自然災害科学 J. JSNDS 38 特別号 123 -132（2019 ）2018年北海道胆振東部地震におけるライフライン機能被害が医療機能に及ぼす影響
野口 亮輔1・宮島 昌克2

Impact of damage to lifelines on performance of hospitals
in the 2018 Hokkaido Iburi-tobu Earthquake
Ryosuke NOGUCHI1 and Masakatsu MIYAJIMA2
Abstract
Hospitals are important bases in an earthquake. Since hospitals are also affected bythe earthquake, it is necessary to grasp the situation of damage to hospitals just after theearthquake in order to maintain the medical function after the earthquake. For this reason,
disaster medical plans are in progress to cope with recent large-scale disasters. Therefore, weconducted a questionnaire survey on damage to hospitals by the 2018 Hokkaido Iburi-tobu
Earthquake in order to clarify an important damage considered in the future disaster medicalcare plan. Impact of damage to lifeline on medical functions is signiﬁcant and it is important tosecure the capacity of alternative devices of the lifeline.
キーワード：医療機能，ライフライン，2018年北海道胆振東部地震，アンケート
Key words:

Performance of hospital, Lifeline, the 2018 Hokkaido Iburi-tobu Earthquake, Questionnaire survey

1 ．はじめに療機関における被害や医療機能の低下度合いを即日本は世界有数の地震大国であり，1995年兵庫座に把握することは重要である。

県南部地震や2011年東北地方太平洋沖地震をはじ

これまでも医療施設や医療機能に対する地震被め，これまで多くの地震に見舞われ，その度に大害に関してはいくつかの研究が行われてきた。郭きな被害が発生した。このような地震災害時におらの研究1）では震度階に注目して被害と医療機能いて，医療機関は救命救急活動を実施する重要な低下の両方について検討している。医療機能への拠点施設となるが，医療機関も被害を受ける。救影響，被災時の対応やシステムに焦点を当ててい命救急活動を迅速に行うためにも，地震直後の医る研究として馬場らの研究2）や池内らの研究3）が1

2

鉄道建設・運輸施設整備支援機構
Japan Railway Construction, Transport and Technology
Agency123

金沢大学地球社会基盤学系
School of Geosciences and Civil Engineering, Kanazawa
University124

野口・宮島：2018年北海道胆振東部地震におけるライフライン機能被害が医療機能に及ぼす影響

表1

あるが，被害によりどの程度医療機能が低下するかといった研究はあまり行われていない。

調査項目

そこで，本研究では北海道胆振東部地震を対象

対象項目一覧
設問内容
構造被害（外壁・内壁・柱・梁）にアンケート調査を行うことで，医療機関のライ

建物被害

フラインの機能被害やライフラインの代替設備の非構造部材（ガラス・床・天井・扉）
家具・什器
薬品関係

容量などと医療機能低下の関連を分析し，医療機上水道の供給不能

能に影響を及ぼす被害の要因を明らかにすること

電気の供給不能を目的とする。

ガスの供給不能ライフライン機能被害

2 ．北 海 道 胆 振 東 部 地 震 に お け る ア ン
ケート調査
2. 1

透析治療の不能
停電による設備への制限
給排水設備被害調査対象機関

設備被害

本研究では医療機関の被害を調査するため2018年北海道胆振東部地震を対象にアンケート調査を行った。本地震は2018年 9 月 6 日 3 時 7 分に北海道胆振地方中東部を震源とし，深さ約35km で発生した。地震の規模はマグニチュード MJMA＝6.7であり，最大震度 7 が観測された4）。

通信関係の不能ライフライン代替設備

空調・電気設備被害
エレベーター被害

医療機器被害
被災時の対応病院の諸元診療に用いる検査機器等の被害
設備機器制限による影響
地震発生後の受け入れ制限
転院などの対応
築年数，階数，形式
病床数，医療体制

