マイクロラーニング，デジタルバッジ，マイクロクレデンシャルを⽤いた初等中等教育における教員のリスキリング
堀 真寿美 1) ,2), 鈴木 剛 1), 尾崎 拓郎 1), 高橋 登 1)
1)大阪教育大学
2) NPO 法人 CCC-TIES
hori-m71@cc.osaka-kyoiku.ac.jp

K-12 Teacher Retraining Workshop in Japan Using Digital Badges,
Microlearning, and Microcredential Technologies
Masumi Hori 1) ,2), Go Suzuki 1), Takuro Ozaki 1) , Noboru Takahashi 1)
1) Osaka Kyoiku University
2) NPO CCC-TIES
概要

初等中等教育の教員はリスキリングの必要性を感じているが、研修時間の確保が難しいのが実状である。この問題に対応するため，大阪教育大学はマイクロラーニングとデジタルバッジを採用したオンライン研修システム OKUTEP を提供している。本稿では，大阪市の中堅教諭等資質向上研修に OKUTEP を適用した実証実験の結果を報告する。本実験は，5 ヶ月間で 52 名が参加し，修了率は 50％，満足度は 86％という結果を得た。同時に，デジタルバッジでの研修修了認定を行ったため，これは、マイクロクレデンシャルとして評価することができる。本実験により，マイクロラーニング，デジタルバッジ，マイクロクレデンシャルを用いたオンライン研修が，教員のリスキリングに適用可能な仕組みであるという示唆を得た。また，この実験結果は専門職のリスキリングや生涯学習の新たなケーススタディとしての価値も持っている。
な変化に対応するために，すなわちリスキリング

1 はじめにのために学び続ける必要がある。しかし，日本の現代社会は，日々，複雑性と多様性が増してお学校現場は長時間労働が常態化しており，教員がり，予測が困難な状態が生まれている。このよう学びのために割くことができる時間は，OECD 諸な背景から，人々は，新しい技術や新たに出現す国の中でも著しく低い[2]。

る業務，社会の構造の変化，変わりゆく価値観に対応するため，生涯を通じて知識とスキルを更新し続けることが求められている。2020 年の世界経済フォーラム年次総会では，この課題に対応するた め に 「 リ ス キ リ ン グ 革 命 」（ ReskillingRevolution）が必要とされ，2030 年までに全世界で 10 億人のリスキリングを実現すると宣言している。ここでいうリスキリングとは「新しい職業

このような現実を踏まえて，大阪教育大学は，初等中等教育の教員の生涯の学びを支援するオンライン教育 OKUTEP (Osaka Kyoiku University
Teacher Education Platform)の提供を開始した。
OKUTEP は，多忙な教員が時間を有効に利用できるように，マイクロクラーニングを導入し，小さな学びを積み上げ，その成果をデジタルバッジで証明している。に適応するため，または現職でのスキルの大幅な本稿は，この OKUTEP のオンライン教育を教変化に対応するためのスキル獲得すること」[1]

員法定研修として大阪市に提供した実証実験に関にほかならない。

する報告である。本実証実験では，教員は初等中等教育においては，教員は，児童生徒に，OKUTEP の研修を修了するとデジタルバッジをこれから社会に出て，生き抜いて行くために，学獲得し，任命権者である教育委員会はデジタルバびの重要性や学ぶ方法を教える必要がある。そのッジを通じて教員の法定研修を認定することがでためには，教員自らも，現代社会のスキルの大幅きるようになっている。この仕組みは，事実上，マイクロクレデンシャルの仕組みに相当する。

416

本稿で紹介する初等中等教育の教員を対象とるオープンバッジである。オープンバッジは，バするオンライン教育の試みは，教員という専門職ッジを模した画像に，学習成果に関するメタデーに限らず，他の専門職の生涯学習とリスキリングタを埋め込んだ，資格証明のデータ標準の一種でへも適用可能である。このため，高等教育機関が，ある。

