日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 5 号《原2013 年（平成 25 年）12 月 24 日

著》

呼吸リハビリテーション講習会に参加した
理学療法士の喫煙率と禁煙教育がタバコに関する意識に与えた即時効果
冨田和秀 1、髙橋晃弘 2、飯塚眞喜人 3
1．茨城県立医療大学理学療法学科、2．アール医療福祉専門学校理学療法学科、3．茨城県立医療大学医科学センター【目 的】 慢性閉塞性肺疾患患者の呼吸リハビリテーションに関する講習会に参加した理学療法士（PT）の喫煙率、および 60 分間の禁煙講習会が彼らのタバコに関する意識に与えた効果を明らかにする。
【方 法】 講習会前後で KTSND、FTND、TDS に他の数項目を加えた無記名自記式調査を行った。
【結 果】 77 名中 74 名から回答が得られ、喫煙者 17 名（23.0％）、前喫煙者 14 名（18.9％）、非喫煙者 43 名
（58.1％）であった。喫煙者の FTND は 2.1 ± 2.4、TDS は 5.3 ± 2.5 であった。KTSND は講習会前後で有意（ｐ＜ 0.01）に減少した（喫煙者：15.7 ± 3.5 から 12.1 ± 4.6；前喫煙者：13.8 ± 3.8 から 7.7 ± 5.2；非喫煙者：
12.7 ± 5.3 から 7.2 ± 4.9）。『日本理学療法士協会が禁煙宣言を採択することについてどう思いますか？』に対し賛成 56.9％、やや賛成 20.8％であった。
【考 察】 他文献にある医師の喫煙率に比べ PT の喫煙率は高いことが示唆された。禁煙講習会前後で KTSND
が有意に減少したことから、PT への禁煙教育は有効であると考えられた。
【結 語】 日本理学療法士協会は詳細な喫煙率を調査するとともに、「禁煙宣言」し、禁煙を推進することが望まれる。
キーワード：理学療法士、喫煙率、禁煙教育、禁煙宣言

はじめに

世界保健機関（World Health Organization、WHO）

慢性閉塞性肺疾患（Chronic obstructive pulmo-

は、2005 年の世界禁煙デーのテーマとして「タバnary disease、COPD）の主な原 因は喫 煙である。
COPD は我が国における死因の第 10 位となっており 1）、2001 年に行われた大規模疫学調査では約 530
万人の COPD 患者が日本国内にいると推定されている 2）。COPD の根本的な治療法は現在確立されてコ・コントロールにおけるヘルスプロフェッショナ

おらず、呼吸リハビリテーション、薬物療法、栄ルの役割」を掲げ、保健医療専門家がそれぞれの立場でタバコ規制に向かって行動を起こすように求めている 4）。まず各医療職の職能団体は自らの喫煙率を明らかにし、それを 0 ％にする取り組みを行う必要がある。

養管理・指導、在宅酸素療法、患者教育などを含医師および看護師の喫煙率についてはすでにそめた包括的呼吸リハビリテーションが治療の中心との職能団体である日本医師会および日本看護協会なっている 。COPD の治療にかかわる医療従事者が主体となり大規模な調査がなされている 5, 6）。一は、新たな COPD 患者を生み出さないため、タバ方、COPD 患者の呼吸リハビリテーションを担う理

コ撲滅に向けた取り組みを行わなくてはならない。

学療法士（Physical therapist、PT）に関し、我が国

3）における調査は少なく、現状を把握することは困難
である 7, 8）。2009 年に行われた PT ならびに PT 学生

連絡先〒 305-0394
茨城県稲敷郡阿見町阿見 4669-2
茨城県立医療大学理学療法学科 冨田和秀

TEL: 029-840-2176
e-mail:を対象とした米国の調査で喫煙者は全体の 1 ％未満であっ たと報 告されている 9）。 一 方、2003 年の第13 回日本呼吸管理学会・第 25 回日本呼吸療法医
学会合同学術集会における調査において、PT および作業療法士を合わせた群（114 名中 PT110 名）の

FAX: 029-840-2276

受付日 2012 年 9 月 13 日 採用日 2013 年 11 月 8 日

理学療法士の喫煙率と禁煙教育によるタバコに関する意識への効果

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喫煙率は医師の喫煙率に比べて有意に高く、男性で我々は日本理学療法士協会が主催し、臨床経験 5

