金沢大学環日本海域環境研究センター

外部評価報告書

令和 5 年 3 月

金沢大学環日本海域環境研究センター
外部評価実施委員会

目 次

1．はじめに･･･････････････････････････････････････････････････････････1
2．外部評価委員会委員･････････････････････････････････････････････････2
3．外部評価委員への依頼状･････････････････････････････････････････････3
4．外部評価委員会プログラム･･･････････････････････････････････････････5
5．外部評価結果･･･････････････････････････････････････････････････････6
6．おわりに･･･････････････････････････････････････････････････････････9
7. 添付資料･･････････････････････････････････････････････････････････11
自己点検報告書
外部評価委員評価書
外部評価委員会議事要旨
シンポジウム「環日本海域環境研究の新展開」発表スライド1．はじめに
自然と人間活動に起因する諸問題は，21 世紀の科学技術に課せられた最も大きな課題の一つである。当センターは，この課題に積極的に取り組むことを目的として既存の複数の研究施設を核として 2002 年に設立されて以来，名称変更も伴う 2 度の大きな改組を経て現在の組織構成に至った。前回 2017 年度（対象: 2012-2016 年度）の第 2 回外部評価に続き，2017-2022 年度を対象とした第 3 回外部評価を実施した。
外部評価に先立ち自己点検報告書を作成したのち， 4 名の海外機関所属研究者および 4名の国内機関所属研究者に外部評価委員を委嘱し，自己点検報告書，各年度のセンターの活動成果をまとめた年報，および 11 月 1 日に実施したシンポジウム「環日本海域研究の新展開」における研究成果発表内容に基づき評価をお願いした。
国内機関所属外部評価委員からは，シンポジウムに続けて開催された外部評価委員会において口頭での評価をいただくとともに，評価アンケートへの記入をお願いした。外部評
価委員会への出席が困難であった海外機関所属外部評価委員からは書面により評価をいた
だいた。

12．外部評価委員会委員
鹿児島大学
宇野 誠一

水産学部
教授

附属海洋資源環境教育研究センター

京都大学 化学研究所
宗林 由樹 教授
熊本大学 熊本大学大学院先端科学研究部（理学系）地球環境科学
松田 博貴 教授
東京理科大学 理学部
三浦 和彦 嘱託教授

第一部物理学科

Research center for Environmental Changes, Academia Sinica
Tung-Yuan Ho, Research Fellow
Full Professor, Human & Ecology Analytical Laboratory (HEAL)
Department of Marine Science and Convergence Engineering
President, Korea Persistent Organic Pollutants (POPs) Forum
Persistent Organic Pollutants Review Committee (POPRC), UNEP
Associate Editor, Ecotoxicology and Environmental Safety
Hanyang University ERICA Campus, Ansan, Republic of Korea
Prof. Hyo-Bang Moon, Ph.D.
Department of Anatomy, Biochemistry and Physiology, Institute for Biogenesis
Research, University of Hawaii Medical School, USA
Prof. Ryuzo Yanagimachi

23．外部評価委員への依頼状

令和 4 年 10 月 6 日
所属
職

氏名 様
金沢大学
環日本海域環境研究センター
センター長

長尾 誠也

拝啓 秋晴の候，先生におかれましては益々ご健勝のこととお慶び申し上げます。
さて，この度は本学環日本海域環境研究センターの外部評価委員をお引き受けいただき
誠にありがとうございます。環日本海域環境研究センターでは，今年度，管理・運営，共同研究拠点，研究，教育，社会活動等について自己点検・評価を行い，その結果を報告書にまとめました。つきましては，11 月 1 日開催の外部評価委員会での資料として以下を同封いたします。当日は 13:30～16:00 にシンポジウム，その後，自然科学系図書館棟 G1 階特別会議室で外部評価委員会を開催する予定です。
外部評価委員会では，個別の研究テーマあるいは管理・運営等を含めた全体の進捗状況，
今後の展開についてご意見をいただくとともに，外部評価アンケート回答票に評価結果を記載していただき，外部評価委員会終了時にご提出いただけると幸いです。
ご多忙のところ恐縮ですが，何卒ご協力を賜りますようお願い申し上げます。
送付資料
1.

自己点検・評価報告書

2.

外部評価アンケート回答票

3.

シンポジウム「環日本海域環境研究の新展開」プログラム
敬具

3

外部評価アンケートについて

外部評価アンケートの設問 1 から設問 8 は，自己点検・評価報告書の各章に対し，点数にて評価をお願いいたします。点数は 5 段階評価とし，以下の基準でご記入ください。
5－ 優れている・活発である・適切である

4－ 5 と 3 の中間段階

3

－ 普通

2

－ 3 と 1 の中間段階

1－ 劣っている・努力不足・不適当である

4

4．外部評価委員会プログラム
令和 4 年

金沢大学環日本海域環境研究センター

プ

外部評価委員会

ロ グ ラ ム日時

令和 4 年 11 月 1 日（火）16：00～17：30

場

所

金沢大学自然科学系図書館棟 G1 階

特別会議室

出席者
外部評価委員 鹿児島大学 教授

宇野 誠一

 京都大学教授

宗林 由樹

 熊本大学教授

松田 博貴

 東京理科大学 嘱託教授

三浦 和彦

金沢大学環日本海域環境研究センター
 センター長長尾 誠也

 大気環境領域

教授

唐 海洋環境領域

教授

鈴木 信雄

 陸域環境領域

教授

長谷部 徳子

 統合環境領域

教授

長尾 誠也

 連携部門

教授

寧

塚脇 真二
プログラム
司会

1.
2.
3.
4.
5.

福士 圭介

開会の挨拶（金沢大学環日本海域環境研究センター長 長尾 誠也）
センターの概況報告（金沢大学環日本海域環境研究センター教授 長尾 誠也）
各項目に関する質疑応答
評価委員による講評
閉会の挨拶（金沢大学環日本海域環境研究センター長 長尾 誠也）
55．外部評価結果(1) 組織と管理・運営について（自己点検報告書 2 章）
評価の平均 4.5
専任教員は少数でありながらも客員教授や連携研究員などとの連携により，研究活動を活性化している点が評価された。一方今後構成員の年齢構成，ジェンダー比に留意するとともに，国際化に向けて外国人教員の充実についてもコメントがあった。
(2) 共同研究拠点としての取組みについて（自己点検報告書 3 章）
評価の平均 4.25
コロナ感染拡大の中，継続的に共同研究を推進するとともに，研究集会を開催している点が評価された。一方，国際研究集会については共同研究先が特定の国に偏りがあるため，
より多様な国との連携が期待された。
(3) 研究経費について（自己点検報告書 4 章）
評価の平均 4
学内サポートおよび外部資金の獲得状況とも順調であるものの，今後の大型外部資金および学内予算の獲得をさらに目指すことが推奨された。
(4) 研究活動について（自己点検報告書 5 章）
評価の平均 4.5
論文業績数についておおむね評価された。重要な論文，引用数の多い論文について具体的記述および筆頭著者あるいは責任著者の論文数の記述が望まれた。
(5) 教育貢献について（自己点検報告書 6 章）
評価の平均 4.75
臨海実験施設の教育関係共同利用拠点としての成果が高く評価された。また国際サマース
クールの実施についても評価された。学部生や大学院生の受入数をさらにのばすことができる可能性についても言及された。
(6) 学会活動について（自己点検報告書 7 章）
評価の平均 4.5
センターによる学会，シンポジウム，セミナーの実施を評価された。センター教員が学会の責任ある役職につくことで，センターの活動の活性化につなげることができる可能性についても言及された。

6

(7) 国際交流について（自己点検報告書 8 章）
評価の平均 4.25
コロナ禍以前に関して，活発な渡航・訪問者受入が評価された。ただし，渡航数・訪問者
数だけではなく，国際交流の内容を記述するよう要望された。また，大学あるいは部局間協定校の相手先や協定数の推移の記述も要望された。
(8) 社会活動について（自己点検報告書 9 章）
評価の平均 4.75
コロナ禍以降も積極的に社会活動に取組み，大きな貢献をされている点が評価された。一方，個人に因っている部分も大きいので，センターあるいは領域として取り組むことが要望された。
(9) 海外機関所属外部評価委員からのコメント
海外機関所属外部評価委員からは，評価委員が関連する分野の研究活動に対する評価が寄せられた。それぞれの研究活動が活発であることを評価するとともに，共同研究の発展に対する期待が寄せられた。
(10) センターの研究・教育活動に対する総括と展望
4 名の外部評価委員より以下のようなコメントが寄せられた。センターの立地及び人材を活用し，グローバルなテーマに関する研究の進展を期待された。
三浦 和彦 委員（東京理科大学）
今後とも，日本海に張り出した能登半島の地の利を生かした研究，共同利用，教育を発展させていただきたいと思います。超然プロジェクトを発展させ，グローバルな観測，共同研究が行われることを期待しています。
宗林 由樹 委員（京都大学）
将来構想に記述されている西部太平洋縁辺海域越境汚染観測網および越境汚染物質の健康影響評価は意欲的であり今後の発展が期待できる。国際対立が先鋭化する状況にあって，
環日本海での国際共同観測はますます難しくなると予想されるが，地球環境変動研究において重要な課題を含むので，センターの一層の努力に期待したい。日本海沿岸にある地理的特徴を活かした地方大学の基礎研究を発展させ，日本全体の学術研究の多様性充実にも貢献して欲しい。
松田 博貴 委員（熊本大学）
この 5 年間は，PAHs に焦点を絞り，センター全体領域横断でその影響や越境汚染などにつ7

いて検討し，多くの成果を挙げてきたことは評価できる。今後，環日本海地域のみならず全球規模での越境汚染実態把握やヒトの健康影響評価への展開も，一つの方向性として理解できる。ただこれ以外にも環日本海の環境で考えねばならない課題も多々ある．海洋環
境領域，陸域環境領域，統合環境領域を有するセンターの強みを活かして，地球温暖化に伴う環日本海域の海洋・気候変動やそれに伴う生態系の影響，あるいはマイクロプラスチ
ック問題など，多角的な視点から次代の研究テーマの発掘・推進を進めて欲しい。
宇野 誠一 委員（鹿児島大学）
外から見れば，センターに所属している研究者は羨ましい限りだが，中では様々な苦労があるのだと思う。1 日 24 時間しかないのに，教員がそれほど多いわけでも無い中，1 人 1
人がこんなに仕事をしているの？と思う内容もあるので，可能であればさらに採用される人員が増加されることが望ましいのだろうが，昨今の日本の大学の状況を鑑みるとなかなか難しいと思う。そのため，さらに広く多角的な共同研究を模索され，さらなる研究発展が図られることを期待します。
また，外部評価委員会では研究の話よりも割かれる時間が少なかったが，教育拠点活動もしっかり行われていることが大変心に残った。学外の人間に対する教育活動は，年齢や学校，国がいつも同じわけではなく，その都度，かなり入念な計画を練った後，行っているものと想像する。次の評価委員会ではもっと誇っても良いと思う。

8

6．おわりに
前回の外部評価の結果を受けて実施した改組が高く評価され，各項目で概ね良好な結果となった。また文部科学省の文部科学省共同利用・共同研究拠点への採択また採択に至るまでのセンターの取組みも高く評価された。一方拠点事業による成果についてはこれからのこととして，今後評価の対象となることが言及された。
改組後の組織である連携部門についてはその位置づけや役割についての質問が多く出るとともに，今後より大きな役割を果たすことを期待する声が大きかった。それを受けて 2018
年 1 月より専任教員および併任教員を措くこととし，「国内外の機関との連携推進」，「文理融合型総合研究の推進」，「学生の国際化教育支援」の柱をおき，部門の充実を図ることとした。

9添付資料11

添付資料
自己点検報告書

金沢大学環日本海域環境研究センター

自己点検・評価報告書（改訂版）

令和５年３月金沢大学環日本海域環境研究センター

目次

1

2

緒言
1.1

センター設立の趣旨 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1

1.2

センターの沿革と概要 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1

1.3

前回の外部評価結果とそれに対する対応・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3

組織と管理・運営
2.1

運営組織 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5

2.2

研究組織 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5

2.3

研究施設 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11
2.3.1 能登大気観測スーパーサイト・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11
2.3.2 臨海実験施設・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・12
2.3.3 附属植物園・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・13
2.3.4 低レベル放射能実験施設・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・14

2.4

連携協定 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・15
2.4.1 国際連携協定・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・15
2.4.2 国内連携協定・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・15

3

共同研究拠点としての取組み
3.1

共同研究拠点概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・16

3.2

共同研究・研究集会採択状況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・16
3.2.1 共同研究・研究集会採択一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・17

4

3.3

共同研究事業による成果・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・36

3.4

共同研究予算・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・37

研究経費
4.1

研究経費・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・38

4.2

公費・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・39

4.3

拠点形成費・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・40

4.4

外部資金・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・42
4.4.1 科学研究費補助金・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・42
4.4.2 寄付金・補助金事業・受託事業・受託研究・共同研究・・・・・・・・・・・・・45

5

研究活動
5.1

研究業績・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・47
i

6

5.2

特許・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・51

5.3

受賞等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・52

5.4

刊行物・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・52

教育貢献
6.1

文部科学省教育関係共同利用拠点・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・53
6.1.1 施設の利用実績・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・53
6.1.2 教育の内容・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・55

6.2

学部・大学院教育・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・56
6.2.1 担当講義一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・57

6.3
7

国際教育・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・65

学会活動
7.1

学会活動・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・66

7.2

学会・シンポジウム等開催実績・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・69
7.2.1 国際ワークショップ・シンポジウム・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・69
7.2.2 研究会等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・71
7.2.3 環日セミナー・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・75

8

国際交流
8.1

海外渡航・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・78
8.1.1 海外渡航一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・78

8.2

訪問外国人研究者・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・86
8.2.1 訪問外国人研究者一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・86

9

社会活動
9.1

社会活動・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・95

9.2

社会教育を目的とした実習・講義・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・99

9.3

報道（新聞、テレビ等）
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・101

10

将来構想 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・102

11

結言 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・105

ii

1 緒言
これまで当センターは研究・教育活動に関して平成 24 年度および平成 29 年度に外部評価をうけ、その指針に従い組織の改編、ミッションの再定義、教育拠点や研究拠点としての環境の整備を進めてきた。前回の外部評価から 5 年を経て、改めて平成 29 年度から令和 3 年度の期間における研究・教育活動についてまとめ自己点検評価書を作成し外部評価の資料としたい。なお当センターでは年報という形で毎年研究・教育活動の成果を報告している。年報は当センターホームページ（https://www.kinet.kanazawa-u.ac.jp/result/publishing/publishing_2/）よりダウンロード可能であり、活動の詳細について
は年報を参照されたい。

1.1 センター設立の趣旨
自然と人間活動に起因する環境変動に関連した諸問題は、21 世紀の科学技術に課せられたもっとも
大きな課題の一つである。環日本海域環境研究センターは、この課題に積極的に取り組むことを目的として、自然計測応用研究センターを改組し平成 19 年度に設立された。環日本海域環境研究センター
は世界的な環境変動に敏感に反応するアジア大陸東部から環日本海域にかけての環境研究をとくに重視し、平成 26 年度に、環日本海域が直面する危急の環境問題を解決し、持続可能な世界の将来環境を創成することに目標を設定した。さらに、平成 28 年度には「越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同研究拠点」として文部科学省の共同利用・共同研究拠点に認定され、環日本海域を中心とする東ア
ジア地域における有害化学物質の起源・発生域および発生量の変動と越境輸送の実態把握、ヒトの健康や生態系へ及ぼす影響を正しく評価することで、東アジア地域への社会的かつ国際的な貢献を行う
ことを目指している。

1.2 センターの沿革と概要「環日本海域環境研究センター（旧自然計測応用研究センター）」は、環境放射能動態を主要テーマとする我が国唯一大学の研究施設である「理学部附属低レベル放射能実験施設」、電磁場の人体影響評
価の研究等でユニークな磁気応用研究を展開してきた「工学部附属電磁場制御実験施設」、多様性に富む生物環境を有する能登半島に位置し、研究・教育に実績をあげてきた「理学部附属臨海実験所」、 角
間キャンパス内の里山ゾーンにおいて植物学、生態学の研究・教育や遺伝資源保存活動に成果をあげてきた「理学部附属植物園」の 4 施設を廃止、転換し、自然計測及び応用に関する研究で業績のある理
学部および工学部教官を新たに加えて学内共同教育研究施設として設立された。
平成 19 年 4 月に、関連研究組織（日本海域研究所）と統合し、21 世紀 COE プログラム「環日本海域の環境変動と長期・短期の環境変動予測」の展開を担う研究機関として、現在の名称である環日本海域環境研究センターに改称した。
日本海に大きく突出した能登半島は、東アジア大陸部から越境輸送される物質をもっとも早くとらえることができる位置にあり、人為的な影響も少ない地域であることから、その実態の把握には最適な観測拠点といえる。また、放射性核種をトレーサーとして活用することで、対馬海流による東シナ
海底層水の日本海への流入量の季節変動、すなわち、東シナ海からの物質の供給量の変動を明らかに
1

することができ、海域における有害化学物質等の移動特性を観測することにも地の利がある。 環日本
海域環境研究センターは、この特徴を活かすため、能登半島の珠洲市と輪島市に大気の総合的な観測が可能な大気観測スーパーサイトを設置するとともに、能登町の九十九湾には臨海実験施設、能美市には極低レベルの放射能を計測可能な世界トップレベルの低レベル放射能実験施設・尾小屋地下測定室、さらに、角間キャンパス内に有害有機物のヒトの健康・生物への影響を評価することもできる附属植物園といった個性的な研究施設を置いており、これらを活用しての研究体制も当センターの大きな特徴である。また、中国分室、韓国分室、ロシア分室をそれぞれ、中国科学院大気物理研究所、韓国地質資源研究院、ロシア科学アカデミー極東支部 V.I.Il’ichev 太平洋海洋研究所内に設置し、国外の教育研究機関との連携による共同研究拠点を形成している。環日本海域環境研究センターは、平成 28 年
度に共同利用・共同研究拠点に認定され、環日本海域における大気と海洋の広域観測を通しての有害化学物質の輸送量と輸送過程の把握、ならびに、大気－海洋－陸域を結合しての統合環境研究による
環日本海域の有害化学物質等の動態把握の研究を展開している。また、平成 24 年度には文部科学省の教育関係共同利用拠点に認定、平成 29 年度には「環日本海域の先端的環境・保全学に関する教育共同利用拠点」として再認定され、国内の大学生・大学院生を対象にした充実した実習とともに、国際的な教育を実践している。
表 1-1 環日本海域環境研究センターの沿革
昭和 24 年 5 月
昭和 33 年 4 月
昭和 42 年 7 月
昭和 50 年 4 月
昭和 57 年 4 月
平成 4 年 4 月
平成 7 年 4 月
平成 7 年 6 月
平成 14 年 4 月
平成 19 年 4 月
平成 24 年 7 月
平成 27 年 4 月
平成 28 年 4 月

理学部附属植物園設立（丸の内キャンパス、平成 7 年 3 月迄）理学部附属能登臨海実験所設立（平成 5 年 3 月迄）日本海域研究所設立（平成 19 年 3 月迄）理学部附属低レベル放射能実験施設設立（平成 14 年 3 月迄）工学部附属電気エネルギー変換実験施設設立（平成 4 年 3 月迄）工学部附属電磁場制御実験施設設立（平成 14 年 3 月迄）理学部附属臨海実験所に名称変更（平成 14 年 3 月迄）理学部附属植物園を角間キャンパスに移設
金沢大学自然計測応用研究センター設立（平成 19 年 3 月迄）金沢大学環日本海域環境研究センター設立（3 領域 8 部門）
臨海実験施設が文部科学省教育関連共同利用拠点に認定
3 領域 8 部門を 2 部門 4 領域に改組
文部科学省共同利用・共同研究拠点に認定

平成 29 年 7 月

臨海実験施設が文部科学省教育関連共同利用拠点に再認定

令和 3 年 8 月

生命理工学類能登海洋水産センターと連携した「環日本海域を中心とした持続可能な先端的環境・保全学に関する教育共同利用拠点」に再認定2

1.3 前回の外部評価結果とそれに対する対応
前回の外部評価では、(1) 組織の管理・運営について、(2) 共同研究拠点としての取り組みについて、(3) 研究経費について、(4) 研究活動について、(5) 教育貢献について、(6) 学会活動について、(7) 国際交流について、(8) 社会活動について、評価がなされた。
(1) 組織の管理・運営について
平成 27 年度に行った改組によるセンター組織の先鋭化が高く評価された。一方連携部門の位置づけや役割に関してさらなる充実が要望された。また研究・教育活動の充実および教員負担の軽減のために事務職員や技術職員の充実が望まれた。連携部門については平成 29 年度より 1 名の専任教員と 1 名の兼任教員を配置するととともに、金融、心理学、近代史、生物学、地質学など様々なバックグラウ
ンドを有する研究者を外来研究員として招聘し、環日本海域における分離融合型学際的研究を推進した。研究・教育活動の充実および教員負担の軽減に関しては、令和元年度以降、金沢大学理工事務部に環日センター支援係を新設し、事務職員の増員を図った。
(2) 共同研究拠点としての取り組み
文部科学省共同利用・共同研究拠点選定に先立ち、学内予算での共同研究拠点としての活動を行ったことが高く評価された。
(3) 研究経費について
学内サポートおよび外部資金の獲得状況とも順調であり、今後の大型外部資金の獲得をさらに目指すことが推奨された。これに対し、環日センターでは外部資金対策委員会を組織し、センター教員に積極的に応募を促すとともに、申請書類へのアドバイスを行った。その結果、本評価の該当期間において大型外部資金として科研費新学術領域（研究領域提案型）（総額 3 億 3 千万円）、科研費挑戦的研究（開拓）（総額 2 千 5 百万円）、科研費基盤研究(A)（総額 4 千 4 百万円）
、科研費基盤研究(A)（総額 4 千3 百万円）の採択があった。
(4) 研究活動について
センターのミッションの柱である環日本海域環境研究に関する成果が増えることが期待された。また論文の被引用数や雑誌のインパクト・ファクター（IF）といった客観的な評価指標の記述が望まれた。
環日本海域環境研究に関する成果については、センター長のリーダーシップのもとセンター一丸体制を構築し、共通の化学物質を対象としたミッション追求型の研究を推進した。その成果の一例は国際誌 Environmental Research and Public Health (IF: 4.614)の特集号 "Recent Advances in Polycyclic Aromatic
Hydrocarbons Research: Occurrence, Fate, Analysis and Risk Assessment"（2020 年発行）である。本特集号はセンター教員がゲストエディターを務め、センター4 領域から多環芳香族炭化水素類の環境動態・健康影響に関する研究成果 8 篇が掲載された。論文の客観的な評価指標の記述について、本報告書ではElsevier 社による SciVal を用いて、該当期間における Top10%論文割合、国際共著割合を分析した。
(5) 教育貢献について
臨海実験施設の教育関係共同利用拠点としての成果が高く評価された。学部生や大学院生の受入数をさらに伸ばすことできる可能性についても言及された。海洋環境領域および統合環境領域は研究施
設が遠隔地にあるため、学生受入数が金沢大学角間キャンパスの研究室よりも少なく設定されている。
統合環境領域では平成 28 年度より、従来学部生を受けいれてきた理工学域物質化学類化学コースに加3

えて、同学類応用化学コースの学生も希望者を受け入れている。海洋環境領域では研究教育成果を学外にアピールすることで、他大学からの大学院への進学者の勧誘を行っている。
(6) 学会活動についてそれぞれの研究者の関連学会での活動や、センターによるシンポジウムやセミナーの実施を評価された。また分離融合学術誌である「日本海域研究」の編集・発刊についても評価された。
(7) 国際交流について
国際交流の活発さは評価されたが、評価の指標となる情報として、共同研究の内容を重視すべきとの指摘があった。今後の環日本海域での共同研究のさらなる活発化が期待された。これらの指摘に対し、令和 29 年度より共同研究・研究集会公募において、国際共同研究を対象とした「国際枠」を設置した。国際枠ではセンターとして強化すべき共同研究課題を積極的に採択し、環日本海域における戦
略的な国際ネットワークの形成に努めている。
(8) 社会活動についてそれぞれの研究者の貢献が大きいと評価を受けた。

4

2 組織と管理・運営
2.1 運営組織
環日本海域環境研究センターは、センター長及び常任の教育職員により組織する教員会議および教授からなる教授会議をおき、センターの研究ならびに運営に関して審議を行っている。また文部科学省による共同利用・共同研究拠点ならびに教育関係共同利用拠点の選定に関連し、各種委員会およびWGを設置し運営を行っている。
表2-1 開催会議・開催数一覧
教員会議

教授会議

※1

※2

共同利用・共同研究拠点運営委員会※3

共同利用・共同研
究拠点専門委員会※4

共同利用・共同研究拠点
WG※5

教育関係共同
利用拠点運営
委員会※6

11

1

平成29年度

12

6

1

3

平成30年度

13

8

1

2

11

1

令和元年度

12

4

1

3

11

1

令和2年度

15

11

1

3

12

1

令和3年度

14

3

1

3

12

1

【開催目的】※1 教育職員及び客員教授等の選考、センターの予算及び概算要求、センターの中期目標、中期計画及び年度計画の策定並びに中期目標に係る事業報告書の作成その他センターの教育又は研究に関する重要事項を審議する。
※2 教育職員及び客員教授等の選考に関する事項を審議する。
※3 共同利用・共同研究拠点の企画・立案その他共同利用・共同研究拠点に関することを審議する。
※4 共同利用・共同研究の相手方となる募集・選考・採択その他共同利用・共同研究に関する事項を審議する。
※5 共同利用・共同研究拠点の各事業の実施状況を報告し、事業全体の進捗管理を行う。
※6 共同利用拠点の企画・立案、共同利用拠点の相手方の決定その他共同利用拠点に関する事項を審議する。

2.2 研究組織
当センターは、平成14年発足当初の4研究部門から、3領域8研究部門を経て、現在は2部門4領域と研究課題の展開とともに組織改組を行っている。本自己点検評価書の対象期間（平成29年度～令和3年度）
における研究組織を紹介する。
センター構成員は常勤の教育職員、博士研究員、客員教授、技術補佐員、技術職員、技術員補佐員、事務補佐員、連携研究員、外来研究員に加え、令和3年度より学内の協力教員からなる（表2-2）。常勤の構成員（教育職員および博士研究員）に占める女性の割合は平成29～30年では10%程度であるが、年々増加し令和3年度では20%に至っている（図2-1）。40歳以下の若手教員比率は20%程度でほぼ変化はない（図2-2）。外国籍の教員は対象期間において2～3名（約10%）である。
5

