ISSN 0913-168X

がん集学財団ニューズ 36
Vol.

JFMC
［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

財団法人 がん集学的治療研究財団

がん集学財団ニューズ
目次
Ⅰ 巻頭言

効率的な癌薬物療法の探索とAcademic Doctor養成の意義（財）がん集学的治療研究財団理事長

佐治

重豊

1
1

（ご寄付、
賛助会費等）から成り立っている事業
Ⅱ 皆さまからのおもいやり4

１．平成20年度（第28回）一般研究助成研究発表会が開催されました4

２．平成20年度（第29回）一般研究助成者が決定しました

5

３．現在進行中の臨床試験について

9

４．新規臨床試験について

11

５．平成20年度（第14回）臨床試験施設データマネージャー認定者が決定しました

14

６．学会発表について

14７．
「求められる家庭医・総合医」明日の臨床研修教育を考える

18

試写会「ディア・ドクター」＆合同シンポジウムへの参加について

Ⅲ 国の補助金で成り立っている事業
１．平成20年度

がん臨床研究推進事業における外国人研究者招へい者、日本人研究者

派遣者、若手研究者（リサーチ・レジデント）、研究支援者が決定しました
２．平成20年度

19

厚生労働科学研究費補助金（第３次対がん総合戦略研究事業）の動向

19
30

３．
「第３次対がん10か年総合戦略」インターネットを活用した専門医の育成等事業が開始
されました

Ⅳ インフォメーション

31
32

１．第9回アジア臨床腫瘍学会総会の開催と当財団の取り組み

32

２．役員・評議員・委員名簿34

３．賛助会員へのお誘いとご寄付のお願い

37

４．事務局紹介と職員プロフィール

40

５．財団地図と編集後記

41

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

Ⅰ 巻頭言
効率的な癌薬物療法の探索とAcademic Doctor養成の意義
財団法人 がん集学的治療研究財団

理事長 佐治重豊

がん対策基本法れに要する治療日数等は、日常的に慣行されている筈
である。しかし、⑥患者が受ける治療は新しい治療

日本の医療、とくにがん治療分野で、厚生労働省とか、⑦他の治療法の紹介、⑧費用と保険適応の有無、

文部科学省との連携強化、がん治療専門医やがん専門⑨受ける治療の利益とリスク（有害事象）、⑩投与さ看護師など専門職育成の推進、大学病院の医療成績なれる抗がん剤の種類、効用、服用方法、服用期間、副どを公表する情報提供体制の整備、義務教育でのがん作用等の説明になると、超多忙の勤務医には時間的余対策やがん予防知識の充実などが、患者団体から要請裕がない。さらに、自分の治療に関する情報入手の方され、がん対策基本法が法律として制定された。そう法や、疑問が生じた場合、何時、誰に聞けば良いかま

して、がん診療の地域格差を無くし、質の高いがん医での説明は、時代的要望義務として認識すべき時代で療を提供するため、がん診療連携を推進する中核病はあるが、実現困難かも知れない。この観点から、が院、がん診療連携拠点病院が指定された。また、がんん看護専門看護師、がん専門薬剤師、がん化学療法認治療・診療の専門職の養成として「がんプロフェッ

定看護師等の専門職が養成され、チーム医療として患

ショナル養成プラン」が文部科学省で企画され、既に者を治療するシステムが整備され、一応の成果がみら

成果がみられつつある。さらに、各臓器別の診療ガイれている。勿論、理想的なチーム医療としては、がん

ドラインが当該学会で整備され、標準的治療の概念が治療専門医として腫瘍内科、腫瘍外科、腫瘍精神科、浸透した。到達目標は、75歳未満のがん死亡率を10年

緩和医療科、放射線治療科が、専門職としてがん専門

以内に20％減らすこと、患者・家族の苦痛を軽減して看護師、がん専門薬剤師、管理栄養士、リハビリテー

生活の質を上げること、全国どこでも一定水準の治療

ション技師、診療情報管理士、退院指導、在宅看護等が受けられる設備の充実、などがあげられている。一が院内処置として設置されることが望まれる。しか方、治療内容に関しても、本邦では欧米諸国に比べ、し、全てを養成・設置できる病院は数少なく、病院規

放射線治療の頻度が低い（米国では３人中２人、日本

模や経済面を考慮した抜本的な改革が望まれている。

では４人中１人）ことや疼痛対策の不備から治療開始

総論的には、がん対策基本法の制定と厚生労働省と文早期から緩和医療の導入を図ること、さらに、がん統部科学省、及び関連機関各位の努力で、日本のがん医計とがん予防対策の必要性が重点項目として取り上げ療は急速に向上したと評価できる。

られている。
ところで、外来診察時にがん患者に対して伝えるべ
き情報として、①何処が悪いのか、②如何なる治療を薦め、③その治療をどの病院で、④誰から受け、⑤そ

治療成績向上には「Ａｃ
ａｄｅｍｉ
ｃＤｏ
ｃ
ｔ
ｏ
ｒ」の
養成が不可欠がん治療で、外科療法では内視鏡補助下手術の普及
1がん集学財団ニューズ
Ⅰ 巻頭言 効率的な癌薬物療法の探索とAcademic Doctor養成の意義
で低侵襲化が進み、薬物療法では分子標的治療剤を含めた新規抗がん剤の登場で、奏効率と延命期間が有意に向上した。その結果、従来は切除不能と判断された進行が若者の奮起を切望するものである。

がん集学的治療研究財団のＭｉ
ｓ
ｓ
ｉ
ｏｎと現況

んでも、術前化学療法により根治可能となる症例が増加
し、将来的には、手術療法と化学療法の立場が逆転し、当財団で施行した最近の臨床試験では、目標症例840例

補助化学療法から補助手術療法に交代する時代が登場すに対し1071例(JFMC33-0502)、110例に対し116例

るかも知れない。また、放射線療法でも、病巣をピンポ(JFMC34-0601)、800例に対し961例（JFMC35-C1）と、何

イント的に照射できるIMRTの導入（Tomotherapyなれも期間内に目標症例をオーバーして集積が終了している。

ど）により副作用軽減が得られ、重粒子線など新規エネ

また、現在進行中のJFMC37-0801は目標症例1200例を２年

ルギーの登場で、治療成績の向上が期待されている。さ間で登録する大規模臨床試験であるが、11か月間経過したらに、これらを効率的に活用する集学的治療の概念が一般

現在、既に741例を集積し、最近は月間130例前後が登録さ化し、手術と化学療法に免疫・ワクチン療法や温熱療法のれ、当財団のレコードを更新中である（９P参照）。従来、本併用、抗がん剤の新しい作用機序の開発（Immunogenic

邦での大規模臨床試験は、症例集積能力の悪さから、海外

chemotherapyなど）が始まっている。今後、遺伝子治で悪評をかってきた。しかし、がん対策基本法の普及で、国療、がん幹細胞療法、再生医療が普及し「次世代型がん

民、医師、職員の意識が様変わりし、症例登録に積極的に医療」の時代を迎える。

参加し、安全で安心できる効率的ながん薬物療法の標準的ところで、将来、この飛躍的発展を担う医師・研究者

治療開発に向かって一致団結できる基盤が整った。勿論、こは、所謂「Academic Doctor」や「Bio-doctor」とも呼称の背景には当財団で養成してきた施設データマネージャー

されるが、その多くは大学病院に所属する若手のの協力によるところが甚だ大きいと考えている。試験担当医

University Doctorである。しかし現況は、新臨床研修医を含め参加各施設の皆様に心から敬意を表し、謝辞を述べ制度の導入で、専門医となる希望者は増加したが、大学たい。

で研究部門を担当する若手医師が激減している。本来、

一方、Academic Doctorの養成では、新規臨床試験開発

大学病院や関連病院で若手医師を指導する部長クラスに段階でのトランスレーショナル・リサーチ等に対する研究助成

は、少なくとも数年間の研究生活を経験した人材が適任（４〜５P参照）、厚生労働省のがん臨床研究推進事業の一で、この条件が採用時にも優先されるべきと考えてい環としての外国人研究者招へい、日本人研究者派遣、若手る。それゆえ、指導候補者には、一定期間の基礎的研究

研究者などへの研究支援事業をお手伝いしてきた。今回、を体験する期間を義務付ける方策が、日本でも急務と思「研究参加者の声」欄を作成したので、是非、お目通し頂

われるが、その兆候はない。アジアでも若手医師の躍進

き、ご意見等を賜れば幸いである（19〜30P参照）。また、がが目覚しく、現況では医学の世界でも、日本が後進国にん専門職の養成事業として、インターネットを活用した育成

なる可能性が危惧される。この意味で、がん治療の将来事業、e-learningを厚生労働省、がん対策推進室の指導で開もLove research study with young doctor s warm

始した。幸い、各関連学会のご指導、ご支援のお陰で134項

heartの研鑽如何に依存していると思われる。今こそ、目の講義を計画でき、漸次ネット上（http://www.cael.jp/）で

2

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

公開している（31P参照）。是非勤務の傍らアクセスして頂

本日、お届けした財団ニューズ第36巻は、昨年度の事業内

き、明日からのがん臨床に役立てて頂ければ幸いである。

容を冊子にまとめて、広く公開することで、事業の遂行状態を評価・反省し、次年度に進むべき指針を得ることを目的とInter Group Study（ＩＧＳ）、
日本からアジアへして毎年作成している。しかし、これらの事業達成には、日頃から大変お世話になり、ご支援、ご指導賜っている臨床試

日本では、大規模臨床試験での患者登録の遅延から、製験参加施設の先生方、施設データマネージャーの皆様、薬企業が海外での臨床試験へシフトし空洞化が進んでいe-learning分野でご指導、ご協力頂いた各関連学会の先生る。また、多くの小規模試験グループで類似試験が企画さ方、それにボランティア的精神でご協力頂いている全国の高れ、乱立状態に近い。この反省から、厚生労働科学研究費

名な先生方である理事、評議員、各種委員会の委員の先生補助金でIGSに関する研究が大津班で開始されている。当方等々、本当に多くの皆様方の心温まるご支援と総勢20名

財団でもJACCROとの間でIGSの計画が進行中で、間もなくに及ぶ財団職員の汗の結晶と理解している。是非、本冊子

キックオフの予定である。一方、新薬臨床治験でのスピード・のページを紐解き、ご批判、ご指導を賜われますよう宜しくアップを目指して、国際間のグローバル試験が進み、アジア

お願い申し上げます。

各地でも幾つかの治験が進行中である。しかし、グローバル

平成21年８月吉日

試験では、欧米諸国と比べ東洋人では民族間の遺伝子多型に差があり、有害事象や奏功率が微妙に異なる可能性が指摘され、アジアでの臨床試験の必要性が叫ばれている。既に製薬企業主導で日韓、日中、日シンガポール間で臨床試験が開始されている。
幸 い、平成 2 2 年８月に第９回アジア臨 床 腫 瘍 学 会(http://www.acos2010.org/)が日本で20年ぶりに開催される。この機会を利用して、当財団でも学会との共催でＩＧＳ関連のシンポジウム等を企画できればと考えている（32〜33P
参照）。
かくして、
当財団のVisionとCore valueである、「患者に優しい、
安全で安心できる効率的ながん薬物療法、
プロジェクト Ｘ」の展開が完成に近づくと考えている。
なお、
新規臨床試験として、現在多くの大規模臨床試験の提案を頂いている。
何れも臨
床試験委員会、倫理委員会で慎重審議を重ねているが、財団事務局へは、
全国から連日10例近い症例が登録されてくる。
その追跡調査を含めて考えると、目が回る思いで、職員は超過重労働のため疲労困憊に近い状態である。

3

がん集学財団ニューズ
Ⅱ 皆さまからのおもいやり（ご寄付、賛助会費等）から成り立っている事業
1

平成20年度（第28回）

一般研究助成 研究発表会 が開催されました
平成20年12月５日（金） 於 アルカディア市ヶ谷 私学会館 阿蘇の間一般研究助成研究発表会は、1981年に開催して以来、今回で28回目を迎えました。昨年、応募件数40課題の中から、厳正な審査の結果、８名に総額800万円（助成金額１件あたり100万円）の研究助成金を贈呈しました。平
成20年度は、その研究助成金受賞者の研究発表が行われました。この研究発表会において、当日ご出席いただきました当財団理事及び一般研究選考委員の先生方の評価が高い研究課題には、翌々年開催予定の札幌がんセミナー講演予定者として推薦されます。研究発表会における研究発表課題および発表者は下記のとおりです。

