情報通信利用が個人の活動スケジュールに与える影響
The Effects of Using Telecommunications on Individual Activity Schedule大森 宣暁* 室町 泰徳** 原田 昇* 太田 勝敏***
Nobuaki OHMORI Yasunori MUROMACHI Noboru HARATA Katsutoshi OHTA

１． はじめに交通は活動の派生需要であるという概念に基づいたアク
ティビティベーストアプローチの視点から、個人の交通行
動の意思決定構造を明らかにすることを目的とした研究が近年盛んに行われている。個人の詳細な制約条件を考慮した活動スケジュール決定モデルの開発と、活動スケジュー
ルの生成過程に着目した研究とが、主な柱となっている。
一方、携帯電話、電子メール、インターネットなど、近年の情報通信技術の急速な発展と普及により、人々の活動パ
ターンは大きく変化している。これらの情報通信機器を利用して、他人とコミュニケーションを行うことや、各種情報を入手することも、一つの活動と考えることが可能であり、情報通信利用を含めたアクティビティ分析を行うことが、情報通信が交通行動に与える影響を把握するために有効な手法であると考えられる 1)。
情報通信技術の発展・普及とともに、従来から情報通信により交通が代替されるのか誘発されるのかという議論が行われている[注１]。テレワーク、テレショッピング、テレバ
ンキング、遠隔医療などのアプリケーションは、従来交通を伴う必要があった活動を通信により代替するものである。
しかし、他人とのミーティングを伴う活動については、通信により交流が活発になることで、交通を誘発する可能性がある 2)。テレコミューティングについても、総移動距離は減少するが、逆に私用目的のトリップ数は増加し、自動車
トリップ数が増加するという結果も報告されている 3), 4)。また、情報通信の利用は、交通行動や活動スケジュールの意
思決定に影響を与えるものと考えられる。例えば、ITS の進展によるカーナビゲーションや歩行者ナビゲーションの高度化と普及は、リアルタイムで詳細な交通情報や活動機会に関する環境空間情報を入手することを可能とし、出発
時刻選択、経路選択、目的地選択などの動的な交通行動の意思決定を促進する。また、他人との調整を伴う活動に対しては、事前に相手と直接会うことで時刻や場所の決定がKeywords 情報通信、交通行動分析、発生交通*正会員 工博 東京大学大学院新領域創成科学研究科**正会員 工博 東京大学工学部付属総合試験所***フェロー Ph.D 東京大学大学院工学系研究科(〒113-8656 東京都文京区本郷 7-3-1
TEL 03-5841-6234、FAX 03-5841-8527)

行われることもあるが、電話や電子メールの利用は、活動
スケジュールの動的な意思決定を活発にしているものと考えられる。しかし、情報通信が交通行動に与える影響を予測するためには、従来のパーソントリップ調査やアクティ
ビティダイアリー調査で得られるデータのみでは、不十分であることが認識されている 1)。
以上の背景から、本研究では、アクティビティベースト
アプローチに基づき、学生を対象に行った一週間の活動日誌調査と通信履歴調査で得られたデータを用いて、情報通信の利用実態を把握し、情報通信が活動スケジュールに与える影響を考察する。また、情報通信を考慮したアクセシ
ビリティの概念に基づき、他人とのコミュニケーション活動のアクセシビリティに関する分析例を示す。最後に、今後の情報通信の影響を分析する上での、本研究で提案する手法の応用可能性に関する展望をまとめる。
２． 情報通信と活動スケジュールおよび交通行動との関係の整理
情報通信と交通との関係に着目した既存研究は、①マクロスケールの経済分析、②テレコミューティングをはじめとした、ある特定の行動に着目した非集計レベルの分析、③非集計データを用いた、より広範囲の通信と交通行動との相互依存性に関する研究、の３つに大よそ分類される 5)。
ここでは、③に分類される、個人や世帯へのアンケート調
査を用いて、コミュニケーションを含めた活動日誌調査データを用いて情報通信と交通を分析した研究をレビューする。Claisse and Rowe6)は、一週間の電話利用実態調査を行い、近距離電話利用の 2／3 は、トリップを代替、誘発、調整する機能を果たしていることを明らかにした。Massot7)
は、フランスの National Personal Transport Survey データから移動中の電話利用を分析し、携帯電話を利用する人の方がトリップ数は多いという結果を得た。
Mokhtarian and Meenakshisundaram8)は、コミュニケー
ション活動のダイアリー調査を行い、ミーティングトリッ
プ、物体としての情報の移動、通信の３つの手段相互に補完関係が多く見られると報告している。我が国でも、テレワーカーに対して一週間の活動日誌調査と通信記録調査を行い、生活実態に関する考察を行った研究も存在する 9)。以上のように、通信と交通の代替・補完関係に着目した研究は行われているが、情報通信が動的な活動スケジュールの表１ 主な情報通信手段の特徴の整理
情報通信手段電話
携帯電話、PHS