図 2-1 構成員の男女比率

構成員の年代別比率
20才台

3

30才台

3

40才台

3
6

5

6

7

7

8

4
0

4
0

4
0

平成29年度

平成30年度

令和元年度

50才台

2

1

7

7

6

6

3
1

4
0

令和2年度

図 2-2 構成員の年代別比率

6

60才台

令和3年度

研究領域部門【大気環境領域】
黄砂や PM2.5 問題など世界で最も汚染が顕在化する環日本海域の大気環境に焦点を合わせ、関連物質の新規分析法を開発するとともに、国際共同モニタリングネットワークを駆使して、発生と輸送、反応、さらにそれがヒトや生態系に及ぼす影響について明らかにし、将来予測を行う。これにより、世界共通に見られる同様な大気環境問題の解決に有用な対策技術の開発と施策の立案に寄与する。
【海洋環境領域】
日本海ならびにその周辺海域を中心に、海洋環境における多環芳香族炭化水素類などの有毒化学物
質の動態解析や、海洋生態系への影響、とくに沿岸域に生息する生物の有害化学物質の応答性について、生物学、生化学、そして生態学的観点から評価する。これをふまえて、国際連携を基盤とする海洋環境の管理手法を構築する。
【陸域環境領域】
環日本海域を特徴づける多様な陸域環境の変遷と成立、そして将来変動の予測を目指し、地質学的ならびに地球化学的な手法を開発し、それによる長期的・短期的変動解析を実施するとともに、同じく多様な陸上生態系の成立過程を系統学的・生態学的手法で解明し、自然変動や人間活動が生態系に与える影響を評価する。この両者をあわせることで環日本海域の持続的な発展に貢献する。
【統合環境領域】
地球表層環境の化学物質等の移行挙動を把握するため、陸域・大気・海洋内の動態、および各環境
システム境界域での物質輸送プロセスの解析が重要である。本領域では、各研究領域を統合する環境
動態トレーサーを対象に研究し、対象物質の起源推定とともに、物質動態の移行特性を把握し、モデ
ルシミュレーションと組み合わせて、総合的な環日本海域の物質動態解析と将来予測を実施する。
連携部門
環日本海域を中心に東アジア全域における環境情報の交換・収集・維持管理を進めるとともに、国際研究ネットワークの構築とその維持・発展を支援し、広く国内外へ情報を発信する。さらに、環日
本海域という地政学的に重要な地域における文理融合型学際的研究の振興をはかることを目的とする。

7

図 2-3 2 部門 4 領域の関係とそれぞれのミッション

8

9

大気環境領域

統合環境領域

大気環境領域

統合環境領域

陸域環境領域

海洋環境領域

大気環境領域連携部門

統合環境領域

陸域環境領域

海洋環境領域

大気環境領域

統合環境領域

陸域環境領域

海洋環境領域

大気環境領域連携部門

統合環境領域

陸域環境領域

海洋環境領域

技術職員
技術員補佐員
事務補佐員

博士
研究員

助教

准教授

客員
教授

教授

名誉教授研究員

リサーチプロフェッサーセンター長

小木曽正造、又多政
博、曽良美智子、茶木
春奈、斎藤和子、西川
方敏、幸西優香、松田
彩子、糸野妙子

落合伸也、松中哲也
長門豪

関口俊男、木谷洋一郎

木下栄一郎、西川潮、
福士圭介
井上睦夫、濱島靖典
唐寧（兼任）

松木篤、唐寧、猪股弥生

早川和一（特任）鈴木信雄
長谷部徳子、塚脇真二
（兼任）
長尾誠也
塚脇真二、長谷部徳子（兼任）
林能暉、島正之
大嶋雄治、鈴木徹
Nahm Wook-Hyun、
Hang Peou
谷口真人、林俊全

平成29年度
長尾誠也
Stephen B. Pointing

長門豪
小木曽正造、又多政
博、曽良美智子、茶木
春奈、斎藤和子、西川
方敏、幸西優香、糸野妙子

関口俊男、木谷洋一郎
本田匡人
落合伸也、松中哲也

木下栄一郎、西川潮、
福士圭介
井上睦夫、濱島靖典
唐寧（兼任）

松木篤、唐寧、猪股弥生

早川和一（特任）鈴木信雄
長谷部徳子、塚脇真二
（兼任）
長尾誠也
塚脇真二、長谷部徳子（兼任）
林能暉、島正之
大嶋雄治、鈴木徹
Nahm Wook-Hyun、
Hang Peou
谷口真人、林俊全

平成30年度
長尾誠也
Stephen B. Pointing

谷口真人、黄誌川関口俊男、木谷洋一郎
本田匡人
落合伸也、松中哲也
Nicosia Alessia
岩井久典
岡村隆行、曽良美智子、茶木春奈、斎藤和子、西川方敏、幸西優香、松田彩子、加藤奈緒子

木下栄一郎、西川潮、
福士圭介
井上睦夫、濱島靖典
唐寧（兼任）

石野咲子
木谷洋一郎
本田匡人
落合伸也、松中哲也
張露露岩井久典
渡部雪菜、曽良美智子、茶木春奈、斎藤和子、西川方敏、幸西優香、松田彩子、加藤奈緒子、武田文井上睦夫

関口俊男、木谷洋一郎
本田匡人
落合伸也、松中哲也
Nicosia Alessia、張露露
岩井久典
中町健、曽良美智子、
茶木春奈、斎藤和子、
西川方敏、幸西優香、
松田彩子、加藤奈緒子

井上睦夫

西川潮

谷口真人、黄誌川、
梅﨑昌裕、
Kurunthachalam Kannan
松木篤、猪股弥生

唐寧
鈴木信雄
長谷部徳子、福士圭介、塚脇真二（兼任）長尾誠也
塚脇真二、長谷部徳子（兼任）、唐寧（兼任）西川雅高、兼保直樹
大嶋雄治、井口泰泉
Hang Peou、関根康人

令和3年度
長尾誠也

関口俊男
西川潮

松木篤、猪股弥生

谷口真人、黄誌川

鈴木信雄
長谷部徳子、塚脇真二
（兼任）
長尾誠也
塚脇真二、長谷部徳子（兼任）
西川雅高、島正之
山内皓平、大嶋雄治
Hang Peou、関根康人

松木篤、唐寧、猪股弥
生

令和2年度
長尾誠也
Stephen B. Pointing
早川和一
唐寧
鈴木信雄
長谷部徳子、福士圭介、塚脇真二（兼任）長尾誠也
塚脇真二、長谷部徳子（兼任）、唐寧（兼任）西川雅高、島正之
山内皓平、大嶋雄治
Hang Peou、関根康人

令和元年度
長尾誠也
Stephen B. Pointing
早川和一

表 2-2 センター構成員一覧

10

協力教員
（学内）

外来研究
員

連携研究
員

糸野妙子、小形学、柏谷
健二、石丸信一、Faisal
Hussain、松本京子、井下
田寛

陸域環境
領域

連携部門

統合環境
領域

荒木祐二、池田誠司、小沢広和、金岡克文、堂満華子

宇都宮大輔、エドパリ
ナ・リザリタ・ロザレホ、香川博之、木村一也、木村繁男、邱振勉、中村
浩二、中山節子、野村進也、飯田義彦、嘉瀬井恵子
荒木 祐 二、 池 田誠 司、
大八木英夫、小沢広和、金岡克文、木村誠、
堂満華子、本村浩之

上田宏、浦田慎、木下
靖子、坂井恵一、笹山雄一、清水宣明、染井正徳、中林逸子、布村昇、堀田素志、三宅裕
志、安田寛、谷内口孝
治、山田外史、Mohamed Ibrahim
Zanaty小形学、柏谷健二、石丸信一、Faisal Hussain、
松本京子、商奕晨

上田宏、浦田慎、木下靖子、坂井恵一、笹山雄
一、清水宣明、染井正
徳、中林逸子、布村昇、
堀田素志、三宅裕志、谷
内口孝治、山田外史

海洋環境領域

宇都宮大輔、エドパリナ・
リザリタ・ロザレホ、木村一也、木村繁男、邱振勉、
中村浩二、中山節子、野村進也、Kudriashova
Iuiia、Chizhova Tatiana、

平成30年度机直美、Pham Thuy
Chau

平成29年度Egide Kalisa、机直美

大気環境
領域

宇都宮大輔、木村一也、木村繁男、中山節子、奈良郁子、飯田義彦、嘉瀬井恵子、中村
浩二、野村進也、邱振
勉、エドパリナ・リザリタ・
ロザレホ
荒木 祐 二、 池 田誠 司、
小沢 広 和、 金 岡克 文、
木村誠、堂満華子

柏谷健二、石丸信一、
松本京子、平松新一、
糸野妙子、小形学

布村昇、堀田素志、三宅裕志、安田寛、谷内
口孝治、山田外史、Mohamed Ibrahim
Zanaty

令和元年度
机直美、邵平荒木 祐 二、 池 田誠 司、
小沢 広 和、 金 岡克 文、
木村誠、作本達也

宇都宮大輔、中山節子、嘉瀬井恵子、中村
浩二、野村進也、邱振
勉、エドパリナ・リザリタ・
ロザレホ、濱島靖典

柏谷健二、石丸信一、
松本京子

平山順、上田宏、浦田慎、木下靖子、坂井恵一、笹山雄一、清水宣明、染井正徳、布村昇、
三宅裕志、安田寛、谷内口孝治、山田外史

令和2年度
机直美、邵平、丁子哲治

荒木 祐 二、 池 田誠 司、
小沢 広 和、 金 岡克 文、
木村 誠 、作 本 達也 、堂満華子
瀬戸 章 文、 藤 生慎 、佐無田 光 、長 谷 川浩 、中村裕之

宇都宮大輔、嘉瀬井恵子、中村浩二、野村進
也、邱振勉、エドパリナ・
リザリタ・ロザレホ、濱島
靖典、奈良郁子、早川和一

柏谷健二、石丸信一、
松本京子

令和3年度
邵平、丁子哲治、池盛
文数、山田明憲、服部祥平、李英
平山順、上田宏、浦田慎、木下靖子、坂井恵一、笹山雄一、清水宣明、染井正徳、布村昇、
三宅裕志、安田寛、谷内口孝治、山田外史

2.3 研究施設
2.3.1 能登大気観測スーパーサイト（Noto Atmospheric Monitoring Supersite）
私たちの住む東アジア地域では現在、大陸沿岸地域の活発な経済発展に伴い汚染物質の排出が進行し、黄砂現象や森林火災などと相まって、地球上で最も大気エアロゾルの濃度が濃いホットスポットの一つになっている。
それらの大気エアロゾルは大陸から噴き出す季節風などによって遠くわが国にも運ばれてくるが、日本海におおきく突き出した能登半島の地形は東アジアを起源に持つエアロゾルの特徴を研究するのにうってつけの場所である。大気中の物質の輸送や化学反応過程を調べる上で、能登半島は大陸沿岸地域から付かず離れずの適度な距離にあり、日本海に障害となる目立った地形もなく、そのうえ先端部は国内の 都 市 汚染 の 影響 を 受け に く いな ど 、質 の 高い 試 料 やデ ー タが 得 られ る 条 件が そ ろっ て いる。
我々はこのような地の利を持つ能登半島を「天然の環境センサー」にみたて、その先端の輪島と珠洲に大気観測の拠点「能登大気観測スーパーサイト」を設けた。輪島観測局は平成16年に開局し、平成28
年に大幅な改修が行われた。珠洲観測局は平成20年に開局した。とりわけ、近年では中国における排出規制の導入、新型コロナ感染症のまん延に伴う地域経済の停滞、気候変動など、環日本海地域をとりまく社会環境はめまぐるしく変化しており、長期的な大気質への影響を明らかにすることは地域の公衆衛
生、温暖化への適応等の観点からますます重要となっている。ここでは国内外の研究者が連携し、互いに共同で観測を行いデータの共有化を進めるなど、文字通り「最先端」の大気環境研究プラットフォー
ムとして活用されている。
能登大気観測スーパーサイト（珠洲測定局） 〒927-1462 石川県珠洲市三崎町小泊 33-7

能登大気観測スーパーサイト（輪島測定局） 〒928-0056 石川県輪島市西又町ヲ 32

11

2.3.2 臨海実験施設（Noto Marine Laboratory）(1) 沿革金沢大学では昭和32年に能登半島の能登町（当時、松波町）より土地の寄付を受け、翌33年に金沢大学理学部
附属能登臨海実験所として発足した。九十九湾に面する敷地の造成には、小木の町民の労力奉仕に負うところが大きい。昭和47年に改築し、研究棟及び宿泊棟が完成した。さらに平成6年には、宿泊棟、研究棟及び実験棟の外装の改修を行った。平成14年にセンター化により、自然計測応用研究センター

生物多様性部門・臨海実験施設と名称が変わり、平成19年に環日本海域環境研究セン

能登半島九十九湾に面する臨海実験施設の全景

臨海実験施設〒927-0553 石川県鳳珠郡能登町小木ム 4-1

ターに変更され、現在に至っている。その後、文部科学省より平成24年から教育関係共同利用拠点に認定され、平成25年には、宿泊棟、研究棟及び実験棟の内装の大改修を行った。特に、この改修工事では宿泊棟の食堂にIHキッチンを2台導入して、宿泊者が自炊できるようにした。その後、平成29年に教育関係共同利用拠点に再認定され、令和3年8月に再度認定を受けて国内のみならず国外の大学を受け入れて教育活動を行っている。一方、平成28年度に環日本海域環境研究センターが文部科学省共同利用・共同研究拠点に認定され、令和3年10月に再度認定を受け、PM2.5などを含む越境汚染の研究活動も行っている。
(2) 所在地と環境実験所周辺は2万年ほど前に山脈の一部だったが、海侵によって海に没し、山の尾根と谷間に沿った複雑なリアス式海岸となった。
九十九湾の名は、この現象に由来する。その九十九湾の入り江の一つ、通称、船隠しに臨海実験施設が建てられている。九十九湾は、湾口の幅は約200ｍ、最大奥行き1,200ｍ、水深25ｍの典型的な溺れ谷であり、荒天でも湾内に波浪を見ない。実験施設周辺は国定公園に、湾口は海中公園に指定されている。九十九湾を中心に南北50kmに渡る海岸線は、砂泥・礫・岩礁地帯と変化に富んでいる。
生物相は日本海を北上する対馬暖流の支流と富山湾の固有冷水塊の影響を受け、南方系と北方系の両海洋生物種がみられる。九十九湾の湾口には珊瑚が生息し、最近、無性的にしか増殖しない
ジュズサンゴに属しているにもかかわらず、配偶子を放出するツクモジュズサンゴが発見された。秋にはアラサキガンガゼも見つ
かり、近年、越冬する個体も確認されている。一方、北方系の種として通常は低温下で深海に見つかる環形動物門のマシコヒゲム
シが生息する。その他、タマカイメン、スゲガサチョウチンやアカテガニも報告されている。
(3) 設備
採集した動物をしばらく飼育しておくための大型の水槽が屋外に4基あるが、これらは温度調節ができない。屋内には中型の水槽が4基あり、温度調節ができる。5トンの船舶及び1トンの船がある。これ
らはドレッジ等の採集方法に応じて使い分けている。研究棟（2棟）があり、臨海実習以外にも外来の研究者にも開放している。全ての研究室に海水を供給でき、海洋生物学の研究には適している。宿泊設備もあり、約30名の宿泊が可能である。
12

2.3.3 附属植物園（Botanical Garden）(1) 施設概要
附属植物園は昭和24年に旧丸の内キャンパスにおいて発足し、平成7年に現角間キャンパスに移設された。当施設は55200m2の敷地および敷地内の各設備から構成されている。植物園内には、管理研究棟、温室、鉢棚上
屋、圃場、池、水槽等、が設置されている。温室は、冬期に加温する温室と、加温しないガラス室からなる。学
生実習用の植物の栽培、植物・農作物の栽培実験、環境
化学物質の分析などを行っている。実験圃場などを活用した産官学共同研究を進めている。

附属植物園 〒920-1192 石川県金沢市角間町(2) 研究内容
環境汚染学分野では、陸域を主として海洋・大気まで含めた様々な環境における有機化学物質における環境汚染に関する研究を実施している。これらの研究では、石川県を含む日本海沿岸地域から東
南アジア圏を対象に、環境汚染学／分析化学的な手法や指標生物にもとづいた研究を実施している。
以下の研究について取り組んでいる。
1)

ネオニコチノイド系農薬のヒト尿を用いたバイオモニタリングと暴露経路推定2)

街路樹の葉を用いた多環芳香族炭化水素類による大気汚染のバイオモニタリング調査

3)

慢性透析患者における多環芳香族炭化水素類の健康へのリスク評価

4)

フナムシをモデル生物とした潮上帯の生態系での環境汚染調査

5)

大気環境における PAH 汚染のおよぼす健康リスクに関する研究(3) 学術・教育活動及び社会貢献1)

学生実習・共同研究
本施設では自然システム学類、生命理工学類の学生実習用に用いる植物を鉢植えあるいは地植えにして常に供用できる体制にしている。上記の学類に加えて、他学類の卒業研究、修士論文および博士論文、また他大学との共同研究のための植物栽培や機器分析が温室、圃場、管理棟等で行われている。
加温温室は本学唯一のものであるため、創薬科学類の薬草植物園の加温が必要な植物を冬期に預かっている。また、国立大学附属植物園長会議に参加して、他の植物園との情報を交換している。
2)

社会的活動
ジュニアドクター育成塾に参画し、園内設備を活用した小中学生への高等教育と栽培試験などを実施している。石川県立自然史資料館や埼玉大学などと共同で、園内において国内希少植物の保護を行
っている。

13

2.3.4 低レベル放射能実験施設（Low Level Radioactivity Laboratory）(1) 施設概要
低レベル放射能実験施設は昭和50年に開設し、昭和55年に一部増築、平成26年にも建物の耐久補強と増築工事を行い現在に至る。石川県能美市に施設は位置し (平成26年3月施設の改築完了)、4名の研究スタッフで構成される。学生の教育及び研究活動が実施されるほか、国内外の大学・研究機関との共同研究も行っている。天然および人工の放射性核種に関する環境放射能およびそれらを利用する地球化学研

低レベル放射能実験施設

究分野において全国的に類を見ない施設である。小松

〒923-1224 石川県能美市和気町オ 24

市の旧尾小屋鉱山跡トンネル内に、世界トップレベルの極低レベルγ線測定室を所有している。
(2) 研究内容
環境動態トレーサー（特に放射性同位体および安定同位体）を利用し、陸域・大気・海洋内の対象物質の起源推定とともに、物質動態の移行特性を把握する。さらにはモデルシミュレーシ
ョンと組み合わせて、総合的な環日本海域の物質動態解析と将来予測を実施する。平成23年3月の福島原子力発電所事故以降は、放射性セシウムの環境モニタリングのみならず、セシウムをトレーサーとした物質循環の解明を行っている。現在は、次のようなテーマで研究をおこなっている。
1)

旧尾小屋銅山トンネル内での極低レベル放射能計測開発

2)

湖底堆積物の年代測定と古環境解析

3)

複数の放射性核種を利用した日本海物質動態の解析

4)

放射性核種を利用した里山から里海への河川を通じての物質循環研究

5)福島第一原発事故に絡む放射能汚染の調査・研究

6)

海洋における有害有機物（多環芳香族炭化水素類）の動態研究(3) 学術・教育活動及び社会貢献
これまでに本施設で行ってきた教育・研究は、環境放射能の基礎研究および安全研究に飛躍的に貢献してきた。我が国の大学における環境放射能の研究および人材の養成に大きく寄与している。さらに、県内、市内の中学生、高校生、および一般を対象に放射能や地球化学に関する講演・セミナーを年数回行っている。

14

2.4 連携協定
2.4.1 国際連携協定
1.

慶熙大学理学部（大韓民国）、締結日：平成 17 年 12 月

5 年ごとに自動更新、Agreement for

Cooperation and Exchange between Institute of Nature and Environmental Technology, Kanazawa University
in Japan and College of Sciences, Kyung Hee University In Korea(日本国の金沢大学環日本海域環境研究センターと韓国の慶熙大学理科大学との協定)
2.

中国科学院大気物理研究所大気科学と地球流体力学数値モデリング国家重点研究所（中国）、締結
日：平成 19 年 4 月 5 年ごとに自動更新、日本金沢大学環日本海域環境研究センターと中国科学院
大気物理研究所大気科学と地球流体力学数値モデリング国家重点研究所との協定

3.

エジプト国立研究センター（エジプト）、締結日：平成 27 年 4 月

5 年ごとに自動更新、Agreement

on Joint Environmental Research between Institution of Nature and Environmental Technology, Kanazawa
University, Japan and National Research Center, Cairo, Egypt (金沢大学環日本海域環境研究センターとエジプト国立研究センターの共同環境調査に関する協定)
4.

北京大学環境科学・工程学院（中国）、締結日：平成 30 年 1 月 5 年ごとに自動更新、Agreement
for Cooperation and Exchange between Institution of Nature and Environmental Technology, Kanazawa
University, Japan and College of Environmental Sciences and Engineering, Peking University in China （日本国金沢大学環日本海域環境研究センターと中華人民共和国北京大学環境科学・工程学院との協定書）

5.

オークランド工科大学ニュージーランド応用生態研究所（ニュージーランド）、締結日：平成 30 年
4 月～令和 3 年 4 月（先方組織の改組により更新なし）、Memorandum of Research Understanding
between Institute for Applied Ecology New Zealand, Auckland university of Technology in New Zealand andInstitute of Nature and Environment Technology Kanazawa University in Japan（オークランド工科大学ニュージーランド応用生態研究所と金沢大学環日本海域環境研究センターとの部局間協定）

6.

国立科学技術開発庁 国立遺伝子生命工学研究センター（タイ）、締結日：平成 30 年 10 月

5 年ごとに自動更新、National Science and Technology Development Agency Acting Through National Center for
Genetic Engineering and Biotechnology in Thailand and Institute of Nature and Environmental Technology,
Kanazawa University in Japan（国立科学技術開発庁 国立遺伝子生命工学研究センターと金沢大学環
日本海域環境研究センターとの部局間協定）
7.

復旦大学公共衛生学院（中国）、締結日：平成 30 年 12 月 5 年ごとに自動更新、AGREEMENT FOR
COOPERATION AND EXCHANGE BETWEEN INSTITUTE OF NATURE AND ENVIRONMENTALTECHNOLOGY, KANAZAWA UNIVERSITY IN JAPAN AND SCHOOL OF PUBLIC HEALTH, FUDANUNIVERSITY IN CHINA（日本国金沢大学環日本海域環境研究センターと中華人民共和国復旦大学
公共衛生学院との部局間協定）

2.4.2 国内連携協定
1.
2.
3.