生涯学習とリスキリングに関する専門職研修にどオ ー プ ン バ ッ ジ は 2013 年 に Mozillaのように関与するべきかのモデルケースになる。

Foundation に よ り 提 案 さ れ ， OBv1 （ OpenBadges v1）がリリースされた。その後，国際標準

2 先行研究化団体 IMS Global Learning Consortium（現在OKUTEP は，マイクロラーニングとデジタルの 1EdTech）に開発が引き継がれ，現在，OBv2.1バッジを実装しており，教員研修に対しては，事（Open Badges v2.1）がリリースされている。そ実上のマイクロクレデンシャルを提供している。の仕様はシンプルであり，また公開されているた

ここでは，これら３点の先行研究の課題を検討す

め，技術的スキルがあれば，誰でもオープンバッる。

ジを発行することができる．また， Moodle ，Canvas LMS，Blackboard などの多くの LMS

2.1 マイクロラーニング
マイクロラーニングは，小さいコンテンツを用（Learning Management System）が，オープンいて学習単位の粒度を非常に小さいものとする教バッジを採用しているため，それらシステムを利育手法である[3]。この手法は，Web2.0 の影響を強用することで，技術的スキルを必要とせず誰でもく受けた次世代の e ラーニングとして注目され，最初の国際会議が，2005 年オーストリアにおいてMicrolearning 2005 として開催された[4]。その後，サルマン・カーンの始めた「カーン・アカデミー（Khan academy）」iにおいて 10 分程度に区切ら簡単にバッジを発行することができる。そのため，多くの教育提供者がオープンバッジを採用し，1EdTech によると，2022 年の世界のオープンバッジ発行数は 7,400 万を超えたと報告しておりii，最も普及している学習歴のデジタル証明書の 1 つれたオンライン教育コンテンツを提供し，大きなと言える。ただ，オープンバッジは，これだけの発人気を博したことから，マイクロラーニングの効行枚数にもかかわらず，未だ社会的にはその認知度は低く，エコシステムの構築が課題となってい果が知られるようになった。
マイクロラーニングは，学習者に合わせて学習内容を自由に組み替えることが可能である。このる。
2.3 マイクロクレデンシャル

ような柔軟な学び方ができるのは，学習成果は積マイクロクレデンシャルとは，少量ずつ学習成み上げ可能なものであるという仮説が存在するか果を積み上げて学位や資格を取得する学びの仕組らである[5]。この仮説が，オンライン教育においみである。マイクロラーニングのアプローチと学て現実的であることは，学習時間の制約がある成位や資格といった「学びの価値」を結びつけたも人教育において，マイクロラーニングが有効であのと言える。また，価値化された学びの証明書とるとされ，主に職能開発分野で一般的な方法となしてデジタルバッジを活用することで，組織や国っていることからも見て取れる。

を跨いだ，単位の取得，入学，就職が可能になり，一方，従来の対面式の教育に慣れ親しんでいる，伝統的な教育における教員は，数分単位での教育デジタルバッジのエコシステムを実現できるものとして期待されている。

を行う技術やメソッドを持っておらず，また学習一方で，マイクロクレデンシャルの「マイクロ」が積み上げ可能という認識も広がっていない。そとはどの程度の粒度なのか，どの程度の資格を表のため，初等中等教育や高等教育では，マイクロラーニングがまだ普及していないのが現状である。

す の か と い う 定 義 に つ い て は ， OECD[ 6 ] ，
UNESCO[7]，ヨーロッパ[8]などで見解が異なっている。ただ，いずれも，学習期間が定められてい2.2 デジタルバッジ
教育の分野において，デジタルバッジと呼ばれる伝統的な学校教育とは異なり，期間にこだわらるものの多くは，1EdTech が規格策定を行っていず自分のペースで学びを積み上げ，その成果を学位や資格といった形で価値化できるという点ではi https://www.khanacademy.org

ii https://content.1edtech.org/badge-count2022/findings417

共通している。また教育提供者は学校に限らない会に提出すると，教育委員会は法定研修修了としという点でも共通する。そのため，学生の対象がて認定する。すなわち，能力バッジが事実上，マイ社会人も含む広い年齢層にわたる，欧米の高等教クロクレデンシャルとなっているということがで育機関では，注目を集めている学習のフレームワきる。

