令和 4 年度医療技術等国際展開推進事業 web 報告書

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スーダンにおけるマイセトーマの対策能力強化と認知向上事業
特定非営利活動法人 難民を助ける会

事業名：スーダンにおけるマイセトーマの対策能力強化と認知向上事業
実施主体：特定非営利活動法人 難民を助ける会
対 象 国 ： ス ー ダン 共 和 国
対象医療技術等④注目を集めつつある国際課題：マイセトーマ感染症へ対応する研修事業の背景（客観的な現地ニーズや対象医療技術等の有効性に関する内容も含めてください）
マイセトーマは世界での蔓延状況が未解明で有効な治療薬もなく、唯一スーダンのみで疫学調査および医療提供が行われている。
スーダン国立マイセトーマ研究所には9,000人超の患者が登録されているが、潜在的な患者数ははるかに多いと推測される。マイセトーマは、皮膚や筋肉・骨を破壊し患部変形を招くが、受診した時には既に重症化し、四肢切断に至るケースが多い。しかし、住民の疾患への認知度は低く、医療従事者も必要な知識を有さないため、適切な治療が提供されていない。マイセトーマの情報を普及し、早期受診の促進と治療体制強化を行えるよう、同研究所と患者支援団体（Mycetoma Patients Friend Association: MPFA）から教育・啓発・能力強化事業に豊富な経験を有する当会へ協力要請があった。

事業の目的
スーダンの医療従事者や患者支援団体の能力強化および高罹患地域での啓発活動を通じ、同国でのマイセトーマ認知を広め、治療提供体制を強化する。

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AAR Japan［難民を助ける会］です。本事業では、スーダンにおいてマイセトーマの対策能力強化と認知向上に取り組みました。

マイセトーマは世界での蔓延状況が未解明で有効な治療薬もなく、唯一スーダンのみで疫学調査および医療提供が行われています。
ハルツームにあるスーダン国立マイセトーマ研究所には 9,000 人超の患者が登録されていますが、潜在的な患者数ははるかに多いと推測されます。マイセトーマは、皮膚や筋肉・骨を破壊し患部変形を招きますが、症状の進行に痛みを伴わないため、受診した時には既に重症化し、四肢切断に至るケースが多い、恐ろしい感染症です。スーダンでは患者の多くは貧困地域に住む農業従事者であり、四肢切断は精神的苦痛に加え、経済的打撃を与えます。しかし、住民の疾患への認知度は低く、医療従事者も必要な知識を有さないため、適切な治療が十分に提供されていません。マイセトーマの情報を普及し、早期受診の促進と治療体制強化を行えるよう、同研究所と患者支援団体（Mycetoma Patients Friend Association: MPFA）から教育・啓発・能力強化事業に豊富な経験を有する当会へ協力要請があり、本事業を開始するに至りました。

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スーダンにおけるマイセトーマの対策能力強化と認知向上事業
特定非営利活動法人 難民を助ける会

実施体制

AAR Japan④ 啓発研修連携

長崎大学／金子教授

提携➀

M P FA提携

マイセトーマ研究所（MRC/ハルツーム）

③

研修・講義

啓発活動

エーザイ
株式会社

コミュニティ／ジ ャ ジ ー ラ州

ジャジーラ州
医療従事者

②

医科大学

講義

研修目標
・ マイセトーマ研究所の医師や看護師、MPFA職員および国立義肢センターや障がい者協会の職員に対し、マイセトーマに関する最新の研究・治験動向等について伝えるとともに、包括的な患者支援のための協力体制を構築する。マイセトーマ研究所やMPFAがスーダン国外の知見を得て、国内の医療関係者への啓発や研修に活かせるようにする。
・地域の医療従事者や医科大学関係者にマイセトーマの特徴や診断・治療について理解を深めてもらう。
・MPFAを対象に、住民への効果的な話し方やわかりやすい教材の作成、資機材の調達などについて指導し、自立して啓発内容を策定し、ジャジーラ州で啓発活動を主体的に実施できるようにする。
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本事業の実施にあたり、当会は事業全体の管理に加え、日本や現地の講師、研修対象となる現地関連機関や医療従事者などとの調整を担いました。当会はこれまでにもマイセトーマ対策事業でマイセトーマ研究所や MPFA と提携してきており、マイセトーマ治療薬の開発を目指すエーザイ株式会社とも 2019 年から協働してきた実績があります。本事業では、新たにマイセトーマ研究者である長崎大学大学院熱帯医学・グローバルヘルス研究科の金子聰教授を、スーダンの医療関係者や医科大学への研修の講師に迎えました。研修では、①金子聰教授が日本における NTDs の経験と対策、他団体とのネットワーク強化について、②エーザイ株式会社がマイセトーマ感染症への新薬の開発状況や人獣共通感染症についての取組の必要性について、③マイセ
トーマ研究所が重症度に応じた治療方法や治療薬の活用と副反応について、④当会が地域住民への効果的な啓発活動の方法について担当し、講義しました。