大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所、締結日：平成 26 年 4 月 14 日

国立研究開発法人国立環境研究所 地域環境研究センター、締結日：平成 28 年 7 月 26 日
国立大学法人島根大学生物資源学部、締結日：令和 3 年 6 月 30 日

15

3 共同研究拠点としての取組み
3.1 共同研究拠点概要
環日本海域環境研究センターは平成 28 年 4 月に文部科学省共同利用・共同研究拠点「越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同研究拠点」に認定された。能登半島の実験フィールドと国際共同観測ネットワークを広く開放し、越境汚染物質の動態解明、大気-海洋-陸域間を統合した解析モデルの確立およびヒトの健康・生態系への影響評価と将来予測について共同調査・共同研究を展開する。

3.2 共同研究・研究集会採択状況
環日本海域に関係するフィールドで 5 つのテーマ（1. 環境汚染や環境変化の検知とその要因に関する研究、2. 環境変化が健康に及ぼす影響に関する研究、3. 生態系と人間社会の共生に関する研究、4. 地域環境の将来予測に関する研究、5. 持続可能な社会創成技術に関する研究）を設定した。また平成 29 年
度より海外の研究機関に所属する研究者を対象とした国際枠が新設された。研究集会、重点共同研究
は各年 3 件から 4 件、若手研究者育成共同研究は 3 件から 6 件の一定数が実施されている。一般共同研
究は平成 29、30 年度では 40 件以下の実施であったが、年々増加し令和 3 年度では 64 件にまで増加している。また国際枠の割合は平成 30 年度までは 10%程度であったが、令和元年度以降は 25%以上に増加している。応募された研究課題は、共同利用・共同研究拠点の専門委員会委員により共同研究テー
マの妥当性、実行能力等を検討した後、専門委員会で審議して採択課題と研究費配分額を決定した。

共同研究・研究集会 採択比率
平成29年度

平成30年度

令和元年度

80
70
50
40

87

84

60

61

55
46

令和2年度
100

75

令和3年度
100
74 74

64 64

62

80
60

54

46

100

40

30
20

20

10

0

0
平成29年度

平成30年度
応募件数

令和元年度
採択件数

令和2年度

令和3年度

採択比率

図 3-1 共同研究・研究集会 応募件数・採択件数・採択比率16表 3-1 共同研究・研究集会採択件数および配分額一覧

平成 29 年度
平成 30 年度
令和元年度
令和 2 年度
令和 3 年度

研究集会

重点共同研究一般共同研究3(1)1,710,000 円
3(1)1,710,000 円
3(2)1,620,000 円
3(1)1,620,000 円
3(2)1,710,000 円

3(2)2,400,000 円
4(2)3,040,000 円
3(1)2,100,000 円
3(1)1,950,000 円
3(1)1,660,000 円

36(4)8,265,184 円
33(5)7,333,948 円
43(11)
8,968,930 円
55(16)
10,969,120 円
64(17)
12,654,000 円

若手研究者育成共同研究
4952,000 円
61,295,799 円
51,050,000 円
3540,000 円
4680,000 円※上段：採択件数(件)、カッコ内は国際枠採択件数、下段：配分額
3.2.1 共同研究・研究集会採択一覧
平成 29 年度
重点研究（一般）
北海道大学・特任教授
上田 宏
／名誉教授

七尾湾におけるトラフグの産卵回遊メカニズムに関するプロジェクト研究

重点研究（国際）
胡敏

Matthew A.
Charette

北京大学・教授

東アジア地域都市の大気中における多環芳香族炭化水素類の長期変動と要因解析

Woods Hole 海 洋 研 究所・研究主幹能登半島における海底湧水の存在と生物生産性への影 響 に つ い て （Study on effects of submarine
groundwater on transport of chemical compounds andprimary production in coastal area in Noto Peninsula,
Japan）

一般研究（一般）亀田 貴之

京都大学・准教授

鉱物エアロゾル上で引き起こされる大気中有機化合物の有害化と越境汚染

太田 民久

総合地球環境学研究
所・センター研究推進支援員

コケ植物の安定同位体比から大気降下物の起源を推定する手法の確立

服部 祥平

東京工業大学・助教

能登半島における大気エアロゾル及び前駆物質の安定・放射性同位体解析

定永 靖宗

大阪府立大学・准教授

アジア大陸から輸送される反応性窒素酸化物の包括
的・種類別動態解明

17

鴨川 仁

東京学芸大学・准教授

冬季雷活動に関連する高エネルギー放射線の観測研
究

山内 正仁

鹿児島工業高等専門学
校・教授

大陸及び火山由来の PM2.5 の動態解析

青山 道夫

福島大学・教授

日本海における福島原発事故前後の放射性セシウムの長期挙動に関する研究

池亀 美華

岡山大学・准教授

概日リズムを調節するホルモンの魚類の骨代謝に対
する影響

広橋 教貴

島根大学・教授

日本海の深海生物の性と生殖に関する研究

三宅 裕志

北里大学・准教授

能登半島におけるミズクラゲの生活史に関する研究

島崎 洋平

九州大学・准教授

ノックアウトメダカを用いた異物結合排泄タンパク
質 TBT-bp2 の耐病性機能安田 寛

ら・べるびぃ予防医学研究所・学術顧問

北陸地方住人における有害金属蓄積と発達障害・神経変性症などに関する調査

北橋 隆史

新潟大学・特任助教

日本海における環境光によるクサフグ産卵制御シス
テムへの影響森本 健志

近畿大学・准教授

電磁波による蜃気楼発生時の大気条件に関する観測
研究

服部 淳彦

東京医科歯科大学・教授

放射線防御物質の開発

濵﨑 恒二

東京大学・准教授

海洋表面マイクロ層とエアロゾルの微生物動態解析

矢澤 隆志

旭川医科大学・講師

環境ホルモンによる一酸化窒素合成酵素の誘導と生殖系への影響の解析

和田 修一

長浜バイオ大学・准教
授

PAH 類が海産無脊椎動物カタユウレイボヤの発生に与える影響の解明

田渕 圭章

富山大学・教授

海産魚類のカルシウム代謝に対するフッ素の影響評
価

日本大学・教授

日本海固有水が養殖魚のストレス応答に与える影響
について

森

司

18

長島 裕二東京海洋大学・教授

日本海沿岸域に生息するカニのフグ毒抵抗性につい
て

荒木 祐二

埼玉大学・准教授

広葉樹の侵入に着目した人工林下層植生の地理的差
異：南加賀地域を例として

嶌田 敏行

茨城大学・准教授

環境領域の研究コミュニティの効果的形成と運用に関する予察的研究

川崎 一雄

富山大学・助教

境磁気学による歴史時代及び現在の鉱山活動に伴う重金属汚染の空間分布調査

陳碧霞

琉球大学・助教

伝統知識の活用による里山再生と地域活性化〜山菜の加工・販売による新ビジネス創出の事例研究〜

柘植 隆宏

甲南大学・教授

能登の里山里海を観光資源としたエコツーリズムの
市場調査

牧野 渡

東北大学・助教

水稲農法と水田のタマミジンコ現存量の関係

林

秋田大学・教授

白神山地真瀬川流域における物質循環・移行に関す
る研究

白岩 孝行

北海道大学・准教授

山地河川における融雪・降雨時における懸濁物質・腐植物質の流出プロセス解明

大西 健夫

岐阜大学・准教授

木場潟の滞留時間制御による水質改善効果の評価と
予測

高田 兵衛

海洋生物環境研究所・主査研究員

日本海沿岸における放射性 Cs の経年的な動態把握酒井 英男

富山大学・教授

湖底･浅海底堆積物の磁化研究および低レベル放射能
測定

武司

一般研究（国際）閉

建栄

蘭州大学・准教授

東アジア地域の大気環境における将来予測のための
基盤構築

魏

永杰

中国科学院・准教授

The Impacts of Ambient Particle and Constituents on the
Vascular Development markers

Kiron
Viswanath

NORD University・教授

魚類の体表における抗微生物因子に関する研究

Ochir
Altansukh

モンゴル国立大学・教授

モンゴルにおける鉱山活動の影響を受けた土壌および河川水中における有害元素の分配状態

19

若手研究（一般）
宮本 千尋

東京大学・D1

化学種と同位体比の複合分析から探る東アジア域の硫酸エアロゾルの生成過程

小坂由紀子

富山大学・D2

ハイドロキシアパタイトへの希土類元素の置換プロ
セスの解明

夏

吾太

滋賀大学・D2

羽咋市における自然栽培農法の普及拡大に向けた経
済分析

神林 翔太

富山大学・D2

化学トレーサーを用いた東シナ海の水塊形成と日本
海への物質輸送過程の把握

研究集会（一般）高見 昭憲

国立環境研究所・副センター長

我が国のバックグラウンドサイトでみた東アジア広
域の大気汚

西岡 純

北海道大学・准教授

海流が繋ぐ日本周辺縁辺海の海洋循環・物質循環の変動機構

研究集会（一般）
Sergeyロシア科学アカデミー
Konstantinovich シベリア支部・Leading
Krivonogov
Research Scientist

平成 30 年度
重点研究（一般）
北海道大学・名誉教授/
上田 宏
北海道栽培漁業振興公社・技術顧問島崎 洋平

九州大学・准教授

The 14th East Eurasia International Workshop on Present
Earth Surface Processes and Long-term Environmental
Changes in East Eurasia

七尾湾におけるトラフグの産卵回遊メカニズムに関するプロジェクト研究日本海から採取した海底堆積物コア - 環境 DNA を用いた過去生態系の推定重点研究（国際）
胡敏

Matthew A.
Charette

北京大学・教授

東アジア地域都市の大気中における多環芳香族炭化水素類の長期変動と要因解析

Woods Hole 海 洋 研 究所・研究主幹能登半島における海底湧水の存在と生物生産性への影 響 に つ い て （Study on effects of submarine
groundwater on transport of chemical compounds andprimary production in coastal area in Noto Peninsula,
Japan）

20

一般研究（一般）亀田 貴之

京都大学・准教授

日本海上空を反応場とする有機エアロゾルの毒性化
と越境輸送

北

和之

茨城大学・教授

日本に到来する黒色炭素エアロゾル量の変動とその沈着過程の研究川﨑 一雄

富山大学・助教

磁気特性を用いた大気浮遊粒子状物質の評価法の開
発

大河内 博

早稲田大学・教授

能登半島における大気エアロゾル中フミン様物質の動態と化学構造解析

青山 道夫

福島大学・教授

日本海における福島原発事故前後の放射性セシウムの長期挙動に関する研究服部 祥平

東京工業大学・助教

三酸素同位体組成を用いた能登半島に飛来する硝酸・硫酸エアロゾルの動態解明

柏倉 桐子

日本自動車研究所

石川と首都圏の大気中 PM と PAH 類に対する越境輸
送と二次生成の寄与比較佐藤 啓市

アジア大気汚染研究セ
ンター・上席研究員

炭素成分測定とレセプターモデルによる粒子状物質の長距離越境輸送寄与の解明

鴨川 仁

東京学芸大学・准教授

冬季雷活動に関連する高エネルギー放射線の観測研
究

田渕 圭章

富山大学・教授

海産魚類のカルシウム代謝に対するフッ素の影響評
価

馬久地みゆき

水産研究・教育機構中央水産研究所・研究員

ホッコクアカエビの性転換機構の解明

濵﨑 恒二

東京大学・准教授

海洋表面マイクロ層とエアロゾルの微生物動態解析

矢澤 隆志

旭川医科大学・・講師

環境ホルモンが男性生殖と内分泌系に及ぼす影響

和田 修一

長浜バイオ大学・准教
授

海産無脊椎動物カタユウレイボヤでの PAH 類の毒性発現における AHR 遺伝子の役割の解明

北橋 隆史

新潟大学・特任助教

日本海における環境光によるクサフグ産卵制御シス
テムへの影響牧野 渡

東北大学・助教

水田植物を介した、水稲農法と水田の微小甲殻類の多様性との関連21嶌田 敏行

茨城大学・准教授

環境領域の研究コミュニティの効果的形成と運用に関する実践的研究

杉本 亮

福井県立大学・准教授

湿原を源流とする河川における溶存有機炭素動態に
関する研究

奈良 郁子

名古屋大学・研究機関
研究員

Pb-210 と C-14 を用いた湖底堆積物の高精度年代モデ
ル構築とモンスーン変動復元

志知 幸治

森林研究・整備機構・
森林総合研究所四国支所・主任研究員

花粉分析と磁化測定に基づく過去の森林管理が山地から水域への土砂流出に及ぼした影響評価

西岡 純

北海道大学・准教授

ラジウム放射性同位体を用いた日本海-太平洋における物質循環の定量評価

川村喜一郎

山口大学・准教授

海底に堆積するマイクロプラスチックの分布調査とその応用に関する研究

勝見 尚也

石川県立大学・講師

能登半島熊木川流域における土壌粒子の動態解析

帰山 秀樹

水産研究・教育機構・
中央水産研究所・主任
研究員

日本周辺海域における東電福島第一原発事故由来の粒子態放射性セシウムの沈降実態

笹筑波大学・准教授

日本海と太平洋における人為起源 129I と 137Cs および
36Cl の降下量変動評価と海洋循環トレーサーへの適応高田 兵衛

海洋生物環境研究所・主査研究員

日本の東西沿岸域における東電福島第一原発由来放射性 Cs の動態把握

大西 健夫

岐阜大学・准教授

木場潟の滞留時間制御による水質改善効果の評価と
予測

笠木 哲也

公立鳥取環境大学・准教授

日本海側植生と送粉系ネットワークの関係：石川県と鳥取県での比較

公和

一般研究（国際）趙利霞

中国科学院・教授

日中大気 PM2.5 の酸化能の比較閉

建栄

蘭州大学・准教授

東アジア地域の大気環境における将来予測のための基盤構築

Ajai K.
Srivastav

D.D.U. Gorakhpur
University・Professor

環境汚染物質の魚類のカルシウム代謝に関する研究

Ochir
Altansukh

モンゴル国立大学・教授

モンゴル国エルデネト鉱山地域におけるモリブデン
の環境動態
22

StephenArcherAuckland University ofTechnology・Research
Fellow

複数の放射性核種を利用した日本海―オークランド(ニュージーランド) 沿岸域の物質循環の比較および解析

若手研究（一般）
宮本 千尋

東京大学・D2

化学種・同位体・元素濃度分析の複合分析から探る
硫酸エアロゾルの化学過程

陳其然

東北大学・D1

小型異体類・ササウシノシタの海洋環境変化のモニ
タリング生物としての応用

中山 理

千葉大学・D2

カタユウレイボヤ幼若体による環境応答アッセイ系構築に向けた消化吸収マーカー遺伝子群の基盤的発
現解析

福田 将眞

京都大学・D2

東北日本弧における山地隆起・削剥史の推定と日本
海への物質移送小杉 重順

北海道大学・D3

種々の有害元素-鉱物系における吸着挙動の解析とモ
デリングデータベースの構築

片境 紗希

富山大学・D1

化学トレーサーを用いた陸域から富山湾への栄養
塩・炭素フラックスの推定研究集会（一般）
V. B.
Lobanov

ロシア科学アカデミー
極東支部・所長

日本海における越境汚染の実態把握西岡 純

北海道大学・准教授

海流が繋ぐ日本周辺縁辺海の海洋循環・物質循環の変動機構

呉

北京大学・研究員（教授）

日中大気汚染の歴史，現状及び将来展望

志軍

令和元年度
重点研究（一般）坂田 昂平

国立環境研究所・JSPS特別研究員 PD

大気微量金属化学の新展開: 環日本海域の地域環境問題から
全球的な気候変動へ島崎 洋平

九州大学・准教授

日本海から採取した海底堆積物コア - 環境 DNA を用いた過去生態系の推定重点研究（国際）
Aleksandr
Charkinロシア科学アカデミー
極東支部・研究員

環日本海域沿岸域における海底湧水の実態把握

23

一般研究（一般）
川﨑 一雄

富山大学・准教授

磁気特性を用いた大気浮遊粒子状物質の評価法の開発

大河内 博

早稲田大学・教授

能登半島における大気エアロゾル中フミン様物質の動態と化学構造解析

北茨城大学・教授

日本に到来する黒色炭素エアロゾル量の変動とその沈着過
程の研究

鴨川 仁

東京学芸大学・准教授

冬季雷活動に関連する高エネルギー放射線の観測研究

岩田 歩

慶應義塾大学・助教

エアロゾル表面積濃度の長期観測〜長距離輸送過程における不均一反応の影響解明〜

梶野 瑞王

気象庁気象研究所・主任研究官

領域気象化学モデルによるエアロゾル粒径分布の高精度予測に関する研究大西 一成

聖路加国際大学・准教授

越境大気汚染物質 PAHs の輸送経路と健康影響との関係

青山 道夫

筑波大学・客員教授

日本海および東シナ海における福島原発事故由来の放射性セシウムの時空間変動の研究

苗村 晶彦

戸板女子短期大学・専任講師

石川県能登半島北部における渓流水質の変化に関する研究

平山 順

公立小松大学・教授

大気汚染物質、多環芳香族炭化水素類が体内時計に与える
影響の解明

鈴木 道生

東京大学・准教授

カキの貝殻チョーク層の形成が海洋環境から受ける影響の
解析

沖野 龍文

北海道大学・教授

能登半島七尾湾における底質の溶存遊離アミノ酸及び微生物群集構造に関する研究宇野 誠一

鹿児島大学・教授

金沢市及び能登半島の周辺河口域底質の生物影響リスク評
価

福留 研一

富山高等専門学校・講師

富山湾沿岸の流れの経年変化とその環境に及ぼす影響につ
いて

濵﨑 恒二

東京大学・教授

安定海水泡沫「波の花」の成因に関する研究

矢澤 隆志

旭川医科大学・講師

環境ホルモンが生殖腺ステロイドホルモン産生に与える影響に対する評価系の確立と分子メカニズム解析和之

24

和田 修一

長浜バイオ大学・准教
授

海洋酸性化が炭酸カルシウムの殻・骨格を持たない動物ホヤに与える影響の解析

田渕 圭章

富山大学・教授

水酸化多環芳香族炭化水素類の骨代謝に及ぼす影響評価嶌田 敏行

茨城大学・准教授

ロジックモデル・指標を活用した複合領域における研究マ
ネジメント手法の開発

牧野 渡

東北大学・助教

環日本海域の失われた氾濫原湿地の生物相を、現在の水田から復元する

関根 康人

東京工業大学・教授

モンゴル南部塩湖群の結氷時における鉱物生成と水-氷-堆
積物間元素分配長門 豪

島根大学・助教

石川県沿岸域における PAH 類および水酸化 PAH 類の環境調
査

川村喜一郎

山口大学・准教授

海底に堆積するマイクロプラスチックの分布調査とその応用に関する研究勝見 尚也

石川県立大学・講師

農用地におけるマイクロプラスチックの分析方法の確立と
動態把握

苅部 甚一

近畿大学・講師

二枚貝の貝殻を用いた日本海沿岸の放射性ストロンチウム
モニタリング法の検討

帰山 秀樹

水産研究・教育機構
中央水産研究所・主任研究員

日本周辺海域における東電福島第一原発事故由来の粒子態
放射性セシウムの沈降実態

高田 兵衛

福島大学・特任准教授

日本の東西沿岸域における東電福島第一原発由来放射性 Cs
の動態把握

熊本雄一郎

国立研究開発法人海洋研究開発機構・
主任技術研究員

セシウム 137 を用いた日本海深層水の循環に関する研究

田副 博文

弘前大学・助教

ネオジムおよびラジウム同位体をマルチトレーサーとした
日本海における物質循環の解明に関する研究

志知 幸治

国立研究開発法人森林研究・整備機構

花粉分析と磁化測定に基づく過去の森林管理が山地から水域への土砂流出に及ぼした影響評価

奈良 郁子

中京大学・非常勤講師

Pb-210 と C-14 を用いた湖底堆積物の高精度年代モデル構築とモンスーン変動復元

笹筑波大学・准教授

日本海と太平洋における人為起源 129I と 137Cs および 36Clの降下量変動評価と海洋循環トレーサーへの適応

公和

25

一般研究（国際）Pham Chau Thuy

魏永杰

Chong Han

Chen Bin

陳仁杰Vietnam National
University of Agriculture
Lecturer
Chinese Research
Academy ofEnvironmental Sciences
Associate Professor
Northeastern University,
China
Professor
Chinese Academy of
Sciences
Associate Professor

Comparative research on atmospheric PAH and NPAH
between rice straw burning area of Hanoi and automobile areaof Kanazawa
The synergistic effects of ambient air particle exposure and thehigh-fat diet on asthma
Composition, structure and reactivity of atmospheric aerosols
near Japan sea region
Aerosol Characteristics in Wajima and Beijing: Comparison of
Downstream and Source Regions
上海と金沢における PM2.5 の季節別酸化ポテンシャルの比較と健康リスク評価

復旦大学・准教授

Indra Chandra

Telkom University

Thumronk
AMORNSAKUN

Prince of Songkla
University
准教授

A study to identify source emissions and its mechanisms ofenvironmental process within the planetary boundary layer
caused by local anthropogenic and long-range transport ofpolluted air in Greater Bandung air basin, Indonesia.
多 環 芳 香族 炭 化水 素 類の タ イ 産淡 水 魚へ の 毒性 評価(Toxicity evaluation of polycyclic aromatic hydrocarbons on
freshwater fish in Thailand)

Ochir Altansukh

モンゴル国立大学・教授

モンゴル国エルデネト鉱山地域におけるモリブデンの環
境動態

Olga V.
Nesterova

ロシア極東連邦大学・土壌学分野主任

環日本海域海底堆積物における重金属の分布状況

Stephen Archer

Auckland University ofTechnology・Research
Fellow

複数の放射性核種を利用した日本海―オークランド(ニュージーランド) 沿岸域の物質循環の比較および解析

黄 誌川

国立台湾大学・教授

台湾と日本の山地小河川における地表水と地下水の相互作用と溶存有機物の流出挙動

若手研究（一般）
花塚 真史

神奈川大学・D2

日本海のホッコクアカエビにおける卵成熟に関する研究

中山 理

千葉大学・D3

海産無脊椎動物における PAH 認識機構の研究

福田 将眞

京都大学・D3

東北日本弧における山地隆起・削剥史の推定と日本海への
物質輸送

26

向井 幸樹九州大学・D3

フナムシを用いた渚域の PAH 類の汚染調査

辻

広島大学・D2

瀬戸内海の海底堆積物中多環芳香族炭化水素（PAH）の分
布浩明

研究集会（一般）
V. B.
Lobanov

ロシア科学アカデミー
極東支部・所長

日本海における越境汚染の実態把握

白岩 孝行

北海道大学・准教授

陸起源物質が沿岸海洋に及ぼす影響評価

研究集会（国際）胡敏

北京大学・教授

令和 2 年度
重点研究（国際）
A. Charkin
ロシア科学アカデミ
ー 極 東 支 部 ・
V.I.Il ’ chev 太 平 洋
海洋研究所・研究員
重点研究（一般）
国立研究開発法人国坂田 昂平
立環境研究所・地球環境研究センター・
JSPS 特別研究員 PD
矢澤 隆志
旭川医科大学 生化
学講座細胞制御科学
分野・講師
一般研究（国際）
Olga V.
ロシア極東連邦大学
Nesterova
土壌学分野・主任
Stephen Archer School of Science,
Auckland Universityof Technology,
Research Fellow
Jr-Chuan
国立台湾大学 地理環境資源学系・教授
Huang
Ajai K.
D.D.U. Gorakhpur
Srivastav
University, Professor

東アジア地域の環境保全における中日協力のあり方

環日本海域沿岸域における海底湧水の実態把握

大気微量金属化学の新展開: 環日本海域の地域環境問題から
全球的な気候変動へ

PAHs が生殖腺機能に及ぼす影響の包括的な解析

環日本海域海底堆積物における重金属の分布状況
放射性核種からみた日本海―ニュージーランド沖合域の物質
循環

台湾と日本の山地小河川における地表水と地下水の相互作用と溶存有機物の流出挙動
魚類のミネラル代謝に及ぼす環境汚染物質の毒性影響

27

Riffat N. Malik

田中 幸哉
ダバドルジ
ダバスレン
Chak K. Chan

Ochir
Altansukh
Indra Chandra

Pham Chau
Thuy
Chong Han

Qing Wu呉志軍

Chen Bin魏永杰

Department ofEnvironmental
Sciences, Quaid-iAzam University,
Professor
慶煕大学校・教授
モンゴル国立大学・専任講師
School of Energy andEnvironment, City
University of Hong
Kong, Professor
モンゴル国立大学・教授

Historical reconstruction of persistent organic pollutants (POPs) inlakes sediments of Himalayan region of Pakistan
パキスタンのヒマラヤ地域の湖沼堆積物における残留有機汚
染物質(POPs)の歴史的再建

Engineering Physics,
School of ElectricalEngineering, Telkom
University
Vietnam National
University ofAgriculture, Lecturer
Department of
Resource andEnvironment, Schoolof Metallurgy,
Northeastern
University, Professor
School of Public
Health, Fudan
University, Professor
北京大学 環境科
学・工程学院研究員／教授
Institute ofAtmospheric Physics,
Chinese Academy of
Sciences, Associate
Professor
Chinese Research
Academy ofEnvironmental
Sciences (CRAES),
Associate Professor

Data validation and forecasting for long-term observation ofenvironmental
pollutions using low-cost sensors.

東部モンゴルにおける湖水面変動と環境変化
モンゴル南部アルカリ塩湖における重金属の濃集過程調査
Spectroscopic chemical characterization of aerosol particles during
atmospheric aging processes

流域の人間活動がモンゴル湖沼水質へ及ぼす影響評価

Comparison of particle-bound PAHs and NPAHs concentration
between rice straw burning area of Hanoi and automobile area ofKanazawa
Investigation of compositions and optical properties of humic-like
substances in atmospheric aerosols near Japan sea region

Comparison of characteristics and health risks of PM2.5-boundpolycyclic aromatic hydrocarbons (PAHs) in the atmosphere ofcoastal cities in China and JapanThe atmospheric ice nucleating particles activities in Wajima, Japan

Aerosol Characteristics in Wajima and Beijing: Comparison of
Downstream and Source Regions

Comparative Study on Cytotoxicity of Atmospheric Particulates in
China and Japan

28

一般研究（一般）平山 順
公立小松大学 保健医療学部臨床工学科・教授
勝見 尚也
石川県立大学 生物
資源環境学部環境科
学科・講師
濵﨑 恒二
東京大学 大気海洋研究所・教授高田 兵衛
福島大学 環境放射能研究所・特任准教授
宇野 誠一
鹿児島大学・教授
大西 一成

岩田 歩

嶌田 敏行
川島 洋人

豊田 賢治

服部 淳彦
鈴木 道生

古澤 之裕
田渕 圭章

酒徳 昭宏
乙坂 重嘉
苗村 晶彦

聖路加国際大学 公衆衛生大学院 環境
保健学分野・准教授
慶應義塾大学 理工
学部 応用化学科・助教
茨城大学 全学教育機構・准教授秋田県立大学 シス
テム科学技術学部・准教授
新潟大学 佐渡自然共生科学センター臨
海実験所・特任助教
東京医科歯科大学
教養部・教授東京大学 大学院農学生命科学研究科・准教授
富山県立大学 教養
部・講師
富山大学 研究推進
機構研究推進総合支
援センター・教授
富山大学 学術研究
部理学系・講師
東京大学 大気海洋研究所・准教授
戸板女子短期大学
総合教養センター・
専任講師

大気汚染物質、多環芳香族炭化水素類が体内時計に与える影
響の解明
農耕地におけるマイクロプラスチックの分析方法の確立と動態把握
安定海水泡沫「波の花」の成因に関する研究
日本の東西沿岸海水における放射性 Cs 濃度を支配する要因の定量的評価金沢市近郊及び能登半島の周辺河口域底質の生物影響リスク
影響評価
越境大気汚染物質 PAHs の輸送経路と健康影響との関係

エアロゾル表面積濃度の長期観測〜長距離輸送過程における不均一反応の影響解明〜
プログラム評価を活用した複合領域における研究マネジメン
ト手法の実証的研究
安定同位体比を用いたバングラデシュにおける浮遊粒子状物
質の発生源解析

沿岸性甲殻類の幼生変態における昆虫成長制御剤の毒性影響評価
多環芳香族炭化水素類の肝臓に対する毒性機構の解明
カキの貝殻微細構造による重金属を濃集する機構解明に関する研究
マイクロプラスチックの魚類生理に対する作用：腸内細菌によるプラスチックの分解
水酸化多環芳香族炭化水素類の毒性機構の解明：特に骨代謝に及ぼす影響評価
七尾湾に特異的な底質環境の解析：海底堆積物中の溶存遊離アミノ酸の変動と微生物群集との関係
天然放射性核種を用いた海洋における粒子フラックス分布解明
石川県能登半島および手取層群における渓流水質に関する研究29佐藤根 妃奈

笹 公和

中村 琢
吉田 真明
奈良 郁子
熊本 雄一郎

青山 道夫

西本 壮吾

川島 武士

陳碧霞
青木 一真
宗本 隆志
加藤 俊吾

城谷 勇陛

田中 勝也
石川 尚人

新潟食料農業大学
食料産業学部食料産業学科フードコース・助教
筑波大学 研究基盤
総合研究センター応用加速器部門・准教授岐阜大学 教育学部・准教授
島根大学 生物資源科学部・准教授
中京大学 国際教養
学部・非常勤講師
国立研究開発法人海洋研究開発機構・主任技術研究員
筑波大学 生命環境
系 アイソトープ環
境動態研究センター・客員教授石川県立大学 生物
資源環境学部 食品科学科・准教授
情報・システム研究機構 国立遺伝学研
究所・助教

琉球大学 農学部・准教授
富山大学 学術研究
部理学系・教授
石川県工業試験場・主任技師
東京都立大学 都市
環境学部環境応用化
学科・准教授公益財団法人 海洋
生物環境研究所 中央研究所 海洋環
境・グループ研究員
滋賀大学 経済学部・教授
富山大学 都市デザ
イン学部地球システ
ム科学科・教授