ークとなっている。

3.2 マイクロラーニングの実現

マイクロクレデンシャルは，その特性上，伝統90 分一コマの伝統的な講義手法に慣れている的な学校以外の様々な機関が，多様な学びに対し大学教員にとって，数分単位のマイクロラーニンて提供することになる。マイクロクレデンシャル

グの教材作成は簡単ではない。そのために，の質を保証の仕組みはいくつか提案されており，OKUTEP ではいくつかの工夫を行っている。
その例えば QF（Qualifications Framework）と呼ば概要を図 2 に示す。

れる資格枠組みとの紐付けることで QF に対応した質保証が実現されるとするものがあり，別のフレームワークとしては，1EdTech の標準規格であ

⾳声合成
ビデオ

⽬次毎にスライドを分割

マイクロラーニング

Academic

Standards Exchange )を用いてコンピテンシーと講義ビデオ（10分）紐付ける手法などがある。しかし，いずれの場合

講義ビデオ（10分）

CASE(Competenciesand

講義1コマ分の修了証

講義の修了証

知識バッジ

能⼒バッジ

単元

講義ビデオ（10分）

る

講義1コマ分のPPTでも，膨大に提供されるマイクロクレデンシャルを一つ一つ紐付けしていくのは困難であり，現在でもマイクロクレデンシャルの質の保証は課題となっている。

図 2 マイクロラーニングの構造

3.2.1 音声合成スライドの開発
OKUTEP で提供される 10 分程度で終了する

3 OKUTEP

ビデオ教材はデザインを統一したパワーポイント

3.1 概要のスライドによるスライドビデオとし，音声は大学教員が作成した説明原稿を音声に変換する合成

OKUTEP の概要を図 1 に示す。

音声を利用することとした。これを OKUTEP で教育委員会

⼤学は，音声合成スライドと呼んでいる。
これにより OKUTEP で提供される講義ビデオ

連携

マイクロラーニング

単元

知識バッジ

は規格化され，ビデオを柔軟に組み合わせて，違教員育成
指標との対応講義ビデオ（10分）
講義ビデオ（10分）

認定

能⼒バッジ

講義ビデオ（10分）

提出

和感のない一連の研修を提供することができるようになっている。また，担当する大学教員が変わ教員（学習者）

課題・演習（15分）ってもスライドや原稿の一部を変更するだけで修獲得正できるため，教材のメンテナンスが容易になる。

マイクロクレデンシャル

なお，パワーポイントから音声合成ビデオスライ ド へ の 変 換 は ， GitHub™に 公 開 さ れ て い る

図 1 OKUTEP の概要

CHiLO-Speech™を利用した。CHiLO-Speechiii は

OKUTEP では，10 分程度で学習が終了するビ

パワーポイントのノート部分に記載されている説

デオ教材や課題を組み合わせて 1 単元とするマイ

明原稿を合成音声に変換し，スライドビデオを出クロラーニングの手法を採用し，1 単元の学習終力するオープンソースソフトウェア（OSS）とし了毎にデジタルバッジを発行している。バッジはて提供されている。

2 つの階層を持っている。1 単元に対して発行され3.2.2 従来のコースからマイクロラーニングへるデジタルバッジは「知識バッジ」と呼ばれる。定OKUTEP にとっては，能力バッジは，知識バめられた領域の知識バッジを集めると「能力バッッジを自由に組み合わせて所定の条件を満たせばジ」が発行される。

発行されるものであり，伝統的なコースとは異な本実証実験においては，能力バッジを教育委員
iii https://github.com/npocccties/chilospeech