28.6％、女性で 16.7％であった 。
近年、喫煙が COPD のみならず数多くの疾患の年未満の PT を対象とする講習会「慢性閉塞性肺疾

危険因子であることが明らかにされ 、日本呼吸器を担当する機会を得た。そこで上記のことを背景と学会の「喫煙に関する勧告」（1997 年 4 月）採択をして、①この講習会に参加した PT の喫煙率、②講皮切りに、2011 年までに日本医師会や日本看護協

習会中に行った禁煙教育によるタバコに対する意識会を含む実に 51 の学会・協会等が禁煙宣言あるいへの即時効果、③日本理学療法士協会による「禁煙はそれに準じる声明を発表し、喫煙による健康被害宣言」採択の希望の程度を明らかにすることを目的の啓発を行っている 。一方で、日本理学療法士協としアンケート調査を行った。

10）

患患者への呼吸リハビリテーションの基礎と臨床」

11）

12）

会は喫煙率の調査や禁煙宣言を採択するなどの行動をとっていない。我々は PT への禁煙・喫煙防止教

方法育から開始する必要があると考えた。

1. 対 象

Lando は、タバコ関連の問題を医師や看護師な

対象は、日本理学療法士協会主催で 2011 年に開ど幅広い医療従事者の教育に組み込まれることが望催された講習会「慢性閉塞性肺疾患患者への呼吸リ

ましいと述べている。禁煙・喫煙防止教育がタバコ

ハビリテーションの基礎と臨床」に参加した PT77 名に関する意識に与える即時効果については加濃式社（平均年齢 26.0 ± 5.0 歳、男性 46 名、女性 31 名）と会的ニコチン依存度調査票（Kano Test for Social

した。対象者には本研究の方法および内容を十分に

Nicotine Dependence、KTSND）を用いた多くの研説明し、アンケート提出を以って同意を得た。

13）

究がある。社会的ニコチン依存は「喫煙を美化、正2. 手 順

当化、合理化し、またその害を否定することにより、文化性を持つ嗜好として社会に根付いた行為

講習会前後でタバコに関する意識とニコチン依存と定義されている。この度について無記名の自記式調査票を用いアンケート

心理的な歪みを定量的に評価するために KTSND が調査を行った。以下の順で一冊に綴じた調査票を考案された。KTSND は 10 問の質問から構成され、講習会開始前に参加者全員に配布した。講習会前

各問 3 点・合計 30 点である。社会的ニコチン依存に回答する、全員を対象とした KTSND；講習会前が強いほど KTSND 得点は大きく、喫煙者で 18 前に回答する、喫煙者を対象とした Fagerstrom Test

後、前喫煙者で 12-14、非喫煙者で 12 前後である

高校生を対象とした調査 17）では全体平均で 3.0、中for Nicotine Dependence（FTND）、 タバコ依 存 度
スクリーニングテスト（The Tobacco Dependence
Screener、TDS）21）と質問項目①（後述）；講習会後に回答する、全員を対象とした KTSND と共通質問

高年以降を対象とした調査 18）では全体平均で 8.1 ±項目②③（後述）；講習会後に回答する、喫煙者を対6.7、妊婦を対象とした調査 では 4.6 ± 4.2 と対象象とした質問項目①。質問項目①は禁煙に対する意者によって異なるものの大幅に低下する。一方、禁志を問う項目で「あなたは禁煙することに関心があり煙を推進する立場にある医療従事者自身への禁煙・ますか？」に対して 1：全く関心がない、2：禁煙に喫煙防止教育が KTSND 得点に与える影響について関心はあるが、今後 6 か月以内に禁煙しようとは思の研究報告は少ない 。竹内らは歯科衛生士を対象

わない、3：今後 6 か月以内に禁煙しようと考えてとした 6 か月の間隔をあけて行った 2 回の知識教育

いる、4：今後 1 か月以内に禁煙しようと考えてい「喫煙と受動喫煙の害および歯周組織への影響」「歯る、5：今から禁煙する、の 5 段階評価とした。質科衛生士に必要な禁煙支援」により、KTSND 得点