魚類における有害有機フッ素化合物の体内動態と解毒機構の解明

能登半島における 1950 年以降の原子力施設由来放射性ヨウ素 129 の沈着量変動

南極におけるベリリウム 7 の観測と日本海域との比較研究
環境 DNA による日本海で変動する無脊椎生物相モニタリン
グと環境汚染物質との関連性
湖底堆積物中の微量元素分布に基づく 1950 年以降の能登周辺における重金属汚染と黄砂の影響評価
セシウム 137 を用いた日本海深層水の循環に関する研究

日本海地中海などの深い縁辺海と外洋での深層への核実験起源放射性物質の長期輸送の研究

多環芳香族館化水素類の免疫系に対する作用

海洋プランクトン動態研究のための環境 DNA と画像データ
統合システムの開発

気候変動に対応する棚田の持続可能な維持管理方策
富山湾におけるエアロゾルの光学的特性の時空間変動
東アジア最大の鉱山地域における希土類元素の地球化学
日本海沿岸地点における揮発性有機化合物および水素の大気観測
襟裳岬周辺海域において検出された福島第一原発事故由来放射性セシウムの日本海及び太平洋からの寄与の推定
環日本海域における成果連動型農業環境支払制度の可能性：
経済実験によるアプローチ
日本海形成過程の解明：エチオピア・アファール地域のプレート拡大軸域の地球電磁気学的構造に基づく研究30山口 啓子
島崎 洋平
張

勁

和田 修一

山村 寛
皆巳 幸也

島根大学 生物資源
科学部・教授九州大学大学院 農学研究院・准教授
富山大学大学院 理
工学研究部・教授
長浜バイオ大学 バ
イオサイエンス学部・准教授
中央大学 理学部・准教授
石川県立大学 生物
資源環境学部・准教授

若手研究（一般）
東京大学理学系研究依田 優大
科 地球惑星科学専
攻・博士後期課程２年
辻 浩明
広島大学大学院 生
物圏科学研究科・博士後期課程 2 年
高井 優生
九州大学大学院 生
物資源環境科学府
資源生物科学科・博士後期課程 1 年
研究集会（国際）復旦大学 公共衛生陳仁杰
学院・准教授研究集会（一般）
V. B. Lobanov
ロシア科学アカデミ
ー極東支部・V.I.II’ichev 太平洋海洋研
究所・所長
白岩 孝行
北海道大学 低温科
学研究所・准教授
准教授

二枚貝および堆積物に含まれる微量元素から読み解く汽水湖の環境変化
植物プランクトンに及ぼすエアロゾル由来汚染物質および水温上昇の複合影響評価
複数の化学トレーサーを用いた東シナ海の水塊形成と物質輸送過程の把握海産無脊椎動物における芳香族受容体 AhR の分子機能および発現調節機構の研究
NOM の固体励起-蛍光スペクトルデータベースの拡充
立山における一冬季の降雪に含まれる不溶性粒子の分析

モンゴル南部塩湖群の結氷時における鉱物生成と水-氷-堆積
物間元素分配瀬戸内海・伊勢湾の海底堆積物中多環芳香族炭化水素(PAH)の分布
有害化学物質とマイクロプラスチックのベクター効果が海産
メダカへ与える影響

公衆衛生の観点から見た環境汚染物質観測の重要性

日本海における越境汚染の実態把握

陸起源物質が沿岸海洋に及ぼす影響評価（その２）

令和 3 年度
重点研究（国際）胡敏

北京大学・教授

東アジア地域大気中マイクロプラスチックの大気内挙動及び日本海への影響評価

31Ochir Altansukh

モンゴル国立大学・教 Study on dynamics of nutrients, organic matter and heavy
metals in lakes at semi-arid region of Mongolia
授

重点研究（一般）
旭川医科大学・講師

PAHs が生殖腺機能に及ぼす影響の包括的な解析

Ajai K. Srivastav

D.D.U. ゴーラクプル
大学・教授

魚類のミネラル代謝に及ぼす環境汚染物質の毒性影響

呉北京大学・教授矢澤 隆志
一般研究（国際）志軍

ダバドルジ ダバスレン
Olga V. Nesterova
Riffat N. Malik
川島 洋人

モンゴル国立大学・専任講師
ロシア極東連邦大学・主任
クエイド・イ・アザ
ム大学・教授秋田県立大学・准教授Chong Han

中国東北大学・教授

SergeyKonstantinovich
Krivonogov

ロシア科学アカデミ
ー・主任研究員

Tsetsgee Solongo

モンゴル国立大学・
研究員

王

启民

瀋陽工程学院・教授

Tatiana Chizhova

ロシア科学アカデミ
ー極東支部・研究員

Chen Bin

中国科学院・准教授

魏

永杰

田中 幸哉
Indra Chandra
夏

中国環境科学研究ア
カデミー・教授
慶熙大学校 理科大
学・教授
テルコム大学・研究員

吾太

青海民族大学・講師

Pham Chau Thuy

ベトナム国家農業大学・Lecturer

The atmospheric ice nucleating particles activities in Wajima,Japan
モンゴル南部アルカリ塩湖におけるウランとヒ素の濃集過程調査
環日本海域海底堆積物における重金属の分布状況
Historical reconstruction of persistent organic pollutants (POPs)in lakes sediments of Himalayan region of Pakistan
安定同位体比を用いたバングラデシュにおける浮遊粒子状物質の発生源解析
Heterogeneous photochemistry of photosensitive substances inatmospheric aerosols near Japan sea region
Reconstruction of aridity history in southern part of Mongolia tounderstand environmental framework in the central part of theEurasian continent
The spatial and temporal observation of heavy metals ingroundwater around the Erdenet city, Mongolia
バイオマス燃焼に由来する汚染物質の環境負荷評価と識別マーカーの探索
PAHs pollution in the Sea of Japan marine environment
Comparisons of main pollutants before and during COVID-19
period at Wajima and Beijing
The effects of atmospheric particulate matter on blood
coagulation
モンゴル東部スフバータル県における古水文環境変動
Producing standard of procedures of utilization microsensors forlong-term observation of environmental pollutions.
チベット高原における生態牧畜業の普及拡大に向けた経済分析
Chemical characterization and source apportionment of ambientparticles in Hanoi, Vietnam by NP method.

32

一般研究（一般）古澤 之裕

富山県立大学・准教
授

豊田 賢治

新潟大学・特任助教

田渕 圭章

富山大学・教授

服部 淳彦

東京医科歯科大学・
教授

勝見 尚也

石川県立大学・講師

平山 順

公立小松大学・教授

笹公和

筑波大学・准教授

酒徳 昭宏

富山大学・講師

乙坂 重嘉

東京大学・准教授

佐藤根 妃奈

新潟食料農業大学・
助教

石川 尚人

富山大学・教授

奈良 郁子

名古屋大学・日本学術振興会特別研究員

農耕地におけるマイクロプラスチックの分析方法の確立と動態把握
大気汚染物質、多環芳香族炭化水素類が体内時計に与える影響の解明
能登半島における 1950 年以降の原子力施設由来放射性ヨウ素 129 の沈着量変動
七尾湾に特異的な底質環境の解析：海底堆積物中の溶存遊離アミノ酸の変動と微生物群集との関係
天然放射性核種を用いた海洋における粒子フラックス分布解明
魚類における有害有機フッ素化合物の体外排出に関する研究
日本海形成過程の解明：エチオピア・アファール地域のプ
レート拡大軸域の地球電磁気学的構造に基づく研究
湖底堆積物中の微量元素分布に基づく 1950 年以降の能登周辺における重金属汚染と黄砂の影響評価

山村 寛

中央大学・教授

NOM の固体励起-蛍光スペクトルデータベースの拡充中村 琢

岐阜大学・准教授

南極におけるベリリウム 7 の観測と日本海域との比較研究

東京都立大学・准教授
福島大学・特任准教授

日本海沿岸地点における大気中の揮発性有機化合物および水素の長期観測日本の東西沿岸海水における放射性 Cs 濃度を支配する要因の定量的評価青木 一真

富山大学・教授

富山湾を挟むエアロゾルの光学的特性の変動

島崎 洋平

九州大学・准教授

張勁

富山大学・教授吉田 真明

島根大学・准教授

加藤 俊吾
高田 兵衛

城谷 勇陛
勝田 長貴

マイクロプラスチックの魚類生理に対する作用：腸内細菌によるプラスチックの分解
沿岸性甲殻類の幼生変態における昆虫成長制御剤の毒性影
響評価
水酸化多環芳香族炭化水素類の毒性機構の解明：特に骨代謝に及ぼす影響評価
多環芳香族炭化水素類の肝臓に対する毒性機構の解明

植物プランクトンに及ぼすエアロゾル由来汚染物質および水温上昇の複合影響評価
複数の化学トレーサーを⽤いた東シナ海外部陸棚域の⽔塊形成と時空間的物質輸送過程の把握
環境 DNA による日本海で変動する無脊椎生物相モニタリン
グと環境汚染物質との関連性

公益財団法人海洋生
襟裳岬周辺海域において検出された福島第一原発事故由来
物環境研究所・研究
放射性セシウムの日本海及び太平洋からの寄与の推定
員
堆積物の Pb-210 と Cs-137 年代測定に基づく古気候代替指標
岐阜大学・准教授の確立

33

荒木 祐二
堂満 華子
筒井 英人
春見 達郎
阿部 智久
西本 壮吾

埼玉大学・准教授

表土の粒度組成に着目した湿生草本群落の分布特性

滋賀県立大学・准教授
長崎大学・特任研究員

鉛 210・セシウム 137 法による琵琶湖コアの年代モデル構築

旭川医科大学・助教
日本原子力研究開発
機構・技術員石川県立大学・准教授

富山湾深層水中の生物源粒子の時系列変動
日本海産魚類の受精におよぼす多環芳香族炭化水素類の影
響
大気浮遊じんの粒径分布と放射性核種の移動性に関する研究
多環芳香族館化水素類の免疫系に対する作用

大河内 博

早稲田大学・教授

定永 靖宗

大阪府立大学・准教授

日本海沿岸遠隔地における大気中マイクロプラスチックの動態解明
東アジアから越境輸送される窒素化合物等大気汚染物質の経年トレンド解析

鳥羽 陽

長崎大学・教授

越境大気汚染物質の化学的特性と毒性に関する研究山口 啓子

島根大学・教授清水 啓介

東京大学・特任研究員

二枚貝殻体に含有する微量元素を利用した汽水湖の環境変化解読手法に関する研究
海洋酸性化による巻貝幼生の貝殻形成への影響評価に関す
る研究

川野 潤

北海道大学・准教授

モンゴルのアルカリ塩湖に第７の炭酸カルシウムを見出す

木村 誠

公立小松大学・准教授

木場潟における植物への認知的評価の特性～調和的水辺環
境の創成へ向けて～

柏原 輝彦

国立研究開発法人海洋研究開発機構・副主任研究員

陸上の鉄マンガン酸化物への元素濃集実態の解明に向けた
表面化学的アプローチの検討

長門 豪

島根大学・助教

プラスチック製品からのフタル酸エステル溶出とその環境
運命

陳

碧霞

琉球大学・准教授

気候変動に対応する棚田の持続可能な維持管理方策

林政彦

福岡大学・教授

無人航空機による越境汚染気塊中の粒子生成機構の研究渡辺 寛子

東北大学・助教

海洋底地球ニュートリノ観測に向けた検出器の極低放射性
物質環境化

苗村 晶彦

戸板女子短期大学・准教授

越境汚染および手取層群に関わる渓流水質に関する研究田中 勝也

滋賀大学・教授

青山 道夫

筑波大学・客員教授

岩本 洋子

広島大学・准教授

成果連動支払（PbR）による農業と生物多様性の両立に向けた制度設計に関する研究
日本海における福島原発事故前後の放射性セシウムの長期挙動時定数に関する研究「波の花」に含まれる界面活性物質の化学的性質と起源に
関する研究

34

和田 修一

長浜バイオ大学・准教授

海産無脊椎動物の PAH 応答における核内受容体 PXR の役割
の解明

山田 正俊

公益財団法人海洋生物環境研究所中央研
究所・研究参与

放射性核種を用いた環日本海域の宝石サンゴの成長速度の
推定

鴨川 仁

静岡県立大学・特任准教授

冬季雷活動に関連する学際的観測研究

若手研究（一般）
福井県立大学大学院
中島 壽視
博士後期課程 1 年
九州大学大学院 博高井 優生
士後期課程 1 年
イ ソクヒョ 九州大学大学院 博ン
士後期課程 1 年
研究集会（国際）ロシア科学アカデミ
V. B. Lobanov
ー極東支部・所長
Ke Zhang

中国科学院・教授

研究集会（一般）
北海道大学 低温科
白岩 孝行
学研究所・准教授

ラジウム同位体を用いた沿岸海域における陸水影響評価
海産メダカを用いた小型マイクロプラスチックの蓄積・排出動態解析
ポリスチレンをフナムシは消化するか

日本海を含む縁辺海における越境汚染の現状理解と将来予測
17th East Eurasia International Workshop (EEIW)-Kunming

陸起源物質が沿岸海洋に及ぼす影響評価（その３）35

3.3 共同研究事業による成果
表 3-2 は共同研究に基づく公表学術論文・学会発表件数・課題に参加した学生の延べ人数を示す。平成 28 年度の文部科学省共同利用・共同研究拠点採択以降、平成 29 年度の学術論文数は 20 件であったが、平成 30 年以降では 40 件前後まで増加しており、特に平成 2 年度では 50 件にまで至っている。研究課題に参加する学生数は特に修士および博士課程レベルにおいて増えており、本共同研究事業が若手育成にも貢献していることが示されている。研究集会枠では 15 の研究集会を実施し、コロナ禍においてオンラインで実施した集会も含め延べ 303 人の参加を得た。
表 3-2 公表論文・学会発表数一覧
採択年度

学術論文

学会発表

その他※

平成 29 年度

2032

平成 30 年度

40

令和元年度

研究課題に参加した学生数

20

学士
8

修士
14

博士
7

37

15

3

21

17

38

45

27

4

20

14

令和 2 年度

50

21

16

5

16

11

令和 3 年度

36

52

21

6

35

20

※ 総説、卒業論文、修士論文等を含む

表 3-3 研究集会一覧
採択年度
平成 29 年度

平成 30 年度

令和元年度

研究集会名称我が国のバックグラウンドサイトでみた東アジア広域の大気汚染と健康との関係（国立環境研究所／高見昭憲）
海流が繋ぐ日本海－オホーツク海の海洋循環・物質循環の変動機構（北海道大学／西岡 純）【国際】The 14th East Eurasia International Workshop on Present Earth
Surface Processes and Long-term Environmental Changes in East Eurasia（ ロ シ ア 科 学 ア カ デ ミ ー 極 東 支 部 ／Sergey Konstantinovich
Krivonogov）【国際】日本海における越境汚染の実態把握（ロシア科学アカデミ
ー極東支部／V. B. Lobanov）
海流がつなぐ日本周辺縁辺海の海洋循環・物質循環の変動機構（北海道大学／西岡 純）【国際】日中大気汚染の歴史、現状及び将来展望（北京大学／呉志軍）
東アジア地域の環境保全における中日協力のあり方（北京大学／胡敏）【国際】日本海における越境汚染の実態把握（ロシア科学アカデミ
ー極東支部／V. B. Lobanov）
陸起源物質が沿岸海洋に及ぼす影響評価（その 1）（北海道大学／白
岩孝行）

36

参加人数
19
17
82

22
18
33
12
15
中止※1

令和 2 年度

令和 3 年度【国際】公衆衛生の観点から見た環境汚染物質観測の重要性（復旦大学／陳仁杰）【国際】日本海における越境汚染の実態把握（ロシア科学アカデミ
ー極東支部／V. B. Lobanov）
陸起源物質が沿岸海洋に及ぼす影響評価（その 2）（北海道大学／白岩孝行）【国際】17th East Eurasia International Workshop (EEIW)-Kunming（中国科学院／Ke Zhang）【国際】日本海を含む縁辺海における越境汚染の現状理解と将来予測（ロシア科学アカデミー極東支部／V. B. Lobanov）
陸起源物質が沿岸海洋に及ぼす影響評価（その 3）（北海道大学／白
岩孝行）

16※2
13※2
19※2
中止※3
12※2
25※2

※1 対面での実施を予定していたが、新型コロナ感染症拡大のため中止※2 オンラインで実施※3

新型コロナ感染症拡大で中国側の都合により対面での実施がむずかしく、巡検等対面での交流を必要とする研究集会のため中止となった。

3.4 共同研究予算
文部科学省からの補助を受けて共同研究・研究集会を実施した（表 3-4）。詳細については次章（4.2
拠点形成費）を参照されたい。
表 3-4 共同研究予算執行金額
平成 29 年度
平成 30 年度
令和元年度
令和 2 年度
令和 3 年度

13,006,366 円
13,337,963 円
12,688,855 円
13,183,486 円 ※1
12,592,857 円 ※2

※1 新型コロナ感染症感染拡大のため、研究集会は 3 件すべて対面での開催は実施されず、返金となった。
（3 件すべてオンラインで実施）※2 新型コロナ感染症感染拡大のため、研究集会は 3 件すべて対面での開催は実施されず、返金となった。
（うち 2 件はオンラインで実施）

37

4 研究経費
4.1 研究経費
当該期間中各年度における研究経費総額は1億7千万円から3億5千万円であり（表4-1）、変動は主に外部資金（特に科研費）の獲得状況に依存している。各項目についての詳細を以下に述べる。

公費

平成29年度

平成30年度

令和2年度

令和元年度

令和3年度

合計

人件費

10,942,000

10,992,000

11,000,000

11,756,000

12,302,043

56,992,043

研究費

20,823,861

15,864,681

15,093,730

15,538,311

19,145,504

86,466,087

その他経費

78,194,743

71,739,503

72,133,669

71,661,763

64,957,426

358,687,104

学内プロ ジェ クト

平成29年度

平成30年度
0

外部資金

平成29年度

令和2年度

令和元年度
790,000

平成30年度

24,970,451

令和3年度

16,350,000
令和2年度

令和元年度

合計

19,000,000
令和3年度

61,110,451
合計

科研費

159,200,000

128,266,000

22,100,000

50,850,000

83,917,000

444,333,000

寄付金

26,000,000

7,755,000

6,270,000

3,805,000

2,630,000

46,460,000

補助金事業

34,035,000

0

0

0

0

34,035,000

受託事業

5,140,000

4,650,000

6,390,000

5,603,000

6,661,000

28,444,000

受託研究

11,966,000

13,085,000

15,154,000

18,891,000

25,632,000

84,728,000

共同研究

0

600,000

1,850,000

2,917,000

148,000

5,515,000

年度合計

346,301,604

253,742,184

174,961,850

197,372,074

234,392,973

1,206,770,685

表4-1 環日本海域環境研究センター研究経費一覧（平成29年度～令和3年度）

38

4.2 公費
平成29年度から令和3年度までやや減少傾向にあるものの、おおよそ一定額の公費を確保することができた（表4-2）。また、令和元年度から優位性のある研究領域を核とした、世界的な研究拠点の形成を目指す「超然プロジェクト」に採択され、研究の活性化を図ることができた（表4-3）。
表4-2 環日本海域環境研究センター予算配当（最終予算額）
平成 29 年度

平成 30 年度

令和元年度

令和 2 年度

令和 3 年度

10,942,000

10,992,000

11,000,000

11,756,000

12,302,043

非常勤教員人件費

5,492,741

5,413,057

5,251,217

5,967,181

6,400,206

非常勤職員人件費

1,763,193

84,9682,048,710

2,050,000

2,050,252

事務補佐員等雇用経費

3,686,066

5,353,078

3,700,073

3,738,819

3,851,585-

140,897---

20,823,861

15,864,681

15,093,730

15,538,311

19,145,504

基盤研究経費6,437,714

6,605,052

5,901,620

6,601,847

9,502,416

研究施設事業費

11,470,147

9,259,629

9,192,110

8,936,464

9,643,088

特別研究事業費※1

2,916,000

-

-

-

-

78,194,743

71,739,503

72,133,669

71,661,763

64,957,426

699,232

929,168

845,829873,910

995,924

部局等特別管理運営費

10,063,768

10,472,832

11,155,349

9,669,090

11,844,020

部局長戦略経費

1,025,743

1,780,503

455,491

1,533,763

624,482

臨海臨湖実習経費

151,000

149,000

147,000

145,000

143,000

機能強化経費45,940,000

38,093,000

37,871,000

59,440,000

51,350,000

重点戦略経費20,315,000

20,315,000

21,659,000

-

-

合計

109,960,604

98,596,184

98,227,399

98,956,074

96,404,973

人件費

退職手当
研究費

その他
自動車関係経費※１ 学内補正予算で、尾小屋地下実験施設の補修を行った

39

表4-3 学内プロジェクト予算配当
事業名
詳細
戦略的研究推進プログラム（基盤形
海外連携支援 ①若手研究
成型）者海外派遣支援
戦略的研究推進プログラム（基盤形
海外連携支援 ②海外研究
成型）
者招へい支援戦略的研究推進プログラム（拠点形
超然プロジェクト
成型）
戦略的研究推進プログラム（基盤形科研費採択支援 ①大型中成型）
型支援
戦略的研究推進プログラム（拠点形
超然プロジェクト
成型）
国際共同研究スプラウティング支援
戦略的研究推進プログラム～海外連燦燈プロジェクト
携支援～
戦略的研究推進プログラム（拠点形
超然プロジェクト
成型）

年度
平成 30 年度

令和元年度
令和 2 年度

令和 3 年度

予算額（円）
280,000
510,000
24,970,451
850,000
15,000,000
500,000
1,000,000
18,000,000

4.3 拠点形成費
平成 28 年度認定された文部科学省による共同利用・共同研究拠点「越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同研究拠点」の拠点形成のために、公募型共同研究経費として執行するとともに、共同利用
施設等の整備をすすめ、共同研究実施件数は拠点形成当初の平成 28 年度の 125 件から令和 3 年度の 159件に増加するとともに、公募型の共同研究件数は令和 3 年度には 74 件と平成 28 年度に比べて約 2 倍に増加し、順調に拠点形成を進めることが出来た（図 4-1）
（表 4-4）。拠点形成費は公費の機能強化経費
および重点戦略経費に含まれている。

共同研究実施件数
200
148

150
100
50
0

125

41

46

171
143

46

149

54

平成28年度 平成29年度 平成30年度 令和元年度
共同研究

64

令和2年度

共同研究（公募型）

図 4-1 共同研究実施件数推移

40

159

74

令和3年度

表 4-4 「越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同研究拠点」予算執行金額内訳【予算名：H29-R2 東アジア（文科省分）／R3 先導的越境汚染解析（文科省分）】
項目
人件費
施設維持費※1
海外旅費
国内旅費
シンポジウム等
関連費 （オンライ

平成 29 年度
13,920,957 円
11,054,988 円
1,686,150 円
127,300 円－

平成 30 年度
5,070,244 円
5,499,776 円
2,822,291 円
62,540 円－

令和元年度
9,995,572 円
1,450,679 円
1,420,543 円
124,090 円－

令和 2 年度
8,028,176 円
6,974,792 円－
46,280 円
953,208 円

令和 3 年度
8,218,986 円
7,489,843 円－
58,100 円－

998,605 円
27,788,000 円

7,108,149 円
20,563,000 円

7,572,116 円
20,563,000 円

4,560,544 円
20,563,000 円

233,071 円
16,000,000 円

ン会議費用含む）

物品費
合計【予算名：東アジア（大学負担分）／R3 先導的越境汚染解析（大学負担分）】
項目
人件費
施設維持費※1
海外旅費
国内旅費
シンポジウム等
関連費
物品費
その他（謝金等）
合計

平成 29 年度
8,375,086 円
2,192,525 円
2,450,640 円-

平成 30 年度
3,807,384 円
4,404,534 円
1,207,027 円
1,334,328 円
399,110 円

令和元年度
6,310,964 円
3,075,478 円
1,270,053 円
1,545,641 円

令和 2 年度
171,530 円
607,544 円
107,250 円
788,111 円
859,501 円

令和 3 年度
178,966 円
2,738,581 円－
858,544 円
1,420,306 円

3,281,749 円
16,300,000 円

4,965,217 円
182,400 円
16,300,000 円

2,790,203 円
1,307,661 円
16,300,000 円

13,184,664 円
581,700 円
16,300,000 円

6,910,603 円
576,000 円
12,683,000 円

平成 29 年度－
392,158 円
887,775 円

平成 30 年度－
212,250 円
2,163,771 円

令和元年度－
237,906 円
616,880 円

令和 2 年度
1,620,000 円－
389,728 円

令和 3 年度－－
247,920 円

332,448 円
1,047,619 円
2,660,000 円－
283,979 円
2,660,000 円

647,498 円
1,157,716 円
2,660,000 円

417,302 円
233,970 円
2,661,000 円

2,071,302 円
340,778 円
2,660,000 円

平成 29 年度
13,401,815 円

平成 30 年度
13,386,520 円

令和元年度
12,688,855 円－
601,010 円
4,175 円
14,007,000 円

299,040 円
296,958 円
35,482 円
14,007,000 円－－
1,318,145 円
14,007,000 円

令和 2 年度
13,183,486 円
172,102 円－
229,790 円
421,622 円
14,007,000 円

令和 3 年度
12,592,857 円
56,378 円－－
1,357,765 円
14,007,000 円【予算名：越境汚染（文科省分）】
項目
共同研究費※2
拠点委員会開催費
シンポジウム関連
費
広報費※3
物品費
合計

【予算名：越境汚染（大学負担分）】
項目
共同研究費※2
拠点委員会開催費
シンポジウム関連費
※3

広報費
物品費

合計

※1 臨海実験施設、低レベル放射能施設、大気観測スーパーサイト（輪島測定局,珠洲測定局）、附属植物園他の施設維持費※2 詳細は 3.2、3.4 に記載、共同研究・研究集会採択配分額（表 3-1）と執行額は、実際の執行状況により異なっている。
※3 ニュースレター（年 3 回発行）、日本語パンフレット、英語パンフレット