研究発表１

座長

栗原

稔

（１）腫瘍溶解性ウイルスによる体に優しい革新的癌治療法の開発と名古屋大学医学部

粕谷

PhaseⅠ/Ⅱ臨床試験の遂行（２）
胃癌の腹腔洗浄細胞遺伝子診断陽性例における術後補助化学療法の効果に

北里大学医学部

渡邊 昌彦

関する検討
（３）治癒切除不能な進行・再発結腸・直腸癌に対する4サイクルごとの新規mFOLFOX6とFOLFIRI交替療法の1st-lineにおける有用性の検討（臨床第Ⅱ相試験）

研究発表2

座長 中村

（抗腫瘍効果と有害事象から見たシスプラチン至適投与量の検討）（２）手術不能膵癌に対するS-1併用放射線化学療法のS-1単独化学療法とのランダム化比較第Ⅲ相試験（３）腎毒性の軽減により外来治療可能となったシスプラチン(CDDP)内包ミセルとS-1との併用によるQOLの高い胃がん標準治療を確立するための研究
座長

掛地

吉弘

金沢大学医学部附属病院

吉崎智一

鹿児島大学大学院医歯学総合研究科

新地洋之

国立がんセンター東病院

松村

保広

正岡 徹

（１）
子宮頸癌リンパ節転移症例における術後化学療法の効果 （臨床第Ⅱ相試験）（２）
がん化学療法に伴う疲労感に対する補中益気湯の有用性

4

九州大学大学院医学研究院

仁信（１）喉頭癌に対するシスプラチン超選択的動注化学療法と放射線同時併用療法

研究発表3

英樹

財団法人癌研究会有明病院

竹島信宏

金沢医科大学元雄 良治

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

研究発表会の様子

研究発表会における質疑

2 平成20年度（第29回）

一般研究助成者が決定しました
一般研究助成金贈呈式

平成20年12月５日（金） 於 アルカディア市ヶ谷 私学会館

阿蘇の間

平成20年度のがん臨床的研究（とくに「患者に優しい癌薬物療法」についての治療法の開発に対する研究を優先
対象）について応募件数が40課題あり、
10月16日「一般研究助成選考委員会」の審議を経て決定した８名に、12月５日、総額800万円（助成金額1件あたり100万円）の研究助成金を贈呈しました。
また、当日は大変ご多忙のところ厚生労働省大臣官房参事官 岡本

浩二

先生、
財団法人 広島がんセミナー

理事長 田原 榮一 先生のご臨席を賜り、ご祝詞をいただきました。
贈呈された研究者および研究課題は次のとおりです。

研

究

者

出水 みいる
九州大学病院助教

高野晋吾

筑波大学大学院

研

究

課

題

高齢者未治療進行非小細胞肺癌に対する隔週ゲムシタビン+カル
ボプラチン併用療法後のゲムシタビン維持療法に関する無作為化
比較臨床第Ⅱ相試験

悪性脳腫瘍に対するヒト脳腫瘍由来血管内皮細胞ワクチン治療

人間総合科学研究科准教授

塚田 敬義
岐阜大学大学院
医学系研究科教授

中森正二

大阪医療センター部長

長谷川 潔
東京大学大学院
医学系研究科講師

がん集学的治療体制の整備と拡充に関する研究
生命倫理・社会医学の視点から
膵癌化学療法における治療効果向上をめざして
トランスレーショナル・
リサーチの結果に基づいた塩酸ゲムシタビ
ン併用化学療法の臨床試験
初発肝細胞癌（HCC）
に対する肝切除とラジオ波焼灼法の有効性に関する無作為化比較試験（RCT）
5

がん集学財団ニューズ
研

究

者

服部

豊

慶應義塾大学薬学部教授

本田 五郎
東京都立駒込病院医長

究

課

題

サリドマイドを用いた、多発性骨髄腫に対する自家造血幹細胞移植後の維持・強化療法
切除可能な局所進行膵癌に対する術前化学放射線療法の第Ⅰ/Ⅱ相臨床試験

宮田 博志

食道癌に対する樹状細胞局所注入を併用した術前免疫化学療法

大阪大学大学院の確立

医学系研究科助教

祝研詞

厚生労働省医政局長（代読

ご紹介をいただきました厚生労働省大臣官房参事官
をやっております岡本でございます。外口医政局長に

外口 崇

厚生労働省大臣官房参事官 岡本浩二）

御尽力に対しましても、この場をお借りして厚く御礼申し上げます。

ご案内をいただいておりましたけれども、公務の都合

さて、我が国における医療を取り巻く環境は、少子で今日はここに参る事ができませんでした。局長より高齢化の進展や医療技術の高度化等により大きく変化

祝詞を預かって参っていますのでご披露申し上げたい

しております。また、医療現場に目を向ければ、地域と思います。

における医師不足、救急医療の不安が生じているのもがん集学的治療研究財団の一般研究助成贈呈式及び現実です。我が国の医療制度を将来にわたって維持・研究発表会が挙行されるに当たり、一言ご挨拶を申し発展させるとともに国民の全てが健康で豊かな生活を上げます。

送ることができる社会を築くためには、将来を見据え初めに、本日、研究助成金を受けられた皆様方に対た改革が必要であると考えます。

しまして、心から御祝い申し上げますとともに、そのこのような中でがんは昭和56年以来、我が国の死亡研究の成果を発表される皆様方に対しまして敬意を表

原因の第１位となっており、がん制圧は、保健衛生対したいと思います。

策上、最も緊急かつ重要な課題の一つと考えておりま

また、研究事業を通じ、我が国のがん治療研究の推す。

進に大きな役割を果たすとともにがん臨床研究推進事

このため、厚生労働省におきましては、国家的な取業、インターネットを活用したがん専門医の育成等事組として「第３次対がん10か年総合戦略」により、が業の実施等、厚生労働行政の推進についても多大なるんの克服の推進に努めているところであります。そしご協力をいただいている、本財団の関係者の皆様方のて、「がん対策推進基本計画」が昨年６月に閣議決定

6

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

され、放射線療法及び化学療法の推進、治療の初期段

このような中にあって、本財団をはじめ、研究者の階の緩和ケアの実施並びに緩和ケア病棟及び在宅緩和

皆様方の役割は、ますます大きなものとなっており、医療等による地域連携の推進、がんに関する情報を正

今後とも一層の御尽力と御協力をお願い申し上げます。

確に把握するためのがん登録の推進、そしてこれらを最後に、がん集学的治療研究財団の今後のますます専門的に行う医師等の育成等、がん対策を総合的にかの御発展とがんの治療研究の一層の進展を祈念いたしつ計画的に推進しているところであります。

まして、私の御祝いの言葉とさせていただきます。

祝

詞

財団法人

広島がんセミナー 理事長 田原榮一

紹介いただきました財団法人広島がんセミナーの田

すのは、1999年に佐治先生は岐阜で第37回日本癌治療原でございます。先ず、今日の第29回財団法人がん集学会総会の会長を、私が広島で第57回日本癌学会総会

学的治療研究財団一般研究助成贈呈式におきまして、を開かせていただきまして、21世紀に向けての我が国祝辞を述べる機会を与えていただきまして大変光栄でにおける、日本のがん研究と治療について、座談会をあります。理事長の佐治先生には厚く御礼を申し上げ持ったことは、懐かしく思い出されます。

ます。

尚、個人的なことですが、JFMCのニューズ35号の平財団法人がん集学的治療研究財団、JFMCにおかれま

成19年度外国への日本人研究者派遣者のリストを見ましては、がんの手術を中心とする集学的治療に関するすと、私の次男がおりまして、MD.Anderson Cancer

研究の助成、臨床研究、施設DMの養成、そして厚生労Centerに留学させていただきまして、佐治先生には大働省科学研究推進事業の４大事業を、1980年の財団設

変お世話になりました。厚く御礼申し上げます。

立以来28年間、積極的に展開され、我が国のがん治療

さてこの度、第29回一般研究助成において、出水みの発展に多大な貢献をされました。このような素晴らいる先生他７名の方々が助成され、誠におめでとうご

しい業績と社会奉仕活動に対して、心からの敬意と感ざいます。今後の研究が一層発展し、特に難治がんで謝の意を表したいと思います。

ある肺がんや膵臓がんの治療に光を与えていただくも先般お送りいただきましたJFMCのニューズ35号の理のと期待しております。また先程、第28回の研究発表

事役員の名簿を見ますと、共にがん征圧のために戦っにおきましては、斬新的ながん治療の成果があり、私た懐かしい先生、今日は井口先生もおいでになります

自身、大変勉強させていただきました。

が、他懐かしい先生のお名前を見まして大変嬉しく思ここで佐治先生にお願いがあります。それは、JFMCいました。特に1999年でありますが、これは私と佐治の優秀論文を、札幌がんセミナーのみならず、広島が先生にとっては忘れられない年であります。と申しまんセミナーの国際シンポジウムにも是非推薦していた
7

がん集学財団ニューズ
だいて、
発表していただきたいのであります。

腸癌の発癌機構と治療の最近の進歩」において、
今日ここへ

財団法人広島がんセミナーは、
平成４年に広島の財界、広来られています、
松村先生にも、先程の「薬物デリバリーシステ

島の大学、
それから広島県医師会、市医師会等の支援によっム」について発表していただきました。来年は、11月１日に国際て設立された極めてユニークな公益法人、でありまして、
今日ま

シンポジウム「肺がんの発生、進展と治療の最近の進化」
を開で16年間、国際シンポジウム、県民公開講座、がん関連学会催致します。
どうか、私のご提案に是非ご賛同いただきまして、

支援、若い研究者への助成等様々な事業を展開して参りましJFMCから推薦いただいて、発表していただきますことを、心た。一切、県・市・政府関連機関から援助を受けておりません。

からお願いする次第でおります。

先程岡本参事官が言われましたように、
昨年がん対策基本法

最後に、JFMCのますますのご発展と、今日受賞されましたが施行されましたので、三大学コンソーシアム「がんプロフェッ

方々の研究が今後我が国におけるがん治療に役立つことをショナル養成プラン」
を鳥取大学、島根大学、
広島大学と共同

心から祈念して、祝辞と代えさせていただきます。
ありがとうごして、この国際シンポジウムと県民公開講座を開催しておりま

ざいました。

す。本年度は、第18回広島がんセミナー国際シンポジウム「大佐治理事長挨拶

8

贈呈式にて贈呈式の様子JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

3 現在進行中の臨床試験について
1

JFMC35-C1(ACTS-RC) 臨床試験の症例集積が終了しました●研究課題：術後補助化学療法におけるフッ化ピリミジン系薬剤の有用性に関する比較臨床試験（治癒切除直腸癌に対するUFT療法とTS-1療法との比較検討）●集積期間：2006.４〜2009.３ ●追跡期間：〜2014.３●症例集積結果：961集積（予定集積数800例）＜コメント＞
2006年４月に症例集積を開始したが、本研究は当財団では初めての受託臨床試験であり、当初各施設との契約締結等がスムーズに行えなかったため、症例集積が若干遅れ気味であったが、研究代表者の前原先生をはじめ各実
行委員先生方の精力的な協力及び当財団職員による連日の献身的な症例登録業務遂行等により、症例登録開始２年目からは順調に症例集積が進み、最終的には目標予定症例数（800例）
を大幅に上回る961例の症例集積がなされた。現在追跡調査を行っており、報告書を回収し、連日データ処理を行っている。
また、当財団の臨床試験としては、昨年JFMC33(1,071例集積済み)の症例集積が終了したが、本研究もJFMC33同様に大規模臨床試験であり、財団関係者はもとより各製薬会社からも注目を浴びており、追跡調査実
施後の研究結果報告に注目が集まるところである。

2

JFMC37 臨床試験の症例集積が順調に行われています●研究課題：StageⅢ(Dukes C)結腸癌治癒切除例に対する術後補助化学療法としてのカペシタビンの至適投与期間に関するランダム化第Ⅲ相比較臨床試験●集積期間：2008.９‒2010.８ ●追跡期間：〜2015.８●症例集積中：741集積（進捗率61.8％ ７月末日現在）（予定集積数1200例）＜コメント＞
2008年９月に症例集積を開始したが、本研究は各施設が研究内容の理解を深め、症例集積の円滑化を図る等のため、当初から臨床試験開始に先駆けて説明会を全国９か所で実施する等万全の態勢で臨床試験を実施した。このような関係者の努力が実を結び、２年間で症例集積予定であったが、11か月で予定症例数の半分を超える741例を集積するという超ハイペースで現在も症例集積が進んでいる。このペースで行けば、約1年４か月で大規模臨床試験の症例集積が終了する可能性があり、研究関係者及び当財団役員、各製薬企業も驚いており、今後の本試験の動向が注目されている。