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スーダンにおけるマイセトーマの対策能力強化と認知向上事業
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1年間の事業内容
令和4年

5月

6月

7月

準備、調整実施

8月

9月

10月

11月

12月

1月

2月

研修内容
・マイセトーマ
研究所および提携団体を対象とした研修（オンライン）・ジャジーラ州の医療従事者および医学部生対象の研修（対面／オンライ ン）

準備、調整実施準備、調整準備、調整実施

準備、調整・MPFAへの啓発活動研修

・地域住民への啓発活動

実施

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本事業の研修は対面とオンラインの両方で実施いたしました。
2022 年 7 月には、マイセトーマ研究所および MPFA 職員計 19 名を対象にオンライン研修を実施いたしました。また、11 月には、

スーダン国内におけるマイセトーマ対策のための他機関とのネットワーク構築を目指し、医療従事者、WHO 職員、義肢製作企業、健康関連の雑誌を手掛ける広告代理店他、当地においてマイセトーマ対策に関わる多様なアクター計 35 名を対象にマイセトーマ対策について議論する会議を開催しました。

ジャジーラ州の医療従事者および学部生を対象とした研修については、8 月に対面およびオンラインにて実施し、43 名が参加しました。12 月に予定していた 2 回目の研修につきましては、対象の病院と大学でストライキが起きた影響により、調整を続けたものの実施ができなくなったため、本事業終了以降、フォローアップを行っていきます。

MPFA が啓発活動を担っていけるようになることを目的とした啓発活動研修につきましては、2022 年 7 月、8 月、9 月、2023 年1 月に対面で実施いたしました。ジャジーラ州での啓発活動につきましては、2022 年 8 月と 2023 年 2 月に実施しました。

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スーダンにおけるマイセトーマの対策能力強化と認知向上事業
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マイセトーマ研究所およびMPFA対象のオンライン研修にて講義する長崎大学熱帯医学研究所の金子 聰教授（上段左）、エーザイ株式会社の飛弾隆之氏（同右）、畑桂氏（中段左）、中野今日子氏（同右）

研修に参加したマイセトーマ
研究所および提携団体職員の様子（下段左右）4

マイセトーマ研究所および MPFA、その他関係機関を対象とした研修には、講師として、長崎大学熱帯医学研究所の金子聰教授と、エーザイ株式会社から 3 名を迎え開催しました。研修では講義に加えて参加者による議論の時間も設けられ、参加者の間で、様々な団体や関係者とどのように連携し、マイセトーマや顧みられない熱帯病の制御に向けて活動していくことができるか、地域住民のマイセトーマ認知を広げるためにどうすればいいか、など、活発に議論が交わされました。

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スーダンにおけるマイセトーマの対策能力強化と認知向上事業
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ジャジーラ州アルマナギル病院での講義の様子

研修にて議論を交わすMPFA職員

提携団体の能力強化のための研修で指導する当会職員

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ジャジーラ州アルマナギル大学において実施した医療従事者および医学部生を対象とした研修では、マイセトーマ感染症の特徴や診断方法、疑われる症例などについて教授しました。

MPFA 職員を対象として全４回開催した啓発活動研修では、1 回目の啓発活動を受け、啓発の準備期間から実施までの間に効果的・効率的に実行できた点や次回の活動までに改善が必要である点を挙げる等の振り返りに加え、行動計画作成に向け活発な議論が交わされました。

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ジャジーラ州アルマナギル病院に来た住民に啓発活動を実施する当会職員ジャジーラ州アルマトゥイ村で啓発活動を実施する
当会職員

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2022 年 8 月と 2023 年 2 月、ジャジーラ州において地域住民を対象に啓発活動を実施しました。女性職員のみで実施した 8月の啓発活動では、宗教伝統色の強い村において女性が男性に話しかけることが難しく、男性住民の参加が少数になりましたが、2 月の啓発活動では新たに雇用した男性職員を同行させたことで、男性住民の参加を促進することができました。

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今年度の成果指標とその結果
ア ウ ト プ ット 指 標

ア ウ ト カ ム指 標

イ ン パ クト 指 標

実施前の計画

①マイセトーマ研究所およびMPFA、他関係者対象の研修に20人が参加する。
②ジャジーラ州の医療従事者および医学部生を対象とした研修に60人が参加し、医学生対象プレ／ポストテストで80％の参加者に正答率の向上が見られる。
③ジャジーラ州地域啓発活動に500人 が参加し、プレ／ポストテス
トで80％の参加者に正答率の向上が見られる。

①マイセトーマ研究所／MPFAから他機関へのリファーラル 20件。
②ジャジーラ州の医療従事者から、講義内容に基づき症状が診断され、マイセトーマ研究所にケース数が報告される 。
③MPFA啓発担当職員による啓発活動開催数 20回 。