418

り，積み上げ可能な学習を許すマイクロラーニン

グの持つ自由度の高い概念である。

めに，OKUEP の受講を法定研修として認定する

しかし，90 分 1 コマの講義に手慣れている大ことを希望する教育委員会の教員育成指標と能力学教員にとって，マイクロラーニングの概念は理バッジの対応づけを行っている。現在は，大阪府，解し難い。そこで知識バッジ発行条件は，通常の大阪市，堺市の 3 教育委員会の育成指標との対応

講義における講義 1 コマの修了であり，能力バッ付けが完了している。

ジの発行条件が，コース修了であると大学教員に3.4 デジタルバッジ示し，その上で，大学教員には講義 1 コマ毎のスOKUTEP では，能力バッジ，知識バッジともライドを作成するように依頼した。その際，スラに OBv2.1 を採用している。OBv2.1 のデータモデ

イドには，説明項目毎に目次を作成するように依ルは Assertion，BadgeClass，Profile の 3 つのパ頼した。

ートからなっている[10]。BadgeClass はバッジのそのように作成されたスライドは，教材作成担雛形データとして，発行される全てのバッジに記

当者の手で目次に合わせて分割し，10 分程度で学載されると共に，第三者から参照できるよう公開習が終了するビデオ教材とした。これにより，大しておかなければならない。

学教員の従来の教育手法でマイクロラーニング化取得条件となる知識バッジの ID を記載し，知識が自然な形で実現されることになった。
OKUTEP のマイクロラーニングの考え方を表1 にまとめる。

学習時間の目安

能力バッジ

1〜6 時間知識バッジ

60〜90 分マイクロラーニング〜15 分

バッジの BadgeClass には知識バッジにおいては知識バッジの取得条件となるマイクロラーニングの ID を記載している。これにより，バッジを検証

表 1 マイクロラーニングの考え方
単位

OKUTEP の能力バッジの BadgeClass には，するだけで，そのバッジがどのような学習内容に考え方なっているのか，どのような条件で発行されたの従来のコースの修了証に相当する。
本研修では，研修の認定単位であるため，マイクロクレデンシャルと言える。
従来の大学講義の 1 コマの修了証に相当する。実際には，マイクロラーニングの修了に付与されるバッジの最小粒度となる学習内容を数分〜15 分にまとめた講義ビデオ。能力バッジの発行条件を変更することにより，柔軟に組み合わせることができる。

かが確認できるようになっている。

4 OKUTEP の実装
OKUTEP は ， ポ ー タ ル シ ス テ ム ， LMS（Learning Management System），ビデオ管理システムで構成した（図 3）。
教員（学習者）

ポータルシステム（CHiBi-Portal）

3.3 教員育成指標への対応

教員育成指標とのマッピング

教員育成指標とは，教職キャリア全体を俯瞰しつつ，初等中等教育の教員がキャリアステージに応じて身に付けるべき資質や能力の明確化したもログイン

ビデオ管理応じて策定することとなっており，都道府県教育委員会・政令指定都市教育委員会は，教員養成段階から生涯にわたる教員の学びを関連付けて自律的に運用することが求められている。多くの教育委員会は地域の教員養成系大学，学部と連携して策定している。
OKUTEP では，提供するオンライン教育の質を保証するとともに，教師が自らの課題意識に基づいて系統的に研修を受けることを可能にするた419

デジタルバッジ発⾏LTI

ビデオ配信

う点では QF に，身に付ける資質能力の明確化とていると言える。教員育成指標は，地域の実情にBadgeClass.json

LMS（Moodle）

ビデオ管理システム（CHiBi-CHiLO）のである[9]。キャリアステージに応じた学びといいう点では，コンピテンシーとしての特性を備え認定者⼀覧
バッジ検索

コース

図 3 OKUTEP の実装

LMS は，Moodle®を採用しコースの提供，デジタルバッジの発行は Moodle の機能を利用して行った。
ポータルシステムは独自に開発した。ポータル
システムには，Moodle で発行されたデジタルバッ
ジの BadgeClass をインポートし，教員育成指標と対応付けを行う機能を実装した。またインポー
トした BadgeClass に記載されている，能力バッ
ジと知識バッジの構造，知識バッジに含まれるマイクロラーニングの学習内容から，学習者が取得したいバッジを検索できる検索機能を実装した。

