2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

ISSN 1882-6806

Vol.8 No.3
CONTENTS《巻頭言》
我々がすべきこと（禁煙推進 10 か条）《原

村松弘康… ………………………………………… 53

著》

虚血性心疾患男性患者の受動喫煙の回避行動と職場の受動喫煙防止対策に関する調査《短松浪容子、他… …………………………………… 55報》

健診での禁煙指導の導入における
5A アプローチの活用法についての検討（Advise よりもAsk に重点を置くための 3 つの質問）

酒井哲夫… ………………………………………… 64《記 録》
日本禁煙学会の対外活動記録（2013 年 6 月〜 7 月）

… ……………………………………………………………… 69

Japan Society for Tobacco Control（JSTC）
特定非営利活動法人

日本禁煙学会

Volume 8, Number 3 July 2013

日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 3 号

2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

《巻頭言》

我々がすべきこと（禁煙推進10 か条）
中央内科クリニック院長、NPO 法人 日本禁煙学会理事
東京 / 日本橋禁煙推進研究会代表

村松弘康

4. ニコチンの依存性を伝える

我々は日頃の禁煙推進活動の中で、しばしば周囲の方たちとの間に「温度差」を感じることがあり

日本では、喫煙行為が「ニコチン依存」によるます。すなわち「喫煙や受動喫煙が有害なことは行為だとは理解されず、「タバコは嗜好品」とする

良く理解できたが、禁煙推進をしようとは思わな

誤った世論が根強く残っています。それゆえ周囲い」という方たちは、決して少なくないのです。

も「吸わせてあげれば」と考えてしまうのです。

仕方がないこと……と言ってしまえばそれまでか。本学会誌には素晴らしいエビデンスが多数掲

WHO 国際疾病分類（ICD-10）では、喫煙行為
はニコチンという薬物への依存として、第 5 章：
F17「精神及び行動の障害」に分類されています。

載されていますが、これらの事実をきちんと伝え

発がん性や多くの疾病リスクがあることを知りつるために留意すべき点を、自己反省を含めて「禁つ、吸い続ける精神状態・行動は正常ではないの

煙推進 10 か条」としてみました。

です。喫煙者はニコチンの依存にされ「吸わされですが、我々の伝え方にも原因はないのでしょうている」ということを、しっかり伝えましょう。

1. 上から目線ではダメです

5. 家族への様々な影響を伝える

タバコを規制することは正しいことですが、正しいからと言って、上から目線でものを言うと伝タバコを吸って病気になると、幸せな生活は一わるものも伝わらなくなります。何かを規制する

瞬にして壊され、ご家族にも経済的、肉体的、精時に、規制される側から反発が出るのは当然のこ

神的に大きな負担をかけることとなります。もしとです。特に「吸う人と吸わない人の争い」になら病気や寝たきりになれば、自己責任では済まなくないよう配慮しましょう。

なるのです。
また親がタバコを吸えば、子供は悪いものだと

2. 喫煙だけでなく受動喫煙の有害性を伝える

思わず、子供もタバコを吸って病気になるかもし受動喫煙が人体に多大な悪影響を及ぼすことはれません。家族に受動喫煙をさせるだけでなく、明白ですが、過小評価されています。喫煙可能な

子供たちの未来にも影響を与える可能性があるこ

店舗内で働く方々には、長時間の受動喫煙によりとを伝えましょう。

大変な労働災害を受けていることを伝えましょう。

6. 学校で喫煙防止教育を行う

吸う方には他人に受動喫煙をさせる権利はないということをしっかり伝えましょう。

分別のある大人に、生まれて初めてタバコを吸うように勧めても、大半の大人は断ります。本来

3. 受動喫煙被害の実状を伝える

タバコは「大人ぶりたい」「カッコつけたい」「ワ

受動喫煙の被害は、何十年も先の発がんの問題

ルぶりたい」「反抗したい」といった若者にしか売だけではありません。喘息の患者さんなどは、タれない性質の商品なのです。タバコ会社は何も知バコの煙で発作が誘発され毎日苦しんでいます。

らない子供たちに近づき、ニコチンという薬物の受動喫煙で、実際に苦しんでいる人たちが存在す

依存にして、一生お金を払ってくれる顧客を得まることを伝えましょう。

す。タバコ会社から子供たちを守る教育の重要性
を、しっかりと教育者たちに伝えましょう。
我々がすべきこと（禁煙推進 10 か条）

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日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 3 号

2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

7. タバコ会社のイメージ戦略に対抗するました。国産葉タバコは現在も全量買い上げで、「タバコはカッコいい」というイメージで洗脳さタバコ税は地方税として各地方自治体の財源にもれた方々は、どうしても吸いたくなります。映画

なっています。ここにタバコ規制が進まない根本などの喫煙シーンには、裏でタバコ会社から報酬的な原因がありますが、人の命とお金を天秤にかが支払われている場合が多々あることや、多くのける政策など許すべきではありません。国際条約

人を病気・不幸にして、慈善活動ばかりを宣伝す
るタバコ会社の偽善ぶりを指摘して、「喫煙はタFCTC（WHO たばこ規制枠組条約）、健康増進法
第 25 条（受動喫煙の防止）などの法的規制を遵守

バコ会社に騙されたカッコ悪い行為」であることをし、一日も早く「たばこ事業法」を廃止し、受動喫

伝えましょう。海外でのタバコ規制の現状（写真

煙防止法を制定するよう、立法・行政側に要望し警告表示入りパッケージなど）を見せることも役にていきましょう。

立つでしょう。

10.「お客様の声」を上げる草の根活動

8. タバコ会社の協賛・助成金を抑止する

日常生活の中で、誰でも簡単に出来る禁煙推進

タバコ会社はテレビや雑誌の広告主となること活動があります。飲食店や公共施設内で受動喫煙や寄附をすることなどで、様々な業界とのコネクを受けた際には、「タバコの臭いが不快だった」とションを保ち、タバコに対する批判的なニュース

いった意見を述べて頂きましょう。タバコの臭いや意見が表に出ないよう画策しています。WHOがしたということは、臭いの成分を吸ったからではこのようなタバコ会社の欺瞞に満ちた活動を厳あり、同時に発がん物質などの有害成分まで吸わしく非難し、タバコ会社によるスポンサー活動をされたことに他なりません。施設側は「吸わせる禁止するよう各国に求めています。各地方自治体のが、おもてなし」と勘違いしていますが、このに灰皿や喫煙所を寄贈したり、吸い殻を拾う運動