本地震では，北海道内の火力発電所が地震により緊急停止したことから大規模な停電が発生し

2. 3

アンケート調査による病院の属性た。この停電により約 1 日間，200万戸以上の住2018年10月31日から調査票を郵送したところ，宅が停電しており，医療機能への影響も同様に大68の病院から回答が得られ，回収率は18.6％ときくなったと考えられる。また，断水は胆振管内なった。アンケート回収機関の所在地を図 1 に示厚真，安平，むかわ 3 町で全戸が発生し，この他す。同図は計測震度分布も示しているが，病院がに31市町村の一部でも断水が発生したため ，広範集中している札幌市周辺では計測震度が3.5〜5.5

囲に亘り医療機関に影響が生じたと考えられる。

であることがわかる。本研究ではアンケート回答

5）

アンケートを実施する上で有意なデータが得ら数が必ずしも多くないことから，震度ごとの分析れるようライフライン機能被害が発生した地域とを行うにはサンプルが十分ではないので，震度に震源地域付近の震度 4 以上を観測した地域を調査

よる被害程度の違いには着目せず，被害程度が医対象とした。これらの地域における医師会に登録

療機能に及ぼす影響の大きさに着目して検討を行されている医療機関 の中の，眼科・歯科単科病う。本研究の結果は，地震後に被害程度が明らか院を除く365病院全てを対象に調査を行った。になった段階で医療機能の低下の度合いを推察す

6）ることに活用できるものと考えられる。
2. 2

調査対象項目病院の安全対策として，病床数により医師・看地震時の被害と医療機能被の関係として考えら護師数・必要な医療設備・機器などが定められてれる主な要因は「建物被害」，「ライフライン被害」

おり，規模により地域災害拠点病院などと定めらと考えられる。また，建物における「設備被害」，れる。それら仕様は電気設備であれば「病院電気診療に用いる機器被害としての「医療機器被害」設備の安全基準」に定められるなど，病院の規模を加えた 4 項目を取り上げた。さらに，「病院のにより備えられている設備等のレベルは近いもの諸元」，「被災直後の対応」を考慮した 6 項目につになると考えられる。そこで，病床数区分によるいて調査した。表 1 に項目ごとの詳細を示す。

病院割合を図 2 に，全国における病床数区分によ125

自然災害科学 J. JSNDS 38 特別号（2019 ）

図3

図1

全国における病床数別の割合

3 ．医療機関の被害要因

アンケート回収機関所在地

3. 1

建物被害

アンケート調査による被害状況を整理するため，被害率，影響率を以下のように定義する。これらを用いて建物被害，ライフライン機能被害を示す。
被害率＝（被害発生機関数）/（全回答機関数）（1）
影響率＝（被害により医療機能への影響が生じた機関）/（被害発生機関）（2）

なお，ここでの「影響」とは地震により通常時
図2の診療が出来ない，及び外来患者数の制限を行う病床数別の割合ことと定義している。
本研究では震度ごとの分析を行わないので，こる病院割合を図 3 に示す。これらのデータを用いこでの検討は今回の地震による被害全体の様相をて適合度の検定を行った。帰無仮説 H0「調査し表しているものである。

た機関の病床数の割合が全国の病床数の割合と一まず，建物被害として構造部材被害について示致する」とし，有意水準を 5 ％とする。χ 値を求す。構造部材は外壁，内壁，柱，梁の 4 項目につめると5.6となり，統計数値表より有意水準 5 ％いて調査を行った。図 4 に構造部材の被害率，影で有意差はないといえる。この結果から，全国に響率を示す。なお，本調査で回答のあった医療機おける病院割合と大きな差はなく，アンケート結関の90％以上が RC 造であることから，建物の抵果による被害結果に特別な偏りはないと考えられ抗強度の違いについては特に考慮しない。図 4 よる。

り被害率は，外壁4.4％，内壁14.7％であることが2分かる。柱・梁被害は被害がなく，影響率も内壁が10％のみとわずかであった。
非構造部材被害については窓ガラス，床，天井，

126

野口・宮島：2018年北海道胆振東部地震におけるライフライン機能被害が医療機能に及ぼす影響(a)被害率(b)影響率
図4構造部材被害(a)被害率(b)影響率
図5