として対面で開催していたが，本実証実験では，なお，ポータルシステムの開発に当たっては，OKUTEP で取得した能力バッジを対面講習に読OpenJS Foundation の node.js™をバックエンドとし， Meta 社の React™コンポーネントをフロントみ替えることができることとした。
実証実験として用意した研修コース，すなわち
能 力 バ ッ ジ は 15 種 類 で あ る 。 教 員 自 身 でエンドとするフレームワークを採用した。
ビデオ管理システムは NPO 法人 CCC-TIES のOKUTEP にユーザ登録する方式とし，また，研修

CHiBi-CHiLO™を採用した。CHiBi-CHiLO は，オコースは，教員自身が自由に選択する方式とした。

ープンなオンライン学習のために開発された，動また，多肢選択等の最終課題を用意し，課題に合画像マイクロコンテンツ管理システムである。国格することで，能力バッジを発行することとした。

立情報学研究所，大阪大学，熊本大学，NPO 法人

教員は，取得した能力バッジを大阪市教育委員会

CCC-TIES の協力によって開発され，OSS としてが運用している研修システムのレポート提出機能

GitHub で公開されている[11]。

を用いて提出することで，中堅教員研修として認定される。

図 4 に OKUTEP の画面イメージを示す。

教員（学習者）の学習の流れを図 5 に示す。
サイトにアクセスしユーザー登録を⾏う↓
取得したい能⼒バッジを選択し受講登録を⾏う↓
マイクロラーニングを学習し知識バッジを取得する。
↓
最終課題に合格して能⼒バッジを取得する。
↓
取得した能⼒バッジを教育委員会に提出する。
↓
研修受講として認定される。
図 5 実証実験の受講の流れ

5.2 実証実験結果
5.2.1 受講状況
実証実験の受講状況結果は表 2 の通りである．
表 2 実証実験受講状況
対象者数
教員（学習者）数（ユニーク/のべ）
能力バッジ取得者数（ユニーク/のべ）

図 4 OKUTEP の画面イメージ

約 360 名※52 名/111 名
26 名/53 名※残念なことに，対象者の正確な実数は，実証実験の制約があり把握できなかった。

5 実証実験
対象者約 360 名のうち，14.7％の 52 名が受講

5.1 実験方法
OKUTEP の有効性を確認するために，大阪市教育委員会の協力を得て，2022 年 8 月 1 日〜2023
年 1 月 10 日の 5 ヶ月間，実証実験を実施した。
学習者の対象は，大阪市の初等中等教育機関の中堅教諭等資質向上研修対象者（約 360 名）である。
中堅教諭等資質向上研修とは中核的役割を果たすことが期待される中堅教諭等が受講を義務づけられている研修である。大阪市では，従来研修を主420し，そのうち約半数の 26 名が能力バッジを取得した。また，一人で複数のコースを受講して複数能力バッジを取得した教員がいる。教員 52 名のうち，1 コースのみ受講した教員は 28 名（54.9％），
2 コース以上受講した教員は 24 名（47.1%）であった。
（図 6）．

受講科⽬数0名

5科⽬

6科⽬

15科⽬

1名

2名

1名

図 10 は図 7 で「満足」，「どちらかと言えば満足」と回答した回答者に何が満足であったかを聞

1科⽬

2科⽬

3科⽬ 4科⽬

28名

13名

3名

4名

80%

90%

いたアンケート結果である。
好みのコースを自由に選択できた，ビデオが細0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