情報伝達

情報伝達・

通信相手

方向

入手時間

情報内容

双方向

ﾘｱﾙﾀｲﾑ
特定郵便、電報
ﾀｲﾑﾗｸﾞあり

FAX、電子ﾒｰﾙ

私的情報

ﾓﾊﾞｲﾙ FAX、ﾓﾊﾞｲﾙ電子ﾒｰﾙ
ｲﾝﾀｰﾈｯﾄ

一方向ﾓﾊﾞｲﾙｲﾝﾀｰﾈｯﾄ（i ﾓｰﾄﾞなど）、ｶｰﾅﾋﾞｹﾞｰｼｮﾝ

ﾘｱﾙﾀｲﾑ

新聞、ﾃﾚﾋﾞ、ﾗｼﾞｵ、雑誌など

利用者（送信）側
場所の自由度

時刻の自由度

場所の自由度

○[1]

×

×

×

○[1]

○[3]

×

○

○[1]

×

○

○

[1]

○

×

○

○

○[1]

○[3]

○

○

○[1]

×

[1]

――

――

[3]

不特定

○

○

――

――

公的情報

○[2]

○[4]

――

――

×

――

――

[1]

看板、標識、案内表示など

相手（受信）側

時刻の自由度○注）○[1]・・・利用者が他の活動に制約されていない時間帯において利用可能、○[2]・・・テレビ、ラジオは放送時間帯のみ利用可能、○[3]・・・通信可能エリア内に限る、○[4]・・・テレビ、ラジオはモバイル端末を持たない人は設置場所においてのみ利用可能
公的情報
交通情報
・道路所要時間
・渋滞箇所
・事故・規制
・駐車場
・公共交通
・気象
・その他