9

がん集学財団ニューズ
臨床試験研究課題および集積・追跡状況一覧
平成20年度は、JFMC35-C1（ACTS-RC）が予定症例集積数（800例）を超えて症例集積が終了（961例）した。また、
JFMC37の症例集積が９月に開始され、JFMC38及び39が平成21年1月から開始され、同時期にJFMC37付随研究も開始された。特にJFMC37については、症例集積期間が２年間にもかかわらず平成21年7月現在（11か月経過）で741例症例を集積しており、予定よりも早く症例集積が完了予定であり関係者も驚いている。

27
Step2
28

平川 弘聖

切除不能・再発進行胃がんに対する少量Cisplatin（週２回投与）+TS-1療法の第Ⅰ/Ⅱ相試験
集積期間：2003.12‒2008.６

追跡期間：〜2009.６

追跡完了、
報告書作成準備中

切除不能大腸癌肝転移に対する肝動注化学療法(WHF療法)の有効性に関する研究（第Ⅱ相試験）
集積期間：2000.２‒2002.３

29

班長

研究課題

JFMC

追跡期間：〜2007.３

追跡終了、
報告書作成中大腸癌肝転移に対する肝切除後の動注化学療法(WHF療法)の有効性に関する研究（第Ⅲ相試験）
集積期間：2000.７‒2003.６

追跡期間：〜2008.６

有効性に関する研究（第Ⅲ相試験）
集積期間：2005.２‒2008.２

追跡期間：〜2010.６

第Ⅲ相比較臨床試験
集積期間：2005.10‒2007.９

追跡期間：〜2012.９

35-C1(ACTS-RC)

36

追跡期間：〜2018.８

追跡中（116例集積完了）

術後補助化学療法におけるフッ化ピリミジン系薬剤の有用性に関する比較臨床試験

前原 喜彦（治癒切除直腸癌に対するUFT療法とTS-1療法との比較検討）
集積期間：2006.４‒2009.３

追跡期間：〜2014.３

集積完了、
追跡中
（961例）

進行・再発胃癌に対するTS-1単独療法/TS-1+レンチナン併用療法による第Ⅲ相試験
集積期間：2007.２‒2011.１

追跡期間：最終症例登録後２年後まで

岡 正朗
集積中
（216例 ７/31現在）

StageⅢ（Dukes C）結腸癌治癒切除例に対する術後補助化学療法としてのカペシタビンの至適投与37期間に関するランダム化第Ⅲ相比較臨床試験
集積期間：2008.９‒2010.８

37
付随研究

38

追跡期間：〜2015.８

結腸癌術後治癒切除例に対する術後補助化学療法としてのカペシタビン投与期間延長によるHRQOL
調査期間：〜2015.８

追跡期間：〜2016.12

多施設二重盲検群間比較試験）
集積期間：2009.１‒2010.８

10

追跡期間：〜2016.12

奥野 清隆

集積中
（16例 ７/31現在）

大腸癌術後の消化管機能異常に対する大建中湯（DKT：TJ-100）の臨床的効果（プラセボを対照とした

39

福田 敬

集積中
（34例 ７/31現在）

pTNM stageⅡ直腸癌症例に対する手術単独療法及びUFT／PSK療法のランダム化第Ⅲ相比較臨床試験
集積期間：2009.１‒2010.８

冨田 尚裕

集積中
（741例 ７/31現在）

および医療経済性への影響の調査
集積期間：2009.１‒2010.８

進

戸井 雅和

（臨床第Ⅱ相試験）
集積期間：2006.３‒2007.12

小平

追跡中（1,071例集積完了）

ホルモン陽性stageⅡ,ⅢA,閉経後乳癌に対するエキセメスタン24週間術前治療の有用性の検討

34

草野 満夫

2007.12末で研究中止

StageⅡB/Ⅲ大腸癌に対する術後補助化学療法としてのUFT/LV経口療法の治療スケジュールに関する

33

草野 満夫

追跡終了、
報告書作成中大腸癌肝転移に対する肝切除後の動注化学療法と全身化学療法併用（WHF+UFT/oral LV療法）
の

32

荒井 保明

渡邊 昌彦

集積中
（45例 ７/31現在）

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

4 新規臨床試験について
1 JFMC37付随研究 が開始されました【概略説明】●研究課題：結腸癌術後治癒切除例に対する術後補助化学療法としてのカペシタビン投与期間延長
によるHRQOLおよび医療経済性への影響の調査
研究代表者：福田敬（東京大学大学院医学系研究科 臨床疫学・経済学）

シェーマ

A群

ランダム化

手術後登録

B群

カペシタビン（2週投与1週休薬）,8コース（約6ヵ月）

カペシタビン（2週投与1週休薬）,16コース（約12ヵ月）

目標症例数：2年間で1200例（各群600例）を集積

・HRQOL（FACT-C,EQ-5Dによる）を両群間で比較・投与期間を8コース延長することの医療経済性（費用対効果）を検討する。

① 研究期間：症例集積：2009年1月〜2010年８月
追跡期間：〜2015年８月② 参加施設：約 250 施設③ 研究説明会開催（2009年７月４日開催、 ラフォーレ東京）
参加157施設

出席者273名（研究参加医師および施設データマネージャー出席）④ 症例登録開始（2009年１月１日開始）【説明会の様子】

説明会の様子

研究関係者

11

がん集学財団ニューズ
2 JFMC39-0902 付随研究 が開始されます【概略説明】●研究課題：大腸癌術後の消化管機能異常に対する大建中湯（DKT：TJ-100）の臨床的効果（プラセボを対照とした多施設二重盲検群間比較試験）付随研究：消化管通過時間を指標として研究代表者：前田 耕太郎（藤田保健衛生大学医学部 消化器外科学）〈同意取得〉〈登録〉

二重盲検
ランダム化割付

結腸癌（S,Rs）
治癒切除
（開腹術）
予定症例

実薬＋X線非透過マーカー投与（術後2日目〜）※
プラセボ＋X線非透過マーカー投与（術後2日目〜）※実薬：ツムラ大建中湯エキス顆粒（医療用）●目的：結腸癌開腹手術後に認められる腸管運動機能低下に対するTJ-100ツムラ大建中湯エキス顆粒(医療用)の効果についてX線非透過マーカー法による消化管通過時間を指標として検討する●対象：JFMC39-0902に参加する症例のうち、病巣がSおよびRs領域であり、本付随研究への参加について同意が得られた症例●評価項目
プライマリーエンドポイント
・マーカーのトータル排泄数（X線非透過マーカー法）
セカンダリーエンドポイント
１）術後排ガスまでの時間
２）区域通過時間（胃，小腸，
大腸(右側結腸，
左側結腸，
S状結腸・直腸)）●目標症例数：実薬投与群：50例、プラセボ投与群：50例、合計100例●症例集積期間：2009年10月〜2010年12月（1年3か月間）●参加施設：15施設

12①

臨床試験審査委員会開催（2009年3月26日）②

倫理委員会開催（2009年9月17日）

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

3 JFMC40-1001 が開始されます【概略説明】●研究課題：肝癌切除術施行後の消化管機能異常に対する大建中湯（DKT:TJ-100）の臨床的効果（プラセボを対照とした多施設二重盲検群間比較試験）
研究代表者：草野満夫（昭和大学客員教授、
東旭川病院顧問）〈同意取得〉

二重盲検
ランダム化割付

肝癌切除術施行
予定症例〈登録〉

ツムラ大建中湯エキス顆粒
（医療用）
実薬投与群
（手術前3日〜術後10日目）※
プラセボ投与群※（手術前3日〜術後10日目）※ただし、手術当日は投与無し●目的：肝癌切除術施行後に認められる腸管運動機能低下に伴う腹部症状（腹部膨満感等）
やQOLに対するTJ-100ツムラ大建中湯エキス顆粒（医療用）の効果について探索的に検討する●対象症例：原発性および転移性肝癌切除術施行予定症例●評価項目
プライマリーエンドポイント
１）抜管から排便までの時間、
２）術後毎日の排便回数（回／日）３）血中アンモニア濃度、
４）CRP(㎎／㎗)
セカンダリーエンドポイント
１）QOL評価（GSRSスコア）、
２）ICG-R15（%）
、３）術後腸閉塞発症の有無
４）術後合併症の有無、
５）術後入院期間●目標症例数：実薬投与群100例、プラセボ投与群100例、合計200例●症例集積期間：2010年2月〜2012年1月（2年間）●参加施設：約20施設予定①

臨床試験審査委員会開催（2009年3月26日）②

倫理委員会開催（2009年9月17日）③

説明会開催予定（2009年12月26日）

13

がん集学財団ニューズ
5 平成20年度（第14回）
臨床試験施設データマネージャー

認定者 が決定しました

臨床試験施設データマネージャー認定証授与式
平成21年3月21日（土） 於 アルカディア市ヶ谷 私学会館 富士の間
施設データマネージャーの認定については、
平成20年度から日本癌治療学会が行うことになったので当財団では認定は行わない予定でしたが、第10期施設データマネージャー養成講座受講者の処遇について検討が必要になり、急遽第17回臨床試験施設データマネージャー養成教育委員会を開催（2008.11.27）
し、認定対象者の選定を行い、理事会の承認を得て第14回臨床試験施設データマネージャー認定者として19名の認定を行いました。
認定者は次のとおりです。

臨床試験施設データマネージャー認定者
阿部 さとみ
網野 祥子
石田 典子
大谷 京子
小田 陽子
小山 覚巳
川島 幸江
北田 有香
熊谷 直子
栗田 誠子
佐々木 正英重本 みさえ末光 純子
田中 祥子
寺田 智香子
本間 総子
山本 規子
渡辺 享平
渡辺 実美

九州大学
星ヶ丘厚生年金病院
関東労災病院
兵庫医科大学
筑波大学
埼玉医科大学総合医療センター
日本医科大学星ヶ丘厚生年金病院
北海道大学
市立伊丹病院
済生会京都府病院
山口大学
愛媛大学医学部附属病院
市立吹田市民病院
大阪労災病院
弘前大学
東京都立駒込病院
福井大学医学部附属病院
飯田市立病院（五十音順）

授与式の様子認定者（前方）6 学会発表について

１．海外における学会発表①欧州臨床腫瘍学会（ESMO）2008/09/12〜2008/09/16 スウェーデン ストックホルム（1）
JFMC31-0301;『RANDOMIZED PHASE Ⅱ CLINICAL TRIAL OF TAILORED IRINOTECAN(CPT-11) PLUS S-1 VERSUS
S-1 IN PATIENTS WITH ADVANCED OR RECURRENT GASTRIC CARCINOMA AS THE FIRST-LINE
CHEMOTHERAPY』(THE JAPANESE FOUNDATION FOR MULTIDISCIPLANARY TREATMENT OF CANCER,
JFMC31-0301)
Y.Takahashi1，
Y.Komatsu2，
M.Kitajima3，
T.Kubota4，
S.Saji5，
M.Nishiyama6，
Y.Kimura7，
H.Oda8，
Y.Tajima9，and H.Miki10
14

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

1. Dept. of Cancer Molecular Immunotherapeutics, Chiba University Graduate School of Medicine, Chiba,Japan
2. Oncology Center, Hokkaido University Hospital, Hokkaido, Japan
3. International University of Health and Welfare, Tokyo, Japan
4. Center for Comprehensive and Advanced Medicine, Keio University Hospital,Tokyo, Japan
5. Translational Research Center, Saitama Medical University International Medical Center, Saitama, Japan
6. Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer, Tokyo, Japan
7. Dept. of Surgery, NTT West Osaka Hospital, Osaka, Japan
8. Dept. of Internal Medicine, Kushiro Rosai Hospital, Hokkaido, Japan
9. Dept. of Surgery, Showa University School of Medicine, Tokyo, Japan
10. Dept. of Surgery, Kansai Rosai Hospital, Hyogo, Japan②米国臨床腫瘍学会（ASCO）2009/0５/29〜2009/0６/02

米国オーランド（1）
JFMC34-0601;『Neoadjuvant Exemestane for 24 weeks in postmenopausal women with hormone receptor positive Stage II
or IIIA breast cancer: (JFMC34-0601)』
N. Sato, N. Masuda, S. Saji, H. Takei, Y. Yamamoto, M. Sasano, M. Toi;
Niigata Cancer Center, Niigata, Japan; Osaka National Hospital, Osaka, Japan; Tokyo Metropolitan Komagome
Hospital, Tokyo, Japan; Saitama Cancer Center, Saitama, Japan; Kumamoto University, Kumamoto, Japan;
Tohoku University, Sendai, Japan; Kyoto University, Kyoto, Japan; Japanese Foundation for Multidisciplinary
Treatment of Cancer