100%

切れになって学習しやすかったが多くなっている。

図 6 教員の受講コース数「満⾜・どちらかと⾔えば満⾜」とご回答された⽅は何に満⾜を感じましたか（複数選択）

また，教員 52 名のうち，1 つ以上のバッジを取その他得したものは，約半数の 26 名（51.0％）であった

ビデオが細切れになっていて学習しやすかった
パソコン操作がわかりやすかった

（図 7）
。

デジタルバッジを取得でき，モチベーションが⾼まった
学習⽬的や達成⽬標がわかりやすかった

取得バッジ数

0%

10%

3科⽬
2名

取得せず

1科⽬

2科⽬

25名

11名

9名

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

4科⽬ 6科⽬
3名 1名

好みのコースを⾃由に選択できた．
0%

20%

40%

60%

80%

100%

図 10 満足した要因

90%

100%

6 考察
初等中等教育の教員の学びの障壁になってい図 7 教員の取得バッジ数

ることは，学習時間の確保であり，これに対して
5.2.2 アンケート結果

は，マイクロラーニングによる学習が有効である

能力バッジ取得者には，受講終了後アンケートことがアンケート結果からうかがえる。また，コを実施した。回収したサンプル数は 13 である。
図 8 はオンライン研修の満足度に関するアンケート結果である。84.6%の教員が「満足」，「どちらかと言えば満足」と回答している。

ースを自由に選択できることが有効であったことがうかがえる。
デジタルバッジによる管理コストの削減も確認することができた。研修を提供する側にとって，デジタルバッジは，受講者名簿等を作成する必要が無く，受講登録作業や発生しなかった。
一方で，学習者のメリット，バッジ検証，コンテンツの多様性と質にはまだ課題が残っている。
6.1 研修受講履歴の俯瞰
教師の資質能力向上につなげるためには，教師

図 8 教員の満足度が自らの研修受講履歴を俯瞰し，研修の成果や研図 9 は教員研修を受講する上での障壁に関するアンケート結果である。
「仕事が忙しくて余裕がない」，「家事・育児が忙しくて余裕がない」といった時間の制約か障壁だと考える回答者が他の理由に比較し飛び抜けて多くなっていることがわかる。

修前後の変容を客観的に分析して研修計画を考え，自律的に研修を進める必要がある。本実証実験は期間が短かったこともあり，自律的研修の構築にまで至ることはできなかった。
6.2 バッジの検証
本実証実験では，大阪市教育委員会は研修システムのレポート提出機能を利用してデジタルバッジの提出を行ったため，デジタルバッジの真正性の検証は行うことができず，研修履歴の記録は不正確で，かつ手間のかかるものとなった。教育委
員会が保有する研修システムにデジタルバッジを検証した上でデジタルバッジを取り込み，受講履歴を統一的に管理する仕組みの必要性を確認できた。
6.3 コンテンツの多様性

図 9 研修を疎外する要因

現在の OKUTEP は本学が運用管理し，本学だ

421

けが研修コンテンツを提供しているが，今後さら教員に義務化されている法定研修に読み替えるこに多くの利用者を想定した場合，本学だけで質量とができるオンライン研修を提供することができともに充分な研修を提供するのは限界がある。大た。研修の結果は，初等中等教育の教員の法定研学等との連携を構築し，多様で質が担保された研修の認定を得ることができた。また，OKUTEP の修を提供する体制が必要であることが課題である。

発行する能力バッジは，初等中等教育の教員の教員育成指標と紐付けられ質保証がなされている。

7.今後の見通し

これらの要件から，本実証実験での研修の修了は，本実証実験を終えた後，本学では，既にOKUTEP にて 31 コースの研修を提供している。

マイクロクレデンシャルの要件を備えていた。
今日，初等中等教育の教員と同じような多忙なさらに，本実証実験の結果をふまえ，現在，次の開現場を抱える業種は日本の至る所に存在する。介発を行っている。

護，看護，土木建築など専門的な技能を必要とし7.1 バッジウォレットの開発ながら，リスキリングの機会に恵まれない職種は学習者のメリットを出すために，教師自身が取数多く存在している。