問項目②は「医療従事者の喫煙をどう思うか？」で好が 1 回目講義前 8.6 ± 5.1、1 回目講義後 3.5 ± 4.4、

ましくない、どちらでも良いと思う、喫煙する権利

2 回目講義前 6.0 ± 4.7、2 回目講義後 2.2 ± 3.0、13
か月後 3.7 ± 4.8 と推移し、禁煙・喫煙防止教育を繰り返すことにより KTSND を低い状態に維持できがある、の 3 つの選択肢とした。質問項目③は「日ることを示した。

もよい、やや賛成、賛成、の 5 つの選択肢とした。

と認知する心理状態」

14, 15）ことが知られている。また KTSND 得点は、禁15, 16）

煙教育により影響を受けることが報告されており、

19）

20）

本理学療法士協会が禁煙宣言を採択することについてどう思いますか？」で反対、やや反対、どちらで理学療法士の喫煙率と禁煙教育によるタバコに関する意識への効果

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2. 禁煙教育前後での KTSND と「禁煙に対する禁 煙 教 育は 60 分 間とした。 教 育 内 容は実 際の意志」の変化COPD 患者の病態や呼吸困難の状況、喫煙が身体

KTSND は講 習 会 前 後で全 体の平 均 値で 13.5 ±4.8 から 8.4 ± 5.2 へ、喫煙者は 15.7 ± 3.5 から 12.1
± 4.6 へ、 前 喫 煙 者は 13.8 ± 3.8 から 7.7 ± 5.2 へ、
非喫煙者は 12.7 ± 5.3 から 7.2 ± 4.9 へとそれぞれ有意に減少した（ｐ＜ 0.01）（図 1）。

に及ぼす影響、受動喫煙の影響、ニコチン依存と喫煙習慣、禁煙の基本や禁煙教育の国内外の状況等とした。

3. 統計解析得られた KTSND 得 点、FTND、TDS は平 均 値「 禁 煙に対する意 志 」については、講 習 会 前で

± 標準偏差で表した。質問項目①については中央値「1：全く関心がない（15.4%）」「2：禁煙に関心は（四分位範囲）で表した。講習会前後での KTSND

あるが、今後 6 か月以内に禁煙しようとは思わない

得点および質問項目①の変化について、IBM SPSS

（53.8%）」「3：今後 6 か月以内に禁煙しようと考え

Statistics ver.20 を用いて Wilcoxon の符号順位検定を行い、p ＜ 0.05 を有意差ありと判定した。

「4：今後 1 か月以内に禁煙しようとている（7.7%）」「5：今から禁煙する（7.7%）」
考えている（15.4%）」
であったが、講習会後、1：7.7%、2：23.1%、3：

結果15.4%、4：23.1%、5：30.8% へと増加した。全体の中央値では講習会前 2（四分位 25-75：2、3）から講習会後 4（四分位 25-75：2、5）へと有意に増加した（p ＜ 0.05）（図 2）。

講習会参加者 77 名のうち、74 名分のアンケートを回収できた。ただし、性別や KTSND などの項目が欠損したアンケートも含まれており、各項目ごとに除外して分析した。

3. 医療従事者の喫煙と日本理学療法士協会
1. 理学療法士の喫煙率と喫煙者・前喫煙者・「禁煙宣言」の賛否

非喫煙者の状況「医療従事者の喫煙」については、65.8 ％が「好アンケート項目「あなたはタバコを吸いますか？

ましくない 」との回 答に対し、6.8% が「 喫 煙する（毎日吸う、ときどき吸う、吸っていたがやめた、権利がある」と意見があった。「日本理学療法士協

吸ったことがない）に対する回答にて、毎日および会が禁煙宣言を採択すること」については、「賛成

ときどき吸うと回答した者を喫煙者、吸っていたが（56.9 ％）」「やや賛成（20.8 ％）」「どちらでもよいやめたと回答した者を前喫煙者、吸ったことがない（22.2 ％）」「やや反対（0.0 ％）」「反対（0.0 ％）」でと回答した者を非喫煙者と定めた。喫煙者は 23.0%あった（図 3）。