ような意見が増えれば考えを改めざるを得ないでや植樹活動、さらには様々な助成金や奨学金制度

しょう。

などを持ちかけてきますが、これらは関係者を増おわりにやして非難の矛先をかわす戦略であることを伝えましょう。

喫煙・受 動喫煙の有害性は明らかですが、禁煙推進に賛同する世論を形成していくためには、

9. 適切なタバコ規制を立法・行政側に要請

我々はこれまで以上に努力をしなければならないでしょう。

日本は専売公社として国がタバコを販売してき我々がすべきこと（禁煙推進 10 か条）

54

日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 3 号《原2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

著》

虚血性心疾患男性患者の受動喫煙の回避行動と職場の受動喫煙防止対策に関する調査
松浪容子、古瀬みどり
山形大学医学部看護学科【目 的】 虚血性心疾患患者の受動喫煙の回避行動と、職場の受動喫煙防止対策の実態を明らかにする。
【研究方法】 虚血性心疾患患者を対象に自記式質問紙調査を実施し、うち男性 165 人を分析対象とした。
【結 果】 全体の喫煙率は 10.9％で、有職者 9.6％、無職者 12.2％であった。受動喫煙の回避を心がけていた者は全体の 32.1％で、有職者 30.1%、無職者 34.1％であった。職場が屋内全面禁煙であると回答した者は全有職者の 20.5% で、被雇用者の 28.8％、自営業の 4.3％であった。発病後禁煙群は、有職者では心筋梗塞
後、無職者では配偶者がいる者で有意に多かった。
【考 察】 虚血性心疾患患者の受動喫煙の回避行動、職場の受動喫煙防止対策はともに不十分であること、就労状況によって禁煙継続の関連因子が異なることが示唆された。
【結 語】 患者に対して禁煙の必要性だけでなく受動喫煙を回避する必要性を教育すると同時に、職場の受動喫煙防止対策の推進が必要である。
キーワード：職場内禁煙、虚血性心疾患、受動喫煙

目的塞二次予防に関するガイドライン 3）にも、禁煙に加心疾患はがんに次いで日本人の死因の第 2 位を占えて受動喫煙を回避する必要性が示されている。まめ、うち虚血性心疾患によるものが半数近くを占めた、周囲に喫煙者がいると禁煙は困難となる 2）ことる 1）。医療技術の進歩により虚血性心疾患の予後がや、受動喫煙防止法による規制は、非喫煙者の受改善すると同時に、治療後に社会復帰する壮年期

動喫煙を減らすだけでなく喫煙者を禁煙しやすくすの患者も増加しており、再発予防が重要な課題である 10）ことが明らかにされており、虚血性心疾患患者る。虚血性心疾患の再発予防には冠危険因子の是にとって、職場の受動喫煙防止対策は重要である。

。しかし、

受動喫煙防止対策に関しては、健康増進法が施禁煙しても症状安定後に再喫煙してしまう患者が多行され、『 職 場における喫 煙 対 策のためのガイド。

ライン（ 新ガイドライン ）』11）が制 定された。 さら正が重要であり、禁煙が必須である
いと報告されている

2 ～ 4）

5 ～ 7）

虚血性心疾患においては、本人の喫煙だけでなくに、「たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約、受動喫煙は非喫（WHO Framework Convention on Tobacco Con-

煙者の心臓血管システムに速やかに大きな悪影響をも

trol，以下 FCTC）」に基づき、2010 年 2 月に厚生労

たらす こと、心筋梗塞のリスクを 1.25 倍高める こ

働省より屋内禁煙の通達 12）が出され、多数の者が利とが報告されている。禁煙ガイドライン 2）や心筋梗

用する公共的な空間については、原則として全面禁

受動喫煙も冠危険因子であり

8 ～ 9）

8）9）

煙であるべきことが記されている。しかしながら、連絡先〒 990-9585
山形市飯田西 2-2-2
山形大学医学部看護学科

TEL: 023-628-5441
e-mail:

平成 23 年労働災害防止対策等重点調査 13）によると、
職場の受動喫煙防止対策に取り組んでいる事業所の割合は 83.9％で、そのうち全面禁煙を実施している

松浪容子

事業所は 30.7％となっており、喫煙対策に取り組ん

FAX: 023-628-5441

でいる事業所の割合は増加しているものの有効な対策を講じていない事業所が多く、職場における受動

受付日 2013 年 4 月 15 日 採用日 2013 年 7 月 25 日

虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

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日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 3 号

喫煙防止対策は事業所間で差があることが報告され2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

90.8 ％）、有効回答は 191 人（有効回答率 88.0 ％）、うち男性患者 165 人を分析の対象とした（図 1）。

ている。
虚血性心疾患患者を対象として喫煙状況について

2）分析方法

調査した先行研究では、退院後の禁煙率について調はあるが、職場の受動喫煙防止対策

対象者を調査時点での就労状況と喫煙状況に基づに着目した報告はされていない。また、患者自身がいて分類し、受動喫煙の回避行動と職場の受動喫煙

受動喫煙に関してどのように認識して行動している防止対策で比較した。次いで、「虚血性心疾患の発のか、その実態は明らかにされていない。

病後に禁煙を開始し、以後 6 か月以上継続している

査した報告

5 ～ 7）

そこで、本研究では、虚血性心疾患男性患者の（以下、発病後禁煙群）」と「虚血性心疾患の発病後 6

受動喫煙の回避行動と、職場の受動喫煙防止対策か月以内に再喫煙した人ならびに入院時以外は喫煙の実態を明らかにすることを目的とした。

継続している（以下、喫煙群）」に分け、それぞれの項目を比較した。なお、虚血性心疾患の診断を受け

方法

た後 6 か月以降に喫煙を再開した人はいなかった。

1）調査方法分 析 方 法は、2 群 間の年 齢の比 較には Mann-

Whitney-U 検 定、 その他の項 目の比 較にはカイ二乗検定、Fisher の直接確率法を用い、統計的有意水準は 5％未満とした。統計解析用ソフトは、統計パッケージ SPSS 17.0J for Windows を使用した。

山形県内の総合病院において虚血性心疾患（狭心症・心筋梗塞）の治療後、平成 20 年 6 月から平成

21 年 9 月にかけて冠動脈造影検査目的で入院した患者を対象とした。ただし、インフォームドコンセ
ントを得られない患者、腎不全や悪性新生物等の重3）倫理的配慮

篤な合併症をもつ患者を除外した。調査内容は、年齢、就労状況、心筋梗塞の診断の有無、喫煙状況、研究への参加・協力は、対象者の自由意思であり、受動喫煙の回避行動、職場の受動喫煙防止対策と途中辞退が可能であること、研究への不参加・撤回した。対象者 217 人に質問紙を配布した。記入したにより不利益を被ることはないことを文書と口頭で説