15

がん集学財団ニューズ

2．国内における学会発表① 第40回癌とリンパ節研究会

2008/10/30

愛知県名古屋市（1）特定研究24;『非小細胞肺癌におけるリンパ節微小転移と長期予後との関連』
大崎敏弘1,3，
安元公正2,3
1. 飯塚病院

呼吸器外科, 2. 産業医科大学

第２外科, 3. (財)がん集学的治療研究財団② 第46回 日本癌治療学会

2008/10/30〜2008/11/01

愛知県名古屋市（1）JFMC27-9902 Step2;『切除不能・再発胃がんに対する少量Cisplatin（週２回投与）+TS-1療法（JFMC27-9902 Step2）の第Ⅰ/Ⅱ相臨床試験成績』
辻晃仁1，
三田地泰司2, 仲田文造3, 及川圭介4, 片見厚夫5, 妙中直之6, 高橋昌宏7,
神部眞理子8, 小野田尚佳9, 森田智視10, 坂本純一11, 佐治重豊12, 白坂哲彦13,
平川弘聖3
1. 高知医療センター 腫瘍内科, 2. 東北厚生年金病院 腫瘍内科,
3. 大阪市立大学大学院 腫瘍外科, 4. 本荘第一病院 消化器科（現JR仙台病院）,
5. 浦安市川市民病院 外科, 6. 住友病院 外科, 7. 旭川厚生病院 外科,
16

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

8. 仙石病院 消化器内科, 9. 大阪社会医療センター付属病院 外科,
10. 京都大学医学部附属病院 探索医療センター検証部, 11. 名古屋大学大学院医学系研究科
ヤング・リーダーズ・プログラム, 12.（財）
がん集学的治療研究財団, 13. 北里研究所（2）JFMC31-0301;『進行・再発胃癌に対するtailored CPT-11+TS-1療法とTS-1単独療法のランダム化比較
第Ⅱ相臨床試験』（JFMC31-0301：がん集学的治療研究財団）
木村豊１，
小田寿2, 田嶋勇介3, 三木宏文4, 櫻井丈5, 若杉健弘6, 建部茂7, 小松嘉人8, 北島政樹9,
久保田哲朗10, 坂本純一11, 高橋豊12, 佐治重豊13
1. NTT西日本大阪病院 外科, 2. 釧路労災病院 内科, 3. 昭和大学 一般・消化器外科,
4. 関西労災病院 外科, 5. 聖マリアンナ医大 消化器外科, 6. 名古屋市立大学 消化器外科,
7. 鳥取大学 病態制御外科, 8. 北海道大学 外来治療センター,
9. 国際医療福祉大学, 10. 慶應大学病院 包括先進医療センター,
11. 名古屋大学大学院医学系研究科ヤング・
リーダーズ・プログラム,
12.千葉大学大学院 医学研究院がん分子免疫治療学, 13. (財)がん集学的治療研究財団（3）JFMC30-0002;『大腸癌化学療法(5-FU持続静注+低用量cisplatin療法：JFMC30-0002)施行患者における好中球減少の程度と予後の相関』
仲田文造1，
曽和融生2, 辻晃仁3, 鎌野俊紀4, 佐々木一晃5, 福長洋介6, 高橋昌宏7,
辻谷俊一8, 三上泰徳9, 三田地泰司10, 西村重彦11, 荒木浩12, 山光進13,
平川弘聖1, 富永祐民14, 白坂哲彦15, 佐治重豊16, 井口潔17
1. 大阪市立大学大学院 腫瘍外科, 2. 大阪掖済会病院, 3. 高知医療センター 化学療法科,
4. 浦安市川市民病院, 5. 小樽掖済会病院 外科, 6. 大阪市立総合医療センター 消化器外科,
7. 旭川厚生病院 外科, 8. 鳥取大学 病態制御外科, 9. 青森県立中央病院 外科,
10. 東北厚生年金病院 内科, 11. 住友病院 外科, 12. 関西医科大学 外科,
13. 札幌月寒病院, 14. 愛知県健康づくり振興事業団 健康科学総合センター, 15. 北里大学,
16. (財)がん集学的治療研究財団, 17. 九州大学大学院③ 第21回 日本バイオセラピィ学会

2008/11/18〜2008/11/19

東京都文京区（1）JFMC36-0701;『進行・再発胃癌に対するTS-1+レンチナン療法の第Ⅲ相試験』
吉野茂文1
1. 山口大学大学院消化器・腫瘍外科（2）JFMC38-0901;『ステージⅡ直腸癌の術後補助療法に関する多施設ランダム化試験』
近畿大学医学部
奥野清隆1),

外科1),

渡邊昌彦2),

北里大学医学部
坂本純一3),

外科2) 名古屋大学3),

岐阜大学4)

佐治重豊4)

17

がん集学財団ニューズ
７「求められる家庭医・総合医」
明日の臨床研修教育を考える
試写会「ディア・
ドクター」＆合同シンポジウムへの参加について
平成21年５月に国立がんセンター中央病院長土屋了介先生から、「『求められる家庭医・総合医』明日の臨床研修教育を考える」
シンポジウムを開催して映画試写会を行いたい。
がん医療の均てん化を目的とするものであり、
是非このシンポジウムの主催を貴財団にお願いしたい」旨のお話があり、佐治理事長、古田事務局長が協議した末、講演会等の公益事業の一環として行うことになりました。
実際には国立がんセンターがん対策情報センター がん医療情報サービス室長、
渡邊清高先生のご指導のもとシンポジウム等を無事終了することができました。
当日は、
「ディア・
ドクター」の試写会に先立ち佐治理事長から挨拶があり、また試写会も大盛況でその後のシンポジウ
ムでは出席者から「『求められる家庭医・総合医』明日の臨床研修教育を考える」について忌憚の無い意見が続出し、今後の臨床研修教育に一石を投じたのではないかと思うとともに、当財団が果たす公益事業の役割及び重要性について再認識させられました。

18

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

Ⅲ 国の補助金で成り立っている事業
1 平成20年度 がん臨床研究推進事業における外国人研究者招へい者、日本人研究者派遣者、若手研究者（リサーチ・レジデント）、研究支援者が決定しましたがん集学的治療研究財団では、厚生労働省からの要請により、平成18年度から「第３次対がん10か年総合戦

略」の一環としてがん臨床研究推進事業を実施しています。当初がん臨床研究推進事業として、外国人研究者招へい事業、外国への日本人研究者派遣事業、研究支援活用事業の３事業を行ってまいりましたが、平成19年度からは、若手研究者育成活用事業も開始して現在４事業を遂行中です。平成20年度における各事業の内容および参画者等について掲載いたします。
① 外国人研究者招へい事業
この事業は、がん分野で、優れた研究を行っている外国人研究者を招へいし、海外との研究協力を推進す
ることにより、
日本における当該分野の臨床研究の推進を図ることを目的として開始されました。平成19
年度は18名の外国人研究者を招へいいたしましたが、平成20年度においては前年度よりも少な目の８
名の外国人研究者を招へいしており、ささやかではありますが、日本におけるがん臨床研究推進にお役に立てればと祈念しております。外国人研究者招へい者は次のとおりです。

外国人招へい者

受入機関

主任研究者

国名

1

Giulio John D Angio

獨協医科大学池田均

U.S.A.

2

Anna T. MEADOWS

千葉県がんセンター

池田均

U.S.A.

3

Luis Carios Losso

国立がんセンター

片井

均

ブラジル

4

William James Speake

自治医科大学付属さいたま医療センター

北野

正剛

イギリス

5

Richard Theriault

日本乳がん情報ネットワーク

中村清吾

U.S.A.

6

William McGivney

日本乳がん情報ネットワーク

中村清吾

U.S.A.

7

Won Seog Kim

名古屋大学医学部

鈴木

律朗

韓国

8

Gian Paolo Tonini

千葉県がんセンター

池田

均

イタリア

外国人研究者受入者の声

千葉県がんセンター センター長

中川原章

小児がん長期フォローアップの世界的権威 アンナ・メドウス女史を迎えて
平成20年度 厚生労働省がん臨床研究事業の一環として、
がん集学的治療研究財
団による外国人招聘事業により、平成20年５月に、フィラデルフィア小児病院腫瘍科のアンナ・メドウス教授を日本にお招きすることができました。
メドウス女史は、1969年ペンシルバニア大学医学部を卒業後、同大学小児科にお19がん集学財団ニューズ

いて小児がんの臨床と遺伝学的研究に従事され、1985年に、神経芽腫研究の世界的権威であるオードリ・エバンス教授の後任として、フィラデルフィア小児病院腫瘍科主任
教授となられました。ご主人は、「がん遺伝学」の父と言っても過言ではない、
がん抑制
遺伝子の理論的根拠となったツーヒット理論を提唱した、高名なアルフレッド・クヌッドソ
ン教授（米国フォックス・チェイス癌研究所・名誉所長）です。クヌッドソン教授について
は、最初のがん抑制遺伝子であるRbの存在を膨大な小児がんの臨床データ解析から予測し、その存在と染色体上の位置を網膜芽腫細胞株から明らかにして、実際にRb遺伝子の同定にまで至らせることができた歴史的逸話がとても有名です。メドウス女史
は、
クヌッドソン教授と共にRb 遺伝子の研究を展開され、その後、小児がん患者の遺伝学的背景と長期フォローアップに関する仕事に没頭し、その分野における世界のパイオ
ニア的役割を果たされてきました。
今 回は、アジアでの 初めての 開 催となった第 1 3 回 国 際 神 経 芽 腫 学 会（ 1 3 t hAdvances in Neuroblastoma Research, ANR2008）
でのご講演のほか、国立
がんセンターおよび国立成育医療センターでセミナーおよび共同研究の打ち合せを行っていただきました。小児がんは、今から約40年前頃までは不治の病でしたが、手術療法に加え、化学療法が有効であることが分かり、さらに放射線治療法の進歩とも相
俟って、その治癒率が大幅に上昇しました。もちろん、骨髄移植、末梢血幹細胞移植などの進歩も寄与したことから、先進国では現在、約70％以上、施設によっては80％以上の小児がんが治癒する時代を迎えています。そのことは、逆に、小児がん生存者が増え、治療終了後の問題が社会的に重要になってきていることを示しています。事実、２次がんの問題、治療による後遺症、学校でのいじめや差別、成人後の保険加入問題、結婚・就職時の問題等々、枚挙に暇がありません。日本でも、小児がん生存者の人権を守るために、
すでに複数のボランティア組織が立ち上げられています。ANR2008のサテラ
イトシンポジウムとして開 催した「小児がん生存者たちのための国講演するアンナ・メドウス女史

際公開シンポジウム」でも、メドウス女史は熱心に討論に参加され、とくにアジアなど発
展途上国における小児がん患者さんたちの状況に強い関心を示されました。
また、今回のANR2008理事会で、日本とドイツのグループが提案した「国際小児がん組織バンクネットワーク」については、非常に強い関心を示していただき、
グローバ

20

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

ルな連携と小児がん組織の収集・保存の重要性、
さらには、国際標準的な病理診断・遺伝子診断体制の必要性を、我々と共にアピールしていただきました。なかでも、
アジアにおける日本の役割についても触れられ、貧困と小児がん患児の差別の問題は、奥が深いが解決しなければならない重要な課題であると指摘されました。
メドウス女史は、本場アメリカの大の野球ファンとしても有名です。今回も幕張メッセ
での会議が終わると、懇親会の途中から姿が消え、いつの間にか手に入れたチケット
で、すぐ側にあるロッテマリンスタジアムへ向かっておられたのが印象的でした。
今回、日本やアジアの小児がん生存者の将来を考えるうえで、これからも非常に重要な示唆を与えてくださるアンナ・メドウス女史をお迎えすることができ、あらためて厚生
労働省およびがん集学的治療研究財団に衷心より御礼申し上げます。

② 外国への日本人研究者派遣事業
この事業は、国内の日本人研究者を外国の研究機関及び大学等に派遣し、がん臨床研究を実施することにより、その成果をわが国の当該分野の臨床研究に反映させることを目的として開始されました。平成19年
度は、８名の日本人研究者の派遣となり、平成20年度は、６名の日本人研究者の派遣をおこないました。
平成20年度に派遣された日本人研究者から声も掲載いたしましたのでご覧下さい。日本人研究者派遣者
は次のとおりです。

派遣者名
1

本山

一夫

2

中谷

文彦

3

関

順彦

4

林

恵美子

受入機関
Biochemistry&Molecular Biology School of
Medicine,University of Southern California
Laboratorio di Ricerca Oncologica Istituti
Ortopedici Rizzoli,Universita di Bologna