非構造部材被害

扉・出入り口の 4 項目について調査した。図 5 に構造部材の被害率，影響率を示す。被害率は，窓3. 2

供給系ライフラインの機能被害（1）供給系ライフラインの機能被害

ガラス1.5％，床2.9％，天井10.3％，扉・出入り供給系ライフラインの被害率，影響率を図 6

口2.9％である。天井以外では 3 ％以下となり非に示す。図 6 より被害率は停電が100％，断水が常に少ないといえる。また，影響率はすべての項50.0％， 断 ガ ス が29.4％ で あ っ た。 さ ら に， 影目で 0 ％であった。これより，調査対象の医療機

響 率 は 停 電 が91.2％， 断 水 が44.1％， 断 ガ ス が関においては構造部材，非構造部材ともに建物被30.0％であることがわかる。ここで，断ガスに用害の影響はほぼなかったことが明らかとなった。

いているガスの種別は LP ガス・都市ガス共にあるが，LP ガスと回答した機関がわずか 4 件であり，ここでは特に区別しないものとした。また，医療ガスについては医療機器として取り上げてお127

自然災害科学 J. JSNDS 38 特別号（2019 ）(a)被害率(b)影響率
図6

図7

供給系ライフラインの機能被害

被害発生個所別の停電の復旧曲線
図8

病院における停電復旧時間マップ

り，断ガスには含まれていない。被害率，影響率
共に停電が最も大きくなり，全病院の 9 割以上で時間を高さに換算した復旧時間マップを図 8 に示

医療機能への影響が生じたことが明らかとなっす。図 8 より札幌市中心付近では停電時間が短いた。また，断水，断ガスによる影響率も建物被害病院が多いが，少し離れた地点における病院は長と比して大きな値を示し，ライフライン機能被害くなっていることが分かる。また，断水，断ガスによる医療機能への影響の大きいことがわかる。の復旧曲線を図 9 ，10に示す。これらより病院内部・外部両方における被害が原因で停電・断水・（2）供給系ライフラインと発生原因箇所

断ガスが発生した場合， 8 時間未満で復旧する

供給系ライフラインが医療機能に与える要因をケースはなかった。さらに，断水に関しては，病明らかにするために被害発生個所により考察す

院外部における管路の耐震化などの対策に比べてる。被害原因の整理の為，ライフライン機能被病院内部の給水管路や貯水槽などの耐震対策が進害の発生原因が病院敷地内の場合を「病院内部」，んでいないためだと考えられる。また，病院内部・発生原因が病院敷地外の場合「病院外部」とした。

外部の被害は，驍院外部の被害が修繕された後に，被害発生原因別の停電の復旧曲線を図 7 に，復旧

病院内部の給水が始まって初めて内部の被害が明128

野口・宮島：2018年北海道胆振東部地震におけるライフライン機能被害が医療機能に及ぼす影響

図9

被害発生原因別の断水の復旧曲線

図10

被害発生原因別の断ガスの復旧曲線(b) 自家発電機あり(a)自家発電機なし
図11

自家発電機の有無による影響レベル

らかになる場合が多いので，復旧までに要する時間が増加するといえる。なお，断ガスに関しても同様ではないかと考えている。

4 ．停電被害による医療機能への影響
4. 1

停電期間及び代替機能と医療機能の関係

表2
影響レベル

医療機能への影響レベル
医療機能への影響

レベル 0

被害無レベル 1

被害による医療機能への影響無レベル 2

診療の制限有（時間・外来制限程度）

レベル 3

診療の制限（外来休診・投薬のみ程度）

レベル 4

被害の影響により転院が行われた機関本章では，影響が大きいと考えられる停電による医療機能の低下度合について検討する。被害に電機等の代替設備の有無による医療機能の影響レよりどの程度医療機能が低下したかを分析するたベルを示す。同図より，代替設備を有しない医療めに，医療機能への影響レベルを表 2 のように定機関ではレベル 4 が8.3％あり，レベル 1 被害が義する。この影響レベルを用いて停電による影響無いことがわかる。しかし，代替設備を有していを考察する。
停電時に医療機能を維持するためには自家発電機等を有することが不可欠である。図11に自家発る機関ではレベル 4 が7.1％と減少し，レベル 1が10.7％と増加していることがわかる。
次に，自家発電機運転可能時間別の医療機関の129