質問紙は封筒に密閉して施設内の回収箱に投函する明した。研究実施に際し、研究者が所属する施設な方法で回収した。197 人から回答が得られ（回収率

らびに調査対象施設の倫理委員会の承認を得た。

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図 1 対象者の内訳
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217 人にアンケートを配布し、197 人から回答が得られた（回収率 90.8％）。有
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効な回答が得られたのは人であった（有効回答率 88.090.8GI％）。男性
165 人を分析対象とした。
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虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

56

日本禁煙学会雑誌

結第 8 巻第 3 号

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果あった。就労の状況別にみると、被雇用では、屋内

1）分析対象者の概要

全面禁煙 15 人（28.8 ％）、喫煙室による分煙 13 人

対象者の就労状況は、有職者 83 人（50.3％）、無（25.0 ％）、喫煙コーナーによる分煙 15 人（28.8 ％）職者 82 人（49.7％）であった。有職者の内訳は、被がほぼ同 数となり、 対 策なしが最も少 数で 8 人

雇用 52 人（62.7 ％）が最も多く、次いで自営業 23（15.4 ％）であった。一方、自営業では、屋内全面

人（27.7％）、農業 8 人（9.6％）であった。平均年齢

禁煙 1 人（4.3 ％）、喫煙室による分煙 1 人（4.3 ％）、は全体で 66.0 ± 9.8 歳、有職者で 61.5 ± 9.8 歳、無喫煙コーナーによる分煙 1 人（4.3 ％）、対策なし 18

職者で 70.5 ± 7.6 歳であった。心筋梗塞後の患者が人（78.3％）であった（表 2）。

、 無 職 者のうち 50 人
有 職 者のうち 61 人（73.5%）

次に、有職者を喫煙状況別に分類し、受動喫煙。
（61.0％）であった（表 1）の回避行動と職場の受動喫煙防止対策の状況を比較した。受動喫煙の回避を心がけているかどうかとい

2）喫煙と受動喫煙に関する回答

う質問に対しては、発病前に禁煙した人と発病後に対 象 者 165 人のうち 18 人が現 在 喫 煙 者であり、禁煙した人の中に、「受動喫煙の回避を心がけてい全体の喫煙率は 10.9 ％であった。就労状況別にみる」と回答した人が多かったが、統計的な差は認めると、有職者の喫煙状況は、虚血性心疾患発病後られなかった。また、職場の受動喫煙防止対策にに禁煙が 45 人（54.2%）と最も多く、次いで発病前

ついて「対策なし」と回答した人の中に、「受動喫煙、喫煙が 8 人（9.6％）で、非喫に禁煙 23 人（27.7％）の回避を心がけている」と回答した人が多かったが、煙は 7 人（8.4％）のみであった。無職者の喫煙状況

統計的な差は認められなかった。発症を機に禁煙しは、発病前に禁煙と発病後に禁煙が 29 人（35.4%）

た 45 人のうち、受動喫煙の回避を心がけているの、喫煙 10 人と同数で、次いで非喫煙 14 人（17.1％）

は 12 人であった（表 3-1）。

（12.2％）であった。

無職者では、発病前に禁煙した人の中に、「受動受動喫煙の回避を心がけていると回答した人は喫煙の回避を心がけている」と回答した人が多かっ

全体で 32.1 ％であった。就労状況別に見ると、有たが、統計的な差は認められなかった。発症を機に職 者のうち 25 人（30.1%）が、 無 職 者のうち 28 人

禁煙した 29 人のうち、受動喫煙の回避を心がけて（34.1％）が、受動喫煙の回避を心がけていると回答いるのは 8 人であった（表 3-2）。

した。

3）発病後禁煙群と喫煙群の比較

職場が屋内全面禁煙であると回答した人は全有、 喫 煙 室による分 煙が職 者 83 人 中 17 人（20.8%）

有職者においては、発病後禁煙群と喫煙群の、そ

16 人（19.3%）、 喫 煙コーナー による分 煙が 17 人
（20.5%）、対策がない人が 30 人（36.1%）で最多でれぞれの調査項目を比較した結果、心筋梗塞者の割合（89.1％；p ＝ 0.02）が発病後禁煙群で有意に大き分析対象者の概要
表/11>
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66.0 ± 9.8

61.5 ± 9.8

58.4 ± 9.5

65.7 ± 6.3

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61;73.5<

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16;69.6<

6;75.0<;n = 82<
70.5 ± 7.6

50;61.0<

対象者の就労状況は、有職者が 83 人（50.3％）、無職者が 82 人（49.7％）であった。有職者の内訳は、被雇5,83 、農業;50.3:<
&-,
82 ;49.7:< -,用 52
人（62.7'%％）、自営業-,
23 人（27.7％）
8 人（9.6％）であった。
平均年齢は全体で 66.0 ± 9.8 歳、有職者で 61.5 ± 9.8 歳、無職者で 70.5 ± 7.6 歳であった。心筋梗塞後の患3 07( 52 ;62.7:<." 23 ;27.7:<6" 8 ;9.6:< 者が有職者のうち 61 人（73.5%）、無職者のうち 50（61.0％）人であった。

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66.0 ± 9.8 $-,,-,

61.5 ± 9.8 $&-,

70.5 ± 7.6 $ 61虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策;73.5%<&-,  50;61.0:<57*

日本禁煙学会雑誌表2

第 8 巻第 3 号

2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

喫煙と受動喫煙に関する回答

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全体の喫煙率は 10.9％であった。虚血性心疾患発病後に禁煙した者 74 人（44.8％）が最も多い

結果であった。受動喫煙の回避を心がけていると回答した者は全体の32.1％で、就労状況別に見ると、有職者のうち
25
人
（
30.1%
）
が、無職者のうち
28
人
（
34.1
％）
が、受動喫煙の回避を#!+BD 10.9a
RS76F8IG5KB O 74 b44.8ac;0
心がけていると回答した。職場が屋内全面禁煙であると回答した者は、全有職者 83 人中 17 人
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喫煙状況別の職場の受動喫煙防止対策と受動喫煙回避行動の比較：有職者
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有職者では、受動喫煙の回避を心がけているかどうかという質問に対し、発病前に禁煙した人<NM.-1C2U:S06
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と発病後に禁煙した人の中に、「受動喫煙の回避を心がけている」と回答した人が多かったが、
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統計的な差は認められなかった。また、職場の受動喫煙防止対策について「対策なし」と回答した人の中に、「受動喫煙の回避を心がけている」と回答した人が多かったが、統計的な差は認め
H8R N3.-1CV>6K6K
2J&
られなかった。発症を機に禁煙した 45 人のうち、受動喫煙の回避を心がけているのは 12 人で%.-1C2U:2J& 4
LQH8Rあった。
GF=IC

45 &.-1C2U:

虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

P3-2 1CDA+.-1C2UO-@T\BNM n = 82

58
1CDA                  &ZY[]$?\.-1C2U: 12 &&;^











6Z26.1[

10Z22.2[

0Z

] 0^

0Z

] 2^

] 3^

] 0^

17Z20.5[

2Z28.6[2Z 8.7[

10Z22.2[

3Z37.5[

30Z36.1[

2Z28.6[

11Z47.8[

15Z33.3[

2Z25.0[16Z19.3[

1C5*C

] 5^
1C#!#*C0[0[

日本禁煙学会雑誌 第 8 巻第 3 号 2013 年（平成 25 年）7 月 31 日
]
4^
] 0^
] 1^
] 3^
] 0^

6K


かったが、職場の受動喫煙防止対策による差は認めで有意に大きかった。その他の項目においては、有
]13^
] 2^
] 7^
] 4^
] 0^

（表 4-2）。
0Z 意な差は認められなかった
0[
1Z 2.2[
1Z12.5[られなかった。その他の項目においては、有意な差
'"B2J
3Z 3.6[
1Z14.3[。
は認められなかった（表 4-1）
] 1^

] 0^

] 0^

考

一方、無職者においては、発病後禁煙群と喫煙
GE9IC&%.-1C2U:

察S06
2J

した人の割合（96.6％；p ＝ 0.011）が発病後禁煙群

H8R] 1^

GE,IC
1）喫煙状況の実態群を比較した結果、婚姻状況で配偶者がいると回答<NM.-1C2U:

] 0^

&

&

4

LQ

2J

&

対象者の平均年齢 66.0 歳で、喫煙率は 10.9％（有N3.-1CV>6K6K

9.6％、無職者 12.2％）であり、全国の 60 代男
職者%.-1C2U:2J& 4
LQH8R％ 15）と比較すると、本調査の対象
性の喫煙率
 GF=IC
45 &.-1C2U: 1229.3&
表 3-2 喫煙状況別の受動喫煙回避行動の比較：
者の喫煙率は低い状況であった。この喫煙率の低さ
無職者
P3-2 1CDA+.-1C2UO-@T\BNM
n = 82
は、虚血性心疾患患者を対象とした先行研究 6, 7）と1CDA                  &ZY[]$?\.-1C2U:
W1C

も一致する結果である。また、発病した時点で喫&;^

煙していた 92 人のうち 74 人、 つまり 80.4 ％（ 有

GE,IC

GE9IC

1C

 14Z17.1[  29Z35.4[

 29Z35.4)

10Z12.2[

] 8^

]12^

] 8^

職者 53 人中 45 人；84.9 ％、無職者 39 人中 29 人；] 0^

74.4％）が虚血性心疾患の発病を契機に禁煙をしていた。虚血性心疾患では、診断のための冠動脈造影

BNMGE,IC&%.-1C2U:2J&
無職者では、発病前に禁煙した人の中に、「受動喫検査や、冠動脈インターベンションなどの急性期治

煙の回避を心がけている」と回答した人が多かった
4
LQH8RGF=IC

29 &.-1C2U

療のため入院を要し、患者は疾患の発症と同時に禁が、統計的な差は認められなかった。発症を機に禁: 8 & 

煙が必要な状態を強いられ、禁煙ステージの関心期

煙した 29 人のうち、受動喫煙の回避を心がけているのは 8 人であった。

または準備期であった患者においては、疾患発症は









R 4-1 FE6HBL(BL?Vb<ON表
4-1 発病後禁煙群と喫煙群の比較：有職者
R 4-1 FE6HBL(BL?Vb<ON
5\.^K*_
5\.^K*_
0/C@^XN_^]_FE6HB^n = 45_
FE6HB^n= 45_
60.0^32a83_60.0^32a83_
36^80.0_36^80.0_31^68.9_

0/C@^XN_^]_
(B
1;^_^]_(B 1;^_^]_
7I=,T:^_^]_#(B^n = 8_
#(B^n
= 8_
63.5^54a78_

63.5^54a78_
6^75.0_6^75.0_3^37.5_31^68.9_40^88.9_40^88.9_36^80.0_

7I=,T:^_^]_
M&9P^]_
M&9P^]_
SYD^]_

3^37.5_
4^50.0_4^50.0_6^75.0_36^80.0_33^73.3_
33^73.3_
11^24.4_

SYD^]_Q)>^]_Q)>^]_
W>

6^75.0_
3^37.5_
3^37.5_
4^50.0_

11^24.4_
1^ 2.2_1^ 2.2_
9^20.5_W>
O+3"!ZHB^]_O+3"!ZHB^]_
9^20.5_<ON 7I=,N%'FE6HBL<8-<ON

7I=,N%'FE6HBL<8-

4^50.0_
1^12.5_
1^12.5_2^25.0_

P
P
0.139
0.139
0.67
0.67
0.12
0.12
0.021

0.021
0.665
0.665
0.094
0.094
0.202
0.202
0.282

0.282
0.665
2^25.0_0.665
O+$B2J

O+$B2J

4U [G <84U

有職者においては、心筋梗塞者の割合が発病後禁煙群で有意に多かったが、職場の分煙対策に
4U
[G
<84U

よる差は認められなかった。その他の項目においては、有意な差は認められなかった。

 4-2 発病後禁煙群と喫煙群の比較：無職者
表R 4-2 FE6HBL(BL?VbAON
R 4-2 FE6HBL(BL?VbAON
FE6HB^n = 29_5\`.^K*_
5\`.^K*_
0/C@^XN_^]_FE6HB^n= 29_
69.0^59a80_
69.0^59a80_
28^96.6_

0/C@^XN_^]_
(B
1;^_^]_(B
1;^_^]_
7I=,T:^_^]_(B^n = 10_
(B^n
= 10_
71.0^50a78_

28^96.6_
20^69.0_20^69.0_21^72.4_

7I=,T:^_^]_
21^72.4_
M&9P^]_
21^72.4_
M&9P^]_
21^72.4_
AON X N%'FE6HBL<8-71.0^50a78_
6^60.0_
6^60.0_4^40.0_
4^40.0_
6^60.0_
6^60.0_7^70.0_


P
P
0.809
0.809
0.011
0.011
0.141
0.141
0.693

0.693
1.000
7^70.0_
1.000 [G

無職者においては、配偶者がいる割合が発病後禁煙群で有意に多かった。その他の項目においAON X N%'FE6HBL<8- [G<84Uては、有意な差は認められなかった。
<84U



虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

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第 8 巻第 3 号

2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

3）職場の受動喫煙防止対策の実態

強力な動機付けとなる 2）。したがって、疾患発症の時点で、個々の患者に合わせた禁煙の介入を行い、全有職者のうち、職場が何らかの受動喫煙防止対

生涯の禁煙につなげられるように支援することが必策に取り組んでいると回答した人は 50 人（有職者の要である。

165 人のうち 21 人（12.7 ％）のみで、喫煙歴ある患者が多いということが再確認された。平成 20 年国60.3％）で、全面禁煙を実施していると回答した人は 50 人中 17 人（34%）であった。被雇用者に限定す
ると、何らかの受動喫煙防止対策 43 人（被雇用者の79.6％）、全面禁煙 43 人中 15 人（34.9%）で、自営「たばこを吸うと病
民健康・栄養調査 14）によると、業では対策なしの回答が半数以上を占めていた。

一方、一度も喫煙経験のない非喫煙者は全体の気にかかりやすくなる」と回答した人の割合（15 歳以

厚労省による平成 23 年労働災害防止対策等重点「心臓病」
上）は、「肺がん」が 87.5％である一方で、調査 13）によると、職場の受動喫煙防止対策に取りは 45.3％であり、喫煙の心血管系への影響に関する組んでいる事業所の割合は 83.9％で、そのうち全面国民の認識が低いことが報告されている。したがっ禁煙を実施している事業所は 30.7％と報告されていて、患者に対して喫煙の危険性に関する情報を提供

る 13）。その厚労省による報告と比較すると、本調査するだけでなく、国民全体に対して喫煙の心血管系の対象者の職場の受動喫煙防止対策は十分とは言えへの影響に関する知識の普及を図り、心疾患を予防ない状況であり、とりわけ自営業における対策は不することも必要である。

十分な現状であった。厚労省の調査 13）によると、受動喫煙防止対策に取り組んでいる事業所の割合は、

2）受動喫煙の回避行動の実態

規模が大きいほど増加すると報告されている。本調

受動喫煙の回避を心がけていると回答した人は全査では事業規模などの詳細は調査していないが、本体で 32.1％（有職者 30.1％、無職者 34.1％）であっ

調査で対象とした自営業の患者の事業規模が小規模た。平成 20 年国民健康・栄養調査 によると、「ただったと推測される。労働安全衛生法では、快適なばこの煙を吸うとかかりやすくなる病気」を「肺が職場環境の形成が事業主の努力義務の一環として受ん」と回答した人（15 歳以上）が 81.6 ％であるのに

動喫煙防止対策の充実が規定されている。しかし、

対し、「心臓病」と回答した人は 45.3 ％であり、受労働安全衛生法は自営業には適用されないため、自動喫煙の心血管系への影響に関する国民の認識が低営業における受動喫煙防止対策が不十分となっていいことが報告されている。本調査の対象者で受動喫ると考察される。

14）

煙の回避を心がけていると回答した人の割合は、国無風状態下でのタバコ煙の到達範囲は直径 14 m

民健康・栄養調査と比較してさらに小さく、対象

円周内で 16）、煙を漏らさない喫煙室をつくることは者の受動喫煙に対する認識は不足していると考えら

不可能 17）であり、FCTC 第 8 条「たばこの煙にさられた。今回の調査結果では、有職・無職にかかわされることからの保護」履行のためには「空間分煙はらず、発症を機に禁煙を実行できていても、そのう不適切」とされている。さらに、喫煙室を使用した

ち受動喫煙の回避を心がけているのは半数以下であ場合、残留タバコ成分の問題を解決できないため、り、自身の心疾患と喫煙の有害性が結びついたとし敷地内に喫煙場所があると、受動喫煙を避けることても、受動喫煙の有害性までは理解できていない患が難しい状況が予想される。受動喫煙は心血管疾患者が多いと考えられる。したがって、虚血性心疾患を引き起こすことが証明されており、受動喫煙防止に既に罹患している患者に対しては、受動喫煙の有法が急性心筋梗塞などの心臓疾患入院率を有意に減害性を自身の疾患と結びつけて理解し、受動喫煙をらすことが、既存のメタアナリシスの結果 18 ～ 21）でも回避する必要性が理解できるよう支援する必要があ

得られ、受動喫煙の減少と喫煙率の低下 10）、心筋梗

る。さらには、虚血性心疾患予備軍とされる高血圧

塞による入院の低下 22）、心筋梗塞による医療費の節や糖尿病、メタボリックシンドロームの患者に対し

約 23, 24）が報告されている。したがって、虚血性心疾ても、禁煙の必要性とともに受動喫煙の有害性につ患患者の就労先は敷地内禁煙であることが理想的でいて説明し、虚血性心疾患を予防することが必要である。健康日本 21（第 2 次）では、平成 32 年までにある。

「受動喫煙の無い職場の実現」が目標に掲げられている。受動喫煙防止対策の導入については、国民のコ
虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

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日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 3 号

2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

ンセンサスを得つつ、社会全体としての取り組みを否か」と「職場の受動喫煙防止対策の種類」を選択しである。虚血性心てもらう質問形式を採用しており、対象者の職場の疾患患者を含め受動喫煙に対し敏感な集団が、就労職員や顧客の喫煙率や、対象者が実際にどの程度の先で受動喫煙を免れない社会的立場に置かれている

頻度で受動喫煙を受けていたか、その詳細は質問し現状を、広く国民に対し周知することも、国民のコていないため、対象者がどの程度の受動喫煙を受けンセンサスを得る上で重要と考える。

ていたか正確な評価ができなかったことが限界であ

計画的に進めていくことが必要

25）

り今後の課題である。さらに、本調査の対象は少数

4）発病後禁煙群と喫煙群の比較

かつ 1 施設調査であり、対象施設が三次救急医療機

有職者において、発病後禁煙群と喫煙群の比較を関に指定されており、救急搬送されて入院した経験比較した結果、心筋梗塞患者の割合が禁煙群で大きのある患者が多いことや、対象者が経皮的冠動脈介い結果であった。Ota らは、狭心症患者は急性心筋入術あるいは冠動脈バイパス手術施行後の患者であ梗塞患者に比べ禁煙率が有意に低い と指摘しておることから対象に偏りがある可能性があるため、今り、同様の結果が再確認された。狭心症等の患者は後さらなる検討が必要である。

6）

自覚症状が少ない場合も多く、禁煙ステージの無関

結

心期の場合が多いことも予想され、禁煙の動機付け

論を繰り返し行う など、禁煙の必要性について十分

虚血性心疾患男性患者を対象に、受動喫煙の回に理解してもらえるような医療従事者の努力が必要

避行動と、職場の受動喫煙防止対策の実態を調査しである。一方、職場の受動喫煙防止対策による発病た結果、受動喫煙の回避行動が実行できている患者

後禁煙群と喫煙群の比較では、統計的な有意差は認は少なく、受動喫煙に対する患者の認識は不足してめられなかった。受動喫煙防止法による規制は、喫いることが推察された。また、有職者では心筋梗塞ことが報告されている。本後の割合が、無職者では配偶者がいる割合が禁煙群