所属機関
東京医科歯科大学

国立がんセンター

Mayo Clinic College of Medicine

帝京大学医学部

University of Massachusetts Medical School

帝京大学ちば総合医療センター

University of California San Francisco medical center
5

宮北

康二

New York-Presbyterian the University Hospitalof Columbia and Cornell

国立がんセンター中央病院

Pittsburg University medical center
University of Texas MD Anderson Cancer Center
6

濱口

哲弥

Memorial Sloan -Kettering Cancer Center
University of Oxford, Department of Clinical Pharmacy

国立がんセンター中央病院

Hospital Saint Antoine21

がん集学財団ニューズ

日本人研究者の声

その1

国立がんセンター中央病院

脳神経外科

宮北

医師

康二

このたび、がん臨床研究推進事業において、平成21年３月30日から７月１日までの約３ヶ月間、
アメリカ合衆国、
カリフォルニア州、
カリフォルニア大学サンフランシスコ校
メディカルセンター、
ニューヨーク州、
コロンビア大学メディカルセンター、ペンシルベニ
ア州、
ピッツバーグ大学メディカルセンターの３施設を訪問し、脳腫瘍治療における手術
治療の現状を視察する機会を頂きましたので、これについて報告をさせていただきます。
外科手術の歴史が、病巣部分を切除、除去するという単純な外科治療から、可能な限り機能温存を図ったうえで最大限に腫瘍の摘出を行うことと、
これまでと同様の質を保った、
より低侵襲な手術を行うという方向へ向いているのは、
どこの外科診療科も同じであると思われます。私の専門とする脳神経外科も当然その例外ではなく、現在その代表的なものが、脳の最も大事な機能の一つである言語能力を確実に温存するために、手術中に患者さんの神経所見を確認しながら行う、いわゆる覚醒下手術と、頭蓋底腫瘍切除術や脳室内操作による手術などの内視鏡を使用して行う低侵襲手術があります。覚醒下手術や脳室鏡手術に関しては、すでに当院でも導入を行ってきましたが、実際に多くの症例を有している施設から学ぶべき点は沢山あり、直接現場を見ることでその「こつや落とし穴」を知ることが出来、現場の脳神経外科医とも直接その場で意見交換を行い、より具体的な問題点解決が可能でした。今後の臨床に反映させるだけでな
く、手術を行う上での方法論を構築する際にも有意義でありました。詳細は報告書に譲るとして、これ以外にも手術手技だけではなく、全ての点において系統的かつ機能的に手術が運営されており、言語負荷やその評価などの神経機能監視や、覚醒下の状態を供して維持する麻酔技術など様々な点で見るべきものが多くありました。
また、内視鏡手術においては、基本的には経鼻的に手術を行うことが多く、そのため頭頚科（耳鼻咽喉科）との共同で常に手術は実施されており、それゆえに実現されたと思われるpedicled nasoseptal
ﬂapと呼ばれる鼻粘膜を剥離した
ﬂapを形成して手術の際の硬膜形成に使用することで、これまでおよそ30％前後であった術後髄液漏を５％以下にまで減少させることが出来たとのことで、大変に大きな革新であったと思われます。また覚醒下手術同様に、神経機能監視を充実
UCSFメディカルセンター Mitchel S. Berger教授と22させることも今後この手術の成績

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

を左右する項目であり、この実現のためにチーム医療の形成が重要課題である点もあらためて認識しました。
さらに、何れの３施設においても、
アメリカでは既にNeuro-Oncologistとして地位が確立している脳腫瘍を専門に扱う第一線の医師と、治療の現状、現時点で抱えている
問題点、今後の方向性などについて話し合う機会を持つことも出来ました。
今回の成果をもって、脳神経外科手術がよりいっそう安全で確実に行えるようにするとともに、今後の脳神経外科の発展につながるよう努力したいと考えております。最後になりましたが、このような大変に貴重な時間を与えていただきました、財団理事長佐治重豊先生、財団の皆様、当院院長土屋了介先生、当院脳神経外科渋井壮一郎先生、成田善孝先生に、この場を借りて心からお礼申し上げます。

日本人研究者の声

その2

国立がんセンター中央病院

病棟医長

濱口

哲弥

私は、平成21年３月30日から６月30日まで、研究課題「再発高危険度群の大腸がんに対する術後補助療法の確立に関する研究」のため、国外におけるstageⅢ結腸癌の補助化学療法の臨床研究及び実地臨床を把握すべく、国立がんセンター中央病院特殊病棟部森谷部長のご推薦を受け、米国及びフランスに派遣させて頂きました。米国、
フラ
ンスでは７施設を視察し、欧米を代表する臨床研究担当者（多施設共同試験のリー
ダー）と意見交換を行うことができました。
日本では、最近まで術後補助化学療法としてFOLFOX療法の保険適応が認められていなかったために、静注5-FU療法もしくは経口5-FU療法が行われていました。米国及びフランスではそれぞれの多施設共同試験：NSABP C-07試験（5-FU/LV vs.
5-FU/LV+L-OHP）、MOSAIC試験（LV5FU2 vs. FOLFOX4）
においてオキサリプ
ラチン併用群が無再発生存期間及び生存期間の延長に寄与することが示されているために、stageⅢ結腸癌の術後補助化学療法としてFOLFOX療法が標準治療として行われています。FOLFOX療法の問題点のひとつとして蓄積性末梢神経毒性があり、投与４
年後でも10%程度の患者になんらかの神経症状が残存していると報告されており患
者の生活の質に大きく影響を及ぼしています。また5-FUの持続投与のために中心静脈
ポート留置が必要になります。米国、フランスの実地臨床では、まず主治医が患者にFOLFOX療法のメリット（再発予防による治癒率の向上）とデメリット（主な副作用として蓄積性末梢神経傷害および中心静脈ポート留置の必要性）
を説明し、同意を得た上で治療を開始していました。その後、患者は化学療法専門看護師や薬剤師からも説明を受

23

がん集学財団ニューズ

けていました。FOLFOX療法は隔週投与を基本としますが、主治医の外来を受診するのは２〜４回の投与毎で、それ以外は化学療法専門看護師（米国）や当番医（フランス）が検査結果や全身状態をみて投与の可否を総合的に判断し、判断に迷う場合は主治医と相談するというチーム医療が確立されていました。このシステムのため、主治医は余裕を持って外来の診察時間をとれるようになっていました。蓄積性末梢神経障害対策としては、Ca/Mg予防投与を行う施設と、Ca/Mg予防投与により抗腫瘍効果が減弱することが懸念されるエビデンスがあるために手控える施設とがあり、米国やフランスでもコ
ンセンサスは得られていないことがわかりました。
日本では、術後補助化学療法にオキサリプラチン併用療法が承認されましたが、海外との手術成績の差や医療体制の違いをふまえて、stageⅢ結腸癌の中でも再発高危険度群を設定し、FOLFOX療法を行うことが議論されています。今回、国外での実地臨床を視察し、派遣先の研究指導者の方々に、私たちが現在検討中の国内臨床研究について、意見を頂けたことは、今後の術後補助療法の確立に向けて、非常に有意義なものとなりました。また、米国とフランスの医療制度の違いを垣間見ることができ、日本の医療制度に則した治療法の確立が必要であることを痛感いたしました。
最後に、私の派遣に際し、ご協力頂きました国立がんセンター中央病院の諸先生方、
がん集学的治療研究財団の皆様に心から御礼申し上げます。

③ 若手研究者（リサーチ・レジデント）育成活用事業
この事業は、若手研究者をがん臨床研究に参画させ当該研究の推進を図るとともに、将来わが国の当該研究の中核となる人材を育成することを目的として開始されました。前述しましたが、この事業は平成19年度から開始され、８名の若手研究者を採用いたしました。平成20年度に採用された若手研究者から声も掲載いたしましたのでご覧下さい。平成20年度に採用された若手研究者は次のとおりです。
主任研究者

24

所属機関

レジデント

1

藤本

純一郎

国立成育医療センター研究所

羊

利敏

2

勝俣

範之

東北大学大学院

樋浦

仁

3

武村

真治

国立保健医療科学院

多田

由紀

4

嘉村

敏治

北海道大学大学院

首藤

聡子

5

藤本

純一郎

国立成育医療センター研究所

伊藤

里美

6

吉川

裕之

東北大学大学院

松本

光代

7

上

8

岡村

9
10

東京大学医科学研究所

先端医療社会ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｼｽﾃﾑ
社会連携研究部門

岸純

東京医科歯科大学大学院医歯学
総合研究科

免疫治療学

清水

由紀子

平井

啓

東京大学大学院医学系研究科健康科学
看護学専攻

三條

真紀子

岡村

純

京都大学ウイルス研究所

昌広

臨床研究部

友紀子

ファン ジュン

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

若手研究者の声

東京大学医科学研究所 先端医療社会コミュニケーションシステム社会連携
研究部門

岸

友紀子

私は2008年４月から2009年３月まで、東京大学医科学研究所の先端医療社会コ
ミュニケーションシステム社会連携研究部門(旧探索医療ヒューマンネットワークシス
テム部門）
で、上昌広博士のご指導の下、「がん臨床研究に不可欠な症例登録を推進す
るための患者動態に関する研究」というテーマで研究を行いました。がん患者数の地域
分布とがん診療病院との分布を地域毎に詳細に調査し、解析しました。また、患者動態に影響を与える新聞報道の解析に興味を持ちました。新聞報道は国民が情報を収集す
る身近な手段の一つであり、それを解析することにより、世論の傾向を把握することができます。残念ながら、新聞紙面で報道される医療情報は、製薬企業の業績や薬害事件の不祥事に重点が置かれ、臨床試験の制度については十分な情報を提供していないことなどがわかりました。このような情報の不均衡を改善するためには、医療者側からももっと情報を発信していく必要があると強く感じました。
研究室は先端医療の確立と普及に必要な方法論を研究し、新たな先端医療研究遂行モデルを提示することを目的とした活動が行われていました。2008年度に取り組まれていたテーマは、産科医療と福島県立大野病院事件に関する研究、国内未承認薬に関する研究、在宅医療に関する研究、メディカルリテラシーの向上に関する研究、高齢がん患者を中心とした臨床研究、そして患者受診動態解析でした。研究室には、患者さんや学生さんなどが日常的に出入りされており、その方々をインタビューする機会がたくさんあります。そのような中で、我々医療者とはまったく違う感覚で患者さんが情報を収集していたり、学生さんが刺激を受けていたりと、勉強になることがたくさんありました。また、メディアの方々もたくさん出入りされ、情報提供者側がどのように情報を仕入れて発信しているのかということも直に見聞きすることができました。このように実際に触れて情報を集めることが、動態研究をやるうえでは不可欠であることに気付きました。このような活気あふれる研究室で研究に従事する機会を与えていただき、大変勉強になりました。最後にこの研究を推進するに当たり、多大なお力添え、ご協力をいただいた先生方や諸先輩方、患者様や学生のみなさん、そして、がん集学的治療研
究財団の皆様に心から感謝の気持ちを申し上げたいと思います。

④ 研究支援者活用事業
この事業は、学士の学位を有する者等を研究支援者として採用し、がん臨床研究事業の研究者を支援する業務に従事させることにより、当該研究の推進に資することを目的として開始されました。この事業は平成19年度には26名を採用いたしましたが、平成20年度は前年度とほぼ同じ、25名の研究支援者を採用いたしました。がん臨床研究者の支援に当財団もご協力できることを光栄に思うとともに、平成20年度に採用された研究支援者からの声も掲載いたしましたのでご覧下さい。平成20年度に採用された研究支援者
は次のとおりです。
25