41

4.4 外部資金
外部からの研究費として科学研究費補助金（表 4-5）、寄付金（表 4-7）
、補助金事業（表 4-8）、受託事業（表 4-9）、受託研究（表 4-10）、共同研究（表 4-11）を受け入れた。
全受入金額に対する科学研究費補助金の割合が最も大きく全体の 60%を占める。科学研究費補助金
では、令和 29～30 年度において代表採択研究が 20 件を超えていたものの、令和元～令和 2 年度に多くの採択課題が終了し 15 件以下に落ち込んだ。一方、令和 3 年度には多くの課題が新規採択され再び 20件を超えた。大型科研費としては、平成 29 年度に挑戦的研究（開拓）、同年新学術領域（研究領域提案型）、令和 3 年度に基盤研究 A が 2 件採択されている。寄付金では過去 5 年間にわたり減少傾向が認められる。一方受託研究費は増加傾向が認められるため、企業などとの共同研究における資金形態が寄付金から受託研究費への移行した結果を反映していると考えられる。補助金事業は平成 27 年から平成
29 年度に頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク推進プログラムに 1 件、令和 3 年度に大学世
界展開力強化事業に 1 件が採択された。受託事業は主として海外から学生を受け入れる JSPS「さくらサイエンス」であり、大気環境領域と陸域環境領域でコンスタントに獲得している。共同研究は対象
年度機関を通じて件数・金額ともに低調だが、科学研究費補助金による研究の推進や、拠点化事業の推進を重視した結果であると思われる。
外部資金合計では平成 29 年度 236,341（千円）、平成 30 年度 154,356（千円）、令和元年度 51,764（千円）、令和 2 年度 82,066（千円）、令和 3 年度 167,238（千円）受け入れており概ね科学研究費補助金受入額と連動している。
4.4.1 科学研究費補助金
表 4-5 件数、予算額一覧
年度
領域
大気環境
領域
海洋環境
領域
陸域環境
領域
統合環境
領域
合計

平成 29 年度

平成 30 年度

令和元年度

令和 2 年度

令和 3 年度

代表

代表

分担

代表

分担

代表

分担

代表

分担

合計

分担

代表

分担

6

8

7

7

4

2

2

3

5

10

24

30

11,300-15,700

-

7,600

-

4,000

-

10,137-

48,737

-

4

6

4

3

2

3

4

6

5

7

19

25

4,400

-

5,400

-

800

-

2,250

-

3,480

-

16,330

-

7

5

8

4

5

2

3

2

7

6

30

19

140,700-

105,666

-

7,200

-

36,600-58,700-348,866

-

3

4

2

4

4

5

5

4

5

7

18

24

2,800

-

1,500

-

6,500

-

8,000

-

11,600-30,400

-

20

23

21

18

15

12

14

15

21

30

91

98

159,200-

128,266-

22,100-50,850-83,917-444,333-※上段：件数、下段：金額（千円）、金額は代表（直接経費）のみ記載

42

図 4-2 科研費採択件数推移（参考）表 4-6 科学研究費補助金（研究項目別採択数／年度別）
平成 29
年度

基盤
S

新学術（研究領域提案型）計画研究

基盤
A

基盤
B

基盤
C

挑戦的研究
（萌芽）

挑戦的研究
（開拓）

若手
（A）

若手
（B）

合計

大気環
境領域

代表

-

-

-

2

2

-

1

1

-

6

分担

1

-

1

3

1

-

2

-

-

8

海洋環
境領域

代表

-

-

-

-

3

-

-

-

1

4

分担

-

-

-

-

6

-

-

-

-

6

陸域環

代表

-

1

-

3

1

1

-

-

1

7

境領域

分担

-

1

-

3

1

-

-

-

-

5

統合環

代表

-

-

-

-

2

-

-

-

1

3

境領域

分担

-

1

-

1

2

-

-

-

-

4

平成 30
年度

基盤
S

新学術（研究領域提案型）計画研究

基盤
A

基盤
B

基盤
C

挑戦的研究
（萌芽）

挑戦的研究
（開拓）

若手
（A）

若手
（B）

国際共同
研究 B

合計

大気環
境領域

代表

-

-

-

3

2

-

1

1

-

-

7

分担

1

-

1

1

2

-

2

-

-

-

7

海洋環
境領域

代表

-

-

-

-

3

-

-

-

1

-

4

分担

-

-

-

-

3

-

-

-

-

-

3

陸域環
境領域

代表

-

2

-

3

1

1

-

-

-

1

8

分担

-

1

-

2

1

-

-

-

-

-

4

統合環
境領域

代表

-

-

-

-

1

-

-

-

1

-

2

分担

-

1

1

-

2

-

-

-

-

-

4

43

基盤 S 新学術（研究領域提案型）計画研究

令和元
年度

基盤
A

基盤
B

基盤
C

挑戦的研究
（萌芽）

挑戦的研究
（開拓）

若手 国際共同
研究 B

合計

大気環

代表

-

-

-

2

2

-

-

-

-

4

境領域

分担

-

-

-

-

1

-

1

-

-

2

海洋環

代表

-

-

-

-

2

-

-

-

-

2

境領域

分担

-

-

-

-

3

-

-

-

-

3

陸域環

代表

-

2

-

-

-

1

-

1

1

5

境領域

分担

-

1

-

1

-

-

-

-

-

2

統合環

代表

-

-

-

-

2

-

1

1

-

4

境領域

分担

-

-

-

1

3

1

-

-

-

5

基盤
A

基盤
B

基盤
C

挑戦的研究
（萌芽）

挑戦的研究
（開拓）

若手

国際共同
研究 B

合計

1

1

-

-

-

-

2

1

-

1

-

-

3

基盤 新学術（研究領域提案
S型）計画研究令和 2 年度
大気環境

代表

-

-

-

領域

分担

1

-

-

海洋環境

代表

-

-

-

-

4

-

-

-

-

4

領域

分担

-

-

-

-

6

-

-

-

-

6

陸域環境

代表

-

1

-

-

-

-

-

1

1

3

領域

分担

-

1

1

-

-

-

-

-

-

2

統合環境

代表

-

-

-

-

2

-

1

2

-

5

領域

分担

-

-

-

1

2

1

-

-

-

4

基盤 新学術（研究領域 基盤
S提案型）計画研究 A

令和 3 年度

基盤 基盤
B
C

挑戦的研究
（萌芽）

挑戦的研究
（開拓）

若手 国際共同 特別研究
研究 B 者奨励費

合計

大気環境

代表

-

-

-

-

1

-

-

2

1

1

5

領域

分担

1

-

3

4

1

-

1

-

-

-

10

海洋環境

代表

-

-

-

-

4

-

-

1

-

-

5

領域

分担

-

-

-

1

6

-

-

-

-

-

7

陸域環境

代表

-

1

2

-

-

2

-

1

1

-

7

領域

分担

-

1

4

1

-

-

-

-

-

-

6

統合環境

代表

-

-

-

1

2

-

1

1

-

-

5

領域

分担

-

-

1

4

1

1

-

-

-

-

7

44

4.4.2 寄付金・補助金事業・受託事業・受託研究・共同研究(1) 寄付金
表 4-7 寄付金件数、金額一覧
平成 29 年度
2
2,000
2
3,000
1
2,200
3
18,8008
26,000

大気環境
領域
海洋環境
領域
陸域環境
領域
統合環境
領域
合計

平成 30 年度
3
1,518
0
0
4
2,137
4
4,100
12
7,755

令和元年度
2
2,000
3
3,500
1
770
0
0
6
6,270

令和 2 年度
00

令和 3 年度
1
650

1
1,000

1
1,000

7
8,500

2
2,805

0
0

8
7,912

0
0

1
980

8
23,880

3
3,805

3
2,630

32
46,460

合計
86,168※上段：件数,下段：金額（千円）(2) 補助金事業
表 4-8 補助金事業件数、金額一覧
平成 29 年度
1
33,2101825
2
34,035

大気環境領域
統合環境領域合計※上段：件数、下段：金額（千円）(3) 受託事業
表 4-9 受託事業件数、金額一覧

大気環
境領域
海洋環
境領域
陸域環
境領域
統合環
境領域
合計
※

平成 29 年度
0
0
0
0
3
2,740
1
2,400
4
5,140

平成 30 年度
1
1,960
0
0
2
2,690
0
0
3
4,650

0
0

令和 3 年度
1
1,900

0
0

0
0

0
0

1
3,404

4
4,761

0
0

(1)
(4,703)※1
0
0

3
6,390

(2)
(5,603)

5
6,661

令和元年度
2
2,986

令和 2 年度

0
0

合計
4
6,846
0
0
12
19,19812,400
1728,444

上段：件数、下段：金額（千円）※1「さくらサイエンス」は令和 2 年度、コロナ感染症の影響から中止。令和 3 年度に繰り越しされたが、対面での事業は中止となった。代替として令和 3 年度はオンラインで実施された。
45

(4) 受託研究
表 4-10 受託研究件数、金額一覧

大気環
境領域
海洋環
境領域
陸域環
境領域
統合環
境領域
その他
合計

平成 29 年度
2
2,520
0
0
2
4,968
2
4,478
6
11,966平成 30 年度
2
2,400
1
95
1
1,080
3
9,510
7
13,085

令和元年度
2
4,917

令和 2 年度
2
3,790

令和 3 年度
2
6,401

2
2,402

2
825

1
2,307

0
0

0
0

2
5,834

3
7,835

3
8,606

2
4,530

7
15,15415,670
818,891

16,560
825,632合計
10
20,028
6
5,629
511,882
13
34,9592
12,23036
84,728※上段：件数、下段：金額（千円）(5) 共同研究
表 4-11 共同研究件数、金額一覧

大気環
境領域
海洋環
境領域
陸域環
境領域
統合環
境領域
その他
合計

平成 29 年度
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

平成 30 年度

令和元年度
1
1,250

令和 2 年度
1
1,250

令和 3 年度
0
0

0
0

2
1,367

4
88

0
0

0
0

1
0

3
600

4
300

8
60

4
1,850

7
2,917

13
148

2
600
2
600

※上段：件数、下段：金額（千円）※拠点化事業による共同研究（表 3-1）は除く。

46

合計
2
2,500
6
1,455
1
0
17
1,560
26
5,515

5 研究活動
5.1 研究業績
当該期間におけるセンター教員が報告した学術研究論文数の一覧を表 5-1 に示す。平成 29 年度～30
年度は 90 件弱であるが、令和元年度以降 100 件以上を維持している。令和元年以降における論文数の増加は特に海洋環境領域の論文数増加に起因している。
金沢大学では Elsevier 社の SciVal を利用し、論文データベース Scopus に収録された論文に基づく研究
パフォーマンス分析を行うことができる。Scopus データベースに収録された論文数は平成 29 年～令和
3 年において 57～71 件であり、表 5-1 に示す全学術論文数に対して 60%～70%程度である。
（図 5-1）
Scopus 収録論文に占める Top10%論文は 20%から 40%にわたり 5 年間の平均は 29.7%である。金沢大学
全体の平均は 28.4%でありこれとほぼ同様である（図 5-2）。平成 29 年および平成 30 年では Top10%論
文割合は 35%を超えていたが、令和元年には 20%まで減少し、その後令和 3 年までに 30%程度まで回復している。Top10%論文割合の大きな減少がみられた令和元年は全学術研究論文数が急増した年と一致している。論文数の急激な増加が、高レベル論文の相対数の減少をもたらした可能性がある。一方、
令和元年以降では論文数は維持される一方、Top10%論文の割合は増加傾向にある。
国際共著論文の割合は 35%～54%であり、特に高い割合を示した令和元年を除くとおよそ 40%程度を維持している。金沢大学全体の国際共著論文は 30%程度であり、センターはこれも有意に高い割合を示す。国立環境研究所、海洋研究開発機構、総合地球環境学研究所の国際共著論文割と比較すると平均ではやや下回るが、令和元年度は国立環境研究所と総合地球環境学研究所を上回っている。これは
特に国際拠点を目指す取り組みの成果であると思われる。
当該期間においてセンター教員が報告した特筆すべき論文として以下 3 件があげられる。
1. Inomata, Y., Kajino, M., Sato, K., Kurokawa, J., Tang, N., Ohara, T., Hayakawa, K., Ueda, H. Source receptor
relationship analysis of atmospheric deposition of PAHs subject to long-range transport in Northeast Asia.
Environmental Science and Technology 51, 7972-7981 (2017)
概要：大気化学輸送モデルを用いて、北東アジア各国から放出された PAH の北東アジア及び周辺海域への沈着量を初めて定量的に評価した。日本及び日本海への PAH 沈着量は冬季に多く、その発生源は中国北緯 30 度以北の寄与が大きいことが明らかになった。また、夏季における日本への PAH 沈着量は、日本からの放出の影響が大きいことが明らかになった。
2. Fukushi, K., Sekine, Y.. Sakuma, H., Morida, K., Wordsworth, R., Semiarid climate and hyposaline lake on
early Mars inferred from reconstructed water chemistry at Gale. Nature Communications, 10, 4896 (2019)
概要：火星探査車によりもたらされた堆積物の探査データに、環境化学分野で開発された手法を応用することで、過去の火星に存在した液体の水質を定量的に復元した。その結果、かつて火星に存在した水の水質が、地球海水の 1/3 程度の塩分で、pH は中性であり、ミネラルやエネルギーも豊富に含む
ことが分かり、生命の誕生や生存に適したものであることを明らかにした。
3. Zhang, L.L., Yang, L., Zhang, H., Zhou, Q.Y., Zhang, X., Xing, W.L., Toriba, A., Hayakawa, K., Tang, N.
Impact of the COVID-19 outbreak on the long-range transport of particulate PAHs in East Asia, Aerosol and
Air Quality Research, 20, 2035-2046 (2020)47

概要：初冬から春先にかけて中国で発生する大気汚染物質の一部は日本まで越境されている。しかし、新型コロナウイルスの流行に伴い、中国政府が 2019 年 1 月から 2020 年 4 月まで厳しい感染拡大防止対策（都市閉鎖：経済活動の縮小）を実施した。これより、昨シーズンの同時期に比較して、輪島測定局で観測した越境輸送多環芳香族炭化水素類と PM2.5 はそれぞれ 55.7％、33.1％と激減した。
学術発表では国際学会等での発表の割合は 30%を超えている。また海外機関の研究者との共著発表
は平成 29～30 年度の 20%以下から令和元～2 年度には 30%を超えている。なお令和 2～3 年度の発表件
数の絶対数がそれ以前よりも低いのはコロナ禍による発表機会の減少を反映している。

表 5-1 学術研究論文数一覧
平成 29 年度

平成 30 年度

令和元年度

令和 2 年度

令和 3 年度

大気環境領域

15 (6)

16 (7)

21 (12)22 (10)18 (7)

海洋環境領域

4
14 (8)

6
13 (8)

12
24 (16)435 (15)620 (13)

陸域環境領域

2
27 (11)

428 (16)7
15 (7)

4
31 (15)

7
23 (12)5
15 (5)
6
71 (30)178
26 (6)
9
83 (37)27

5
21 (8)10
81 (43)34

15
21 (3)
9109 (43)32

5
17 (1)
4
78 (33)22

年度
領域

統合環境領域
合計※上段：論文数、カッコ内国際共著数、
下段：特に重要な役割・高い貢献（ファーストオーサー、コレスポンディングオーサー、ラストオーサー等）を果たしている論文数48

（参考）研究パフォーマンス分析（図 5-1～5-3：SciVal より）
80
67

70
60

57

71

69

令和2年度

令和3年度

57

50
40
30
20
10
0

平成29年度

平成30年度

令和元年度

図 5-1 論文数

60
50
40
30
20

35.1

32.7

39.3
19.2

10
0

平成29年

平成30年

令和元年

22.5

令和2年

令和3年

国立環境研究所
国立研究開発法人

海洋研究開発機構

大学共同利用機関法人

人間文化研究機構

総合地球環境学研究所

金沢大学
金沢大学環日本海域環境研究センター

図 5-2 Scopus 収録論文に占める Top10%論文の割合

49

70
54.4

60
50

36.2

40
35.1

37.3

平成29年

平成30年

30

43.7

20
10
0

令和元年

令和2年

令和3年

国立環境研究所
国立研究開発法人

海洋研究開発機構

大学共同利用機関法人

人間文化研究機構

総合地球環境学研究所

金沢大学
金沢大学環日本海域環境研究センター

図 5-3

Scopus 収録論文に占める国際共著の割合

表 5-2 著書・総説・資料・報告書数一覧
平成 29 年度

平成 30 年度

令和元年度

令和 2 年度

令和 3 年度

大気環境領域

10

8 (1)

5 (1)

5 (2)

1

海洋環境領域

5
1

5
6 (4)

4
7 (3)

4
20 (4)

5
14 (1)

陸域環境領域

3
7 (6)

3
4 (3)

3
4 (1)

3
9 (8)

3
21 (21)518 (11)
636 (17)196
5
6
23 (8)
20

6
7 (3)
8
23 (8)
21

5
6 (3)
7
40 (17)19

5
10 (1)
5
46 (23)18

年度
領域

統合環境領域
合計※上段：著書・総説・資料・報告書数、内数は和文、下段：構成人数※リサーチプロフェッサー、名誉教授研究員は統合環境領域に含めている50

表 5-3 学術発表数一覧
平成 29 年度
年
領域

国
内

国
際

大気環境領域42

海洋環境領域30

陸域環境領域

39

統合環境領域

29

28
5
17
3
21
5
28
6
94
19

140

合計

国
際
共
著
7

平成 30 年度
国
内

国
際

43

16
5
10
3
20
6
15
6
61
20

0

34

20

35

10

26

37

138

国
際
共
著
9

令和元年度
国
内

国
際

35

31
4
10
3
42
6
27
8
110
21

6

30

19

31

3

22

37

118

国
際
共
著
20

令和 2 年度
国
内

国
際

26

30
4
7
3
27
5
12
7
76
19

6

6

31

18

5

28

62

78

国
際
共
著
17

令和 3 年度
国
内

国
際

30

16
5
5
3
20
5
24
5
65
18

3

29

17

23

1

18

48

100

国
際
共
著
20
1
18
2
41

※上段：学術発表数、下段：構成人数

5.2 特許表 5-4 にまとめた。なかでも平成 29 年に出願した「ストレス低減薬剤」は深層水で海産生物を飼育することで生育が良くなるという経験的な現象の原因を解明したものである。メジナ及びヒラメに密度ストレス（大きな水槽から 1/8 の体積の水槽に移した時のストレス）を与えると、血液中のストレスホルモン（コルチゾル）濃度が上昇する。しかし、深層水で飼育するとコルチゾル濃度が上昇しない
こと明らかにした。その有効成分としてキヌレニンとインドール酢酸を特定することができた。魚の養殖は限られた場所で、えさを与えて魚を育てるので、魚にストレスがかかる。そこで、魚のストレスを除去して、効率的に養殖する技術あるいはストレス低減物質があれば、養殖事業に貢献できる。
さらに利便性の面から、最近、海から離れた場所（都心）に水族館ができている。このような水族館
に対しても海水を取り換える頻度を減らすことができる可能性も考えられる。
表 5-4 特許数一覧
年度

数

件名

登録

公開

出願

平成 29 年度

1

〇

○

○

令和元年度

1

鈴木信雄・木谷洋一郎・関口俊男・小木曽正造・五十里
雄大・染井正徳・服部淳彦・丸山雄介・田渕圭章・持木
一茂、ストレス低減薬剤 特許第 7093961 号、出願日平成平成 30 年 2 月 13 日、登録日令和 4 年 6 月 23 日 特許権者
国立大学法人金沢大学、能登市、国立大学法人東京医科歯科大学
木谷洋一郎・小坂優斗・鈴木信雄、「魚病の予防及び治療剤」、特許第 5618064 号、特願 2019-117995(令和元年 6 月
26 日)、特開 2021-004195（令和 3 年 1 月 14 日）出願人 国立大学法人金沢大学

○

○

51

5.3 受賞等
構成員による受賞等は平成 30 年度に 3 件、令和元年度に 1 件、令和 2 年度に 2 件、令和 3 年度に 1 件あった。当該機関において特筆すべき受賞として以下 2 件があげられる。
1. カンボジア王国 ロイヤル・モニサラポン勲章 大十字章（Royal Order of Monisaraphon, Knight Grand
Cross）受章

塚脇真二教授この勲章はカンボジア王国における文学・美術・教育・司法・行政・科学の各分野の功労者が受賞するものである。5 階級の賞が存在するが、大十字章はそのうち最上位の賞である。塚脇教授は、アンコール世界遺産における環境保全や、文化財保護にかかるアンコール世界遺産国際管理運営委員会の特別専門家委員としての長年の貢献が評価された。
2. 令和 2 年度日本比較内分泌学会奨励賞受賞
関口俊男助教（現准教授）：「脊索動物における骨代謝ホルモンペプチド、カルシトニンの構造と機能の進化についての研究」
カルシトニンは、哺乳類では骨代謝ホルモンとして働くペプチドである。その機能が十分知られているのは、哺乳類と硬骨魚類のみであり、脊椎動物におけるカルシトニンの機能の全貌は明らかになっていなかった。さらに脊椎動物以外でカルシトニンが同定されておらず、カルシトニンの起源は不明であった。これらの背景のもと、関口俊男准教授は、軟骨魚類のカルシトニンが哺乳類カルシトニ
ンと異なる機能を持つことを示した。さらに脊椎動物に近縁な無脊椎動物であるホヤを含む尾索動物やナメクジウオを含む頭索動物においてもカルシトニンが存在することを明らかにし、それらの分子
構造、分子機能、受容体との応答性を突き止めた。これらの成果は、ペプチドホルモンの分子進化や機能進化の解明を目指す進化学や比較内分泌学の発展に貢献する。

5.4 刊行物
研究業績の発表として年報を毎年度発行している。令和 3 年度末にセンターパンフレットを日本語版、英語版ともにリニューアルした。また、平成 28 年度からニュースレターを年 3 号発行し、広く関係機
関に研究業績の周知に務めた。研究論文集として、雑誌「日本海域研究」を主宰し各年に 1 号ずつ発刊している（平成 29 年度から令和 3 年度は 49 号から 53 号を上梓）。

52

6 教育貢献
当センターの臨海実験施設は文部科学省教育関係共同利用拠点に選定され、国内外の学生の臨海教育に貢献している。またセンター構成員はそれぞれ関連する分野の準構成員として学部教育および大学院教育に携わる。センター独自との取り組みとして国際研究拠点としてのネットワークをいかした
国際教育にも取り組んでいる。

6.1 文部科学省教育関係共同利用拠点
臨海実験施設は、北陸 3 県（富山県、石川県、福井県）の大学の臨海実習を行う拠点として昭和 33 年に発足した。以来、自大学のみならず他大学の臨海実習を実施してきており、平成 23 年度までの実績が認められて、平成 24 年 7 月 31 日付けで「日本海域環境学教育共同利用拠点」に認定された。独創的な研究にもとづく環境学の現場教育を、全国の国公立大学のみならず私立大学の学生にも提供している。また、海外からの講師を迎えての講義や海外の大学生の利用もあり、国内利用にとらわれない国際的な教図 6-1 教育共同利用拠点の概略図「持続可能な先端的環境・保全学」の講義と実習を国内外の大学等に対して実施する育も実施している。
さらに、平成 24～27 年度の教育実績が認められ教育共同利用拠点て、平成 28 年 7 月 28 日に「環日本海域の先端的環境・保全学に関する教育共同利用拠点」に再認定され、その後令和 3 年 8 月に、生命理工学類能登海洋水産センター（図 6-2）と連携した「環日本海域を中心とした持続可能な先端的環境・保全学に関する教育共
同利用拠点」に再度認定を受けた。一方、環日本海域環境研究センターは、平成 28 年度から「越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同研究拠点」として文部科学省共同利用・共同研究拠点に認定され、令和 3 年 10 月に再度認定を受け、国内外の大学とのネットワークを構築しているこのネットワークを利用して、当施設は先端的な環境・保全学の研究に基づいた教育を国内外の大学等に提供してきた。
6.1.1 施設の利用実績
平成 23 年度は、他大学の利用 13 校、延べ人数 1,076 名であり、拠点認定時に延べ 1,000 名以上の利用を維持すること

図 6-2 能登半島九十九湾に位置する
臨海実験施設と能登海洋水産センターが条件として特記事項に記載された。その後、1,000 名以上の利用実績を保ち、当施設の教育拠点が平成 28 年 7 月 29 日に再認定された。その後も順調に実績を伸ばしている（図 6-3）。
船舶の利用状況を以下に示す。平成 29 年度の延べ利用者数は 858 名だったが、平成 30 年（795 名）、
令和元年（867 名）に増加した。令和 2 年（311 名）、令和 3 年（428 名）は、新型コロナウイルスの感染症拡大の影響で利用人数は減少したが、回数は減少していない（図 6-4）
。この事実は、船舶を利用した教育・研究が必須であることを示している。

53

7000
6047

6000
5000

4576
3778

4000
3054

3000

2439

2000
1076

916

1000

1580

1601

758

3693

4930

1056

1734

2007

1743

5322
1901

816

1510

1026

1510

1725

1449

4335
3242

1453

179

0

区分なし

教育拠点利用教育・研究拠点利用

1384

研究拠点利用

その他

320

合計人数

図 6-3 臨海実験施設 年度別延べ利用者数

学外回数

学内回数

回数合計

学外人数

443
428

389 424 226

304

85 124

学内人数

R3年度

284

311
496 460

R2年度

0

406

867

R1年度

15

194 171 211

398

795

353

275

116

858

H30年度

8

100

199

209 278

448

H28年度

200

315

486

H27年度

300

449

H26年度

29 29 28

400

403

H25年度

44

600

104

R3年度

9

91

637

500

R2年度

7

H25年度

0

11 17 19

H24年度

20

105

H23年度

40

85

103 105

R1年度

110

94 92 95

H30年度

60

111

H27年度

80

700

99

H29年度

100

800

119

H24年度

94

H28年度

117

H26年度

120

123 121 123

124
116 120

944

900

155

160
140

1000

H23年度

180

船舶利用人数

H29年度

船舶利用回数

人数合計

図 6-4 臨海実験施設 年度別船舶使用回数及び人数
さらに、海外の大学からの利用も増加し、令和元年度は、47 校のうち 9 校が海外の大学からの利用であった。令和 2 年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響により、海外から日本への渡航は制限されたが、タイの国立研究機関（National Electronics and Computer Technology Center）が疎水性素材を当施設に郵送して、その素材を用いた海洋生物の付着試験を実施（延べ利用日数 275 日）することにより、海外との施設利用実績を絶やしていない。