①他団体へのリファーラルルートがMPFA業務ガイドラインに導入される 。マイセトーマ研究所が他の地方の医療従事者に対し、マイセトーマについて教授できる 。
②ジャジーラ州医科大学で日本の事例や治療・診断方法を含むマイセトーマの授業が継続的に行われる 。
③MPFAの啓発活動手順書（Standard Operation Procedure:SOP）が策定され、MPFAの業務ガイドラインに導入される 。

実施後の結果①マイセトーマ研究所とMPFAの職員19人が研修に参加した。
②第1回目の研修に参加した医学部生35人を対象にしたプレ／ポス
トテストでは、77％の参加者に正答率の向上が確認された。対象の病院および大学のストライキの影響により2回目の実施ができなかったため、研修の録画データを用いてフォローアップしていく。
③403人が参加し、上半期は83%、下半期は100%理解度の向上が見られた。

①他機関へのリファーラルは0件であった。義肢義足支援の提供には、術後最低6ヵ月の経過観察を経ないといけないため、今後フォローアップに努める。
②対象病院で継続したストライキの影響によりケース数の報告は0件であった。
③MPFA啓発担当職員による啓発活動が9回実施された。

①リファーラル先とのネットワークづくりの場を提供したことで、MPFAの業務ガイドラインの導入におけるリファーラルルートの確立・明確化に向けた土台を整備することができた。
②対象の大学において治療・診断方法を含むマイセトーマに関する授業はまだ実施されていない。
引き続きフォローアップに努める。
③最終化までは至っていないた
め、引き続きMPFAとのSOP最終化に向け、フォローアップを行っている。
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今年度の成果指標とその結果については上記スライドの通りです。本事業期間に繰り返し発生したデモやストライキ等の外部要因により、活動は大きな影響を受けましたが、大きな変化としては、本事業で開催された多機関を巻き込んだ研修や会議により、マイセトーマ対策に向けた関係者の理解が深まるとともに、活発な議論が交わされたことで、対象者が今後対策に取り組んでいくための土台を整備することができたということです。本事業後も当会は関連機関への働きかけやフォローアップを行ってまいります。

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今 年 度 の 対 象 国 へ の 事 業 イ ン パ クト
医 療 技 術 ・ 機 器 の 国 際 展 開 に お け る 事 業 イ ン パ クトl 事業で紹介・導入し、国家計画／ガイドラインに採択された医療技術の数 0名
事業で紹介・導入し、対象国の調達につながった医療機器の数 0名
健 康 向 上 に お け る 事 業 イ ン パ クトl 事業で育成した保健医療従事者などの関係者（延べ数） 542名
（マイセトーマ研究所およびMPFA職員延べ61名、ジャジーラ州の医療従事者および医学部生43名、その他マイセトーマ対策に関わるアクター35名、ジャジーラ州での啓発活動の参加者403名）• 日本で研修（講義・実習等）を受けた研修員の合計数 0名• 対象国で研修（講義・実習等）を受けた研修員の合計数 542名
• 研修（講義・実習等）を受けた研修員の合計数 542名
• 過去に研修を受けて講師・専門家となった現地の講師・専門家の合計数 0名

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本事業において、マイセトーマ研究所および MPFA 職員延べ 61 名、ジャジーラ州の医療従事者および医学部生 43 名、その他マイセトーマ対策に関わるアクター 35 名に対し、研修・講義を実施したほか、ジャジーラ州での啓発活動には計 403 名の地域住民が参加し、早期受診の重要性を含むマイセトーマの知識を深めました。医療従事者や地域住民など、参加者の理解度研修前後で大幅にアップしたことは、スーダンにおけるマイセトーマ対策の発展につながるものと考えます。

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これ ま で の 成 果

ジャジーラ州の医療従事者および医学部生を対象とした研修において、参加した医学部生に実施したポストテストでは、77%に理解度の向上が見られた。
また、ジャジーラ州で実施した啓発活動では、403名が参加し、上半期は83%、下半期は100%の参加者において理解度の向上が確認された。女性職員のみで実施した上半期の啓発活動では、宗教上の理由から男性の参加者が少なかったことから、下半期では男性職員を新規雇用したうえで啓発活動を実施し、男性の参加を促進することができた。
今後の課題