がん集学財団ニューズ
主任研究者

所属機関

１

大西一功

浜松医科大学２大西一功

長崎大学医学部３上昌広

東京大学医科学研究所

４

山口

建

５

研究支援者
牧野祐子

化学療法部

和田佳恵
先端医療社会ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｼｽﾃﾑ
社会連携研究部門

大石香奈子

九州がんセンター

乳腺部

久田富美

青木大輔

東北大学大学院

婦人科

高野かつえ

６

大西一功

金沢大学大学院

病態検査学

中村あゆみ

７

勝俣範之

東北大学大学院

婦人科

庄子美紀子

８

宮下光令

埼玉医科大学国際医療センター

９

大野ゆう子

大阪大学大学院

保健学教室

渋谷友理

10

吉川裕之

四国がんセンター

婦人科

濱田由紀子

11

青木大輔

北海道大学大学院

婦人科

田川深雪

12

青木大輔

慶應義塾大学医学部

産婦人科

野田朋美

13

奥坂拓志

四国がんセンター

外科

武智祥江

14

和田恵美子

東京学芸大学教育学部

養護教育講座

佐藤りか

15

和田恵美子

東京学芸大学教育学部

養護教育講座

射場典子

16

小松恒彦

筑波記念病院つくば血液病センター

17

岡村

純

九州がんセンター

臨床研究部

高田

18

岡村

純

京都大学ウイルス研究所

臨床研究部

釜本晃子

19

中村清吾

日本乳がん情報ネットワーク

20

吉川裕之

東北大学大学院21池田

千葉県がんセンター

22

宮下光令

23

宮下光令

24

平井

啓

大阪大学ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ﾃﾞｻﾞｲﾝｾﾝﾀｰ

25

武藤

学

京都大学医学研究科

均

研究支援者の声

東京大学大学院医学系研究科健康科学
・看護学専攻東京大学大学院医学系研究科健康科学
・看護学専攻

その1

石田真弓

高橋雅美

南陽峯淑
柴田尚子

婦人科

村杉るみ子
緩和ケア看護学分野

下重紘子

緩和ケア看護学分野

高下誌子
青江智子
中井由起恵

消化器内科学九州がんセンター

臨床研究部

高田

豊

私は、厚生労働省のがん臨床研究事業「成人T細胞白血病(ATL)に対する同種幹細胞移植法の開発とそのHTLV-1排除機構の解明に関する研究」のテーマで、がん集学的治療研究財団の事業である研究支援者活動職員に採用されました。現在、研究班班

26

豊

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

長である国立病院機構九州がんセンター臨床研究部部長 岡村純先生のご指導のもと、班研究の活動支援をしております。
ATLは日本では九州地方に多く発症していますが、人の移動活発化に伴い全国へ広域化しております。
また、世界的にはカリブ海沿岸や南アメリカ、アフリカの国々にも多くの患者が発生しています。原因は近年の分子生物学の発展により明らかにされ、HTLV-1ウイルス感染で起こります。ATLは発症率が無症候感染者の約５％であり、発症しない方も多く、病因の根絶は困難です。また、一度発症してしまうと、血液疾患
ですので手術はできませんし、抗がん剤治療でも６年生存率は16%と満足できない状況です。移植治療が近年効果を上げており、移植適応患者に限っては５年生存率を30％程度に押し上げました。ATLでは移植適応の厳しい壮年期の発症が多く、高齢者への安全な移植法の開発は、ATL根治を望む患者さまにとって重要な位置づけですし、
医療先進国として日本が世界をリードしていく研究でもあります。
この新しい治療プロトコールの研究は、単独施設では行えません。今現在は全国24の大学病院や基幹病院を登録施設に募り、難病ATLの治療法改善に努めております。
私は、班研究では検体のDonor/Recipient混合率解析と検体全般の連絡や管理を担当しておりますが、
日進月歩の解析技術や連絡等のスピードアップに戸惑いを覚えながらも必死に情報を仕入れ、なんとかご迷惑をかけないで済んでいる状況です。昨冬には札幌で行われた第31回日本造血細胞移植学会に参加し、全国の主に血液疾患を対象とした移植治療の現状報告を多く見て参りました。財団には、規定であるとはいえ、旅費を補助していただき助かりました。冬の北海道は初めてでしたが、当地の基幹病院の実
行されている移植後感染症の管理など、治療成績向上への努力も重要なことであると
印象深く心に刻みました。
幹細胞移植治療研究に携わって５年目、財団の研究支援者としての活動は３年目です
が、財団の皆様方が適切なサポートをして頂いておりますことを感謝申し上げます。研究会や院内セミナーなどにも参加し、先端医療を見聞しながら医療の発展に貢献できる
今の仕事に携われて大変満足しております。私の役目として、得られる臨床検体の解析
価値を高めるように、
また多施設の登録患者様の状況を把握し迅速にデータと結びつけれるように、今後も支援に邁進したいと思っております。

27

がん集学財団ニューズ

研究支援者の声

その2

東京大学大学院医学系研究科

健康科学・看護学専攻
緩和ケア看護学分野

下重

紘子

活動内容
がん患者のQOLを向上させることを目的とした支持療法のあり方に関する研究班で遂行してきた「がん患者に対する緩和ケアのアウトカムを測定する尺度の信頼性・妥当性の検証（患者調査）」及び「がん診療連
携拠点病院における遺族による緩和ケアの質の評価に関する研究（遺族調査）」では、対象者への調査票の発送や回収、データ整理、問合せへの対応・調査終了後のフィードバック準備・発送の他、担当者との連絡調整を随時行った。
加えて、これらの調査実施において発生する印刷物の発注や入力業務の委託の為、業者との調整を担当した。
本研究班では、主に経理処理全般を担当し、さらに研究班継続上必要とされる様々な申請書類の作成にも携わってきた。
成果
昨年度から継続の患者調査では、埼玉医科大学国際医療センター包括的がんセン
ター臨床腫瘍科外来患者約260名、同科入院患者約70名、全国７施設緩和ケア病棟
入院患者約80名の方から調査協力が得られ、外来に関してはその半数の方から再調査の協力が得られた。再調査は事務局からの発送となり、協力者への調査票発送・回収においては正確な作業及び対応により回収率が上がる結果となった。今回の調査で、患者によるケア評価、EORTC-QLQ-C15PAL、患者の評価による進行期がん患者のQOL
評価尺度のバリデーションを行い、十分な信頼性と妥当性を有する尺度が開発された。
56施設を対象に行った遺族調査は、督促回収も含め2560名の方からの返信が得られ、
がん診療連携拠点病院における遺族による終末期がん患者のQOLで既にある程度達成されている領域と、診療・ケア体制の整備などの改善や新たな臨床介入の開発が必要な領域が明らかになった。調査事務局として、調査対象施設及び各施設対象者のデータ管理や各施設の状況を常に把握しながら行った。それに加え、各施設の担当者との渉外によって施設毎の進行方法や進捗状況の把握が可能となり、調査全体の動きを崩すことなく高い回収率が得られたと考えている。
本研究班の研究費使用にあたり、各調査に掛かる費用や各支出項目の見積もりを立28

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］て、全体支出の見通しを立てながら研究費を使用してきた。購入等の支出に限らず、旅費や謝金、委託等、研究費の支出項目は多々あり、各々の申請方法や必要書類を把握し、東京大学の複雑な経理処理に対し正確に対応した為、適正な使用が可能となったと考えている。
各調査を通して、調査遂行上の研究支援者としての役割を理解し実行することで、受入研究者の研究に貢献してきた。中でも経理処理は、研究遂行において重要な役割の一つであり、
この役割を十分に果たし研究班の研究遂行に貢献できたと考える。

研究支援者の声

その3

東京大学大学院医学系研究科

健康科学・看護学専攻
緩和ケア看護学分野

高下

誌子

活動内容
がん患者のQOLを向上させることを目的とした支持療法のあり方に関する研究班では、「 がん患者に対する緩和ケアのアウトカムを測定す
る尺度の信頼性・妥当性の検証（患者調査）」および「がん診療連携拠点
病院における遺族による緩和ケアの質の評価に関する研究（遺族調査）」が進行していたため、これらの準備、発送、回収、データ整理、データ作
成、会議用等のスライド作成、多施設
研究のコーディネーションなどの実務を担当した。
これらに加えて、研究の遂行上発生する班会議の開催、経理書類の作成、施設向け
フィードバック書類の作成、発送、報告書の作成、研究班会議の事務作業といった諸業務を行なった。また、耳鼻咽喉科・顎口腔外科にて現在治療を受けられているがん患者に対し、病院でのアンケート調査支援も行なった。
成果
調査の準備・発送を正確に行ない、発送前後は再確認をし、大きな問題が起こることなく業務を行なったことで、研究班の順調な研究の遂行に貢献した。調査対象者の遺族や患者様からの問い合わせに関しても、円滑な対応をすることができ、研究班に対する29

がん集学財団ニューズ

遺族からの興味や関心の向上に力を尽くした。
遺族調査では、56施設で合計4841人に調査票を発送、2560人から回収され（回
収率55％）、患者調査では、全国の７つの緩和ケア病棟の入院患者、計405人から調査票を回収、再調査では111人から調査票を回収し、本研究班の調査に対する周囲の意
識や興味を窺うことができ、スムーズな回収もできた。その後のデータ管理に関しては、期限や正確性、スピードなどがそれぞれ求められたが、受入研究者の指示の下、それらの意識を持ちながら業務に取り組み、力を尽くすことができた。また、
フィードバックでは、協力施設に対してのこの調査の目的や結果を正確に伝える、という重要な伝達の面でも研究班に貢献した。結果報告に使用するスライド・資料の作成も担当し、正確・丁寧に仕上げ、受入研究者が発表の場で大きな成果を出すことに貢献した。
国際的に最大規模で国内外でも評価されている遺族調査を支援・貢献し、これらの調査に携われたことは、研究支援者として大変喜ばしいことであり、私自身と研究班の調査成功に非常に良い影響を与えられるものとなった。この研究の成果により、今後の緩和ケアには非常に大きな影響が与えられることとなる。計画的な調査内容、調査対象施設の協力に加え、研究支援者として用立とうと懸命に業務に努めたことが、遺族調査の無事な成功へと繋がった。
更に、「 耳鼻咽喉科・顎口腔外科に通院中の患者様の生活の質に関するアンケート」の、病院内での調査においては、研究班の順調な研究の遂行に貢献した。やむを得ず郵送回答になった場合でも、
アンケートの全体的の回収率は約9割と非常に良かった。対象者の病状や現状がそれぞれ違うため、その時その時で対応の仕方に注意が必要であったが、少しでも多くの患者様にアンケート回答をしてもらえるよう、懸命に研究班の業務に役立てるよう働きかけた。患者様との直接の会話が可能なため、病状や悩みなどをその場で聞き取ることができ、文字上の回答だけでなく、それと同時にその場での意
見を取り入れることができたので、その点も含め、研究班に対して大きな貢献となったと同時に、患者様のために役立ったことは間違いないだろう。

2 平成20年度 厚生労働科学研究費補助金（第3次対がん総合戦略研究事業）の動向
この事業は、平成18年度に当財団が本研究（京都大学医学部教授

戸井雅和先生を中心に研究事業が行われている）の分担研究者（データ管理部門担当）として開始した事業です。平成20年度は研究３年目(最終年度)であり、業務を粛々と遂行し本研究は順調に進行し事業を終了しました。
平成20年度の事業内容は次のとおりです。

30

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］①研究課題名（公募課題番号）：バイオマーカーを導入した原発性乳癌の集学的治療アルゴリズムの構築と意思決定過程の定式化に関する研究（18170601）②当該年度の研究事業期間：平成20年４月１日〜平成21年３月31日（３年計画の３年目）
平成20年度研究成果： JFMC34-0601には全国から37施設が研究参加し，116症例が登録され，2007年12月末で症例集積を終了した。JFMC34-0601の付随研究である本研究には15施設から74症例が登録された。2008年８月をもって全症例手術が実施され，エキセメスタン24週間術前治療の抗腫瘍効果判定を実施した

３「第３次対がん10か年総合戦略」

インターネットを活用した専門医の育成等事業が開始されました
この事業は、平成20年度から当財団が厚生労働省からの委託によりがん医療の均てん化を図るために開始した事業です。平成20年度の事業内容等については、厚生労働省から事業要請を受けた時期が７月初旬ということもあり、実際に事業開始の準備時間が少なく軌道に乗るまでやや時間がかかりましたが、検討委員会も時間的制
約がある中で年間４回開催し、また事業年度末までにはe-ラーニング公開サイトも立ち上げることができました。
同時にパンフレット「がん医療を専門とする医師を目指す方へ」を発行することが出来て、医療の均てん化に貢献できたのではないかと思っております。具体的事業内容は次のとおりです。
（１）情報通信による育成事業①がん医療を専門とする医師の学習プログラム検討委員会
第1回：2008年８月８日(金)15：00〜17：00 アルカディア市ヶ谷

第2回：2008年9月30日(火)15：00〜17：00 アルカディア市ヶ谷

第3回：2008年11月18日(火)14：00〜16：00 アルカディア市ヶ谷

第4回：2009年２月25日(水)14：00〜16：00 アルカディア市ヶ谷②インターネット上からの技能習得を可能とするシステムの構築
2009年３月30日：サイト一般公開（http://www.cael.jp/）
現在，視聴可能な講義：共通科目５講座「トランスレーショナル・リサーチ」，「Oncologic

Emergency（がん救急）」「精神腫瘍学概論」，「緩和ケア概論」，「放射線腫瘍学概論」③「がん医療を専門とする医師を目指す方へ」発行
対象：臨床研修医や医学生
配布先：臨床研修病院，がん診療連携拠点病院，がん医療に関係する学会，
都道府県担当部署等（２）がん診療連携拠点病院の緩和ケアおよび相談支援センターの実施内容等の調査①委員会(小委員会)の設置
委員長：江口研二(日本緩和医療学会理事長，帝京大学)
緩和ケア小委員会小委員長：宮下光令(東京大学)
相談支援センター小委員会小委員長：若尾文彦(国立がんセンター)31