調査で統計的な有意差が認められなかった理由としで大きく、就労状況によって禁煙継続の関連因子がては、対象者が少数であったことも考えられ、さら異なると示唆された。以上のことから、就労状況をなる検討が必要である。

考慮し、患者に対する受動喫煙の回避行動を教育す

2）

煙率の低下に関与する

10）

無職者においては、発病後禁煙群と喫煙群を比較ると同時に、職場の受動喫煙防止対策を推進させる

した結果、配偶者がいると回答した人の割合が発病必要性が示唆された。

後禁煙群で有意に大きい結果であり、有職者とは禁煙継続の関連因子が異なると示唆された。先行研究
において配偶者がいないことが喫煙に関連する

謝

辞
本研究の調査にご協力下さいました患者の皆様、

26, 27）ことが明らかにされており、本調査においても同様

松井幹之先生をはじめ調査対象施設の職員の皆様にの結果が再確認された。単身者で無職の患者の場合

厚く御礼申し上げます。

は、再喫煙しやすい社会的な状況であることを考慮
本論文の要旨は、第 22 回日本禁煙推進医師歯科

し、患者が禁煙を継続できるように、継続的な支援

医師連盟総会・学術総会にて発表した。

を行う必要がある。有職者で婚姻状況による差が認められなかった理由としては、有職者の場合は家庭

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改訂版（日本循環器学会 HP）（http://www.j-circ.
or.jp/guideline/pdf/JCS2011_ogawah_h.pdf）（ 閲以外に就労先の環境や人間関係による影響を受ける
ことなどが考えられるが、対象者が少数であったことから比較には限界があり、さらなる検討が必要で
ある。

研究の限界
今回の調査では、ニコチン依存度、職種や事業規模等の詳細な把握が十分にできなかった。また、アンケートでは「受動喫煙の回避を心がけているか、

虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

61日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 3 号

覧：2013 年 4 月 15 日）
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虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

62

日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 3 号

2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

Avoidance of exposure to secondhand smoke by Japanese male patients withcoronar y heart disease, and control of secondhand smoke in their workplaces:
a questionnaire sur vey
Yoko Matsunami, Midori Furuse
Abstract
Aim: This survey was designed to obtain information on the behavior of male patients with coronary heart disease in
avoiding exposure to secondhand smoke and on the control of secondhand smoke in their workplaces.
Method: We conducted a survey in the form of a self-administered questionnaire of patients with coronary heartdisease; 165 participants were analyzed.
Results: A total of 10.9% of all patients were smokers; 9.6% of patients with any kind of job were smokers, and 12.2%of unemployed patients were smokers.
A total of 32.1% of all patients avoided exposure to secondhand smoke; 30.1% of patients with jobs avoided exposure
to secondhand smoke, and 34.1% of unemployed patients avoided exposure to secondhand smoke. The workplaces of
20.5% of all patients with any kind of job had imposed a total ban on indoor smoking in workplaces. The workplacesof 28.8% of patients working for employers had imposed a total ban, and the workplaces of 4.3% of self-employedpatients had imposed a total ban. In patients with any kind of job, having a history of myocardial infarction was a factor
significantly related to smoking cessation. In unemployed patients, being married was a factor significantly related tosmoking cessation.
Discussion: Both avoidance of exposure to secondhand smoke by patients with coronary heart disease and the control
of secondhand smoke in their workplaces were insufficient. The factors related to stopping smoking likely differ withdifferences in work situation.
Conclusion: We suggest that it is necessary to explain to patients the damage caused by not only smoking, but also
secondhand smoke. At the same time, it is important to promote a total ban on indoor smoking in workplaces.
Key words
ban on smoking in workplaces, coronary heart disease, secondhand smoke
School of Nursing, Yamagata University, Faculty of Medicine, Yamagata, Japan

虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

63日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 3 号《短2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

報》

健診での禁煙指導の導入における
5A アプローチの活用法についての検討（Advise よりもAsk に重点を置くための 3 つの質問）
酒井哲夫
石川県予防医学協会

職域健診において、モチベーションの低い喫煙者の禁煙指導の導入にあたって、短時間でできる 3 つの質問（以下、3 つの質問）が有効かどうか検討した。3 つの質問はいずれも、クローズド・クエスチョンからなった。予備的な会話分析を基準にして、その有効性を判定した。全喫煙者 12 名のうち 9 名が有効、残り 3 名が。3 つの質問は、信頼関係を築くことによって禁煙指導の導入に有効であること
無効であった（有効率 75％）が示唆された。
キーワード：健診、禁煙指導の導入、3 つの質問

はじめに

Ask に重点を置くことも大切になってくる。一方で、

5A アプローチはその人にあわせて変化のきっか「止めたことはありますか」といった具体的質問ひとけをつかむような会話が根本にある。具体的には、つにしても、止められない受診者にとっては皮肉に

Ask、Advise、Assess、Assist、Arrange の面接の技聞こえたり、止めたくない受診者にとっては押しつ術を使って禁煙指導を行う 。欧米では、まずきっけに聞こえたりして、自ずとアドバイスのニュアン

ぱりと理論付けて忠告すべきと、Advise が強調されスを含んでしまうことがあるのでよく考えて質問すている。かかりつけ医の禁煙指導の基本は日本でもる必要があるように思われる。そこで、健診におい

そうだと言える。一方で、中村は健診の場で、短時て、短時間でできる 3 つの質問（以下、3 つの質問）

間（1 分間）の禁煙介入が、1 年後の禁煙率を約 1.5

が禁煙指導の導入に有効かどうかを検討し、若干の倍にしたと報告した 。ポピュレーションストラテ

知見を得たので報告する。

1）

2）

ジーとして先覚的研究と言える。しかし、5A による禁煙指導を、健診の場で行うのは、医療従事者側

方

法

にとってはかなりハードルが高い。なぜなら、日本

1．3 つの質問の設定の健診では無関心期、関心期の受診者が多く、医師時間の制約があるため質問は 3 つとした。具体的側も初対面で診察時間が短時間であるからである。

には、クローズド・クエスチョンを使う。クローズ

Advise を前面に出す前に、まず信頼関係を築くこと

ド・クエスチョンの方が答えやすいからである。たが大切ではないかと考えられる。そのためには、日だし、クローズド・クエスチョンは、使い方によっ本の健診では、聞く力が必要であり、Advise よりもては、全く理解を得られない場合があるので注意が必要である。
そこで、より理解が得られそうな質問を一番最初

連絡先〒 920-0365
石川県金沢市神野町東 115 番地
石川県予防医学協会 酒井哲夫

TEL: 076-249-7222
e-mail:にもってくる。具体例として、「以前はもっとたくさん吸っていたのですか」という質問を用いた。喫煙者には意外に思われるかもしれないが、間接的に