（17 名）、前喫煙者は 18.9%（14 名）、非喫煙者は

考

58.1%（43 名）であった（表 1）。喫煙者のニコチン
依 存 度は、FTND：2.1 ± 2.4、TDS：5.3 ± 2.5 で察

1. 理学療法士の喫煙率
日本人の喫煙率は、厚生労働省の平成 23 年国民あった。

健康・栄養調査 22）で、男性 32.4%；女性 9.7％（20

表 1 理学療法士の喫煙率と喫煙者・前喫煙者・非喫煙者の状況!$# 
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18.9% 14

理学療法士の喫煙率と禁煙教育によるタバコに関する意識への効果

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58.1% 43日本禁煙学会雑誌

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図 2 禁煙教育前後での「禁煙に対する意志」の変化を示す箱ひげ図 
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56.9%

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（左図）と日本理学療法士協会「禁煙宣言」（右図）の賛否
図 3 「医療従事者の喫煙」


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理学療法士の喫煙率と禁煙教育によるタバコに関する意識への効果








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n=73

n=72

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歳代：男性 39.2 ％；女性 12.8 ％）と減少傾向にあ点は講習会前後で 19.4 ± 4.4 から 13.8 ± 7.9 に、非るが、先進諸国に比べると依然として高い傾向にあ

喫煙者（n ＝ 37）のそれは 13.8 ± 4.7 から 11.3 ± 5.0

る。一方、医療従事者の喫煙率は、医師喫煙率：へと変化した 23）。本研究で PT のみを対象とした調

男性 12.5 ％；女性 2.9 ％（20 歳代：男性 5.6%；女査を初めて行い、その結果、講習会前後で喫煙者の性 0.0%） 並びに看護師喫煙率：男性 54.2％；女性

18.5 ％（20 歳代：男性 52.9%；女性 18.1%） と報告されている。当調査における PT（平均 26 歳）の
喫煙率は男性 34.9 ％、女性 7.1 ％であり、20 歳代

KTSND 得点は 15.7 ± 3.5 から 12.1 ± 4.6 へ、前喫煙者は 13.8 ± 3.8 から 7.7 ± 5.2 へ、非喫煙者は 12.7
± 5.3 から 7.2 ± 4.9 へとそれぞれ有 意に減 少した。
以上の結果より講習会に参加した PT の社会的ニコの成人と同程度、看護師の喫煙率よりもやや低いもチン依存度は歯科衛生士よりも高く看護学部学生よは、2003 年

りも低いこと、1 回の禁煙教育でも社会的ニコチンに開催された第 13 回日本呼吸管理学会・第 25 回

依存度を有意に減少（改善）させることができること

日本呼吸療法医学会合同学術集会の参加者より回が分かった。今後、より多くの PT を対象とした禁収できた理学療法士 110 名、作業療法士 4 名分のア

煙講習会を開催していく必要がある。

5）6）のの、医師と比べると高い。滝口ら

10）ンケートから、男性理学・作業療法士の喫煙率が本研究では、禁煙へ至る変容ステージを評価する

28.6％（20 名／ 70 名）（20 歳代：33.3％、7 名／ 21名）、女性理学・作業療法士の喫煙率が 16.7％（7 名（20 歳代：21.7％、5 名／ 23 名）であった／ 42 名）と報告している。本調査よりも 7 年前の調査であるために禁煙講習会前後で「あなたは禁煙することにが、男性の喫煙率に関しては本調査と同等、女性にでは新たに「今から禁煙する」という選択肢を加え関しては本調査の方が低かった。現在、我が国の理た。本調査でこの選択肢を選んだ受講生は講習会前

学療法士数は 8 万人を超えており、本調査や滝口らの 7.7 ％から講習会後の 30.8 ％へと増加した。このの報告のみで PT 全体の喫煙率を把握することは困結果から、禁煙講習会が禁煙を開始するきっかけと難であり、さらに大規模な調査が必要である。

なったと考えられる。

関心がありますか？」という質問項目を設けた 24）。
従来の選択肢では、禁煙講習会が禁煙を開始する
きっかけとなるのか明らかにできないため、本研究

日本理学療法士協会会員である受講生のうち大半が、禁煙教育後、当協会が「禁煙宣言」を採択す

附記ることに同意した。禁煙教育前の調査を行わなかっ本論文の要 旨は第 47 回日本理学療法学術大会たため、禁煙教育が与えた影響については不明であ（2012 年神戸）において発表した。本研究におけるる。しかし、喫煙が身体に及ぼす影響など正確な知利益相反はない。