がん集学財団ニューズ
第１回コア委員会：2009年１月23日(金)16：00〜17：00

国立がんセンター②アンケート調査
対象：がん診療連携拠点病院（378施設）
調査時期：平成21年３月▼「がん医療を専門とする医師を目指す方へ」
パンフレットⅣ インフォメーション
１ 第９回アジア臨床腫瘍学会総会の開催と当財団の取り組み
アジア各国で隔年毎に開催されているAsian ClinicalOncology Society（ACOS）の第９回総会が、2010
年８月25日（水），26日（木），27日（金）の３日間、岐阜市で開催されることになりました。会長は、岐阜大学の名誉教授であり、当財団の理事長であります佐治重豊先生です。ACOS学会は、1991年当時、大阪大学の田口鐵男教授や韓国のJin- Pok Kim教授らで設立され、第１回総会は同年大阪で開催されました。以降、アジア各国の主要都市を周り、日本では20年ぶりの開催であります。
メ イ ン テ ー マ は「Talk to the Worldwide from
Asia」で、最近のアジアでの急速な人口増加に加え、経済的・学際的発展は目覚しく、世界軸がアジアにシフトす32

る気配がみられます。このタイミングで、がん治療の分野でも世界にむかって情報を発信し、アジアでの日本の存在感を世界にアピールするべきとの考えの様であります（First Circular参照）。
また、サブテーマとして「Multidisciplinary Treatment for AsianCancer Patients」が取り上げられておりまして、これは、アジアには古くから東洋医学というユニークな治療法が存在し、「がん治療」の面でも代替医療として発展してきました。そこで、この機会に東洋医学及び分子生物学に基づく西洋医学的手法を用いて解析し（East meet West）、「がん患者に優しい、安全で安心できる効率的で、かつ経済的な治療法」を開発・展開することを目的として作成されたテーマと理解されます。この考えは、正に当財団が目指す「プロジェクトX」と趣が合致した企画であり、さらに、アジアでの臨床試験のインターグループスタ
ディに関する特別企画が多数設けられています。また、アジア各国から若手医師、看護師、薬剤師などが多数参加できるよう、優秀演題約５０題にYoung Investigator s Awardを設け、旅費・宿泊費の一部を支給予定と会告に記載されております。当財団でもがん臨床研究推進事業の一環として、外国人研究者の招へい事業等を行っており、インターグループスタディも現在計画中で、このACOS開催を契機に、一大発展
できるものと期待しています。なお、岐阜で開催される第９回ACOS学会の詳細は、学会ホームページ（http://www.acos2010.org/）にも紹介されておりますが、日本語版に記載されている内容を簡単に紹介いたします。

会

期 ： 2010年８月25（水）、26（木）、27（金）会場 ： 岐阜グランドホテル会

長 ： 佐治重豊（岐阜大学名誉教授）

副会

長 ： 中村仁信（大阪大学名誉教授）

名 誉 会 長 ： 田口鐵男（大阪大学名誉教授）
ACOS President： Professor: Yan SUN（China）
学会事務局長： 吉田和弘（岐阜大学腫瘍外科教授）

学会内容：Key Note Lecture、Special Lecture、President Lecture、Educational Lecture
Morning Lecture、Luncheon Seminar、Satellite Symposium、Symposium、Panel Discussion,Workshop、Video Symposium、一般演題（口演・ポスター）などの企画が紹介されている。
なお、演題申し込みはオンライン登録で、期限は平成21年10月１日から平成22年３月31日まで。
問い合せ等は学会事務局へ（e-mail: secretariat@acos2010.org）
33