活動スケジュールおよび交通
行動の意思決定の要素

駐車場
経路
交通手段

活動情報
活動場所、目的地●施設情報●イベントの開催
・その他

活動継続時間活動開始時刻、出発時刻

私的情報・通信
活動順序、ﾄﾘｯﾌﾟﾁｪｲﾝ
●連絡●イベントの開催●会合・交際の決定●待ち合わせ時刻、場所
・個人の位置情報
・その他

活動発生、交通発生●は、今回調査対象とした情報通信内容

図１ 情報通信が活動スケジュールおよび交通行動に与える影響
意思決定に実際にどのような影響を与えているかというデータを収集し、分析・考察した研究はあまり行われていな
い。今後さらなる情報通信の普及と高度化が予想される情報社会において、情報通信と交通行動との複雑な関係をさらに明らかにする必要性は高い 5)。
一方、Golob1)は情報通信と交通との相互作用を考慮して交通行動モデルを拡張する上で、アクティビティアプロー
チの有効性を説いている。Golob は、Hägerstrand10)の提唱
した時空間プリズムの概念を、情報通信利用を説明可能なように拡張する必要性を説き、「ヴァーチャルアクセシビリ
ティ」という新たな概念を提唱している。そこでは、能力の制約、結合の制約、権威の制約のそれぞれについて、情報社会において新たに考慮すべき点を整理している。さらに、情報通信が交通行動に与える影響を考慮する上で、複数日調査の必要性を説いている。
表１は、現在一般的に利用されている主な情報通信手段の特徴を、時空間次元に着目して分類・整理したものである（宅配便など物の移動については除外している）。まず、情報の伝達方向は、電話は双方向、それ以外は一方向である。電話およびインターネット、新聞などはリアルタイム
で情報伝達・入手という活動需要が満たされるが、FAX、
電子メール、郵便などは、自分の意志を相手に伝える目的
においては、相手が内容を確認するまでにタイムラグが存在することになる。通信相手と情報の内容に関しては、電話や電子メールは、特定の相手に対する私的な情報伝達手段として主に利用され、インターネット、新聞などは、不特定多数に提供される公的な情報を入手するために利用される。利用者側の時刻や場所の自由度に関しては、端末が利用可能な時間帯に、端末の設置場所においてのみ利用可
能であるが、モバイルの端末を携帯する場合には、通信可
能エリア内に限り利用場所の制約はなくなる。利用時の相手側の時刻や場所の自由度に関しては、一方向の手段については、相手の都合によらず情報送信が可能であるが、双方向の手段においては、相手側の利用可能性の制約が存在するものと考えられる。
図１は、表１の手段を用いて伝達・入手される具体的な情報の内容と、それらが活動スケジュールおよび交通行動に与える影響との関係を整理したものである。交通情報は
公的な情報と考えられ、交通行動に直接影響を与える。公的情報として、交通情報以外に活動機会の情報も提供されている。近年、標識や案内表示などによる静的情報のみならず、カーナビゲーションや携帯電話などのモバイル端末
を通して、リアルタイムの動的な情報が時刻や場所の制約を受けずに入手できるようになってきている。また、私的情報・通信は、活動に関する情報が主であり、これらは、活動の発生、実行順序、開始時刻、継続時間、場所の決定に影響を与えているものと考えられる。
３．情報通信利用実態の把握

1:00

23:00

21:00

19:00

17:00

15:00

13:00

9:00

11:00

7:00

5:00

3:00

（１）調査概要回数
平成 12 年 4 月 19 日（水）〜4 月 25 日（火）の一週間、 14
大学院の学生７人に対して、活動日誌調査および通信履歴1210
自宅(42%)
調査を行った。活動日誌調査については、活動の内容、開外出先(38%)8
始・終了時刻、場所、同伴者、移動の開始・終了時刻、交移動中(20%)6
通手段、同伴者について記録してもらった。各活動に対し
4ては、前日までにその日行うことが予定されていた活動か2
どうか、また開始時刻、継続時間、場所が予め決められて0いたかどうかについても記録してもらった。通信履歴調査
時刻に関しては、電話、FAX、電子メール、インターネットの利用実態に着目した。これらを利用した時刻、発信・受信
図２ 時刻別電話利用回数（７人の７日間の合計）の別、内容、相手といった属性の他、ある活動にどのよう
メール、インターネットの利用場所は自宅か大学のどちらな影響を与えたかどうかを記録してもらった。影響を与えかであり、夜間に利用のピークが見られた。電子メールは、
た活動は、調査期間外の活動も含んでいる。また、詳細な
一日に１〜２回確認し、複数のメールをまとめて受信・送時空間行動軌跡データを収集することを目的に、同時に信するという利用パターンであった。
（株）ビデオリサーチの位置情報取得専用 PHS 端末を携帯してもらい、７日間 AM7:00〜PM11:00 の 16 時間、30 秒（３）PHS 位置情報データを用いた情報通信利用行動の詳細
間隔で、時刻、位置（緯度、経度）データを収集した（地把握
下鉄駅名や主要建物名の情報も収集可能）。
GPS や PHS を用いて得られる詳細な時空間行動軌跡データをベースに、同時に付加的なデータを収集し、両デー（２）情報通信の利用実態の把握
タの時刻をマッチングさせることで、ひやり地図の作成や表２に、調査期間中の情報通信手段別利用回数を示す。
渋滞個所の要因把握など、交通行動に関連する情報を時空
個人 NO.７以外は、携帯電話を日常的に使用している。電間で把握することが可能となる 11)。本調査でも、PHS によ
話の利用回数が多いサンプルは、固定電話よりも携帯電話
る行動軌跡データと情報通信利用データをマッチングさせを頻繁に利用しており、全て携帯電話のみの利用というサることにより、情報利用地点を時空間で把握することが可
ンプルも２名いた。電子メールは、メーリングリストなど、能である。図３は、あるサンプルのある一日の行動軌跡と同時に複数の相手に送信可能（1 対 n のコミュニケーショ
情報通信利用実態を GIS 上に表示したものである。このサン）であるため、受信数の方が多くなるものと考えられる。
ンプルの例では、ある地下鉄駅で下車して駅構内の公衆電添付ファイルの送受信や FAX の利用は、書類を手渡しする
話から電話をかけ（Ⓐ）
、相手とのコミュニケーションの結活動や郵送などの代替となっているものと考えられる。３果、その後のスケジュールを変更している（折り返し逆方
サンプルが添付ファイルを送受信し、FAX は個人 NO.４が向に乗車し、活動の追加が行われた（Ⓑ））ことがわかる。
送受信合わせて３回利用しただけであった。
表２ 情報通信手段別利用頻度（７日間の合計）
電話（発・受信数）
個人
NO.