得したデジタルバッジを保管し，デジタルバッジ

これらの分野において，マイクロラーニング，に対応づけられた資質能力について研修前後の変デジタルバッジ，マイクロクレデンシャルの仕組容を客観的に把握し，研修計画を策定することがみを持つオンライン教育システムを利用し，高等できるバッジウォレットを開発する予定である。これ

教育機関が専門的な知識を提供することで，専門により，学習者自身が研修受講履歴を俯瞰する仕職のリスキリングを行う事が可能であることを本組みが提供され，教員が自律的に研修を進める機実証実験は示唆している。
すなわち，本実証実験は，教員養成・教員研修会を提供することができる。の分野に資するだけではなく，今後，専門職業人

7.2 バッジキャビネットの開発
教育委員会は，デジタルバッジを認証するだけに対するリスキリングと生涯学習に対して高等教ではなく，デジタルバッジが証明する研修受講履

育機関が何をどのように提供し，貢献できるかの歴を教育委員会等の研修受講履歴記録システムにアプローチに関するケーススタディになるものと取り込み，教育委員会等が実施する他の研修や外部機関の研修を統一的に管理する必要がある。それを可能にするバッジキャビネットを開発する予定である。これにより，教育委員会等は，デジタルバッジを検証した上で受講履歴を統一的に管理することができるようになる。
7.3 研修コンテンツの充実
本学の研修の質を保証するガイドラインに基づき，研修コンテンツの充実を図るとともに，教員養成系大学を中心とした大学連携を構築し，良質で多様な研修コンテンツの確保を図る予定である。

8 まとめ
初等中等教育における現職教員のリスキリングは，日本の教育における基幹的な要件である。
しかし，教員の多忙な現場において，リスキリングを実現することは容易では無い。OKUTEP は，この課題を解決するため，短時間での学習を可能にするマイクロラーニングと，学習の成果を証明するデジタルバッジを利用して，初等中等教育の422なっている。

参考文献[1] 石原直子, リスキリングとは―DX 時代の人
材戦略と世界の潮流, 経済産業省第 2 回デジタル時代の人材政策に関する検討会, 2021,
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_serv
ice/digital_jinzai/pdf/002_02_02.pdf[2] 国立教育政策研究 , 教員環境の国際比較
OECD 国 際 教 員 指 導 環 境 調 査 (TALIS)2018
報告書-専門職としての教員と校長-，2020,
https://www.nier.go.jp/kokusai/talis/pdf/talis2018_summary.pdf[3] Souza, M. I. F. and do Amaral, S. F, “Educational
Microcontent for Mobile Learning Virtual
Environments*”, Creative Education, 5(9),pp.672-681, 2014.
[4] Märk, T, “Media Research and Instructional
Design at the University of Innsbruck”,
Microlearning: Emerging Concepts, Practices andTechnologies after e-Learning, Proceedings ofMicrolearning 2005, pp.1-4., 2005.
[5] Bruck, A. B., “Microlearning as strategic
research field: An invitation to collaborate”,
Microlearning: Emerging Concepts, Practices andTechnologies after e-Learning, Proceedings ofMicrolearning 2005, pp. 13-17, 2005.

[6] Perspectives, OECD Education Policy. "Microcredential innovations in higher education: Who,what and why.", 2021.
[7] Oliver, Beverley. "Towards a common definitionof micro-credentials." 2022.
[8] Council of the European Union, Proposal for aCouncil recommendation on a European approachto micro-credentials for lifelong learning andemployability,2022,
https://data.consilium.europa.eu/doc/document/ST-9237-2022-INIT/en/pdf[9] 一般社団法人 国立大学協会, 教員の養成及び研修に果たす 国立大学の使命とその将来設計の方向性(WG 報告書), 2018.
[10] 堀真寿美. ぺた語義: オープンバッジと学びの未来. 情報処理 63.10, pp572-576, 2022
[11] 大学における ICT 活用教育の動向，山川広人，
喜多敏博，望月雅光，小松川浩，通信ソサイ
エティマガジン No.63 冬, 2022

423