自然災害科学 J. JSNDS 38 特別号（2019 ）

図12

自家発電機運転可能時間別の医療機関の割合

図14
図13

自家発電機運転可能時間別の影響レベル

医療機関の停電復旧曲線

り，医療機能への影響が大きくなったと考えられる。168h（ 1 週間）以上ではレベル 2 ，レベル 1割合を図12に示す。同図より，12時間未満の自家のみとなっており自家発電機運転可能時間が十分発電機，および自家発電機を有していない機関がに確保されている場合には医療機能への影響が最42％ある。しかし，現在の災害医療計画では自家小限に抑えられたことがわかる。

発電機等により，通常時の 6 割程度の能力で 3 日

また，停電期間により医療機能に及ぼす影響が間の運転が求められているため，医療機能を維持どのように変化していくのかを確認するために，するには十分ではないといえる。また，本地震で医療機関の停電復旧曲線を図14に示す。図14よりは最短でも12時間近い停電が発生しており，多く停電復旧までの時間が12時間を超えると影響有りの医療機関で自家発電機が使用できない時間が発と回答した医療機関が急激に増加することがわか生したと考えられる。そこで，自家発電機運転可る。医療機能への影響が生じた理由としては医療能時間別の影響レベルを図13に示す。同図より，機器の使用不能という回答がほとんどであった。

自家発電機運転可能時間が短い 6 時間未満では最したがって，12時間を超える停電に対応できておもレベル 4 が多くなっている。さらに，12時間らず，医療機器の使用不能の影響が大きかったも-24時間未満ではレベル 3 が全体の60％以上であのと考えられる。

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野口・宮島：2018年北海道胆振東部地震におけるライフライン機能被害が医療機能に及ぼす影響

4. 2

停電期間及び代替機能と医療機能の関係限率が80％以上となっていることがわかる。し4.1より，停電時には医療機器が使用不能となっ

かし，浄化槽電源，電気錠，防犯 ITV（Industrialたことによる医療機能への影響が深刻となること

television の略称，以下「ITV」と記す。）の 3 項目が分かった。そこで，どのような医療機器が停電は70％を下回った。これは，電気錠や ITV は防により影響を受けるかを明らかにする必要があ

犯だけではなく，医療支援 ITV など ICU 室や手る。

術室にも用いられるなど1, 2），常時稼働する必要医療機器の影響を整理するために医療機器の制があり UPS 設備対応など非常用電源が優先的に限率，医療機器の影響率を式（ 3 ），（ 4 ）のように定義する。また，医療機器種別一覧を表 3 に示

表3

医療機器種別一覧す。

医療機器種別
照明設備
室内電源

医療機器制限率＝（停電により各医療機器が制限を受けた機関数）/（停電被害が発生した機関数）

エレベーター電源
自動ドア電源（3）

浄化槽電源

医療機器影響率＝

通信関連
電気錠（各医療機器が制限を受けたことにより医療防犯 ITV機能に影響が生じた機関数）/（停電により各医療機器が制限を受けた機関数）（4）

厨房・換気扇LP ガス供給，冷凍庫
薬品庫，冷凍庫

医療機器制限率を図15に，医療機器影響率を図16に，それぞれ示す。図15より，多くの項目で制図15

事務関連の電源
検査機器等
放射線関連機器

医療機器電源種別ごとの医療機器制限率

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自然災害科学 J. JSNDS 38 特別号（2019 ）

図16

医療機器電源種別ごとの医療機器影響率供給されるためと考えられる。の要因を考察するために，2018年北海道胆振東部

図16によれば，医療機器影響率はほとんどの機地震の被災病院を対象にアンケート調査を行い分器で70〜80％近い値であるのに対し，制限率同様析したものである。その結果，以下のことが明らに浄化槽電源，電気錠，防犯 ITV は50％程度とかとなった。

低くなっており，前述したように非常用電源が優2018年北海道胆振東部地震のアンケート回答機先されているためといえる。また，これらのシス関における建物被害は内壁以外ではすべて10％以

