および、英語科教員に限らず、他の専門教科の教員であっても、学級・学年活動、学校全体の取り組みの一環として実施することができるように、準備・手順をマニュアル化する際の参考になる情報を整理することである。

方 法
１．対象者
全国の私立中学高等学校（1,636 校）から、抽出を行った(4)。本調査では、標本 200 校を選び、アンケー
ト調査の協力を要請した。標本は、系統抽出法を用いた結果、抽出間隔は 8.18 の値を得たが、各都道府県から最低１校が選ばれるようにするために、7.0 とした(5)。さらに、男子校・女子校の割合をある程度確保するために、若干のコントロールを加えて抽出した。
２．質問項目の作成
2005 年から現在までに筆者が実施してきた、救命講習をともなう英語授業についての学習指導案や、結果資料（雑誌(6)、研究紀要(7)への投稿資料、発表(8)を含む）、受けた意見等をふりかえり、他校での実施を難しくしていると考えられる要因を詳細に抽出した(9)。次に、アンケート項目を作成し、勤務校の教員の協力を得て、パイロット調査を実施した。なお、アンケートは、①英語科教員用、②保健体育科教員用、③担任（かつ保健体育科・英語科以外）用、の３種を作成し(10)、同種のアンケートに対して、複数の教員が回答することを可能とした。

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表１ 配布したアンケート用紙

結果
１．アンケートの回収率
表２ アンケートの回収率

今回の調査における（2014 年２月 20 日集計）アンケート調査票の回収率について
は、表２のとおりである。
２．回答者の背景
回答者についての背景は以下のとおりである。
表３ 回答者の背景- 94 -

３．アンケート結果
表４ 勤務校で、救命講習を実施しやすいと思いますか

表５ 救命講習を実施する際、外部団体に協力要請をしますか

表６ 「英語で救命講習」の授業を実施することはできると思いますか考察
表４より、勤務校で、救命講習を実施しやすいと感じている(74.6%)理由は、管理職が協力的（１位）、備品がそろっていること（２位）であった。救命講習を実施する際、外部団体に協力要請をすると回答した教員は約８割を占め（表５）、その理由の第１位は、自身の心肺蘇生法(CPR)の技能が十分でない(40.5%)ということであった。保健体育科教員に限定しても同様の結果(22.3%)である。協力要請しない（≒自分で実施できる）と回答した教員の２割以上は、「指導するのに十分な技量を有する」のは、CPR 講習の経験が少なくとも３回または５回あること、との認識を示している。
表６より、「英語で救命講習」の授業を実施することができないと回答した教員(64.4%)のうち、過半数が、救命に関する補助資料があればできると考えている(59.2%)。この傾向は、英語科教員において、特に強く確認できる(95.8%)。また、実施できると回答した教員のうち、約８割が授業進行は英語でする必要がない、と考えている。受講者が指示内容を確実に理解できることに焦点を置くべきである、がその主な理- 95 -由であった（64.6%）(11)。次に、「英語で救命講習」の授業を実施できないと回答した教員で、「指導するのに十分な技量を有する」のは、CPR 講習経験が少なくとも５回（１位: 11.2%）または 10 回以上（２位: 8.4%）あること、と回答している。

結 語
考察内容から、「英語で救命講習」を授業で実施するためには、管理職の協力を仰ぐと同時に、必要な備品を十分に整備し、授業担当者としては、CPR 講習を５～10 回以上経験した教員を充て、説明および指示を日本語で行う形式で、進めるようにすることが望ましいと考えられる。必要に応じて、担当者用に、救命に関する補助資料を準備することが求められる。
最後に、本研究において、校務でご多忙の中、アンケート調査にご協力いただいた、全国 92 校、278 名の教員の皆様方に対し、深く感謝の意を申し述べる。
注釈(1) ESP=English for Specific Purposes.

(2)・(7) 和氣(2008a).

(3) 新約聖書「ルカによる福音書」第 10 章 25～37 節.

(4) 内田(2010)参照.

(5) [母集団の大きさ]1,636 / [標本の大きさ]200＝8.18。１つの都道府県内にある、私立の中学校高等学校の数が、８校に満たないところがあるため、このように処置を施した。
(6) 和氣(2008b).

(8) 和氣(2010), (2011a), (2011b).

(9) 千代・木内(2012)参照.

(10) アンケートは大きくＡ～Ｄの４部門に分かれており、①はＡとＤのみ、②・③は４部門をたずねる内容で構成している。
(11) アンケート部門Ｄ、問 11 の２．に対する、記述回答データ（本論文に未掲載）から分析した。

参考文献
内田治 (2010) 「すぐわかる SPSS によるアンケートの調査・集計・解析[第４版]」 pp.2-25.
千代孝夫・木内俊一郎他 (2012) 「大規模災害訓練のアンケート調査から分析した集団災害発生時の医療対応の問題点と改善策」、『日本臨床救急医学会雑誌 Vol.15, No.3』、pp.429-434.
和氣依子(2008a) 「中学生・高校生を対象として『普通救命講習』をともなう英語の授業実施について」、『滋賀英文学会論集第 14・15 合併号 吉川千鶴子教授退職記念論集』 pp.211-230.
和氣依子(2008b) 「中学３年生を対象とした『普通救命講習』をともなう英語の授業実施について」、『月刊ホームルーム』, pp.56-59.
和氣依子(2010) 「高校生を対象とした一次救命分野における ESP 教育の実践」 2010 年度大学英語教育学会(JACET)関西支部春季大会発表.
和氣依子(2011a) 「英語科授業で BLS 教育―『CPR 講習+α』の構成により、受講者の再受講促進につなげる―」 第 14回日本臨床救急医学会総会・学術集会発表.
和氣依子(2011b) 「中学生・高校生を対象とした一次救命分野における ESP 教育の実践」 2011 年度大学英語教育学会(JACET)関西支部 40 周年記念大会ポスター発表.

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