固定電話

電子ﾒｰﾙ（送・受信数）

携帯電話

大学

ｲﾝﾀｰ
ﾈｯﾄ

添付

09:01:30
09:01:30

受信

発信

受信

発信

受信

送信

1

2

0

0

0

21

14

1

3

2

3

4

22

13

35

19

0

2

Ａ 公衆電話、発信

3

0

0

6

1

29

4

3

0

4

0

1

6

4

18

13

2

0

13:31:30
13:31:30
13:15:30
13:15:30

5

0

9

11

6

12

14

0

0

6

0

0

14

6

21

4

0

2

7

2

0

0

0

8

4

09:03:00
09:03:00
11:01:00
11:01:00

ﾌｧｲﾙ有

0

1

図２は電話の利用場所を利用時刻別に示したものである。
自宅および外出先での利用は、夜間にピークがある。外出先および移動中の電話利用もかなりの割合を占める。移動
中の電話は、日中にピークがあり、60％は受信であった。
また、調査サンプル中、モバイルパソコン、PDA（Personal
Digital Assistance）や i モード対応携帯電話等を携帯して電子メールやインターネットを利用した人はおらず、電子

08:59:00
08:59:00
13:01:00
13:01:00
08:57:00
08:57:00
08:55:30
08:55:30

13:13:00
13:13:00

携帯電話、発信店

08:36:30
08:36:30

店

13:40:00
13:40:00

08:44:30
08:44:30

店 08:42:30
08:42:30
08:32:30
08:32:30
美容院
携帯電話、受信 メール、受信
メール、発信
15:33:30
15:33:30

0

1

08:51:30
08:47:00
08:47:00 08:51:30

Ｂ

2

Kilometers

図３ 行動軌跡と通信利用の GIS 上への表示

４．情報通信が活動スケジュールに与える影響（１）活動スケジュールについての仮定と情報通信を含めた時空間パスの表現
本研究では、活動スケジュールを生成する上で最も基本的で重要な要素であると考えられる、活動の開始時刻、継続時間、場所の３要素に着目する。一日の活動スケジュー
ル決定の概念および情報通信利用を含めた時空間パスを示したものが図４である。ここでは、活動を時空間制約の種類によって４つに分類して考える（表３）。まず、その日に行うことが予定されており、さらに開始時刻、継続時間、
場所のいずれもが予め決定されている活動①（学生の場合には授業、アルバイト、睡眠の一部など）が最も優先され、
表３ 活動分類別、活動の各要素の選択の自由度
活動実施