テムは常時稼働しているため，優先順位によりい下の医療機関でしか発生しておらず，被害がわずくつかの段階に分けられており，他に対し影響率かであった。また，医療機能に影響を生じた機関が低いと考えられる。

は内壁における 1 棟のみであることから，今回の次に，医療機器影響率が80％を超えた項目として，照明設備，室内電源，通信関連，厨房・換気

調査対象機関においては建物被害の影響はほぼないことが明らかとなった。

扇，事務関連の機器，検査機器，放射線関連機器

ライフライン機能被害が医療機能の低下におよがあった。本地震は夜間発生したことから，照明ぼした影響を分析するために医療機能への影響レ設備の影響が高くなったと考えられる。通信関連

ベルを定義し整理した結果，停電は代替設備を有設備，事務関連設備は電子カルテや EMIS などのすることによって，停電により転院，外来休止等

情報システムが使用できない事による影響が大きの対応をとった医療機関の割合が減少し，被害はかったといえる。

発生したが医療機能への影響は無いと回答した割合が増加することが明らかとなった。また，復電5 ．結論までに12時間を超えると，医療機能に影響有りと

本研究は医療機関のライフラインの機能被害や回答した医療機関が急激に増加することから，12ライフラインの代替設備の容量などと医療機能低時間を超える停電に十分に対応できておらず，停下の関連を分析し，医療機能に影響を及ぼす被害

電による医療機器の使用不能の影響が大きくなる

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野口・宮島：2018年北海道胆振東部地震におけるライフライン機能被害が医療機能に及ぼす影響ことも明らかとなった。したがって，今回のような大規模停電に対しては，自家用発電機などの代替設備を準備することは当然のこととして，12時間以上の運転可能時間を確保することが重要であるといえる。
なお，本研究により医療機器が制限された病院の割合については明らかとなったが，機器の個数等を調査していない為，より客観的な分析を行う
ためにはさらに各病院の有する機器全体の数やそれらの規格について調査し，検討する必要がある。

謝辞
アンケート調査にご協力して下さった各医療機関の方々に心から感謝いたします。また，防災科学技術研究所（K-NET, KiK-net）で公開されている観測記録を利用しました。関係各位に心から感謝いたします。本研究は JSPS 科研費18H01677の補助を受けて実施したものです。ここに記して謝意を表します。

査に基づく病院の地震被害と震度との関係，日本 建 築 学 会 構 造 系 論 文 集，No.586，pp.9-12，1995．
2 ）馬場美智子・東原紘道：新潟県中越地震における病院被害と災害・救急医療システムに関する調査分析，土木学会地震工学論文集 ，Vol.28，
pp.89-98，2005．
3 ）池内淳子・武井英理子・鵜飼 卓：災害拠点病院が保有すべき防災力に関する研究，地域安全学会論文集，No.10，pp.495-502，2008．
4 ）地震調査研究推進本部事務局，平成30年北海道
胆振東部地震に関する情報，https://www.jishin.
go.jp/main/oshirase/20180906 iburi.html，2018年12月 5 日
5 ）内閣府，防災情報のページ，平成30年北海道胆振東部地震に係る被害状況等について，http://
www.bousai.go.jp/updates/h30jishinhokkaido/index.html，2019年 1 月24日6 ）日本医師会，地域医療情報システム，http://jmap.jp/，2019年 1 月24日
7 ）国土技術政策総合研究所，道路地震防災研究室，http://www.nilim.go.jp/lab/rdg/index.html，
2019年 1 月24日

参考文献
1 ）郭耕杖・林康裕・神原（投 稿 受 理：2019年 4 月 6 日
訂正稿受理：2019年 7 月 3 日）

浩：アンケート調

要旨

地震災害時において，医療機関は救命救急活動を実施する重要な拠点施設となるが，医療機関も被害を受ける。救命救急活動を迅速に行うためにも，地震直後の医療機関における被害や医療機能の低下度合いを即座に把握することは重要である。そこで本研究では，2018年北海道胆振東部地震を対象にアンケート調査を行い，医療機関のライフラインの機能被害やライフラインの代替設備の容量などと医療機能低下の関連を分析し，医療機能に影響を及ぼす被害の要因を明らかにした。