54

6.1.2 教育の内容
本教育拠点の特徴は、オリジナル研究（環境汚染・保全の研究）に基づいた最新のデータを用いた教育を行っている。特に越境汚染物質である多環芳香族炭化水素類（PAH 類）に注目して教育している。PAH 類の動物生体への影響評価を行っている。
海産無脊椎動物のバフンウニは、実験動物として確立しており、このウニを用いて、有害物質の影響を解析している。多環芳香族炭化水素類（PAH 類）の benz[a]anthracene(BaA) と 4-hydroxybenz[a]anthracene (4-OHBaA)のウニの初期発生に対する影響を解析した結果、BaA 及び 4-OHBaA を添加すると骨片形成が抑制され、BaA の代謝産物である 4-OHBaA の方が強い毒性を示すことが判明した。さらに、BaA で処理したバフンウニの体内から 4-OHBaA を検出することができ、実際に、バフンウニの体内で BaA から 4-OHBaA に変換され、4-OHBaA がバフンウニの骨片形成を抑制していることも証明できた。一方、世界には PAH 類に汚染された海域があり、その汚染海水の魚類への影響も評価している。エジプト国立環境研究所との共同研究により、スエズ運河及びアレクサンドリア港の汚染された海水を分析す

図 6-5 森に生息するアカテガニ

ると、PAH 類の濃度は日本海の約 100 倍以上高い値であることがわかった。さらにその海水を魚の細胞を用いたバイオアッセイにより調べると、汚染海水を 500 倍に希釈しても魚の細胞に毒性を示すこともわかった。
このように具体的な海洋汚染を教育すると共に、平成 29 年度から再認定された教育拠点では環境保全に関する教育も行う。例えば、能登臨海実験施設が面する九十九湾には陸生のアカテガニが生息している（図 6-5 参照）。このカニは海で産卵して、成長すると陸で生活している。海と森をつなぐカニの生活史を学び、陸域保全の重要性を教えるため、実習生にビオトープ作りを体験させる予定。
さらに当センターでは、海外と連携している大学の若手研究者を育成するために、平成 29 年度から当施設でサマースクールを開催している。国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）さくらサイ
エンスプログラムの助成を受け、モンゴル国立大学（モンゴル国）、イエール NUS 大学（シンガポール）、オークランド工科大学（ニュージーランド）などの学生や若手研究者が、海洋-陸域-大気環境を統合的に学ぶ実習を 5 泊 6 日で実施している（図 6-6 参照）。
令和 4 年度中にはサマースクールの教科書を英文の書籍として出版する予定であり、令和 5 年度からは教科書を基にした講義を実施して、受講生の理解度を高めることを計画している。
以上のように、本拠点では先端的な環境・保全学の研究を基盤とした教育を国内外の大学等に提供し、高い研究力を持つ人材育成を
図 6-6 サマースクールの実習風景行っている。

55

6.2 学部・大学院教育
主任指導した博士論文は各年 1～5 名、修士論文は各年 8～15 名、卒業論文は各年 13～16 名であり、各年おおよそ一定数の学生を指導している。海洋環境領域および統合環境領域では他の領域と比較して修士論文数、卒業論文数は少ない。これは海洋環境領域および統合環境領域はキャンパスが遠隔地にあることを反映している。
表 6-1 博士論文 主査・副査 件数
大気環境領域
海洋環境領域
陸域環境領域
統合環境領域合計

平成 29 年度
1 (3)
1 (0)
1 (5)
0 (0)

平成 30 年度
0 (0)
0 (0)
1 (10)
0 (0)

令和元年度
1 (3)
0 (0)
1 (6)
1 (1)

令和 2 年度
1 (3)
1 (0)
1 (3)
0 (2)

令和 3 年度
1 (6)
1 (1)
2 (5)
1 (1)

合計
4 (15)
3 (1)
6 (29)
2 (4)

3 (8)

1 (10)

3 (10)3 (8)

5 (13)

15 (49)※カッコ内副査

表 6-2 修士論文 主査・副査 件数
大気環境領域
海洋環境領域
陸域環境領域
統合環境領域合計

平成 29 年度
1 (3)
1 (1)
4 (6)
2 (4)

平成 30 年度
3 (6)
0 (0)
5 (10)
3 (6)

令和元年度
5 (2)
1 (3)
3 (9)
4 (8)

令和 2 年度
7 (5)
1 (6)
3 (6)
4 (8)

令和 3 年度
2 (3)
2 (4)
3 (5)
2 (4)

合計
18 (19)5 (14)
18 (36)15 (30)8 (14)

11 (22)13 (22)15 (25)9 (16)

56 (99)※カッコ内副査

表 6-3 卒業論文 主任指導 件数
大気環境領域
海洋環境領域
陸域環境領域
統合環境領域合計

平成 29 年度
32
4
4

平成 30 年度
4
1
5
3

令和元年度
4
1
6
2

令和 2 年度
52
81

令和 3 年度
4
1
5
3

合計
20
7
28
13

13

13

13

16

13

68

56

6.2.1 担当講義一覧（医薬保険学総合研究科／創薬科学専攻）

平成 29 年度
（１）大学院講義科目（自然科学研究科（博士前期課程）／物質化学専攻）
1.

物質解析化学Ⅳ、長尾誠也・井上睦夫・濱島靖典

2.

核地球化学、長尾誠也・井上睦夫・濱島靖典

3.

物質解析セミナー、長尾誠也・井上睦夫・濵島靖

2.

機械的分離工学特論Ｂ、猪股弥生

3.

生命高次システム学Ａ、鈴木信雄・関口俊男・木谷
生命高次システム学Ｂ、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎

5.

地球表層環境学Ａ、長谷部徳子・松木篤

6.

地球表層環境学Ｂ、長谷部徳子・松木篤

7.

環境地球化学、福士圭介

8.

生態システム学 A、西川潮

9.

生態システム学 B、西川潮

10.

系統進化システム学Ａ、木下栄一郎

2.

地球環境論特論Ⅱb、塚脇真二

3.

地球環境論演習Ⅱa、塚脇真二

4.

地球環境論演習Ⅱb、塚脇真二

生物地球化学特論、長尾誠也

2.

応用環境放射能学、井上睦夫

大気環境科学特論、猪股弥生

2.

分子環境生物学,鈴木信雄

3.

放射線地球学、長谷部徳子

4.

大気物質循環論、松木篤

5.

自然環境の保全再生学、西川潮6.

植物集団生物学、木下栄一郎

地球化学、長尾誠也

3.

放射化学Ⅲ、濱島靖典

4.

物質化学実験Ｂ、濵島靖典・落合伸也

5.

大気圏環境科学、早川和一・猪股弥生・ 唐寧・ 松

6.

機器分析化学１、猪股弥生

7.

機器分析化学２、猪股弥生

8.

環境安全工学、猪股弥生

9.

物質循環プロセス創成、猪股弥生

10.

生体機能学、鈴木信雄

11.

生物学課題演習（１）、鈴木信雄・木下栄一郎・西13.

生物学課題演習（２）、鈴木信雄・木下栄一郎・西生物学課題研究（１）、鈴木信雄・木下栄一郎・西川潮・関口俊男

14.

生物学課題研究（２）、鈴木信雄・木下栄一郎・西川潮・関口俊男（自然科学研究科（博士後期課程）／自然システム学専攻）
1.

物質化学序論Ｂ、長尾誠也

2.

川潮・関口俊男（自然科学研究科（博士後期課程）／物質化学専攻）
1.

1.

川潮・関口俊男（人間社会環境研究科（博士前期課程）／国際学専攻）
地球環境論特論Ⅱa、塚脇真二

持続可能な社会と環境（２）学部講義科目

12.

化学工学基礎 B、猪股弥生

1.

ファーマケミストリー先端セミナー、唐寧

木篤（自然科学研究科（博士前期課程）／専攻共通科目）
1.

ファーマケミストリー実験技術、唐寧

3.

（理工学域）

洋一郎
4.

2.

1.

（自然科学研究科（博士前期課程）／自然システム学専攻）
機械的分離工学特論Ａ、猪股弥生

大学院有機化学Ｖ、唐寧（医薬保険学総合研究科／医科学専攻）

典・落合伸也・松中哲也

1.

1.

57

15.

地質学概論、塚脇真二

16.

自然システム序論Ａ、西川潮

17.

自然システム序論Ｂ、長谷部徳子・松木篤

18.

地球循環学概論、長谷部徳子・松木篤

19.

同位体地球学、長谷部徳子

20.

地球学巡検１、福士圭介・長谷部徳子

21.

地球化学実験、福士圭介・長谷部徳子・松木篤

22.

応用地球化学実験、長谷部徳子・松木篤

23.

生命・地球学概論、福士圭介・松木篤・西川潮

24.

地球データ解析実験、福士圭介

25.

環境地球化学、福士圭介

26.

応用地球物質分析実験、福士圭介

27.

地球環境学、松木篤

28.

個体・集団・生態系、西川潮29.

生物学実習１、西川潮

1.

機械的分離工学特論Ａ、猪股弥生

30.

生物学実習２、鈴木信雄・木谷洋一郎

2.

機械的分離工学特論Ｂ、猪股弥生

31.

生物学実習４、鈴木信雄・関口俊男

3.

生命高次システム学Ａ、鈴木信雄・関口俊男・木谷

32.

生化学３、西川潮

33.

地球環境と生物多様性、西川潮34.

生物統計学、木下栄一郎

35.

生物多様性と進化、木下栄一郎

5.

地球表層環境学Ａ、長谷部徳子・松木篤36.

分類学実験、木下栄一郎

6.

地球表層環境学Ｂ、長谷部徳子・松木篤7.

大気環境変動論Ａ、松木篤（医薬保健学域）

8.

大気環境変動論Ｂ、松木篤

1.

衛生薬学Ⅱ、唐寧

9.

水質地球化学Ａ、福士圭介

2.

測定法と分析法を学ぶⅡ、唐寧

10.

水質地球化学Ｂ、福士圭介

3.

測定法と分析法を学ぶⅢ、唐寧

11.

生態システム学Ａ、西川潮

洋一郎
4.

生命高次システム学Ｂ、鈴木信雄・関口俊男・木谷
洋一郎

12.

生態システム学Ｂ、西川潮（人間社会学域）

13.

系統進化システム学Ａ、木下栄一郎

1.

地球環境論 1E、塚脇真二

14.

生命形態システム学Ａ、木下栄一郎

2.

地球環境論 2E、塚脇真二

15.

生命形態システム学Ｂ、木下栄一郎（共通教育）（自然科学研究科（博士前期課程）／専攻共通科目）

1.

里海体験実習 ｉｎ 能登半島、鈴木信雄

1.

環境工学総論Ａ、猪股弥生

2.

海洋生化学演習、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎

2.

環境工学総論Ｂ、猪股弥生

3.

海外異文化体験学習、塚脇真二

3.

化学工学基礎Ａ、猪股弥生

4.

地学実験、塚脇真二・福士圭介・長谷部徳子・松木4.

化学工学基礎Ｂ、猪股弥生

篤5.

英国諸島の地史Ⅰ、塚脇真二（人間社会環境研究科（博士前期課程）／国際学専攻）

6.

英国諸島の地史Ⅱ、塚脇真二

1.

地球環境論特論Ⅱa、塚脇真二

7.

プレゼン・ディベート論（初学者ゼミⅡ）
、福士圭介

2.

地球環境論特論Ⅱb、塚脇真二

8.

大学・社会生活論、福士圭介

3.

地球環境論演習Ⅱa、塚脇真二

9.

初学者ゼミⅠ、福士圭介

4.

地球環境論演習Ⅱb、塚脇真二

10.

地学Ⅰ、松木篤11.

生物学実験、西川潮（自然科学研究科（博士後期課程）／物質化学専攻）
1.

生物地球化学特論、長尾誠也（留学生センター）

2.

微弱放射能測定概論、濱島靖典

1.

3.

応用環境放射能学、井上睦夫

地球環境論Ｅ、塚脇真二（自然科学研究科（博士後期課程）／自然システム学専攻）
平成 30 年度

1.

大気環境科学特論、猪股弥生（１）大学院講義科目

2.

分子環境生物学,鈴木信雄（自然科学研究科(博士前期課程)/物質化学専攻）

3.

放射線地球学、長谷部徳子

1.

物質解析化学Ⅳ、長尾誠也・井上睦夫・濱島靖典

4.

大気物質循環論、松木篤

2.

核地球化学、長尾誠也・井上睦夫・濱島靖典

5.

自然環境の保全再生学、西川潮3.

物質解析セミナー、長尾誠也・井上睦夫・濵島靖

6.

植物集団生物学、木下栄一郎

典・落合伸也・松中哲也（医薬保健学総合研究科／医科学専攻）（自然科学研究科（博士前期課程）／自然システム学専攻）

58

1.

環境と健康、松木篤（医薬保健学総合研究科／創薬科学専攻）

33.

生物学実習２、鈴木信雄・木谷洋一郎

2.

ファーマケミストリー実験技術、唐寧34.

生物学実習４、鈴木信雄・関口俊男

3.

ファーマケミストリー先端セミナー、唐寧

35.

地球環境と生物多様性Ａ、西川潮

36.

地球環境と生物多様性Ｂ、西川潮（医薬保健学総合研究科（博士後期課程）／創薬科学専攻）

37.

生物統計学Ａ、木下栄一郎

1.

38.

生物統計学Ｂ、木下栄一郎

39.

生物多様性と進化、木下栄一郎（２）学部講義科目40.

生態学Ⅰ、木下栄一郎（理工学域）

41.

植物自然史科学１、木下栄一郎

1.

物質化学序論Ｂ、長尾誠也

42.

分類学実験、木下栄一郎

2.

地球化学Ａ、長尾誠也

43.

生物学実習３、木下栄一郎

3.

地球化学Ｂ、長尾誠也

4.

放射化学Ⅲ、濱島靖典（医薬保健学域）

5.

物質化学実験Ｂ、濵島靖典・落合伸也

1.

6.

機器分析化学１、猪股弥生

7.

機器分析化学２、猪股弥生（人間社会学域）

8.

環境安全工学２、猪股弥生

1.

地球環境論 1E、塚脇真二

9.

物質循環プロセス創成、猪股弥生

2.

地球環境論 2E、塚脇真二

10.

生体機能学、鈴木信雄

11.

生物学課題演習（１）、鈴木信雄・木下栄一郎・西（共通教育）

川潮・関口俊男

1.

里海体験実習 ｉｎ 能登半島、鈴木信雄

生物学課題演習（２）、鈴木信雄・木下栄一郎・西2.

海洋生化学演習、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎

川潮・関口俊男

3.

海外異文化体験学習、塚脇真二

生物学課題研究（１）、鈴木信雄・木下栄一郎・西4.

地学実験、福士圭介・長谷部徳子・松木篤・塚脇真

12.
13.

化学物質の環境動態学、唐寧

川潮・関口俊男
14.

測定法と分析法を学ぶⅡ、唐寧二

生物学課題研究（２）、鈴木信雄・木下栄一郎・西5.

英国諸島の地史Ⅰ、塚脇真二

川潮・関口俊男

6.

英国諸島の地史Ⅱ、塚脇真二

15.

地質学概論、塚脇真二

7.

環境動態学概説Ⅱ、塚脇真二

16.

地球学課題研究（１）、唐寧、猪股弥生8.

地域概論、塚脇真二

17.

地球循環学概論、長谷部徳子・松木篤

9.

プレゼン・ディベート論（初学者ゼミⅡ）
、福士圭介

18.

同位体地球学Ａ、長谷部徳子

10.

大学・社会生活論、福士圭介

19.

同位体地球学Ｂ、長谷部徳子

11.

初学者ゼミⅠ、唐寧・福士圭介

20.

地球化学実験、福士圭介・長谷部徳子・松木篤12.

生物学実験、西川潮

21.

応用地球化学実験、長谷部徳子・松木篤

22.

地球データ解析実験、福士圭介（留学生センター）

23.

環境地球化学Ａ、福士圭介

1.

24.

環境地球化学Ｂ、福士圭介

25.

応用地球物質分析実験、福士圭介

26.

地球環境学Ａ、松木篤

令和元年度

27.

地球環境学Ｂ、松木篤（１）大学院講義科目

28.

大気圏環境科学Ａ、松木篤（自然科学研究科（博士前期課程）／物質化学専攻）

29.

大気圏環境科学Ｂ、松木篤

1.

専修核地球化学、長尾誠也

30.

教職地学、松木篤2.

物質解析化学Ⅳ、長尾誠也・井上睦夫・濱島靖典

31.

個体・集団・生態系、西川潮3.

核地球化学、長尾誠也・井上睦夫・濱島靖典

32.

生物学実習１、西川潮

4.

物質解析セミナー、長尾誠也・井上睦夫・濵島靖

59

地球環境論Ｅ、塚脇真二

典・落合伸也・松中哲也（医薬保健学総合研究科／医科学専攻）
1.

環境と健康、松木篤（自然科学研究科（博士前期課程）／自然システム学専攻）
1.

機械的分離工学特論Ａ、猪股弥生（医薬保健学総合研究科／創薬科学専攻）

2.

機械的分離工学特論Ｂ、猪股弥生

1.

ファーマケミストリー実験技術、唐寧3.

生命高次システム学Ａ、鈴木信雄・関口俊男・木谷

2.

ファーマケミストリー先端セミナー、唐寧

洋一郎
4.

生命高次システム学Ｂ、鈴木信雄・関口俊男・木谷（２）学部講義科目

洋一郎（理工学域）

5.

地球表層環境学Ａ、長谷部徳子

1.

物質化学序論Ａ、長尾誠也

6.

地球表層環境学Ｂ、長谷部徳子

2.

物質化学序論Ｂ、長尾誠也

7.

大気環境変動論Ａ、松木篤

3.

地球化学Ａ、長尾誠也

8.

大気環境変動論Ｂ、松木篤

4.

地球化学Ｂ、長尾誠也

9.

地球環境学基礎Ａ、松木篤・長谷部徳子・福士圭介

5.

教職化学、井上睦夫

10.

地球環境学基礎Ｂ、松木篤・長谷部徳子・福士圭介

6.

放射化学Ⅲ、濱島靖典

11.

地球学巡検１、福士圭介・松木篤

7.

物質化学実験Ｂ、濵島靖典・落合伸也

12.

水質地球化学Ａ、福士圭介

8.

学域ＧＳ言語科目Ⅰ（理工系英語Ⅰ）
、松木篤

13.

水質地球化学Ｂ、福士圭介

9.

学域ＧＳ言語科目Ⅱ（理工系英語Ⅱ）
、松木篤

14.

生態システム学Ａ、西川潮

10.

基礎環境変動学Ａ、長谷部徳子・松木篤・福士圭介

15.

生態システム学Ｂ、西川潮

11.

基礎環境変動学Ｂ、長谷部徳子・松木篤・福士圭介

16.

系統進化システム学Ａ、木下栄一郎

12.

環境安全工学２、猪股弥生

13.

物質循環プロセス創成、猪股弥生（自然科学研究科（博士前期課程）／専攻共通科目）

14.

生命科学技術論Ｂ、鈴木信雄・西川潮1.

化学工学基礎Ａ、猪股弥生

15.

海洋生物学Ａ、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎

2.

化学工学基礎Ｂ、猪股弥生

16.

生物学基礎実習１、鈴木信雄・西川潮・関口俊男・
木谷洋一郎・本田匡人

17.

（人間社会環境研究科（博士前期課程）／国際学専攻）

生物学基礎実習２、鈴木信雄・西川潮・関口俊男・

1.

地球環境論特論Ⅰa、塚脇真二

2.

地球環境論特論Ⅰb、塚脇真二

18.

生体機能学、鈴木信雄

3.

地球環境論演習Ⅰa、塚脇真二

19.

基礎生態学Ａ、西川潮

4.

地球環境論演習Ⅰb、塚脇真二

20.

基礎生態学Ｂ、西川潮

21.

保全生物学Ｂ、西川潮（自然科学研究科（博士後期課程）／物質化学専攻）

22.

地質学概論、塚脇真二

1.

生物地球化学特論、長尾誠也

23.

同位体地球学Ａ、長谷部徳子

2.

微弱放射能測定概論、濱島靖典

24.

同位体地球学Ｂ、長谷部徳子

3.

応用環境放射能学、井上睦夫

25.

地球化学実験、福士圭介・長谷部徳子・松木篤

26.

応用地球化学実験、長谷部徳子・松木篤

木谷洋一郎・本田匡人（自然科学研究科（博士後期課程）／自然システム学専攻）

27.

応用地球物質分析実験、福士圭介

1.

大気環境科学特論、猪股弥生

28.

環境地球化学Ａ、福士圭介

2.

分子環境生物学、鈴木信雄

29.

環境地球化学Ｂ、福士圭介

3.

放射線地球学、長谷部徳子

30.

地球環境学Ａ、松木篤

4.

大気物質循環論、松木篤

31.

地球環境学Ｂ、松木篤

5.

自然環境の保全再生学、西川潮

32.

大気圏環境科学Ａ、松木篤

6.

植物集団生物学、木下栄一郎

33.

大気圏環境科学Ｂ、松木篤

34.

教職地学、松木篤60

35.

生物学実習１、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎（自然科学研究科（博士前期課程）／自然システム学専攻）

36.

生物学実習４、鈴木信雄・関口俊男

1.

機械的分離工学特論Ａ、猪股弥生

37.

地球環境と生物多様性Ａ、西川潮

2.

生命システム特別講義、鈴木信雄

38.

地球環境と生物多様性Ｂ、西川潮

3.

生命高次システム学Ａ、鈴木信雄

39.

生物統計学Ａ、木下栄一郎

4.

生命高次システム学Ｂ、鈴木信雄

40.

生物統計学Ｂ、木下栄一郎

5.

地球表層環境学Ａ、長谷部徳子

41.

植物自然史科学１、木下栄一郎

6.

地球表層環境学Ｂ、長谷部徳子

42.

分類学実験、木下栄一郎

7.

大気環境変動論Ａ、松木篤

43.

生物学実習３、木下栄一郎

8.

大気環境変動論Ｂ、松木篤

44.

資源生物学Ａ、本田匡人

9.

地球環境学基礎Ａ、松木篤・長谷部徳子・福士圭介

10.

地球環境学基礎Ｂ、松木篤・長谷部徳子・福士圭介（医薬保健学域）

11.

地球学巡検１、福士圭介・松木篤・長谷部徳子

1.

12.

水質地球化学Ａ、福士圭介

13.

生態システム学Ａ、西川潮

14.

生態システム学Ｂ、西川潮測定法と分析法を学ぶⅡ、唐寧（人間社会学域）
1.

地球環境論 1E、塚脇真二

2.

地球環境論 2E、塚脇真二（自然科学研究科（博士前期課程）／専攻共通科目）

3.

地球環境論 E、塚脇真二

1.

化学工学基礎Ａ、猪股弥生

2.

化学工学基礎Ｂ、猪股弥生（共通教育）
1.

海洋生化学演習、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎（人間社会環境研究科（博士前期課程）／国際学専攻）

2.

地学実験、福士圭介・長谷部徳子・松木篤・塚脇真

1.

地球環境論特論Ⅰa、塚脇真二

二

2.

地球環境論特論Ⅰb、塚脇真二

3.

英国諸島の地史Ⅰ、塚脇真二

3.

地球環境論演習Ⅰa、塚脇真二

4.

英国諸島の地史Ⅱ、塚脇真二

4.

地球環境論演習Ⅰb、塚脇真二

5.

環境動態学概説Ⅰ、塚脇真二

6.

環境動態学概説Ⅱ、塚脇真二（自然科学研究科（博士後期課程）／物質化学専攻）

7.

地域概論、西川潮1.

生物地球化学特論、長尾誠也

8.

プレゼン・ディベート論（初学者ゼミⅡ）
、福士圭介

2.

応用環境放射能学、井上睦夫

9.

初学者ゼミⅠ、福士圭介・本田匡人

10.

生物学実験、西川潮・本田匡人（自然科学研究科（博士後期課程）／自然システム学専攻）
1.

分子環境生物学、鈴木信雄（留学生教育部）

2.

放射線地球学、長谷部徳子

1.

3.

大気物質循環論、松木篤

4.

自然環境の保全再生学、西川潮

地球環境論Ｅ、塚脇真二

令和 2 年度（医薬保健学総合研究科／医科学専攻）（１）大学院講義科目1.

環境と健康、松木篤（自然科学研究科（博士前期課程）／物質化学専攻）
1.

専修核地球化学、長尾誠也（医薬保健学総合研究科／創薬科学専攻）

2.

物質解析化学Ⅳ、長尾誠也・井上睦夫

1.

ファーマケミストリー実験技術、唐寧3.

核地球化学、長尾誠也・井上睦夫

2.

ファーマケミストリー先端セミナー、唐寧4.

物質解析セミナー、長尾誠也・井上睦夫・落合伸也・松中哲也（医薬保健学総合研究科（博士後期課程）／創薬科学専攻）
1.

61

化学物質の環境動態学、唐寧（２）学部講義科目

39.

生物学実習６、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎（理工学域）

40.

生物学実習７、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎

1.

物質化学序論Ａ、井上睦夫

41.

生態学持論Ａ、西川潮2.

地球化学Ａ、長尾誠也

42.

生態学持論Ｂ、西川潮

3.

地球化学Ｂ、長尾誠也

43.

海洋生物学Ａ、木谷洋一郎

4.

放射化学Ⅲ、井上睦夫

44.

海洋生物学Ｂ、関口俊男

5.

物質化学実験Ｂ、落合伸也

45.

海洋生物学Ｃ、鈴木信雄

6.

基礎環境変動学Ａ、長谷部徳子・松木篤・福士圭介

46.

資源生物学Ｂ、鈴木信雄

7.

基礎環境変動学Ｂ、長谷部徳子・松木篤・福士圭介

47.

資源生物学Ａ、本田匡人

8.

プロセス工学実験、猪股弥生

48.

教職実践演習Ｃ（中・高）
、福士圭介

9.

統計解析Ａ、猪股弥生

10.

統計解析Ｂ、猪股弥生（医薬保健学域）

11.

マテリアルプロセス創成、猪股弥生

1.

12.

環境計測Ａ、猪股弥生

13.

環境計測Ｂ、猪股弥生（人間社会学域）

14.

環境安全工学Ｂ、猪股弥生

1.

地球環境論 1E、塚脇真二

15.

生命科学技術論Ｂ、鈴木信雄・西川潮・関口俊男・

2.

地球環境論 2E、塚脇真二

木谷洋一郎・本田匡人

3.

地球環境論 E、塚脇真二

16.
17.

測定法と分析法を学ぶⅡ、唐寧

生物学基礎実習１、鈴木信雄・西川潮・関口俊男・
木谷洋一郎・本田匡人（共通教育）

生物学基礎実習２、鈴木信雄・西川潮・関口俊男・

1.

