高等教育における聴覚障害学生支援
聴覚障害学生支援の必要性
聴覚に障害のある学生が大学などの高等教育機関で学ぶ際、通常の音声によって伝えられる授業の情報を受け取ることができないなどの困難が生じます。そのため、今のように支援が行き渡っていなかった時代に大学生活を経験した聴覚障害学生の多くが、大学や短期大学での授業を振り返って、以下のような感想を残しています。
「先生方が一方的に話をする大学の授業では、わからないのが当たり前でした。
特に教科書を用いない授業では、何の勉強をしているのかさえもわからず、ただ先生の様子を眺めているしかありませんでした。中でも、授業の中で、教室がドッと笑いに包み込まれる時間が一番苦痛でした。みんなが楽しそうに笑っているのに、自分だけ何のことだかわからずに下を向いている、この時の独りとり残されたような寂しさ。自分も聞こえる学生と同じように授業を聞きたい、何度もそう思っていました。
」
このことは、多くの聴覚障害学生にとって、高等教育機関で行われる授業が適切な合理的配慮なしにはわからないものであることを示しています。すなわち、何の支援もない状態では、聴覚障害学生のほとんどが、板書やスライドなど数少ない手がかりを元に、必死に情報を追い求めることを強いられるということです。
もちろん、比較的軽度の聴覚障害学生であれば、聴覚を用いてある程度の情報を得られることはあるかもしれません。しかし、周囲の障害のない学生と対等な参加を保障するためには、やはり板書や資料を増やすなどの適切な合理的配慮が不可欠でしょう。加えて、中～重度聴覚障害のある学生、あるいは軽度であっても聞き取りづらい環境にある場合には、文字や手話といった視覚的な手がかりを用いた「情報保障」が重要になります。
本シートでは、こうした情報保障をはじめ、聴覚障害学生が大学生活を送る上で必要とされる合理的配慮の内容とその考え方について説明します。

聴覚障害学生の感じる困難
聴覚障害学生が大学生活を送る上で直面しやすい問題には、以下のような内容があげられます。
●友達との会話に入れない新しい友人と出会い、人間関係を広げることは大学生活上非常に重要な要素です。しかし、聴覚障害があると友人同士の些細な会話についていけず、仲間作りに困難をともなうことがあります。
●討議についていけない
学生相互の意見交換は、自身の考え方を高める上で非１常に重要な要素です。しかし、聴覚障害があるとこうした討議への参加が困難になります。
●連絡や放送がわからない
授業中、口頭で伝えられる試験や休講の連絡がわからなかったり、校内放送の内容がつかめなかったりします。
この結果、予定の変更などに気づかないことがあります。
●連絡が取れない
電話による音声会話が困難なため、大学生活上、不都合が生じることがあります。メールの普及によってかなり状況は改善されてきましたが、複雑な内容を伝達したり、やりとりを要する場面では不便さが残ります。
●非常時の情報が得られない
非常ベルの音や避難情報が伝わらず、逃げ遅れたり危険にさらされたりすることがあります。特に一人でいる時は、非常事態の発生にすら気づけないこともあります。
中でも、はじめに述べた授業への参加は、大学生活上、最も困難な壁であり、聴覚障害学生支援の中でも中心的な課題です。以下では、こうした授業場面における支援の方法について説明をしていきます。

情報保障の手段「音声による情報理解が困難なため、授業で話されている内容がわからない。
」このような困難に対して、多くの大学では、学生を支援者として募集し、ノートテイクやパソコンノートテイク、手話通訳といった支援を提供する「情報保障」を行っています。
情報保障というのは、聴覚障害学生が他の学生と同等の情報を得て、授業に参加できるよう、手話や文字などを用いて周囲の情報を伝える支援のことを指します。このうち、手話を用いて情報を伝える方法を「手話通訳」、手書きで伝える方法を「ノートテイク」、パソコンで伝える方法を「パソコンノートテイク」といいます。
このような話を聞くと、多くの先生方は、スライドや資料などの視覚教材を増やすだけではダメなのか？と思われるかもしれません。また、これを補完するために「友人にノートを借りたり、授業中に資料にない内容をメモしてもらったりすればいいのではないか」と考えられることでしょう。実際、授業担当の先生や同じ授業の参加者による支援は、聴覚障害学生にとって非常に役立つ合理的配慮のひとつです。また、軽度の聴覚障害学生の場
合は、こうした支援があるだけでずいぶん授業に参加しやすくなるかもしれません。しかし、中～重度聴覚障害学生の場合、残念ながらこれらの支援のみでは、抜け落ちてしまう情報がたくさんあるのも事実です。
例えば、先生方のお話の中には、資料には掲載されていないような例や、日常的な経験と結びつけた解説、雑談、例え話などさまざまな内容が含まれていることでしょう。その中には、先生方のお人柄や研究に対する姿勢に触れるお話もあるかもしれません。このようなお話を聞いて、専門分野に興味をもち、これをきっかけに自分自身で勉強を進めるのが、大学における授業のあり方なのではないかと思います。しかし、視覚教材や友人によるメモの中には、こうした情報は含まれていないことがほとんどで、耳からの情報が入りづらい聴覚障害学生にとっては、学ぶ機会を得られないまま過ぎてしまうことも少なくありません。
聴覚障害学生の多くは、「内容を理解するだけなら、後でノートを借りればよい。けれども、それだけでは自分が何のために大学に入学し、授業に参加しているのかがわからない。
」と述べています。したがって、聴覚障害学生の授業参加のためには、情報保障者の配置が不可欠なのです。