FAX: 076-269-3663

減らせているかを聞いている。すべての喫煙者に当てはまるわけではないが、止めたことはなくても本

受付日 2013 年 2 月 27 日 採用日 2013 年 7 月 8 日

健診での禁煙指導の導入における 5A アプローチの活用

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第 8 巻第 3 号

2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

数は減らした方は多いと思われる。そして、2 つ目

ただし、3 番目の質問においては、喫煙者が好意的に「止めたことはありますか」という質問を持ってくな受け止め方をした場合も Yes とした。

る。さらに、3 つ目の質問として、治療的にインセ

次に、 会 話 全 体の流れとしてコミュニケーショ
ンは良好か、つまり、3 つの質問によって信頼関係

ンティヴのある内容を含んだものを加える。

は築かれたかどうかを検討した。トランスクリプト

2．3 つの質問を使った喫煙者との

1. は、すべての質問に No であり、喫煙者からの発予備的な会話の分析

語が止まってしまっている。信頼関係はほとんど築職域健診、地域健診の機会を利用して、任意に喫かれなかった例である。3 つの質問が無効であると判煙者に対して、3 つの質問を行った。5 名について、断する。トランスクリプト 2. ～ 5. は、いずれかの質

会話を具体的に分析した。特殊健診を含む場合、ま問に Yes が認められて、次のステップとして Assess、た高血圧所見がある場合は、そちらの診察、指導を

Assist を使える可能性があるか、もしくは使うこと優先した。喫煙本数、喫煙年数はあらかじめ健診ができたケースであった。信頼関係が築かれた例で表に記載してある。面接時間は一般診察を含めておある。3 つの質問が有効であると判断する。

おむね 2 分までである。医師は受診者と初対面であり、過去に面識はない。また、医師は筆者が担当

トランスクリプト 1.

し、禁煙専門医の資格を有する。会話の分析として

現在 20 本喫煙、喫煙期間 25 年、男性。

次の 2 点を検討した。まず、各質問についての肯定

Ｄ： 以 前はもっ とたくさん吸 っ ていたのですか。

Ask（closed question）

的な返答、否定的な返答とはどういうものなのか。
次に、会話全体の流れとしてコミュニケーションは

Ｅ：いや、前から同じくらいです。No

良好かどうか。

Ｄ： 止めたことはありますか。Ask（closed ques-tion）
3．3 つの質問はどの程度有効なのか

Ｅ：ありません。No

3 つの質問が健診における禁煙指導の導入にどの程度有効なのかを検討した。2013 年〇月〇日に職域健診（職種；運輸業）において、受診者 16 名（すべて男性）のうち、非喫煙者 3 名、前喫煙者 1 名を除く 12 名の喫煙者全員に 3 つの質問を行った。方法 2 での予備的な会話分析を踏まえ、3 つの質問のすべてに否定的な返答をされた場合を無効、3 つの

Ｄ： 禁 煙の飲み薬について聞いたことはあります（Ｄ：医師、Ｅ：受診者）

質問のいずれかに肯定的な返答をされた場合を有効

Ｄ： 以 前はもっ とたくさん吸 っ ていたのですか。

か。Ask（closed question）
Ｅ：ああそうですか。No

トランスクリプト 2.
現在 20 本喫煙、喫煙期間 30 年、男性。

とした。さらに、うち 9 名については、面接の最後

Ask（closed question）に、禁煙したい気持ちについて、全くないを 1 点、Ｅ：ほとんど本数は変わりません。No

とてもあるを 10 点として、何点かを数字で答えて

Ｄ： 止めたことはありますか。Ask（closed ques-

tion）

もらった。

Ｅ：瞬間的に止めたというか。Yes

結果

Ｄ：3 日ももたない。

1．3 つの質問を使った喫煙者との

Ｅ：いや、1 か月続きました。飴とか、パッチとか予備的な会話の分析使ったと思います。

設定された 3 つの質問を健診において実際に使っＤ： 禁 煙の飲み薬について聞いたことはあります

た会 話のトランスクリプトを提 示した。 プライバ

か。Ask（closed question）

シーに関わる点は論旨に支障がない範囲で変更する

Ｅ：ありがとうございます。Yesという倫理的配慮を行った。
トランスクリプト 3.

各質問に対する喫煙者の返答については、否定的な返答は No と、肯定的な返答は Yes と記載した。

現在 15 本喫煙、喫煙期間 18 年、男性。

健診での禁煙指導の導入における 5A アプローチの活用

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Ｄ： 以 前はもっ とたくさん吸 っ ていたのですか。

か。Ask（closed question）

Ask（closed question）
Ｅ： 以 前は 20 本で、 現 在は 15 本に減りました。
Yes
Ｄ：本数は減って努力はされてるんですね。18 年

Ｅ： はい。 産 業 医の先 生からも言われています。

Yes
トランスクリプト 5.

喫 煙されていますが、 止めたことはあります

現在 20 本喫煙、喫煙期間 18 年、男性。

か。Ask（closed question）

Ｄ： 以 前はもっ とたくさん吸 っ ていたのですか。

Ask（closed question）

Ｅ：ありません。No
Ｄ： 禁 煙の飲み薬について聞いたことはあります

Ｅ：そんなに変わらないです。Noか。Ask（closed question）

Ｄ：18 年喫煙されていますが、止めたことはありますか。Ask（closed question）

Ｅ：いいえ。どこで出してもらえるのですか。Yes
Ｄ：当クリニックでももらえますよ。Assist

Ｅ：ありません。No

Ｅ：わかりました。

Ｄ： 禁 煙の飲み薬について聞いたことはありますか。Ask（closed question）

トランスクリプト 4.

Ｅ：飲み薬のことははじめて聞きました。Yes

現在 15 本喫煙、喫煙期間 28 年、男性。

Ｄ：止めるつもりありませんか。Assess

Ｄ： 以 前はもっ とたくさん吸 っ ていたのですか。

Ｅ：いや止めたいと思っています。

Ask（closed question）
Ｅ： 以 前は 20 本で、 現 在は 15 本に減りました。
Yes

2．3 つの質問の禁煙指導の導入における有効性

Ｄ：本数は減ってますね。

齢が 49.5 歳、喫煙本数が 26.3 本、喫煙年数が 32.3

Ｅ：職場でしか吸えなくなってきたので。

年であった。また、禁煙したい気持ちの平均点数はＤ：28 年喫煙されていますが、止めたことはありま

5.7 点であった。
3 つの質問に対する有効例は 9 名（12 名中）であり、無効例は 3 名（12 名中）であった。

表 1 に喫煙者全員の概要を示した。平均値は、年すか。Ask（closed question）
Ｅ：ありません。No
Ｄ： 禁 煙の飲み薬について聞いたことはあります

表 1 喫煙者全員の概要について（なお、有効 / 無効については、3 つの質問の有効性を示した）
No.