開始時刻

継続時間

場所

活動①

×

×

×

×

活動②

×

○

○

×

活動③

×

○

○

○

活動④

○

○

○

○

注）×は予め決定されている、〇は選択の余地があることを表す。

時間

活動①
活動②

★

活動③
活動④
通信

電子メール

移動
電話

空間
ﾘｱﾙｽﾍﾟｰｽ

ｻｲﾊﾞｰｽﾍﾟｰｽ

図４ 一日の活動スケジュールと情報通信を含めた時
空間パスの表現例

それらの活動を時間空間上での固定活動と考えることで、
時空間プリズムが決定される。次に、その日に主に自宅で行うことは予定されているが、開始時刻、継続時間にはある程度自由度がある活動②（睡眠、身支度、入浴など）が組み込まれる。さらに、行うことだけが予定されている活動③（食事など）が組み込まれ、残りの時間において、その日に予定されていない活動④が行われるものと考える。
情報通信の利用を時空間パスで表現するために、図４においては、空間軸に実空間（リアルスペース）と電脳空間（サイバースペース）を設定し、情報通信利用は移動速度「無限大」で到達できる場所「サイバースペース」で行う活動として表現している 2)。図４の★矢印は、電話がその活動の要素に影響を与えたことを表している。
表４は、この分類に基づいた活動種類別の平日一日の平均活動数と平均活動時間を示したものである。活動①と活動②とで、一日 24 時間（1,440 分）のうちの 50〜75％を占めており、活動③と活動④は、その日に開始時刻・継続
時間・場所についての意思決定が行われる。特に、活動③と活動④のうち他人と共に行った外出活動については、通信の利用によって、その日に動的な意思決定の調整が行われる可能性が高いものと考えられる。
（２）情報通信が活動スケジュールに与える影響
Ettema ら 12)は、活動スケジュールの意思決定を、活動の追加・削除・順番の入れ替え・試行錯誤の中止に着目してモデル化している。Ben-Akiva ら 13)は、情報入手が活動
スケジューリングおよびリスケジューリングに与える影響を考慮した交通行動モデルの枠組みを提案している。情報通信の利用が、活動の追加・削除・変更、開始時刻・継続
時間・場所の決定・変更などの原因の一つになっているものと考えられる。表５は、調査期間中に、活動スケジュー
ルの意思決定に直接影響を与えた情報通信利用数を示したものである。情報通信の利用により、活動の追加・削除が行われている。活動の追加においては、必ずしも時刻と場
所ともにその時に決定しているわけではなく、追加の時点では未定だが、後に時刻や場所の一方あるいは両方について決定されることもあることがわかる。活動の内容・時刻・場所の変更も行われていることが確認できる。他人との調整を伴う活動以外にも、一人で行う活動が追加される場合（仕事や買い物を依頼された等）もある。活動の追加・削

表４ 活動分類別、平日の平均活動数、平均活動時間（分）、平均トリップ数、平均移動時間（分）
個人
NO.

活動①

活動②

活動③

時間

数

時間

活動④（外）

活動④（自宅）数

数

時間

他人と共に行っ
ﾄﾘｯﾌﾟ数

移動時間

51

6.4

163

113

5.8

108

127

4.4

157

1.2

178

4.2

192

372

0.2

5

3.6

146

2.6

215

2.6

158

4.8

228

0.0

0

1.6

67

6.2

246

時間

た外出活動

数

時間

数

数

1

1.8

209

3.8

646

2.2

115

3.6

111

2.0

196

1.2

2

1.2

156

8.2

930

0.2

33

2.0

20

1.6

193

1.6

3

2.0

430

2.0

344

2.0

103

1.2

148

2.0

258

0.8

4

1.8

259

5.0

529

2.2

78

1.8

181

3.0

201

5

1.4

181

4.4

624

1.0

29

1.6

88

1.4

6

1.4

174

5.0

526

1.6

173

2.6

124

7

1.4

256

5.4

825

2.0

67

0.4

46

時間

除はトリップ数の増減およびトリップチェインの変化に、活動の開始時刻・場所の決定・変更はトリップの出発時刻・目的地・交通手段・経路に影響する。よって、活動スケジ
ュールの意思決定は、必然的に交通行動の意思決定に反映されることになる。今回の調査では、活動に与えた影響についての記録を求めたが、交通行動に与えた影響について
は特に記録を求めなかった。しかし、調査の回答の中には、送迎を頼まれた、頼んだというように、交通手段の決定にも影響を与えた事例も見られた。また、活動に影響を与えた通信手段別に見ると、電話については 60％が当日の活動
スケジュールに影響を与え、電子メールについては全て次の日以降のスケジュールに関係するという結果が得られ、コミュニケーション手段としての役割分担がなされていることがわかる。情報通信利用の総数（表２参照）と比較す
ると、意思決定に直接影響を与える数はわずかであり、単なる会話や意思決定には影響を与えない情報のやり取りという利用も多いことがわかる。
表５ 活動スケジュールの意思決定に影響を与えた情報通信利用数（７日間の合計）
個人
NO.