海洋生化学演習、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎

木谷洋一郎・本田匡人

2.

地学実験、福士圭介・松木篤・塚脇真二

18.

基礎生態学Ａ、西川潮

3.

英国諸島の地史Ⅰ、塚脇真二

19.

保全生物学Ａ、西川潮

4.

英国諸島の地史Ⅱ、塚脇真二

20.

基礎生態学Ｂ、西川潮

5.

環境動態学概説Ⅰ、塚脇真二

21.

保全生物学Ｂ、西川潮6.

環境動態学概説Ⅱ、塚脇真二

22.

地質学概論、塚脇真二

7.

地域概論、西川潮

23.

同位体地球学Ａ、長谷部徳子

8.

プレゼン・ディベート論（初学者ゼミⅡ）、井上睦

24.

同位体地球学Ｂ、長谷部徳子

25.

地球化学実験Ａ、福士圭介・長谷部徳子・松木篤

9.

初学者ゼミⅠ、福士圭介・本田匡人

26.

地球化学実験Ｂ、福士圭介・長谷部徳子・松木篤10.

生物学実験、西川潮・本田匡人

27.

応用地球化学実験Ａ、長谷部徳子・松木篤

28.

応用地球化学実験Ｂ、長谷部徳子・松木篤

29.

地球惑星科学ゼミナール（１）Ｃ、松木篤・長谷部

令和 3 年度

徳子・福士圭介（１）大学院講義科目

地球惑星科学ゼミナール（１）Ｄ、松木篤・長谷部（自然科学研究科（博士前期課程）／物質化学専攻）

徳子・福士圭介

1.

専修核地球化学、長尾誠也・井上睦夫

31.

応用地球物質分析実験Ａ、福士圭介

2.

物質解析化学Ⅳ、長尾誠也・井上睦夫

32.

応用地球物質分析実験Ｂ、福士圭介

3.

核地球化学、長尾誠也・井上睦夫

33.

環境地球化学Ａ、福士圭介

4.

物質解析セミナー、長尾誠也・井上睦夫・落合伸

34.

地球環境学Ａ、松木篤

35.

地球環境学Ｂ、松木篤

36.

教職地学、松木篤（自然科学研究科（博士前期課程）／自然システム学専攻）

37.

生物学実習１、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎

1.

38.

生物学実習５、西川潮

30.

夫・福士圭介也・松中哲也

地球環境学課題研究、松木篤・長谷部徳子・福士圭
介

62

2.

機械的分離工学特論Ａ、猪股弥生

13.

マテリアルプロセス創成、猪股弥生

3.

生命高次システム学Ａ、鈴木信雄

14.

環境計測Ａ、猪股弥生

4.

生命高次システム学Ｂ、鈴木信雄

15.

環境計測Ｂ、猪股弥生

5.

国際研究インターンシップ、長谷部徳子

16.

環境安全工学Ｂ、猪股弥生

6.

地球表層環境学Ａ、長谷部徳子

17.

生命科学技術論Ｂ、鈴木信雄・西川潮・

7.

地球表層環境学Ｂ、長谷部徳子

18.

生物学基礎実習１、鈴木信雄・西川潮・関口俊男・

8.

水質地球化学Ａ、福士圭介

9.

生態システム学Ａ、西川潮

10.

生態システム学Ｂ、西川潮

木谷洋一郎・本田匡人
19.

生物学基礎実習２、鈴木信雄・西川潮・関口俊男・
木谷洋一郎・本田匡人

20.

基礎生態学Ａ、西川潮（自然科学研究科（博士前期課程）／専攻共通科目）

21.

基礎生態学Ｂ、西川潮1.

化学工学基礎Ａ、猪股弥生

22.

保全生物学Ａ、西川潮2.

化学工学基礎Ｂ、猪股弥生

23.

保全生物学Ｂ、西川潮24.

地質学概論、塚脇真二（人間社会環境研究科（博士前期課程）／国際学専攻）

25.

同位体地球学Ａ、長谷部徳子

1.

地球環境論特論Ⅰa、塚脇真二

26.

同位体地球学Ｂ、長谷部徳子

2.

地球環境論特論Ⅰb、塚脇真二

27.

地球化学実験Ａ、福士圭介・長谷部徳子・松木篤

3.

地球環境論演習Ⅰa、塚脇真二

28.

地球化学実験Ｂ、福士圭介・長谷部徳子・松木篤

4.

地球環境論演習Ⅰb、塚脇真二

29.

応用地球化学実験Ａ、長谷部徳子・松木篤

30.

応用地球化学実験Ｂ、長谷部徳子・松木篤（自然科学研究科（博士後期課程）／物質化学専攻）

31.

地球惑星データ解析Ａ、福士圭介

1.

32.

地球惑星データ解析Ｂ、福士圭介

33.

環境地球化学Ａ、福士圭介（自然科学研究科（博士後期課程）／自然システム学専攻）

34.

環境地球化学Ｂ、福士圭介

1.

分子環境生物学、鈴木信雄

35.

地球環境学Ａ、松木篤

2.

放射線地球学、長谷部徳子

36.

地球環境学Ｂ、松木篤

3.

自然環境の保全再生学、西川潮37.

教職地学、松木篤38.

生物科学概論Ｂ、西川潮（医薬保健学総合研究科／創薬科学専攻）

39.

生命理工学概論Ｂ、西川潮

1.

40.

生物学実習１、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎

41.

生物学実習５、西川潮（２）学部講義科目

42.

生物学実習６、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎（理工学域）

43.

生物学実習７、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎

1.

地球化学Ａ、長尾誠也

44.

生態学持論Ａ、西川潮2.

地球化学Ｂ、長尾誠也

45.

生態学持論Ｂ、西川潮3.

放射化学Ⅲ、井上睦夫

46.

海洋生物学Ａ、木谷洋一郎

4.

物質化学実験Ｂ、落合伸也

47.

海洋生物学Ｂ、関口俊男

5.

アカデミックスキル、松木篤・福士圭介

48.

海洋生物学Ｃ、鈴木信雄

6.

プレゼン・ディベート論、松木篤・福士圭介

49.

資源生物学Ｂ、鈴木信雄

7.

学域 GS 言語科目Ⅱ（理工系英語Ⅱ）
、福士圭介

50.

資源生物学Ａ、本田匡人

8.

基礎環境変動学Ａ、長谷部徳子・松木篤・福士圭介

51.

教職実践演習Ｃ（中・高）、福士圭介

生物地球化学特論、長尾誠也

ファーマケミストリー実験技術、唐寧

9.

基礎環境変動学Ｂ、長谷部徳子・松木篤・福士圭介

10.

プロセス工学実験、猪股弥生（医薬保健学域）

11.

統計解析Ａ、猪股弥生

1.

12.

統計解析Ｂ、猪股弥生

63

測定法と分析法を学ぶⅡ、唐寧（人間社会学域）

6.

地学ⅡＢ、松木篤

1.

地球環境論 1E、塚脇真二

7.

英国諸島の地史Ⅰ、塚脇真二

2.

地球環境論 2E、塚脇真二

8.

英国諸島の地史Ⅱ、塚脇真二

3.

地球環境論 E、塚脇真二

9.

環境動態学概説Ⅰ、塚脇真二

10.

環境動態学概説Ⅱ、塚脇真二（共通教育）

11.

地域概論、長尾誠也

1.

海洋生化学演習、鈴木信雄・関口俊男・木谷洋一郎

12.

生物学実験、西川潮・本田匡人

2.

地学実験、福士圭介・松木篤・塚脇真二

3.

地学Ⅰ、松木篤4.

地学Ⅱ、松木篤

5.

地学ⅠＢ、松木篤64

6.3 国際教育
日本学生支援機構による海外留学支援制度、日本科学技術振興機構による日本・アジア青少年サイエンス交流事業の活用、およびアンコール世界遺産学生インターンシップや国連大学等のインターン
シップを共催することにより、留学生の受け入れや日本人学生の海外実習の引率を行うなど、国際規模での教育に貢献している（表 6-4)。海外協定校（カンボジア工科大学、カンボジア国立経営大学、アンコール遺跡整備公団）における授業担当や留学生向けの課外活動の実施（5 年間で延べ 144 人参加、参加学生の国籍：中国、ロシア、インドネシア、台湾、韓国、スリランカ、ミャンマー、ポルトガル、
アメリカ合衆国、フィンランド、ポーランド、マレーシア、シンガポール、タイ、ドイツ、カンボジ
ア、カナダ、アルゼンチン）などにも貢献している。一方、令和元年から 3 年度ではコロナ禍のため、短期留学生の受け入れと海外への学生派遣が制限されたことにより、いずれも人数は大幅に減少した。
表 6-4 短期留学生の受け入れおよび学生の海外への派遣
年度

受け入れ人数国

派遣人数

平成 29 年度

13

モンゴル、中国、
ニュージーランド32

平成 30 年度

15

令和元年度

20

令和 2 年度

0

1※１

タイ

令和 3 年度

0

11※１

モンゴル、アメリカ、ロシア

韓国、モンゴル、ロシア、オースト
ラリア
韓国、台湾、シンガポール、モンゴ
ル、タイ、ロシア※1 オンライン派遣含む

65

29

国
カンボジア、モンゴル、韓国、
ロシア、シンガポール、フィンランド
カンボジア、モンゴル、韓国、
中国、ロシア0

7 学会活動
センター構成員それぞれ、関連する学会において委員・幹事等を積極的につとめている（7.1）。またセンターとして学会、シンポジウム、研究会、および環日セミナーを主催・共催し、その数は 5 年間で140 件にのぼる（7.2）
。令和元年度以降のコロナ禍においても、オンラインを活用することによって積
極的にシンポジウム・セミナー等を主催している。

7.1 学会活動
大気環境領域(ア) 唐

寧 (3 件)

Atmosphere 誌 ゲストエディター (2021.9-2022.5)

International Journal of Environmental Research and Public Health 誌 ゲストエディター (2020.10-2022.4)



大気環境学会 Asian Journal of Atmospheric Environment 誌 編集委員 (2020.10-)(イ) 松木 篤 (6 件)日本エアロゾル学会 理事 (2016-)



日本学術会議・環境学委員会・地球惑星科学委員会合同 IGBP・WCRP・DIVERSITAS 合同分科会
IGAC 小委員会委員 (2012-)



The 14th iCACGP Quadrennial Symposium / 15th IGAC Science Conference (iCACGP-IGAC 2018) の現地運営委員（LOC）(2018)



Air Quality Atmosphere & Health 誌 編集委員 (2020.10-2021.3)

Atmosphere 誌 ゲストエディター (2018.7-2019.3)



Aerosol and Air Quality Research 誌 エディター (2017.2-)(ウ) 猪股 弥生 (3 件)

大気環境学会 Asian Journal of Atmospheric Environment 誌 編集委員 (2020.10-)



大気化学会 女性活躍ワーキンググループ (2017-2020)

エアロゾル学会 理事 (2017) 常任理事 (2018.8-)(エ) 石野 咲子 (2 件)

大気化学会 男女共同参画・人材育成委員会 学会運営委員外メンバー (2021-)

SCOR (Science Council for Ocean Research) 分科委員 “Coupling of ocean-ice-atmosphere processes: fromsea-Ice biogeochemistry to aerosols and Clouds (CIce2Clouds)”（海洋-雪氷-大気プロセスの結合：海氷
生態系から雲まで）準会員 (2021.10-2024.9)

(オ) 張
‧

露露 (1 件)International Journal of Environmental Research and Public Health 誌 ゲストエディター (2020.10-2022.4)(カ) 早川 和一 (3 件)

日本薬学会環境衛生部会フォーラム 世話人 (2019)

アジア環境変異原会議／日本環境変異原学会合同シンポジウム Exposure and Health Risk of Air
Pollutants in Asia 主催 (2019.11.19)

66



アジア環境変異原会議／日本環境変異原学会／金沢大学環日本海域環境研究センター共催シンポジウム Current Issue on Behavior and Health Effect on Air Pollutants in Asia 主催 (2019.11.21)

海洋環境領域(キ) 鈴木 信雄 (8 件)

日本動物学会 中部支部長 (2021-)



日本動物学会 中部支部代表委員 (2016-2020)

日本宇宙生物科学会 代議員 (2012-)

International Journal of Biological and Environmental Investigations 誌 Editorial board (2021-)

International Journal of Environmental Research and Public Health 誌 Guest Editor (2019-2020)



American Journal of Agricultural and Biological Sciences 誌 Guest Editor (2019-2020)International Journal of Zoological Investigations 誌 Editorial board (2017-)



Journal of Experimental Zoology part A 誌 Editorial board (2014-)(ク) 関口 俊男 (3 件)

日本動物学会 中部支部会 会計 (2020-)

日本動物学会 男女共同参画委員 (2017-)

ペプチド・ホルモン研究会 世話人 (2014-)

陸域環境領域(ケ) 塚脇 真二 (3 件)International Union of Geological Sciences GeoHazard Task Group 委員 (2017-)



日本応用地質学会 中部支部顧問 (2013-)

東アジア・東南アジア地球科学計画調整委員会（Coordinating Committee for Geoscience Programmes
in East and Southeast Asia: CCOP）日本国内委員会 委員／日本国代表委員会 委員 (2006-)(コ) 長谷部 徳子 (12 件)


東京地学協会 渉外委員 (2021-)



日本地経学連合 渉外幹事会メンバー (2021-)



日本学術会議 連携会員 (2020-)



日本学術振興会 研究費審査員 (2020-)



IGU (International Geographical Union) 合同分科会 IAG (International Association for Geomorphology)
小委員会委員 副委員長 (2020-)



INQUA (The International Union for Quaternary Research) 小委員会委員 (2020-)



PAGES (Past Global Changes) 小委員会委員 (2020-)



日本地球惑星科学連合 固体地球セクション 表層変動熱年代学 FG 副委員長 (2019-)



ドイツ研究振興協会 評価審査員 (2019)International Conference on Thermochronology Standing Committee member (2016-)

日本地質学会 代議委員 (2012-2018)

日本フィッショントラック研究会委員 会計 (2010-)

67

(サ) 福士 圭介 (4 件)

日本地球化学会 理事 (2017-2021)

2020 年度 日本地球化学会第 67 回オンライン年会 大会実行委員 (2020)Minerals 誌 Guest Editor (2020-2021)

Geochemical Journal 誌 Associate Editor (2020-)(シ) 西川 潮 (8 件)

日本陸水学会英文誌将来構想 WG 委員 (2021-)



日本陸水学会 金沢大会実行委員長 (2019)

Water 2022 Best Paper Award 選考委員 (2022)Water 誌 Editorial Board (2021-)



Hydrobiology 誌 Editorial Board (2021-)

Limnology 誌 Editorial Advisor (2019-2021)

Limnology Excellent Paper Award 選考委員 (2017-2018)Limnology 誌 編集幹事 (2015-2018)(ス) 本田匡人 (4 件)‧2022 年度 環境化学物質 3 学会合同大会 大会実行委員 (2021-)‧

International Journal of Environmental Research and Public Health 誌 ゲストエディター (2020.10-2022.4)‧

Toxics 誌の Topic Editor (2020.10-)‧

Eco-Environment & Health 誌の Editorial Board (2021.11-)

統合環境領域(セ) 長尾 誠也 (9 件)International Journal of Environmental Research and Public Health 誌 ゲストエディター (2020.10-2022.4)



国際腐植物質学会 選挙委員会 委員長 (2019)

日本放射化学会 Journal of Nuclear and Radiochemical Sciences 誌 編集委員 (2016-)



国際腐植物質学会 日本支部長（2012-)



日本腐植物質学会 理事 (2015-)



日本腐植物質学会 Humic Substances Research 誌 編集委員 (2011-)



日本放射化学会 理事 (2015-2017)

日本原子力学会 評議員 (2013-2017)

日本地球惑星連合 合同大会「水循環・水環境」セッションコンビーナー (2008-2017)(ソ) 井上 睦夫 (1 件)

日本放射化学会 「放射化学」 編集委員 (2018-)(タ) 濱島 靖典 (1 件)

日本アイソトープ協会 第 25 期 理工学部会専門委員会 委員 (2015-)

687.2 学会、シンポジウム等開催実績
7.2.1 国際ワークショップ・シンポジウム
平成 29 年度
1)

日露二国間共同研究セミナー Symposium on Collaboration Research between POI of FEBRAS and INET
of Kanazawa University: Behavior of Organic Pollutants and Radionuclides in the Japan Sea（2017 年 5 月
15 日、主催、金沢大学 自然科学系図書館棟 G14 会議室、15 名）2)

14th International Workshop ’Present Earth Surface Processes and Long-term Environmental Changes in East
Eurasia’（2017 年 9 月 15-21 日、共催、ノボシビルスクおよびアルタイ、ロシア、82 名）

3)Japan-Russia Workshop “Study on dynamics of radioactive compounds and polycyclic aromatichydrocarbons in the Japan Sea area”（2017 年 9 月 29 日、主催、ロシア科学アカデミー 極東支部太平洋海洋研究所 会議室、15 名）

4)

3rd International Symposium “International Collaboration Research Base for Reaction of AtmosphereMarine-Ecosystem Caused by Aerosol” JSPS Program for Advancing Strategic International Networks to
Accelerate the Circulation of Talented Researchers（2017 年 10 月 9-10 日、後援、ホテルのときんぷら、
延べ 88 名）5)

日露二国間共同研究ワークショップ（2017 年 11 月 3 日、主催、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所会議室、ウラジオストク、ロシア、15 名）

6)

一般公開国際セミナー「トンレサップ湖における現在の研究プロジェクトと国内外の研究の動向」
Public Seminar: Current research programmes in Lake Tonle Sap of Cambodia and its trends in domestic andoverseas research activities（2018 年 1 月 28 日、後援、滋賀大学サテライトプラザ、大津、13 名）

7)

第 2 回連携部門国際テーマシンポジウム「近現代における環日本海域の農村社会環境の特質」（2018 年 2 月 23 日、主催、金沢大学サテライト・プラザ、32 名）

8)

Symposium to Promote Joint Usage / Research Center、 Institute of Nature and Environmental Technology“Expanding research collaborations: The role of K-INET”（2018 年 3 月 2-3 日、主催、石川県政記念しいのき迎賓館、延べ 105 名）

9)

The 2nd International Thematic Symposium of Department of Inter-institutional Collaboration on “Rural
Environment in the Modern Circum-Sea of Japan”（2018 年 3 月 3 日、主催、石川県政記念しいのき迎賓館、46 名）10) International Symposium “Environmental researches in northern Japan Sea and related regions: Renewedhorizon of Japan-Russia scientific partnership”（2018 年 3 月 3-4 日、主催、石川県政記念しいのき迎賓館、延べ 91 名）
平成 30 年度
1)

平成30年度環日本海域の環境教育・研究ネットワークに関する国際的研究・技術者育成プログ

ラム 15th International Workshop Present Earth Surface Processes and Long-term Environmental Changes
in East Eurasia（2018年10月8-12日、主催、Busan Exhibition & Convention Center ; Busan, Korea, 55名）
2)

Joint Symposium between Kanazawa University and Prince of Songkla University “Recent Advances in69

Marine Science, Aquaculture and Food Technology”（2018年12月17日、協力、金沢大学 自然科学大講
義棟 大講義室B、45名）
3)

環日本海域環境研究センター国際シンポジウム -Research Frontiers of Transboundary Pollution-（2019年1月24-25日、主催、金沢大学講義棟 大講義室A、延べ153名）

4)

華東師範大学／金沢大学環日本海域環境研究センター連携部門

合同シンポジウム「東アジアの都市・農村をめぐる環境とその持続可能な発展」（2019年3月30日、主催、華東師範大学、上海、
約25名）
令和元年度
1)

The 16th East Eurasia International Workshop Present Earth Surface Processes and Long-term Environmental
Changes in East Eurasia（2019年9月16-20日、主催、Library Conference Hall of National University ofMongolia in Ulaanbaatar、70名）

2)「アジアにおける大気汚染物質の挙動と健康影響問題」Current Issues on Behavior and Health Effectof Air Pollutants in Asia（2019年11月21日、主催、金沢大学 自然科学講義棟 レクチャーホール、34名）

3)

Joint International Symposium on Sustainable Development and Environmental: Joint Usage / Joint Research
Symposium on Integrated Environmental Studies 拠点シンポジウム「大気・海洋・陸域環境とヒト・生態系動」（2019年12月17-18日、主催、金沢大学 自然科学講義棟 大講義室A、148名）

4)

Joint International Symposium on Sustainable Development and Environmental: Chozen International
Symposium on Transboundary Pollution at North-South Transect at Marginal Sea in western Pacific Ocean
超然シンポジウム「太平洋西部縁辺海域における越境汚染の空間変動」（2019年12月18-19日、主催

5)

金沢大学 自然科学講義棟 大講義室A、114人）

研究セミナー「Recent Various Changes in Angkor World Heritage Site – Natural and Social Environment、and Peoples Livelihood -」（2020年2月4日-6日、共催、カンボジアのアンコール世界遺産管理機構、
カンボジア国立経営大学、213名）

6)

2019年度共同利用研究報告会※新型コロナのため中止（2020年2月28-29日、主催、石川県政記念

しいのき迎賓館 セミナールームB）
7)

金沢大学環日本海域環境研究センター連携部門

第4回国際テーマシンポジウム（2020年2月29日、主催、金沢大学 自然科学系図書館棟G14会議室、15名）
令和 2 年度
1)

環日本海域環境研究センター 国際ジョイントシンポジウム：共同利用拠点シンポジウム「統合環境研究」Joint Usage / Joint Research Symposium on Integrated Environmental Studies（2020 年 11 月 30
日－12 月 1 日、主催、金沢大学 自然科学図書館棟 特別会議室、延べ 35 名）

2)

環日本海域環境研究センター 国際ジョイントシンポジウム：超然シンポジウム 「北極－南極間観測でさぐる越境汚染の全容」Chozen International Symposium on Understanding the Transboundary
Pollution along North-South Transect in western Pacific region（2020 年 12 月 2 日-3 日、主催、金沢大学

70自然科学図書館棟特別会議室、延べ 38 名）
3)金沢大学環日本海域環境研究センター 第 5 回環日本海域環境研究センター連携部門国際テーマシンポジウム「東アジアの農村社会・都市社会をめぐる環境とその発展」（2021 年 3 月 12 日、金沢大学 自然科学大講義棟 AV 講義室、主催、オンライン併用、31 名）

令和 3 年度
1)

環日本海域環境研究センター 国際ジョイントシンポジウム：共同利用拠点シンポジウム"JointUsage / Joint Research Symposium on Integrated Environmental Studies"（2021 年 11 月 30 日-12 月 1 日、主催、金沢大学 自然科学図書館棟 G15 会議室、オンライン、延べ 85 名）
2)

環 日 本 海 域 環 境 研 究 セ ン タ ー 国 際 ジ ョ イ ン ト シ ン ポ ジ ウ ム ： 超 然 シ ン ポ ジ ウ ム “Chozen
International Symposium on Understanding the Transboundary Pollution along North-South Transect inwestern Pacific region”（2021 年 12 月 2-3 日、主催、金沢大学 自然科学図書館棟 G15 会議室、オンライン、延べ 78 名）

3)

金沢大学環日本海域環境研究センター 第 6 回環日本海域環境研究センター連携部門国際テーマシンポジウム（2022 年 3 月 11 日、主催、金沢大学 ナノ生命科学研究所、ハイブリット、28 名）

7.2.2 研究会等
平成 29 年度
1)

里海セミナー「サケとフグの不思議：ニオイで産卵場に帰る？」（2017 年 5 月 25 日、共催、うみとさかなの科学館、能登町、29 名）

2)

里海セミナー「左利き細胞と右利き細胞によるからだの左右非対称性の決定」（2017 年 8 月 1 日、共催、うみとさかなの科学館、能登町、24 名）

3)

報告会「アンコール遺跡整備公団インターンシップ報告会－アンコール世界遺産での就業体験－」（2017 年 10 月 14 日、主催、金沢大学 総合教育棟、約 50 名）

4)

公開シンポジウム「火山活動による堰止湖の形成とその後の環境変動－北海道駒ヶ岳と渡島大沼を対象として－」（2017 年 10 月 28 日、共催、北海道大沼国際セミナーハウス、約 60 名）

5)

Yale NUS College ランチョンセミナー（2017 年 11 月 14 日、協力、Yale NUS College / Saga Lecture
Theater A シンガポール、15 名）

6)

研究集会「我が国の九州と北陸から見る東アジアの広域大気汚染と健康との関係」（2017 年 11 月
17 日、主催、TKP 金沢新幹線口会議室、20 名）

7)環日本海域環境研究センターシンポジウム「環日本海域環境統合研究の国際的展開」（2017 年 11 月
28 日、主催、金沢大学 自然科学系図書館棟 G15 会議室、23 名）

8)

金沢大学・環日本海域環境研究センター 共同利用シンポジウム「海流が繋ぐ日本海 －オホーツク海の海洋循環・物質循環の変動機構」（2017 年 12 月 13 日、主催、石川四高記念文化交流館、約 15名）

9)

里海セミナー「クラゲって悪者？いいえ、水の母です」（2017 年 12 月 19 日、共催、うみとさかなの科学館、能登町、27 名）

7110) 講演会「ユーラシア東部／環日本海域国際環境セミナー」（2018 年 1 月 10 日、主催、金沢大学 自然科学本館、約 35 名）
11) 環日本海域環境研究センター 特別講演会（2018 年１月 30 日、主催、金沢大学 自然科学研究科講義棟 203 教室）
12) 環日本海域環境研究センター 特別講演会（2018 年１月 31 日、主催、金沢大学 総合教育棟 E10 講義室）
13) Student lecture 1（2018 年 3 月 6 日、主催、金沢大学 自然科学本館 302 講義室、20 名）
14) Student lecture 2（2018 年 3 月 6 日、主催、金沢大学 自然科学本館 302 講義室、20 名）
平成 30 年度
1)

ロシア科学アカデミーと環日本海域環境研究センターとの関係性（2018年4月2日、主催、金沢大学 自然科学系図書館棟G1階 G15会議室、32名）

2)

里海セミナー2018（2018年4月17日、共催、うみとさかなの科学館、能登町、38名）

3)

市民講演会「深海から宇宙まで」（2018年7月28日、主催、金沢市立金沢海みらい図書館 交流ホール、70名）

4)

全国共同利用･共同研究：研究集会「日中大気汚染の歴史、現状及び将来展望」代表：呉 志軍（北京大学・教授）（2018年9月28日、主催、謎屋珈琲店レンタスペース、15名）