年齢（歳）

喫煙本数（本） 喫煙年数（年）

有効 / 無効

禁煙したい気持ち（点）

1

47

40

29

無効

3

2

58

20

35

無効

5

3

47

30

27

無効

−

4

45

30

29

有効

4

5

46

30

29

有効

5

6

49

10

33

有効

5

7

46

15

28

有効

5

8

64

20

43

有効

7

9

42

60

22

有効

8

10

48

15

31

有効

10

11

58

16

30

有効

−

12

44

30

21

有効

−

健診での禁煙指導の導入における 5A アプローチの活用

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日本禁煙学会雑誌考第 8 巻第 3 号

察2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

いうスタンスで質問する方がよいのではないかと思

今回の健診においては、禁煙したい気持ちが 9 点

う。したがって、健診の場においては、喫煙者の話

以上は、9 名中 1 名のみであった。谷口らの報告

3）

しやすさという点では、クローズド・クエスチョン

では、禁煙外来において重要度が 0 ～ 100 点で 90の方がよいのではないかと考える。その点が、我々点以上が受診者の 47% を占めていたことを参考に

が 3 つの質問にクローズド・クエスチョンを使用しすると、今回の健診における受診者の重要度は低い

たもうひとつの理由である。

と思われる。準備期が多い禁煙外来受診者に比べ今回我々が用いた 3 つの質問は、まず減らせていて、健診では準備期よりも無関心期、関心期の受診るのかを間接的に尋ねる問いであり、二番目に、止者が多いことを意味するのではないかと考えた。むめたことがあるのかどうかを直接的に尋ねる問いでしろ、少なからず重要度があるので、着実に少しずあり、最後に治療にインセンティヴを持たせた問い

つ重要度を上げていかなければならない喫煙者が対から成っている。具体的な質問を重ねることで、喫象である。動機づけ面接法は動機を高めるためのコ

煙者に確認してもらいながら、信頼関係を築いていミュニケーション方法として有用性が報告されていくことが基本的な考え方である。よって、3 つの質る 。よって動機づけ面接法を使うというスタンス

問の枠組みや、質問内容を固定化する必要はないとは大切である。ただし、動機づけ面接法は、面接技思われる。また、無効例と有効例において、年齢、術習得に一定のトレーニングが必須であり、健診の喫煙本数、喫煙年数には明らかな違いはなく、無効場では、面接者の技術不足を否めない。そこで我々例においては、禁煙したい気持ちが著しく低下したは、身近な 5A アプローチをどうしたら効果的に取例はないと思われた。無効例、有効例における受診

り入れることが可能かを考えてみようと思った。

者背景について、特記すべきことはなかった。今後

4）

一般的に、両価的感情がある喫煙者で、タバコの課題としては、少数の喫煙者は 3 つの質問にすべを止めたい気持ちを少しずつ強化していくためにはて否定的な返答であったので、3 つの質問の枠組み

オープン・クエスチョンを使っていくのが動機づけや質問内容を変えてみて、有効性を比較検討してい面接法の基本的手技である。今回我々は、具体的くことが大切ではないかと考える。

なクローズド・ クエスチョンを使 っ て、 つまりク
本論文内容に関連する著者の利益相反：なし

ローズド・クエスチョンに治療的意味合いをもたせることが可能かどうかを検討した。手技的には相反

文 献
1） U.S. Department of Health and Human Services,

するように見えるが、治療的な目的は同じと思われる。どちらも行動療法に準じたものと言えるのでは

Public Health Service: Clinical Interventions for
Tobacco Use and Dependence. In: Treating Tobacco Use and Dependence: 2008 Update. Clinical Practice Guideline. Rockville, 2008; p37-56.

ないかと考えられる。面接者によっては動機づけ面
接法の方が効果的かもしれないし、5A アプローチの方が効果的かもしれない。

2） 中村正和：健診や医療の場での禁煙支援・治療の実際 . 人間ドック 2007; 22: 418-444.
3） 谷口千枝、田中英夫、板倉安希ほか：禁煙治療終了前 4 週間の禁煙継続に関連する要因 . 禁煙会
誌 2011; 6（3）: 34-40.
4） 松島義博、後藤 恵（訳）、W・R・ミラー、S・ロルニック（著）： 第 1 段階−変化への動機を構築す
る . In: 動機づけ面接法 . 基礎・実践編 . 星和書店、
東京、2007; p71-120.

さて、クローズド・クエスチョンは自分がよく考えて作らないといけない質問である。一方で、オー
プン・クエスチョンは相手に考えさせるような質問である。健診のような短時間では、相手に考えさせるような質問をするのは負担にならないかも考慮する必要があるのではないかと考えた。自分はこう考えているんだが、違っていたら訂正してほしいと健診での禁煙指導の導入における 5A アプローチの活用

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Study about 5A approach for induction of smoking cessationinter vention in health examination
Tetsuo Sakai
Abstract
Most smokers show little motivation to quit in health examination for employee. We examined whether timesaving
three questions were effective for induction of smoking cessation intervention. All of three questions consisted of closed
ones. And, standard of effectiveness was made from preliminary transcript. Three questions were effective in nine smokers out of twelve. It was suggested that three questions were effective for induction of smoking cessation intervention
through making trustworthiness.
Key words
health examination, induction of smoking cessation intervention, three questions
Ishikawa health service association

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日本禁煙学会の対外活動記録（2013 年 6 月〜 7 月）
6 月 25 日 参議院議員選挙にあたって国民の健康を喫煙及び受動喫煙から守る施策についての公開アンケー
トを各政党宛てに送付。
7 月 16 日 「JT の「奨学金」は国際条約に違反−白紙撤回を求める声明」を送付・掲載。
7 月 18 日 平成 26 年度厚生労働省税制改正に対して、タバコ税率の大幅引き上げ（1 箱千円タバコに向け）、
及びタバコ対策費への充当に関する要望を提出。

日本禁煙学会雑誌はウェブ上で閲覧・投稿ができます。
最新号やバックナンバー、投稿規程などは日本禁煙学会ホームページ http://www.nosmoke55.jp/ をご覧下さい。

日本禁煙学会雑誌編集委員会
●理事長

作田

●編集委員長

川根博司●副編集委員長

吉井千春

●編集委員

稲垣幸司

川俣幹雄

		

佐藤

功

鈴木幸男

		

高橋正行

野上浩志

		

蓮沼

山岡雅顕

		

山本蒔子

日本禁煙学会雑誌（禁煙会誌）ISSN 1882-6806

第 8 巻第 3 号

2013 年 7 月 31 日

発行

学

剛

（五十音順）

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