追加
(時刻決定:

削除

場所決定)

決定
(時刻:場所)

うち

変更(内容:時刻:

合計

場所)

他人
との
調整

1

0 (0:0)10(0:0)

0(0:0:0)1

02

7 (6:6)0

1(1:0)

0(0:0:0)

8

3

3

6 (4:3)00(0:0)

2(1:1:0)8

3

4

1 (0:0)01(1:1)

2(0:2:1)

4

4

5

4 (3:1)10(0:0)

1(1:0:0)

64

6

3 (2:0)01(1:0)

2(1:1:0)

6

5

7

1 (1:0)01(1:0)

1(0:1:0)

3

2

ーネットサイトの内容など得られる情報内容と関連する指標で、それぞれ表現できると考えられる。ここでは、ヴァーチャルアクセシビリティの基礎的な考察の例として、他人とのコミュニケーションという活動を取り上げる。
特定の相手との情報交換が目的となる個人間コミュニケーションについては、自分と相手の時空間制約、すなわち結合の制約を考慮する必要がある。図５に示すように、ミーティングは二人のプリズムが時空間上で重なる時に限り成立する可能性があるが 16)、双方向通信の利用は、プリズ
ムが時空間上で重ならなくても同じ時間帯に属していれば成立の可能性がある。さらに、一方向通信は、プリズムが同じ時間帯に属していなくても利用可能である（ただし、送信した情報を相手が確認するまでにはタイムラグが存在する）。以上の点に着目して、双方向通信の例として電話、
一方向通信の例として電子メールの利用可能時間に関する分析を行う。式(1)において、コスト c、活動機会の魅力 a
共に一定と仮定すると、ヴァーチャルアクセシビリティ A
は、活動機会で費やせる時間 t、すなわち電話や電子メールの利用可能時間のみに依存することになる。
表６は、調査サンプル７人の、他の相手６人との電話によるコミュニケーションについて、平日一日の平均利用可能時間を示したものである。ここでは、4 章で定義した活動
スケジュールの概念を基に、活動①と、活動②のうち睡眠を時空間上で固定とし、身支度・入浴などの活動②の活動時間
ﾐｰﾃｨﾝｸﾞが可能
な時空間領域５．情報通信を考慮したアクセシビリティの考察

個人 A

個人 B

空間

①ﾐｰﾃｨﾝｸﾞ

４章で示したように、情報通信利用が活動スケジュールの意思決定に影響を与えており、情報通信の利用可能性を評価することは意義があるものと考えられる。本章では、情報通信を考慮したヴァーチャルアクセシビリティに関する考察を加える。アクティビティベースでアクセシビリテ
ィを考慮すると、ある活動をある場所で行うことができる
ことと解釈され、アクセシビリティ A は通常以下のように定義される 14), 15)。
A = f (c, a, t)(1)
c：活動機会利用（移動）に伴うコスト
a：活動機会の魅力
t：活動機会で費やせる時間
情報通信により、ある活動需要が達成される場合には、４章に示したように、一日の活動スケジュールにおいて制約されていない活動時間帯に、速度無限大でサイバースペ
ースへ到達でき、目的の活動が行えることをアクセシビリ
ティと定義できる。その場合、コスト c は、通信費や機器の利用しやすさなどの指標、魅力 a は、通信相手やインタ時間
双方向通信が可能な時間領域