がん集学財団ニューズ
2

役員・評議員・委員名簿
井
理事長
佐

治

重

豊

岐阜大学名誉教授

役

常任理事

員

北

島

政

樹

国際医療福祉大学学長

坂

本

純

一

名古屋大学大学院医学系研究科教授

富

永

祐

民

愛知県がんセンター名誉総長

武

藤

徹一郎

(財)癌研究会メディカルディレクター

理事
岡

正

朗

山口大学大学院医学系研究科教授

草

野

満

夫

東旭川病院顧問・昭和大学医学部客員教授

桑

野

博

行

群馬大学大学院教授

高後裕

旭川医科大学教授

常雄

東京都立駒込病院院長

西 山 正

彦

埼玉医科大学国際医療センター教授

平 川 弘

聖

大阪市立大学大学院医学研究科教授

平 田 公

一

札幌医科大学教授

前彦

九州大学大学院医学研究院教授

進

札幌月寒病院理事長

佐々木

原

喜

山 光
監事
岩

尾

總一郎

国際医療福祉大学副学長（五十音順）

顧

問

最高顧問
潔

九州大学名誉教授

亀久雄

九州大学名誉教授

井 口
特別顧問
野

本
部

神

杏林大学医学部教授
川崎医療福祉大学名誉教授

上 田 龍

三

名古屋市立大学大学院医学研究科教授

上二

京都大学大学院医学研究科教授

宇 山 一

朗

藤田保健衛生大学教授

江 口 研

二

帝京大学医学部教授

江

角 浩

安

国立がんセンター東病院院長

大

内

憲

明

東北大学大学院医学系研究科教授

大

園

誠一郎

浜松医科大学教授

大

橋

靖

雄

東京大学大学院医学系研究科教授

大

家

基

嗣

慶應義塾大学教授

小 川 純

一

秋田大学医学部教授

冲

永

功

太

帝京大学医学部客員教授

奥

野

清

隆

近畿大学医学部教授

小

澤

壯

治

東海大学医学部教授

笠

井

正

晴

札幌北楡病院院長

柏

木

哲

夫

金城学院大学学長

片

野

光

男

九州大学大学院医学研究院教授

加

藤

治

文

国際医療福祉大学大学院教授

金

井

陸

行

阪和住吉総合病院副院長

兼

松

隆

之

長崎大学大学院教授

鎌

野

俊

紀

東京臨海病院健康医学センター長

上

西

紀

夫

公立昭和病院院長

北 川 雄

光慶應義塾大学医学部教授

北

野

正

剛

大分大学医学部教授

木

村

正

之

聖ヨゼフ病院外科部長

木

村

理

山形大学医学部教授

熊

井

浩一郎

本

伸

和

日野市立病院院長
神戸大学大学院医学系研究科教授

小

泉

和三郎
明

岡山大学病院准教授男

国立がんセンター中央病院副院長

令彦

聖路加国際病院顧問

合地

北里大学東病院

前五郎

元大阪大学医学部教授

小

菅

田 口

鐵

男

大阪大学名誉教授

小平

進

練馬総合病院

中 里

博昭

横山胃腸科病院顧問

児

玉

哲

郎

栃木県立がんセンター所長

小

西

敏

郎

NTT東日本関東病院副院長

員

小

西

文

雄

自治医科大学附属さいたま医療センター教授

呉

屋

朝

幸

杏林大学医学部教授

孝

鹿児島大学理事近藤哲

北海道大学大学院医学研究科教授

東京慈恵会医科大学教授

今

野

弘

之

浜松医科大学教授

藤幸夫

国立国際医療センター戸山病院部長（五十音順）

評
愛 甲

34

滋
智

黒 田 嘉

顧問
阿

本

上 田

議

相

羽

恵

介

青

木

達

哉

東京医科大学病院教授

斎

赤

座

智

英

之

筑波大学大学院教授

坂 田優

三沢市立三沢病院病院長

秋 田 弘

俊

北海道大学大学院医学研究科教授

佐々木巖

東北大学大学院医学系研究科教授

安

達

樹

国際医療福祉大学三田病院教授

佐々木

一

晃

小樽掖済会病院院長

跡見裕

杏林大学医学部教授

佐々木

睦

男

大館市立総合病院管理者

荒

井

荘太郎

実
保

明

国立がんセンター中央病院部長

貞 廣

池 口 正

英

鳥取大学医学部教授

澤 田 俊

夫

東海大学医学部教授
芝パーククリニック顧問

池 田正

帝京大学医学部教授

塩﨑均

近畿大学医学部教授

池 田 徳

彦

東京医科大学教授

篠 田 雅

幸愛知県がんセンター中央病院病院長

石 岡 千加史

東北大学加齢医学研究所教授

島 田 光

生

徳島大学大学院教授

今大阪府済生会野江病院院長

白 坂彦

北里大学生命科学研究所客員教授

村

正

之

哲

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

白 水

和

雄

久留米大学医学部教授

光

冨

徹

哉

末

廣

茂

文

大阪市立大学大学院医学研究科教授

望 月 英

隆

防衛医科大学校病院病院長

杉

原

健

一

東京医科歯科大学大学院教授

本彦

もとはしクリニック院長

洲之内

廣

紀

河北総合病院院長

森正樹

大阪大学大学院医学系研究科教授

大垣市民病院院長

森 川 康

英慶應義塾大学医学部教授

橋久

愛知県がんセンター中央病院副院長

曽 根

孝

仁

高

上

洋

一

国立がんセンター中央病院部長

森 田 荘二郎

高知医療センターがんセンター長

高

嶋

成

光

四国がんセンター名誉院長

門 田 卓

士

ＮＴＴ西日本大阪病院副院長

高

橋 昌 宏

旭川厚生病院副院長

門 田 守

人

大阪大学副学長

豊

千葉大学医学部教授

安元

正

産業医科大学教授

一

福島県立医科大学教授

矢

永

勝

彦

東京慈恵会医科大学教授

滋賀医科大学教授

山 上

裕

機

和歌山県立医科大学教授

大阪医科大学教授

山 口 俊

晴(財)癌研究会有明病院部長

達美中外製薬株式会社取締役専務執行役員

高

橋

竹之下

誠

谷

徹

谷 川 允

彦

公

種

村

廣 巳

岐阜市民病院副院長

山 崎

丹

黒

章

徳島大学大学院教授

山 田 康

秀

国立がんセンター中央病院医長

團

野

誠

新大宮クリニック院長

山 田 好

則

北里研究所病院院長

塚 田 一

博

富山大学医学部教授

山 名

秀

明

久留米大学病院教授

武平

兵庫医科大学病院病院長

塚 田 敬

義

岐阜大学大学院医学系研究科教授

山 村

辻

晃

仁

高知医療センター科長

山 村

義

孝

名古屋記念病院外科系特別顧問

利政

大阪医療センターがんセンター長

山 本

満

雄

神戸市立医療センター西市民病院副院長

順天堂大学がん治療センターセンター長

吉 田 和

弘

岐阜大学医学部教授

野郎

千葉大学大学院医学研究院教授

剛

岩手医科大学教授

辻

仲

鶴

丸 昌 彦

寺

島

雅

典

静岡県立静岡がんセンター部長

吉

戸

井

雅

和

一

京都大学医学部附属病院教授

若林

冨 田 尚 裕兵庫医科大学教授

渡邉

明

帝京大学医学部教授

内

渡

邊 昌 彦

北里大学医学部教授

藤誠

二

九州大学大学院医学研究院教授

中 尾

昭

公

名古屋大学大学院医学系研究科教授

仲 田 文

造

大阪市立大学大学院准教授

中 根

恭 司

中 村

達

浜松医科大学附属病院病院長

中 村

仁

信

彩都友紘会病院長

一

東京大学大学院医学系研究科教授

西

巻

正

琉球大学医学部教授

西

村

恭 昌

近畿大学医学部教授

西 山 直

孝

大鵬薬品工業株式会社取締役本部長

二

村

雄

次

愛知県がんセンター総長

根

本

建

二

山形大学医学部教授

秦温信

札幌社会保険総合病院院長

畠

清

彦

(財)癌研究会有明病院部長

畠 山 勝

義

新潟大学医歯学総合病院病院長場（五十音順）

関西医科大学附属枚方病院教授

名 川 弘

馬

聡

倫理委員会
委員長
塚 田 敬

義

岐阜大学大学院医学系研究科教授

委員
青

木

清

上智大学名誉教授

小

島

操

子

聖隷クリストファー大学学長

高

橋

俊

雄

東京都病院経営本部参与

中

島

聰

總

(財)癌研究会有明病院顧問（五十音順）

秀夫

熊本大学大学院医学薬学研究部教授

早 川 和

重

北里大学医学部教授

平 岡 真

寛

京都大学大学院医学研究科教授

委員長

福

澤

正

洋

大阪大学大学院医学系研究科教授

富

藤

井

雅

彦

株式会社クレハ代表取締役専務執行役員

委員

古

河

洋

市立堺病院院長

小 川 道

雄

市立貝塚病院総長

堀江郎

帝京大学医学部主任教授

折 田 薫

三

岡山大学名誉教授浩樹

国際医療福祉大学学長

稔

東京がん化学療法研究会理事長

重本 田

一般研究選考委員会

永祐民

愛知県がんセンター名誉総長

九州大学大学院医学研究院教授

北島

前 田 耕太郎

藤田保健衛生大学教授

栗

原

幕

内

博

康

東海大学医学部教授

坂

本

純

一

名古屋大学大学院医学系研究科教授

正

木

忠

彦

杏林大学医学部准教授

中

村

仁

信

彩都友紘会病院長

真

辺

忠

夫

刈谷豊田総合病院常任顧問

正 岡徹

大阪府立成人病センター顧問

真

船

健

一

国際医療福祉大学三田病院副院長

武

溝

口

秀

昭

埼玉県赤十字血液センター所長

三田地

泰

司

東北厚生年金病院部長

藤

政

徹一郎

(財)癌研究会メディカルディレクター
（五十音順）
35

がん集学財団ニューズ
学術・企画委員会

効果安全性評価委員会
委員長

委員長
坂

本

純

一

名古屋大学大学院医学系研究科教授

平 川 弘

平 川 弘

聖

大阪市立大学大学院医学研究科教授

大阪市立大学大学院医学研究科教授

大

橋

靖

井

浩一郎

日野市立病院院長

本純

一名古屋大学大学院医学系研究科教授

佐々木

康

綱

埼玉医科大学国際医療センター教授

誠新大宮クリニック院長

祐民

愛知県がんセンター名誉総長

彦

埼玉医科大学国際医療センター教授

前

原

喜

彦

九州大学大学院医学研究院教授

熊

吉

野

肇

一

国際医療福祉大学病院教授

坂

委員
岡

聖

委員

副委員長

正

朗

山口大学大学院医学系研究科教授

團

野
永

雄

東京大学大学院医学系研究科教授

小 川 道

雄

市立貝塚病院総長

富

片

野

光

男

九州大学大学院医学研究院教授

西 山 正

加

藤

治

文

国際医療福祉大学大学院教授

浜 田 知久馬

東京理科大学工学部教授

之聖ヨゼフ病院外科部長

森 田 智

視

横浜市立大学附属市民総合医療センター教授

東旭川病院顧問・昭和大学医学部客員教授

アドバイザー宏

国立がんセンター東病院副院長

木

村

正

草

野

満

熊

井

浩一郎

夫

合

地

日野市立病院院長

西明

岡山大学病院准教授

データセンター長
中 里

曽 和

融

生

大阪市立大学名誉教授

戸

井

雅

和

京都大学医学部附属病院教授

富

永

條

長
博

昭

（五十音順）

祐民

愛知県がんセンター名誉総長

名 川 弘

一

東京大学大学院医学系研究科教授

平 田 公

一

札幌医科大学教授

委員長

溝 口 秀

昭

埼玉県赤十字血液センター所長

山 光

久

一

京都府立医科大学学長

委員

山 口 俊

晴

(財)癌研究会有明病院部長

加

藤

進

札幌月寒病院理事長

草

野

藤

井

渡

邊 昌 彦

山 岸
山 光

横山胃腸科病院顧問（五十音順）

総務・渉外委員会
進

札幌月寒病院理事長

治

文

国際医療福祉大学大学院教授

満夫

東旭川病院顧問・昭和大学医学部客員教授

雅彦

株式会社クレハ代表取締役専務執行役員
北里大学医学部教授（五十音順）

臨床試験審査委員会

役員候補選出委員会

委員長
坂

本

純

一

名古屋大学大学院医学系研究科教授

委員
橋

靖

熊

井

浩一郎

日野市立病院院長康綱

埼玉医科大学国際医療センター教授

誠新大宮クリニック院長

祐民

愛知県がんセンター名誉総長

西 山 正

彦

埼玉医科大学国際医療センター教授

佐々木
團

野

富

永

雄

東京大学大学院医学系研究科教授

大

浜 田 知久馬

東京理科大学工学部教授

平 川 弘

聖

大阪市立大学大学院医学研究科教授

森 田 智

視

横浜市立大学附属市民総合医療センター教授（五十音順）

委員長
加

藤

治

文

国際医療福祉大学大学院教授

進

練馬総合病院

副委員長
小

平

委員
永

功

熊

井

浩一郎

日野市立病院院長

小

西

敏

坂 田

太

帝京大学医学部客員教授

冲郎

ＮＴＴ東日本関東病院副院長優

三沢市立三沢病院病院長

誠一

福島県立医科大学教授

名 川 弘

一

東京大学大学院医学系研究科教授

山 村孝

名古屋記念病院外科系特別顧問

竹之下義（五十音順）

臨床試験施設データマネージャー認定委員会
委員長
生

大阪市立大学名誉教授

上 田智

川崎医療福祉大学名誉教授

折 田 薫

三

岡山大学名誉教授祐民

愛知県がんセンター名誉総長

山 田 好

則

北里研究所病院院長

曽 和

融

委員

富

永

（五十音順）
36

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

臨床試験施設データマネージャー養成教育委員会

がん臨床研究推進専門委員会
委員長

委員長
上 田

智

川崎医療福祉大学名誉教授

北

島

政

樹

国際医療福祉大学学長(独)国立病院機構 九州がんセンター名誉院長

委員

委員
沖

英

次

国立病院機構九州がんセンター

牛

尾

恭

輔

曽 和

融

生

大阪市立大学名誉教授

笠

松

淳

也

山 田 好

則

北里研究所病院院長

国立がんセンターがん対策情報センター
がん対策企画課長（五十音順）

鈴木健彦

厚生労働省健康局総務課がん対策推進室長

高

成

光

(独)国立病院機構 四国がんセンター名誉院長

武 田 俊

嶋

彦

厚生労働省医政局政策医療課長

土

屋 了 介

国立がんセンター中央病院長

富

永

祐

愛知県がんセンター名誉総長

武

藤

徹一郎

民

(財)癌研究会メディカルディレクター
（五十音順）

2009.８.１現在

3

賛助会員へのお誘いとご寄付のお願い
がん集学的治療研究財団は、「がん患者に優しい治療法」を確立するための臨床試験を行うことを主な使命とし、がん患者さんの福音のためにその役割を果たしてゆくことをお約束いたします。
「がん患者に優しい治療法」とは何でしょう？
がん患者に優しい治療法とは、
主に患者さんのQOL（Quality of Life）
を最優先に考えた安全で安心できる効率的な治療法です。主な方法として次のような内容を提案しています。

そのためには、皆様の優しさが必要であり、当財団の使命・役割と皆様の優しさが結実して「がん患者さんへの思いやり」が現実のものとなります。
そこで、本趣旨にご賛同頂ける皆様方のあたたかいご支援・ご協力を賜われれば幸いです。
37

がん集学財団ニューズ
がん集学的治療研究財団は、「特定公益増進法人」の許可を受けた公益法人です。

○ ご寄付はいくらからでもお受けしております。
○ 当財団への寄付金については税制上の優遇措置がうけられる特権があります。
○ 寄付者および賛助会員には、当財団が刊行する「がん集学財団ニューズ」、「がん治療のあゆみ」をお届けしています。
○ 当財団の評議員は、北は北海道から南は沖縄までの大学や病院において「がん治療」の最前線で活躍中の先生方（約140名）
で皆様のお役に立つべく（バックアップ支援等）
ご協力頂いております。

ご寄付、賛助会費のお申込み先およびお問い合わせは次のとおりです。

＜振込み口座＞
みずほ銀行/市ヶ谷支店

普通1532538

三井住友銀行/飯田橋支店 普通2943719＜現住所・連絡先＞〒136-0071

東京都江東区亀戸1丁目28番6号 タニビル3階
財団法人がん集学的治療研究財団
T E L：03-5627-7593
FAX：03-5627-7595
E-mail：jfmc@jfmc.or.jp
ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞ：http://www.jfmc.or.jp/

38

事務局

総務課

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］＜ご寄付・賛助会員芳名録＞ （平成20年4月〜平成21年3月）＜法人＞
味の素株式会社様

中外製薬株式会社様

アステラス製薬株式会社様株式会社ツムラ様アメリカンファミリー生命保険会社様

日本化薬株式会社様

エーザイ株式会社様

日本新薬株式会社様

協和発酵キリン株式会社様ファイザー株式会社様株式会社粂川印刷様ブリストル・マイヤーズ株式会社様株式会社クレハ様

株式会社ヤクルト本社様

株式会社サイバーリーガルクェスト様

ワイス株式会社様

株式会社ジェック様＜個人＞

塩野義製薬株式会社様

池田義雄様

スミスメディカル・ジャパン株式会社

溝口

弘様

第一三共株式会社様
医療法人陽心会 大道中央病院様
大日本住友製薬株式会社様
大鵬薬品工業株式会社様
武田薬品工業株式会社様＜五十音順＞

ご厚志ありがとうございました。

39

がん集学財団ニューズ
4 事務局紹介と職員プロフィール①人員増員について
平成20年度から新規臨床試験開始による事業拡大に伴い、財団事務局では主に即戦力としての人員増強が必要になり、これに対応して正規職員の募集及び派遣社員の充実を行いました。現時点（８月末）で派遣職員も含めて職員は17名となりました。

②事務所レイアウト変更について
人員増員に伴い、事務所レイアウトを変更しました。具体的には職員ミーティングルームを無くし、机等を配置して約10名の増員に対応可能としました。
また、新規臨床試験等の開始に伴い、研究に必要な書類等の保管スペースが必要になり、書庫スペース等も充実いたしました。
事務所写真

レイアウト変更後の事務局

大型可動式書庫を搬入

財団職員プロフィール紹介（第4回）
名：日置善雄・氏・出身 地：愛知県岡崎市
・血液型：A型
味：映画鑑賞他。最近、中国語の勉強を始めました。

・趣・ひ と 言：10月から新しく職員となりました。製薬企業R&Dにいた経験が活かせるよう頑張ります。宜しくお願い致します。
事

長

古田 榮敬

課

金子

正利（課長） 川口 俊一

臨床試験管理課

日置善雄（課長代理） 田中 ゆかり 中澤

総

務

局
務

束岡 広樹
臨床試験推進課

伊藤

40

梨乃
浩一

大森

章子

沼畑 めぐみ 中村

明美

技子

中島 みな子（課長） 川村
馬渡 ゆかり 目黒

金城裕佳里

麻衣子 中島舞

JFMC［Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer］

5 財団地図と編集後記〒136-0071 東京都江東区亀戸1丁目28番６号

タニビル３階（五之橋通り交差点かど）● JR総武線亀戸駅より徒歩５分（歩道橋を渡り明治通りを南へ）● 都営新宿線西大島駅より徒歩８分（明治通りを北へ）

←

錦糸町

平井

→

本八幡

→

JR亀戸駅
ドン・キホーテ

京葉道路
歩道橋

みずほ銀行

タニビル
事務局３階
セブンイレブン

もち吉

五之橋通り交差点

首都高速７号線
明治通り

←

新宿

A2
出口

NTT

パン屋

西大島駅

都営地下鉄新宿線
江東区区民センター【編集後記】
JFMC37は昨年９月から症例登録を開始しており、２年間で1,200例を集積予定でしたが、現実には毎月100例を越える症例登録があり、今年の年末（約１年４か月）には集積を終了する見込みであり、財団関係者も大変驚いていま
す。
また、
現在、
漢方を使った新規臨床試験が開始予定であり、この他、製薬企業との合同大規模臨床試験や大規模コホート試験も予定されており、これに備え事務局としては人員・設備等の充実を図り事務所レイアウトも変更しました。
ただ、民主党中心の政権に変わり国から依頼されている補助金事業も予算縮小の煽りを受けていささか心配ですが・・・。
このようなわけでここ数年、財団職員は目の回るような忙しさですが、新しい職員・派遣社員も加わり、がん患者さんの福音のため職員一致団結してこの難局を乗り切る覚悟です。
少し遅くなりましたが財団ニューズ36を刊行させていただきます。
当財団ニューズにつきまして、皆様からのご意見等をお待ちしております
（M.K）
。
41

がん集学財団ニューズ
2009年10月 発行
発
発

行
行

人
所

佐治 重豊
財団法人 がん集学的治療研究財団
お問い合わせは下記にお願いいたします。
〒136-0071東京都江東区亀戸1丁目28番６号 タニビル３階
電話（03）5627-7593

FAX（03）5627-7595

メールアドレス jfmc@ jfmc. or. jp
ホームページ

http://www. jfmc. or. jp/