識教育により多くの PT が「禁煙宣言」を望むように

参考文献
1） 人口動態統計年報 主要統計表（最新データ , 年次
推 移 ）: http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/

なることを示しており、今後、日本理学療法士協会
は禁煙教育を推進し「禁煙宣言」を採択するとともに、PT 全体の喫煙率について大規模な調査を行う

jinkou/suii09/index. html
2） Fukuchi Y, Nishimura M, Ichinose M, et al.:
COPD in Japan: the Nippon COPD Epidemiology
study. Respirology 2004; 9: 458-465.
3） Nici L, Donner C, Wouters E, et al.: American
Thoracic Society/European Respiratory Society
statement on pulmonary rehabilitation. Am J
Respir Crit Care Med 2006; 173: 1390-1413.
4） WHO: World no tobacco day 2005. http://
www.paho.org/English/AD/SDE/RA/booklet WNTD05.pdf（2012 年）
日本医師会員喫煙意識
5） 日本医師会：第 4 回
調 査 報 告 . http://dl.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/
20120829_3.pdf
6） 日本看護協会編集：2006 年「看護職のたばこ実態調査」報告書 . http://www.nurse.or.jp/nursing/

ことが望まれる。

2. 禁煙教育の即時効果
本研究では、KTSND を用いて禁煙教育の効果を検証した。現在、KTSND は前喫煙者・非喫煙者のタバコに対する意識を定量的に評価できる唯一の指標であり、禁煙講習会前後の KTSND の点数変化に関する研究がいくつかなされている 20, 23）。勤務歯科衛生士（全員非喫煙者）を対象として行われた研究
では、禁煙講習会前後で 8.6 ± 5.1 から 3.5 ± 4.4 へと減少したと報告されている 20）。看護学部の学生を対象とした研究では、喫煙者（n ＝ 10）の KTSND 得理学療法士の喫煙率と禁煙教育によるタバコに関する意識への効果

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Dependence（KTSND）". J UOEH 2006; 28: 4555.
16）吉井千春 , 加濃正人 , 稲垣幸司 , ほか : 加濃式社会

kinen/index.html
7） 宮川比佐子 , 溝部孝則 , 和田正文 , ほか : 当院と関連施設の職員の喫煙に関する意識調査− 10 年前と比較して− . 天草医学会雑誌 2010; 24: 11-16.
8） 神野悟 , 野村浩一郎 , 山田浩一 , ほか : 東京都老人的ニコチン依存度調査票を用いた病院職員（福岡
県内 3 病院）における社会的ニコチン依存の評価．
禁煙会誌 2007; 2: 6-9.
17）遠藤明 , 加濃正人 , 吉井千春 , ほか : 高校生の喫煙に対する認識と禁煙教育の効果 . 禁煙会誌 2008;

医療センター院内全面禁煙実施後における喫煙意
識の変化に関する調査 . 東京都養老院老年学会雑誌 1997; 3: 145-148.

9） Black B, Marcoux BC, Stiller C, et al.: Personal
health behaviors and role-modeling attitudes ofphysical therapists and physical therapist students:a cross - sectional study. Phys Ther 2012; 92:1419-1436.
10）滝口裕一 , 黒須克志 , 笠原靖紀 , ほか : 呼吸管理

3: 7-10.
18）瀬在泉 , 稲垣幸司 , 小出龍郎 , ほか : 中年期以降における喫煙状況と喫煙に関する意識及び主観的ス
トレス源認知との関連 . 禁煙会誌 2009; 4: 91-99.
19）稲垣幸司 , 野口英俊 , 大橋真弓 , ほか : 妊婦の口腔衛生 , 喫煙および受動喫煙に対する意識と社会的ニコチン依存度 . 禁煙会誌 2008; 3: 120-129.
20）竹内あゆ美 , 稲垣幸司 , 大川内ひろみ , ほか : 歯科衛生士の社会的ニコチン依存度と禁煙教育の効
果．日本歯周病学会会誌 2008; 50: 185-192．
21）吉 井 千 春 : ニコチン依 存 度テストの現 在と未 来（TDS, FTND, KTSND）. 治 療 2006; 88: 2572-にかかわる医療従事者の喫煙状況および喫煙に対する意見のアンケート調査 . 日呼管誌 2004; 13:490-495.
11）日本禁煙学会編 : 禁煙学 改訂 2 版 . 南山堂 , 東京 ,2010.
12）日 本 禁 煙 学 会： 禁 煙 宣 言 学 会 等の一 覧 . http://
www.eonet.ne.jp/~tobaccofree/sengengakkai.htm13）Lando HA: Future research needs and capacity
building. Presentation at the WHO meeting on
Global Policy for Smoking Cessation hosted by
the Ministry of Health of the Russian Federation,
Moscow, 14-15 June 2002.
14）吉井千春 , 加濃正人 , 相沢政明 , ほか : 加濃式社会的ニコチン依存度調査票の試用（製薬会社編）. 日
本禁煙医師連盟通信 2004; 13: 6-11.
15）Yoshii C, Kano M, Isomura T, et al.: Innovative
questionnaire examining psychological nicotine
dependence, "The Kano Test for Social Nicotine