個人 A

ｻｲﾊﾞｰｽﾍﾟｰｽ②双方向通信

個人 B

空間

個人 A

ｻｲﾊﾞｰｽﾍﾟｰｽ③一方向通信

個人 B

空間

時間
個人 A が一方向通信（受信）が可能な時間領域

個人 B が一方向通信（送信）が可能な時間領域

図５ 二人のコミュニケーションの概念

開始時刻は調整できるものとして、それ以外の制約されていない時間を最大限相手と調整したときの利用可能時間を計算している。個人 NO.7 は、自宅と大学においてのみ電話が利用可能と仮定し、それ以外のサンプルは、常に携帯電話を利用できるものと仮定している。相手を限定しない
最大の通信可能時間と比較して、特定の相手との通信可能
時間は、相手との活動パターンや活動時間帯の違いにより差が生じている。また携帯電話を利用できない個人 NO.7の通信可能時間は非常に小さくなっている。
表７は、電子メールの利用可能時間を計算した結果である。調査サンプルの現状と同様、自宅と大学というベースとなる場所における制約されていない時間のみで利用可能なケースと、i モードや PDA などのモバイル端末を利用するようになり、ベース以外の場所と移動中にも利用可能なケースを仮定した。自宅と大学のみで利用可能な現状では、利用可能時間は電話よりも小さいことになるが、モバイル端末を利用できる場合には、携帯電話利用者の場合は電話と同じ値になる。
現状の電話、電子メールの利用可能時間と電話、電子メールの利用頻度には正の相関が認められ（相関係数は電話
0.67、電子メール 0.56）、さらに情報通信の利用頻度と活動スケジュールに影響を与えた利用回数、および他人と共に行った外出活動数にも正の相関が認められた（相関係数はそれぞれ 0.49、0.30）。今回の調査はサンプル数が少なかったものの、ヴァーチャルアクセシビリティが高いほど、動的スケジュール変更が盛んに行われ、他人と共に行う外出活動が誘発される可能性が示唆される。４章の分析とあわせて考察すると、電話のアクセシビリティは、主に当日の活動スケジュールに関係し、電子メールのアクセシビリテ
ィは次の日以降の活動スケジュールに関係することが予想される。
表６ 電話の平日平均利用可能時間（分）
個人

2

3

4

5

6

7

最大

1

384

319

446

401

454

289

585

2

―

492

480

467

638

256

703

3

―

―

427

432

549

237

666

4

―

―

―

506

593

286

652

5

―

―

―

―

576

251

803

6

―

―

―

―

―

308

757

7

―

―

―

―

―

―

324

NO.