情報保障の担い手
では、このような授業保障は誰が担当するのが望ましいのでしょうか？大学にとって最も手軽な方法は、同じ授業に出席している友人に保障を担ってもらう方法でしょう。けれども、先生のお話をもらさず伝えるという作業を行っていると、その学生自身がじっくりと先生方のお話を聞いたり、先生の話について考えたりする余裕が持てません。そのため、聴覚障害学生に対する情報保障にはなったとしても、今度は支援を担当する学生の授業参加に支障が生じてしまいます。したがって、聴覚障害学生に対する情報保障は、原則として授業の参加者ではない第三者に依頼するのが基本です。
また、聴覚障害学生自身がそうした人材を見つけてくるのではなく、大学が人材を確保して、授業に配置していく必要があるでしょう。なぜなら毎日行われる授業において、誰にどの保障の手段を依頼するか考え、調整することは、聴覚障害学生にとって非常に大きな負担となるからです。人材の調整には時間がかかり精神的な苦労もともないます。また、先生に事前に許可を得ておくなど、余計な労力も必要ので、授業に出るたびにそんな負担を強いるのはやはり平等とは言えないでしょう。
大学によっては、手話サークル等のボランティアサークルが中心になって聴覚障害学生を支えていて、大学側はほとんどこれに関与していないという例もあるようです。もちろん、こうした学生同士の支え合いも重要で、そこから学び合えることがたくさんあるのは事実だと思います。ただ、在籍している学生への合理的配慮の提供は、大学に課せられた法的義務（努力義務）です。したがって、学生の力を借りる場合であっても、やはり最終的には、大学が責任を持って支援者を確保し、配置していく姿勢が求められるでしょう。

この際、情報保障の質についても検討が必要です。手
話通訳やノートテイク、パソコンノートテイクといった情報保障には、高度な技術と専門知識が要求されます。
このため、そうした技術を持たない学生による支援では、十分な保障がなされない場合も生じてきます。
加えて、学生同士の支え合いによる支援は、保障を受ける聴覚障害学生、保障を担当する学生の双方にとって、負担がかかりやすいという問題もあります。聴覚障害学
生にとっては、「もっと書いてほしい」などの要望があったとしても「支援をしてもらっている」という思いから、自分の気持ちを伝えることが難しい場面もあるでしょう。
同時に、情報保障を担う学生にとっても、十分に伝えきれないことに対する不安から、保障を担うことが重荷になったりすることがあります。
このため、できれば外部の情報保障者による支援も有効に活用できるといいのですが、残念ながら今のところ、大学で支援を担うことのできる人材は圧倒的に不足しているのが事実です。また、例えそのような人材が確保できたとしても、予算の面からすべての授業に配置することができる大学は、まだまだ少ないでしょう。
このため、現在のところ多くの大学では、できるだけ頻繁に情報保障者養成講座を開講して、ある程度の知識と技術を身につけた学生を授業に配置するとともに、定期的にスキルアップのための学習会を開いたり、聴覚障害学生と支援学生が互いに意見を言い合える懇談会を開催したりして、質と量の両方を確保する工夫が図られています。また、医療系の単科大学など、学内で学生を確保することが難しい大学の場合には、地域で専門知識を持った人材を募集し、彼／彼女らにノートテイクやパソコンノートテイクの技術を身に着けてもらうなどの方法も取られています。いずれにしても、知識・技術を兼ね備えた支援者を配置していくことが、聴覚障害学生の対等な授業参加に不可欠であり、これが可能な体制を目指して少しずつ体制整備を図っていく必要があることをご理解いただければと思います。
聴覚障害学生支援における先進国のアメリカでは、在籍する聴覚障害学生の支援のために、手話通訳者を職員として雇用し、質の高い支援を提供するのが一般的になっています。このため、高等教育機関の中に手話通訳者養成課程が開設され、極めて技術の高い支援者が養成されています。日本の中でも、専門の情報保障スキルを身に着けた職員を雇い入れ、学生の養成や情報保障支援にあたっている大学もありますが、今後こうした取り組みがいっそう拡大し、質量ともに充実した支援が提供できる時代が来ることを強く願っています。
執筆者 白澤 麻弓（しらさわ まゆみ）
筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター 准教授

発行 日本聴覚障害学生高等教育支援ネットワーク(PEPNet-Japan)（2016 年 3 月 30 日 第 4 版）
hｔtp://www.pepnet-j.org〒305-8520 茨城県つくば市天久保 4-3-15 筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター
担当：白澤麻弓 E-mail pepj-info@pepnet-j.org
PEPNet-Japan は筑波技術大学「聴覚障害学生支援・大学間コラボレーションスキーム構築事業」の活動の一部です。
本シートは、PEPNet-Northeast（アメリカ北東地区高等教育支援ネットワーク）の作成による TipSheet を参考に、PEPNet-Japan が独自に作成したものです。本シートの内容の無断複写・転載を禁じます。