2575.

22）厚 生 労 働 省 : 平 成 23 年 国 民 健 康・ 栄 養 調 査 結
果 の 概 要．http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/
2r9852000002q1st-att/2r9852000002q1wo.pdf
23）山本明弘 , 北村雄児 , 柴田早苗 : 看護学生における禁煙講義の効果．明治国際医療大学誌 2012; 6:55-61.
24）前場康介 , 井上和臣 , 竹中晃二 : 20 代学生喫煙者の禁煙行動における意思決定バランスの検討 - 変
容ステージによる喫 煙の恩 恵・ 損 失イメージの主観的定量評価の適用 -. 禁煙会誌 2010; 5: 128-

135.

理学療法士の喫煙率と禁煙教育によるタバコに関する意識への効果

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Smoking prevalence and awareness to tobacco among physical therapiststhat took part in the workshop of pulmonar y rehabilitation,
immediate psychological ef fects of anti-tobacco education
Kazuhide Tomita 1, Akihiro Takahashi 2, Makito Iizuka 3
Abstract
Purpose: This study assessed the smoking prevalence among physical therapists (PTs) and the effects of a 60-min antitobacco lecture on psychological nicotine dependence.
Methods: The subjects were 77 PTs (mean age 26.0 ± 5.0 years) who participated in a pulmonary rehabilitation training workshop. The Kano Test for Social Nicotine Dependence (KTSND), Fagerstrom Test for Nicotine Dependence(FTND), Tobacco Dependence Screener (TDS) and a few additional questions were used to evaluate levels of psychological and physical nicotine dependence.
Results: Seventeen current smokers (23.0%), 14 ex-smokers (18.9%) and 43 never-smokers (58.1%) comprised the 74
out of 77 subjects who responded. Among smokers, the FTND and TDS scores were 2.1 ± 2.4 and 5.3 ± 2.5, respectively.
The total KTSND scores significantly (p<0.01) improved after an anti-tobacco lecture (current smokers: from 15.7 ± 3.5
to 12.1 ± 4.6; ex-smokers: from 13.8 ± 3.8 to 7.7 ± 5.2; never-smokers: from 12.7 ± 5.3 to 7.2 ± 4.9). Furthermore, when
asked the question "Do you think the Japanese Physical Therapy Association (JPTA) should adopt a Declaration of Nonsmoking?", 56.9% and 20.8% of the subjects answered 'agree' and 'somewhat agree,' respectively.
Conclusion: Based on the results of prior studies in Japan, PTs were expected to have a higher smoking prevalence
than other health care professionals. Due to the fact that a single, 60-min anti-tobacco lecture significantly decreased
psychological nicotine dependence, we recommend that further lectures be planned. Additionally, the JPTA should adopt
a "Declaration of Non-smoking" to promote abstinence or cessation of smoking to all PTs and work toward realizing asmoke-free society.
Key words
Physical therapists; Smoking prevalence; Anti-tobacco education; Declaration of Non-smoking
Department of Physical Therapy, Ibaraki Prefectural University of Health Sciences, Ibaraki, Japan
Department of Physical Therapy, Ahru Medical Care and Welfare Professional Training College, Ibaraki, Japan
3.
Center for Medical Sciences, Ibaraki Prefectural University of Health Sciences, Ibaraki, Japan1.
2.

理学療法士の喫煙率と禁煙教育によるタバコに関する意識への効果

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