注）
「最大」は相手を限定しない場合の最大通信可能時間

表７ 電子メールの平日平均利用可能時間（分）
個人 NO.
自宅と大学で利用可
ﾓﾊﾞｲﾙ端末利
用可の場合

1

2

3

4

5

6

7

353

487

426

391

410

434

324

585

703

666

652

803

757

647

６．結論と今後の課題および展望

本研究は、今後の情報通信技術の発展と普及が活動スケ
ジュールと交通行動に与える影響を理解する上で、有効であると考えられる分析手法を提案し、小サンプルであるが実態調査を行い、分析例を示したものである。結論を以下にまとめる。
・学生に対しての一週間の活動日誌調査と通信履歴調査を行うことで、固定電話と携帯電話の利用頻度、利用時刻、
利用場所、電子メールの送・受信数などの基礎的利用実態を把握した。また、PHS により得られる行動軌跡データと組み合わせることで、特に移動中の情報通信利用と交通行動に関する詳細な情報が得られる例を示した。
・情報通信の利用により、活動の追加・削除や、時刻・場所の決定・変更が行われている実態を把握した。電話については、主に当日のスケジュールに、電子メールについては全て次の日以降のスケジュールに影響を与えており、手段の役割分担がなされていることを確認した。よって、情報通信の活動スケジュールおよび交通行動に与える影響を把握するためには、複数日の実態調査が必要であることが示唆される。
・情報通信利用を考慮したヴァーチャルアクセシビリティの例として、二人のコミュニケーション活動を取り上げ、
電話、電子メールについての利用可能時間の分析例を示した。分析においては、時空間プリズムの概念を発展させ、より現実的な活動スケジュールを考慮するために、
時空間制約の違いを考慮して活動を分類した。また、コ
ミュニケーション活動のヴァーチャルアクセシビリティの大きさが、活動スケジュールの動的変更や、他人と共に行った外出活動に影響を与える可能性が示唆された。
本研究のような分析を行う上では、情報通信利用と活動
スケジュールおよび活動パターンに関する多量のデータを収集する必要があるため、被験者に過大な負担をかけずに詳細で正確なデータを収集するための調査手法を検討する
ことが、第一に課題として挙げられる。まず、情報通信利用に関するデータ収集に関してだが、携帯電話については
発・着信履歴が残るため、その記録をもとに時刻に関する
正確なデータが得られる。電子メールについても、送信履
歴から正確な送信時刻を記録可能であるが、受信に関して
は、メールサーバーの受信時刻の記録は残るが、本人が実際確認した時刻についてはそのつど記録する必要がある。
また本研究では、位置情報取得専用 PHS 端末を用いて位置データを取得したが、将来的には位置情報を記録できる機
能が携帯電話や PHS に標準装備されることが予想され、情報通信利用時の位置情報を自動的に記録できることや、付加的情報についても端末に直接入力するような調査専用端末の開発の可能性も高いと考えられる。一方、McNally ら
は、CHASE17)と呼ばれる一週間の活動スケジュールの動的意思決定に関するデータ収集が可能なパソコンベースの調査ツールを用いて、REACT!と題したダイアリー調査を行っている 18)。各活動に対して曜日、開始・終了時刻、場所の固定性などスケジュールに関する詳細な属性データを収集している。この調査では、情報通信利用については触れていないが、通信と交通の相互作用を分析する上では有効な調査手法となりうる可能性は高い。一方で、これらのデータを収集する上で、被験者のプライバシーの問題を解決することも大きな課題である。
ヴァーチャルアクセシビリティの分析に関しては、本研
究ではコミュニケーション活動に関して、活動スケジュー
ルのみに依存する利用可能時間を示したにすぎないが、通信コストの違い（時間帯や通話距離による違い）、能力の制約としての通信機器の利用可能性、通信可能エリアや通信機器の利用が他人への迷惑となることによる利用場所の制
約や、利用可能なサービスに関する知識などの視点も導入することで、より具体的な指標を算出することが可能となるものと考える。さらに、一方向通信におけるコミュニケーション活動の情報伝達までのタイムラグの存在が、通信手段の選択においては重要な視点となるものと考えられる。
また、テレショッピングやテレバンキングなど、従来移動を伴っていた活動についてのヴァーチャルアクセシビリテ
ィ指標を計算し、情報通信による交通代替を選択肢集合に含んだ活動パターン選択モデルの変数として導入することは有効であるものと考える。若年層を中心に普及している
携帯電話による電子メールの利用など、情報通信機器を利用した移動中の情報利用・コミュニケーションという活動
は、移動自体の不効用を軽減することが予想されるため、移動中のヴァーチャルアクセシビリティの分析が、近い将
来重要な項目になるものと考えられる。
今後の情報通信技術の急速な普及と高度化により、人々の活動パターンおよびライフスタイルはさらに大きく変化することが予想される。情報通信技術が、交通問題を解決する要因となるのかどうか、どのように解決するのかどうかを明らかにするために、さらに情報通信と交通行動との関係を探る研究を蓄積していく必要があるものと考える。
[注１] 情報通信と交通の相互作用として、わが国では代替、補完、相乗という３つの分類が用いられることが多い 19)。海外の研究論
文においては、代替、補完、修正、中立という分類も用いられることがある 20)。

参考文献
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3)

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20) Salomon, I.: Can telecommunications help solve
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Modelling, edited by Hensher, D. A. and Button, K. J., New
York, Elsevier Science Ltd, pp.449-462, 2000.

情報通信利用が個人の活動スケジュールに与える影響
大森 宣暁, 室町 泰徳, 原田 昇, 太田 勝敏
情報通信技術の発展と普及が著しい現在、情報通信が交通行動に与える影響を明らかにする必要性は高い。本研
究では、情報通信手段の特徴と活動スケジュールの概念を整理し、学生に対して行った一週間の活動日誌調査と通信履歴調査で得られたデータを用いて、情報通信の利用実態を把握し、情報通信利用が交通行動の意思決定の本源的要因となる活動スケジュールの意思決定に与える影響を考察した。また、情報通信を考慮したヴァーチャルアク
セシビリティの概念に基づき、二人のコミュニケーション活動のアクセシビリティに関する基礎的分析例として、
電話、電子メールの利用可能時間について考察を行った。最後に、本研究で提案した調査・分析手法についての今後の展望についてまとめた。
The Effects of Using Telecommunications on Individual Activity Schedule
By Nobuaki OHMORI, Yasunori MUROMACHI, Noboru HARATA and Katsutoshi OHTA
In the evolution and diffusion of information and communication technologies (ICT), the effects oftelecommunications on activity and travel behavior need to be understood. In this paper, features of
information and communication medium and a concept of activity scheduling are summarized firstly. Daily
use of telecommunications and its effects on activity schedule are analyzed using data collected by one-week
activity and telecommunication diary survey for students. Analyses of available time for telephone and e-mailcommunications are presented based on an idea of virtual accessibility. Lastly, future prospects are describedabout the methods of analyzing ICT and travel proposed in this study.