本事業期間において、対象の病院および大学でストライキが継続したことにより、予定していた活動の一部が実施できなかった。こういった事態を避けるため、今後は地域のヘルスセンター等を周る形とし、よりコミュニティに近いレベルを対象としていく。また、大学の教授や学生連合を通じた医学生の双方に働きかけ、マイセトーマに関する授業が実施されるよう、必要な助言を行うとともに、特に医学的知見について必要な支援を大学が受けることができるよう、働きかけていく。また、
MPFAの人員不足や人員体制の変更により、MPFAの啓発活動手順書の最終化に至っていないため、引き続きMPFAとのSOP最終化に向け調整を進めるとともに、MPFAには今後もマイセトーマの研修で講師として携わってもらうものの、啓発活動を担っていく団体としては、他の現地団体との調整を進めていく。
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これまでの成果としまして、ジャジーラ州の医療従事者および医学部生を対象とした研修において、参加した医学部生を対象に実施したテストでは、77% にマイセトーマ感染症の特徴や診断方法、疑われる症例などの知識の向上が確認できました。
ジャジーラ州での啓発活動においては上半期は 83%、下半期は 100% の参加者において理解度の向上が確認されました。

今後の課題としましては、対象の基幹病院においてストライキが継続したことから、同国においてはこうした外部要因が頻発することに鑑み、次期事業では対象を地域のヘルスセンターとし、当会職員が各施設を訪問して研修を実施する形を検討しております。また、啓発活動を担っていく役割として、医療関係者提携団体につきましてはスケジュール等各調整に困難があることから、医療従事者である MPFA が研修の講師と啓発活動を同時に担っていくのではなく、啓発活動の部分については別の団体を選定して、協力できる体制の構築を調整しております。

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将来の事業計画・展開推進事業の目的に照らして、将来の事業計画が見込まれれば記載して下さい。
「我が国の医療制度に関する知見・経験の共有、医療技術の移転や高品質な日本の医薬品、医療機器の国際展開を推進し、日本の医療分野の成長を促進しつつ、相手国の公衆衛生水準及び医療水準の向上に貢献することで、国際社会における日本の信頼を高めることによって、日本及び途上国等の双方にとって、好循環をもたらす。」

事業のインパクト(医療技術移転の定着、持続的な医療機器・医薬品調達)につながるように事業の展望を具体的に描いてください（自由形式）。
現時点で以下の活動を予定している。
①スーダンのマイセトーマ研究所の医師を招聘するとともに、後述の日本の関係機関が作成する資料を用い、ジャジーラ州のヘルスワーカーに対してマイセトーマについての研修を実施する。同疾患の診断・治療に関する理解の促進を図り、予防や早期発見に繋げる。
②マイセトーマ研究所の医師、長崎大学とエーザイ株式会社と協働し、障がい者連合やアファッド女子大学の学生に対して研修を実施する。日本が有する顧みられない熱帯病の知見やマイセトーマの最新の研究・治験動向等についても理解を深め、国内で実施する啓発活動に活かす。
③障がい者連合のメンバーやアファッド女子大学の学生に対して、効率的に啓発活動を実施できるよう啓発方法や啓発教材の作成などについて当会が指導する。また、啓発活動のツールとしてラジオ番組を製作する。さらに、同研修の成果として、障がい者連合のメンバーや医療従事者として今後活躍する人材（対象学生）が、効率的な啓発活動の実施能力を身に着ける。

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今後の事業計画としましては、まず、同疾患の診断・治療に関する理解の促進を図り、予防や早期発見に繋げることを目的とし、スーダンのマイセトーマ研究所の医師を招聘するとともに、後述の日本の関係機関が作成する資料を用い、ジャジーラ州のヘルスワーカーに対してマイセトーマについての研修を実施する予定です。よりコミュニティに近いヘルスセンターでの理解を促進することにより、重症化を防ぐことを目指します。

啓発活動を主体的に担っていく役割としては、今年度の MPFA からスーダンの障がい者連合およびアファッド女子大学に変更して取り組みます。障がい者連合は各州に支部があるため、同連合の本部に研修を実施し能力を強化することにより、各支部へ知見が広まり、各支部を通じてジャジーラ州だけでなく各州への活動の波及が期待されます。また、アファッド女子大学についてはスーダンの各州で啓発活動のためのフィールドトリップを実施している既存のカリキュラムにマイセトーマの対策が組み込まれるようになることを目指します。カリキュラムに組み込まれることで、ジャジーラ州外にも知見が広まり、本事業の成果が展開していくことも見込まれます。

障がい者連合およびアファッド女子大学に対しては、マイセトーマ研究所の医師、長崎大学とエーザイ株式会社と協働して研修を行うことで、日本が有する顧みられない熱帯病の知見やマイセトーマの最新の研究・治験動向等についても理解が深まり、今後の啓発活動に生かされることを期待しています。

また、効率的に啓発活動を実施できるよう啓発方法や啓発教材の作成などについて当会が指導するほか、地方において重要な情報ツールであるラジオを活用するため、啓発活動のためのラジオ番組を製作する予定です。さらに、同研修の成果として、障がい者連合のメンバーや医療従事者として今後活躍する人材（対象学生）が、効果的な啓発活動の実施能力を身に着けることを目指します。

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