5)

市民講演会「海流が運ぶ海の幸と山の幸 －日本海における対馬海流の役割－」（2018年10月14
日、主催、石川県政記念しいのき迎賓館、49名）

6)

第9回アンコール世界遺産インターンシップの成果報告会（2018年10月18日、主催、金沢大学 総合
教育棟 A2講義室、7名）

7)

里海公開セミナー2018（2018年10月26日、共催、のとじま水族館ホール、24名）

8)

環日本海海域センター主催セミナー（2019年1月23日、主催、金沢大学自然科学本館 104講義室、
40名）

9)

環日本海域環境研究センター全国共同利用研究集会 -Understanding Present Environmental Situation of
Marginal Sea- 代表：Viatcheslav LOBANOV（Director（所長））V.I.Il'ichev Pacific Oceanological
Institute, Far Eastern Branch, Russian Academy of Sciences ／ ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋学研究所（2019年1月23日、主催、金沢大学 自然科学図書館棟 特別会議室、17名）

10) 第1回いしかわ海洋教育フォーラム～海藻から学ぶ里海～（2019年2月23日、主催、金沢海みらい
図書館 交流ホール、約50名）
11) 環日本海域環境研究センター 平成30年度全国共同研究成果報告会（2019年3月1-2日、主催、石川県政記念 しいのき迎賓館 セミナールームB、延べ77名）
12) 全国共同利用･共同研究：研究集会 共同利用シンポジウム「海流が繋ぐ日本周辺縁辺海の海洋循
環・物質循環の変動機構」代表：西岡 純（北海道大学 准教授）（2019年3月27日、主催、石川県
政記念しいのき迎賓館 セミナールームA、19名）

72

令和元年度1)

金沢大学超然プログラム「太平洋西部縁辺海域における越境汚染の空間変動とヒト・生 態系への影響評価研究」キックオフミーティング（2019 年 5 月 21 日、主催、金沢大学講義棟 大講義室 B、
17 名）

2)

「西部太平洋縁辺海セミナー」 第 1 回 Biogeochemical impact of atmospheric aerosol metals in thenorth western Pacific Ocean（2019 年 6 月 27 日、主催、環日本海域環境研究センター 低レベル放射能
実験施設、16 名）

3)「西部太平洋縁辺海セミナー」 第 2 回 Dissolved nitrogen and carbon transport in subtropical mountainous
watersheds, Taiwan（2019 年 8 月 9 日、主催、環日本海域環境研究センター 低レベル放射能実験施設、16 名）4)「西部太平洋縁辺海セミナー」 第 3 回 Radium isotopes as tracers of submarine groundwater discharge
in the Siberian Arctic Seas（2019 年 8 月 29 日、主催、環日本海域環境研究センター 低レベル放射能
実験施設、15 名）

5)

第 38 回拠点 WG にて研究評価に関する FD（大学教員の教育能力を高めるための実践的方法）（2019 年 9 月 9 日、主催、金沢大学 自然科学系図書館棟 特別会議室、16 名）

6)

日本陸水学会第 84 回大会金沢大会 公開講演会「北陸の陸水環境と歴史・人の営み」（2019 年 9 月
29 日、共催、石川県文教会館ホール、60 名）

7)

市民講演会「森林と湖沼に記録された過去の気候変動データを読み解く」（2019 年 10 月 12 日、主催、金沢商工会議所 大会議室、17 名）

8)

市民講演会「少子高齢化が及ぼす河川・沿岸域環境の変化と保全対策」（2019 年 11 月 9 日、主催、
金沢市近江町交流プラザ 4 階 まなびぃ広場 研修室 1、21 名）

9)

特別講演会「大気環境と健康：日本における経験と世界の現状」（2019 年 11 月 20 日、主催、金沢大学 自然科学系図書館棟 特別会議室、7 名）

10) 研究集会「Understanding Present Environmental Situation of Marginal Sea」
（2019 年 12 月 16 日、主催、
金沢大学 自然科学系図書館棟 特別会議室、16 名）
11) 特別講演会「The ecology of desert microbes –from Earth to Mars–」（2019 年 12 月 20 日、主催、金沢大学 自然科学本館 ワークショップ 1、31 名）
12) 第 9 回 同位体環境学シンポジウム（2019 年 12 月 20 日、後援、総合地球環境学研究所）
13) ワークショップ（中国北京大学との研究集会）「東アジア地域の環境保全における中日協力のあり方」（2020 年 1 月 7 日、協力、北京大学環境科学・工程学院、10 名）
14) 市民講演会「北陸の海洋資源と環境変動」※新型コロナのため中止（2020 年 3 月 11 日、主催、うみとさかなの科学館、能登町）
15) 研究集会「海流が繋ぐ日本周辺縁辺海の海洋循環・物質循環の変動機構」（北海道大学低温科学研
究所との研究集会） ※新型コロナのため中止（2020 年 3 月 23-24 日、主催）
令和 2 年度
1)

金沢大学環日本海域環境研究センター市民講演会「（仮）日本周辺の海洋生物・海洋環境の現状」

73

※新型コロナ拡散防止のため企画段階で中止（2020 年 6 月 7 日、主催、石川県政記念しいのき迎賓館 セミナールーム A）
2)

市民講演会「石と水と生命 ―生命をつないだ “石”、深海極限環境、そして火星へ―」（2020 年 10
月 4 日、主催、金沢大学 自然科学系図書館棟 大会議室、38 名）

3)金沢大学環日本海域環境研究センター 市民講演会「コロナウイルス禍の影響－産業活動の縮小により越境汚染はどの程度低減化するのか？」（2020 年 11 月 21 日、主催、金沢大学サテライト・プ
ラザ 集会室、24 名）

4)

能登海洋水産センターと環日本海域環境研究センターとの共同研究 キックオフミーティング
持続可能な社会環境の達成に向けた海洋研究「九十九湾の海洋構造の解析と水産業への展開」（2020 年 11 月 26 日、主催、金沢大学 自然科学講義棟 ワークショップ 1、21 名）

5)

第 3 回 いしかわ海洋教育フォーラム～with コロナ時代の里海授業～（2021 年 2 月 27 日、共催、オンライン、40 名、ポスター展時のみ金沢海みらい図書館にて実施）

6)

第 4 回 富山湾研究会（2021 年 3 月 2 日、共催、金沢大学 自然科学本館 303 講義室、26 名）

7)金沢大学環日本海域環境研究センター2020 年度研究集会：ロシア科学アカデミー極東支部
V.I.II’ichev 太平洋海洋研究所・V. Lobanov 所長「Understanding Present Environmental Situation of
Marginal Sea (III)」（2021 年 3 月 10 日、主催、金沢大学 環日本海域環境研究センター 低レベル放射能実験施設、オンライン、13 名）

8)金沢大学 環日本海域環境研究センター 2020 年度共同利用研究報告会（2021 年 3 月 11-12 日、主催、
金沢大学 自然科学大講義棟 AV 講義室、オンライン、111 名）

9)金沢大学環日本海域環境研究センター2020 年度研究集会：中国復旦大学公共衛生学院・陳仁杰准
教 授 「KU-FDU Joint Workshop on Environmental Issues Latest Advances on Public Health andEnvironmental Pollution」（2021 年 3 月 29 日、主催、オンライン、16 名）

令和 3 年度
1)

金沢大学環日本海域環境研究センター市民講演会「持続可能な海洋環境の保全－能登の里海とSDGs」（2021 年 7 月 22 日、主催、金沢大学サテライト・プラザ 集会室、24 名）

2)

金沢大学 環日本海域環境研究センター 市民講演会「豊かな海を守るには？？海洋における地球環境問題と SDGs への取り組み／持続可能な社会環境構築を目指して」（2021 年 10 月 23 日、主催、
金沢大学サテライト・プラザ 集会室、35 名）

3)金沢大学 環日本海域環境研究センター共催 第 45 回日本比較内分泌学会大会 記念公開フォーラム「高大連携で進化する海の探究」（2021 年 11 月 14 日、共催、オンライン、166 名）

4)

市民講演会「ゲームで考える『豊かな海』」（2021 年 12 月 11 日、共催、金沢大学 角間の里 2 階ホール、18 名）5)

金沢大学 環日本海域環境研究センター共催 市民講演会「大気汚染は慢性の咳の原因となるか？」（2022 年 1 月 22 日、共催、オンライン、34 名）

6)

金沢大学環日本海域環境研究センター・MDPI Applied Sciences 誌 共催オンラインセミナー「大気汚染と健康に関する最近の研究の進展」（2022 年 1 月 28 日、共催、オンライン、75 名）

74

7)

北海道大学との研究集会「陸起源物質が沿岸海洋に及ぼす影響（その 3）」（2022 年 2 月 1 日、主催、オンライン、25 名）

8)

ロシア科学アカデミー極東支部との研究集会「Advanced Resarch Oceanography:impact of humanactivities on marginal sea」
（2022 年 2 月 15 日、主催、オンライン、12 名）

9)

第 4 回いしかわ海洋教育フォーラム 学校と地域でつくる学びの海辺 ～科学的知見を活かした地域
学校協働活動（2022 年 2 月 26 日、共催、オンライン、ポスター展示のみ海みらい図書館で 2 月 23日-3 月 1 日まで開催）

10) 金沢大学 環日本海域環境研究センター 2021 年度共同利用研究報告会（2022 年 3 月 10-11 日、金沢大学ナノ生命科学研究所、主催、オンライン、146 名）
11) 北京大学との研究集会「Advanced Resarch Oceanography:impact of human activities on marginal sea」
（2022 年 3 月 16 日、主催、オンライン、18 名）
12) 日本海 3 大学部局間 連携協定キックオフシンポジウム

新潟大・金沢大・島根大 環境シンポ（2022 年 3 月 25 日、共催、オンライン、延べ 95 名）
7.2.3 環日セミナー
表 7-1 環日セミナー一覧回

日程発表タイトル発表者

172017/4/18

1.WEKO を利用した環日本海域環境観測データ公開シ
ステムの構築2.放射性ヨウ素と放射性炭素を用いた環境放射能研究18

2017/5/16

気象化学モデルを用いた研究：大気汚染から気象変化まで

金沢大学大学院自然科学研究科・宮本健弘
金沢大学環日本海域環境研究センター・松中哲也
気象庁気象研究所環境 応用気象研究部・梶野瑞王

192017/6/20

1.能登半島における新粒子イベントの観測から考える越境汚染が与える日本国内への影響

金沢大学環日本海域環境研究セ
ンター・鶴丸央2.An analysis of Polycyclic aromatic compounds in themarine environment through abiotic and biotic tiers

金沢大学環日本海域環境研究センター・長門豪
日本原子力研究開発機構・乙坂重嘉
富山大学大学院理工学研究部（理学）・堀川恵司
東京大学大学院農学生命科学研
究科・宮下 直富山県立大学工学部・坂本正樹

202017/7/18

21

2017/9/26

22

2017/10/17

海の中を動いている粒子を捕まえてわかること―日本
海と福島周辺海域での研究からネオジム同位体から明らかになった日本海の形成史と富山湾における環境 DNA 研究の紹介
生物の生息地の連結性：その意味と評価法の発展

23

2017/11/21

1.水圏生態系に及ぼす人為汚染物質の影響評価
2.子どもの室内空気汚染物質への曝露評価

24

2017/12/19

25

2018/1/16

森林の管理がもたらす森から沿岸域に至る連環の自然
科学的・社会科学的評価
植物の生活史研究―生命表の利用26

2018/2/20

大気汚染による健康影響：歴史的変遷と今後の課題

75

富山国際大学現代社会学部・高橋ゆかり
京都大学地球環境学堂・柴田昌三
金沢大学環日本海域環境研究セ
ンター・木下栄一郎
兵庫医科大学公衆衛生学・島正之

27

2018/3/5

Research lecture: The Ecology of Desert Microbes: From
Earth to Mars

28

2018/4/17

海洋プラスチック汚染 －マイクロプラスチック研究の現状と今後－

29

2018/5/15

海洋資源立国日本の誕生

高知大学海洋コア総合研究センタ
ー・徳山英一30

2018/6/19

環日本海地域における環境汚染物質のバイオモニタリ
ング研究

金沢大学環日本海域環境研究センター・本田匡人

312018/7/9

Bio-aerosols: population dynamics and emerging global
trendsYale-NUS College,
National University ofSingapore・Stephen B. Pointing

32

2018/7/17

Coastal engineering and climate change in Korea

Geological Research Division、
KIGAM・Wook-Hyun Nahm

33

2018/9/25

Prenatal and postnatal environmental chemical exposure andtheir associations with growth of children – brief introduction
to mini-birth cohort in Jiangsu Province rural area

School of Public Health, Fudan
University・Zhijun Zhou

34

2018/10/16

日本海における特殊なミズクラゲの生活史

北里大学海洋生命科学部・三宅裕志

35

2018/11/20

能登里海教育研究所・木下靖子

36

2018/12/18

37

2019/1/15

なぜ人は“宴会”をひらくのか―バヌアツ共和国フツナ
島、食物分配の事例より
環日本海地域における岩塊流形成プロセス－韓国萬魚山における事例を中心としてー
環境 DNA を用いた水中生物多様性の解析

38

2019/2/19

自然保護から自然の活用へ：グリーンインフラによる環境・社会・経済の統合

39

2019/4/2

福島第一 海からの眺め

Woods Hole Oceanographic
Institution・Ken Buesseler40

2019/4/16

1.赤トンボはなぜ減ったのか? ―水田における育苗箱施用殺虫剤が個体群減少に与える因果的効果の評価

国立環境研究所環境リスク・健康研究センター・中西康介

2.重金属の生態リスク評価と管理：重金属に対する底生動物群集の応答の評価と不確実性に頑健な対策の選定
1.Viral toxicity using clinical study in Beni-Suef University
as PhD degree and evaluation of polluted sea water in the Red
Sea on the osteoclasts and osteoblasts of goldfish in Noto
Marine Laboratory

国立環境研究所環境リスク・健康研究センター・横溝裕行
金沢大学環日本海域環境研究セ
ンター・Mohammed Ibrahim
Zanaty Mourad

2.Long-term aerosol observations in NOTO Ground-based
Research Observatory (NOTOGRO)

金沢大学環日本海域環境研究センター・Alessia Nicosia

3.PEI/HA コーティングフィルターによる海水中銅の除去

金沢大学環日本海域環境研究セ
ンター・岩井久典
東京海洋大学学術研究院・石崎松一郎
東京大学大気海洋研究所・津田敦
国立研究開発法人産業技術総合
研究所環境管理研究部門 大気環
境動態評価研究グループ・兼保直樹

41

2019/6/18

42

2019/7/16

食用フグの衛生確保－交雑個体の出現－43

2019/9/9

海洋文学概論44

2019/10/15

大気エアロゾル研究者にとっての福島第一原子力発電所事故

45

2019/11/7

湖沼・海洋における微生物ループの生態学

76

Yale-NUS College, National
University of Singapore・
Stephen B. Pointing
九州大学応用力学研究所・磯辺篤彦

慶熙大学理科大学・田中幸哉
神戸大学大学院人間発達環境学
研究科・源 利文
石川県立大学・上野裕介

京都大学生態学研究センター・
中野伸一

46

2019/11/19

エコチル調査の現段階

国立環境研究所環境健康研究領域・田村憲治47

2020/1/21

動物の形作りと代謝の進化

国立遺伝学研究所・川島武士48

2020/2/18

加賀藩の割地・割山慣行の現代土地法への示唆

49

2020/6/16

Monitoring of aerosol physical properties in the Noto
Peninsula ※オンライン

立命館大学政策科学部・高村学
人
金沢大学環日本海域環境研究セン
ター・Alessia Nicosia

50

2020/6/30

腐植物質でみる環境研究

51

2020/7/21

コツブムシ科等脚類 (甲殻亜門: フクロエビ上目) の生活
史と種内行動

金沢大学環日本海域環境研究セン
ター・中町健52

2020/9/1

環日本海域環境研究への想い

丁子哲治

53

2020/10/20

微量金属の化学量論に基づく北太平洋の海洋化学

京都大学化学研究所・宗林由樹

542020/11/17

加速器質量分析を用いた宇宙線生成核種および人為起
源核種の環境動態研究

筑波大学 研究基盤総合センター応用加速器部門・数理物質系物理学
域・笹公和

55

2020/12/22

黄砂と多環芳香族炭化水素との相互作用に関する研究

56

2021/1/19

57

2021/2/16

58

2021/4/20

Assessing the risk of climate change and alien invasion
species using species distribution models ※オンライン
フグのフグ毒蓄積メカニズム‐フグはどうやってフグ毒を溜め込むのか？ ※オンライン
クリーン技術により明らかにされる海洋微量元素循環※オンライン

金沢大学 環日本海域環境研究セン
ター・張露露東京海洋大学 大学院海洋科学技術研究科・Zhixin Zhang
新潟食料農業大学・長島裕二

592021/5/18

フィールドと進化をつなぐゲノム研究

602021/6/15

環境に依存する動物の性の研究

612021/7/20

南極の湖沼堆積物研究

622021/9/28

Plant-animal communities in the Anthropocene※オンライン63

2021/10/19

日本大学生物資源科学部・森司

642021/11/16

65

2021/12/21

66

2022/1/18

成長ホルモン(GH)遺伝子組換えアマゴに見られる特異的表現系 ※オンライン
地球温暖化が北東ユーラシア永久凍土帯における水・炭素循環に及ぼす影響
地形発達史推定のための海成段丘への OSL 年代測定法の適用－能登半島の例－ ※オンライン
単一粒子分光分析法による大気エアロゾルのエイジン
グ過程の定量化 ※オンライン

67

2022/2/15

大気粒子及び燃焼発生源粒子中の多環芳香族炭化水素
キノン類の分析と粒子酸化能への寄与 ※オンライン

長崎大学大学院医歯薬学総合研究科・鳥羽陽※オンライン

金沢大学環日本海域環境研究セン
ター・岩井久典※オンライン※オンライン※オンライン77

東京大学大気海洋研究所・小畑元
島根大学生物資源科学部・吉田真
明
東京理科大学先進工学部・宮川信
一
島根大学エスチュアリー研究セン
ター・香月興太Institute of Ecology and Evolutionary
Biology、 National Taiwan
University・Chuan-Kai Ho

名古屋大学宇宙地球環境研究所・
檜山哲哉
産業技術総合研究所 地質調査総合センター・伊藤一充
金沢大学理工研究域・玄大雄

8 国際交流
海外渡航総数は平成 29 年度 53 人、平成 30 年度 47 人、令和元年度 50 人、令和 3 年度 1 人また訪問海外研究者数は平成 29 年度 47 人、平成 30 年度 50 人、令和元年度 46 人となっている。学術振興会による二国間交流事業への採択（対象国：ロシア、韓国）や科学研究費補助金事業での海外学術調査への採択も多く、国際拠点をめざす取り組みを積極的に進めている。さらに令和 3 年には南極観測隊にも参加している。なお令和 2 年度および 3 年度はコロナ禍による入出国制限により渡航数・訪問数ともほぼゼロである。

8.1 海外渡航
当該期間における特筆すべき国際共同研究として以下があげられる。
1. 東アジア地域都市の大気中における多環芳香族炭化水素類の長期変動と要因解析
多環芳香族炭化水素（PAH）及びそのニトロ誘導体（NPAH）の多くは、強い発がん性／変異原を有している。2001 年より東アジア PAH 観測ネットワークを構築して大気中 PAH と NPAH の汚染実態を継続的に調査している。日中露蒙の４ヶ国計 11 都市で、夏と冬に PAH/NPAH が含まれる大気浮遊粒子
状物質の捕集を行った。その結果大気中 PAH 濃度は今回初めて調査したモンゴルのウランバートルで最も高く、中国の北京では前回の調査より減少傾向が見られた。
2. 多環芳香族炭化水素類のタイ産淡水魚への毒性評価
タイの商業種を用いた基礎研究を行うと共に、東アジアの温暖な浅海に分布する海水 魚であるメジナに対する BaA の毒性に対する影響を調べた。なお、 これらの研究成果は、2 報の国際誌に発表して、マレーシアで開催された国際シンポ ジウムで発表した。 タイの商業種である Climbing perch、Anabas testudineus を用いた実験により、この種 は、ある程度の塩に対して耐性があり、0、5、10、15、20、25、および 30 ppt での受 精率は、76.67、61.33、77.00、47.33、1.67、0.33、および 0％であった。 0-10 ppt での 受精率は変化しなかった。
8.1.1 海外渡航一覧※渡航者氏名、受入れ先期間（国名）、用務（滞在期間）
平成 29 年度
大気環境領域1)

松木 篤、カリフォルニア工科大学（アメリカ）、JSPS の頭脳循環プログラムによる海外長期滞在（2017 年 4 月 1 日-10 月 15 日）

2)

猪股弥生、ウィーン（オーストリア）、European Geophysical Union（2017 年 4 月 23-28 日）

3)

早川和一、海南国際コンベンション＆エキシビションセンター（中国）、ICAS2017 International
Congress on Analytical Sciences にて講演（2017 年 5 月 4-9 日）

4)猪股弥生、ヘルシンキ（フィンランド）、国際会議（2017 年 6 月 25-30 日）

78

5)

早川和一、オークランド工科大学（ニュージーランド）、JSPS 頭脳循環を加速する戦略的国際研究
ネットワーク推進プログラムに関する国際共同研究打合せ（2017 年 8 月 6-9 日）

6)

唐 寧、復旦大学・蘭州大学・河南科技学院・中国環境科学研究院・北京大学・瀋陽薬科大学・瀋陽市疾病予防コントロールセンター・遼寧大学（中国）、東アジア地域における大気中 PAH の一斉調査（2017 年 7 月 6-23 日）

7)早川和一、ロシア科学アカデミー極東支部（ロシア）、JSPS 二国間交流事業ロシア（RFBR）との共同研究に関する大気環境と海洋環境の観測の進捗状況の確認と来年度以降の研究展開、及び調
査航海、大気共同観測について研究打合せ（2017 年 9 月 28-30 日）

8)

唐 寧、ロシア科学アカデミー極東支部（ロシア）、JSPS 二国間交流事業ロシア（RFBR）との共同研究に関する大気環境と海洋環境の観測の進捗状況の確認と来年度以降の研究展開、及び調査航
海、大気共同観測について研究打合せ（2017 年 9 月 28-30 日）

9)松木 篤、ノースカロライナ州ラレー（アメリカ）、The 36th AAAR (American Association for Aerosol
Research) Annual Conference（2017 年 10 月 16-20 日）

10) 早川和一、ロシア科学アカデミー極東支部（ロシア）、JSPS 二国間交流事業ロシア（RFBR）との共同研究に関する、日本海における観測結果の報告と今後の共同研究打合せ（2017 年 10 月 31 日11 月 3 日）11) 早川和一、Golden 5 Emerald Resort（エジプト）、The Fourth International Conference on Advanced
Sciences (ICAS4) にて講演（2017 年 11 月 5-11 日）
12) 早川和一、イェール大学シンガポール校（シンガポール）、東南アジアの大気・海洋に関する共同
研究打合せ（2017 年 11 月 12-15 日）
13) 唐 寧、北京大学（中国）、北京大学環境科学与工程学院との部局間交流協定調印式（2018 年 1 月
22-24 日）14) 猪股弥生、カリフォルニア工科大学（アメリカ）、月大気エアロゾルに関する共同研究打ち合わせ（2018 年 2 月 7-14 日）
15) 早川和一、カリフォルニア工科大学（アメリカ）、JSPS 頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネット
ワーク推進プログラムに関する、アエロゾルの計測開発と世界のアエロゾル汚染に関する研究打
ち合せ（2018 年 3 月 11-15 日）
16) 早川和一、オークランド工科大学（ニュージーランド）、JSPS 頭脳循環を加速する戦略的国際研究
ネットワーク推進プログラムに関する、日本とオセアニアの多環芳香族炭化水素類の大気内挙動比較に関する研究打ち合わせ（2018 年 3 月 18-22 日）
海洋環境領域
1) 関口俊男、オークランド（ニュージーランド）、頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク
推進プログラムによる派遣（2017年4月1日-7月24日）
2) 鈴 木 信 雄 、 Sunny Days Hotel 、 Hurghada （ エ ジ プ ト ） 、 The Fourth International Conference on
Advanced Sciences 招待講演（2017年11月7-10日）
3) 関口俊男、オークランド（ニュージーランド）、頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク
推進プログラムによる派遣（2017年11月23日-2018年3月31日）

79

4) 木谷洋一郎・鈴木信雄、プリンスオブソンクラ大学（タイ）（2018年1月8-18日）
陸域環境領域1)

福士圭介、ブーンツァガン湖・オルゴイ湖・オログ湖（モンゴル）、湖沼調査（2017 年 10 月 2-11日）

2)

福士圭介、エルデネト（モンゴル）、モンゴル鉱山地域の河川・土壌重金属汚染状況調査（2017 年
10 月 16-23 日）

3)長谷部徳子、鬱陵島（韓国）、火山噴出物の調査（2017 年 6 月 26 日-7 月 2 日）

4)長谷部徳子、済州島（韓国）、第 3 回 Asian Association for Quaternary Research（ASQUA）（2017 年 9
月 4-8 日）5)長谷部徳子、ノボシビルスク（ロシア）、第 14 回 East Eurasia Conference（2017 年 9 月 14-22 日）

6)長谷部徳子、ブーンツァガン湖・オルゴイ湖・オログ湖（モンゴル）、湖沼調査（2017 年 10 月 211 日）

7)

長谷部徳子、ニューオルレアン（アメリカ）、American Geophysical Union (AGU) 2017 Fall Meeting（2017 年 12 月 9-13 日）

8)西川 潮、台中市（台湾）、International Society of Paddy and Water Environment Engineering (PAWEES)
Conference（2017 年 11 月 9-10 日）

9)

塚脇真二、シェムリアプ・プノンペン（カンボジア）、トンレサップ湖生物多様性維持機構にかかる湖北部の現地調査（2017 年 5 月 27 日-6 月 6 日）

10) 塚脇真二、シェムリアプ（カンボジア）、第 28 回アンコール世界遺産国際管理運営委員会技術委員
会（2017 年 6 月 16-24 日）
11) 塚脇真二、シェムリアプ（カンボジア）、第 8 回金沢大学アンコール世界遺産学生インターンシッ
プの引率（2017 年 8 月 16 日-9 月 4 日）
12) 塚脇真二、プノンペン（カンボジア）、トンレサップ湖生物多様性維持機構にかかる文献調査と研究打合せ（2017 年 9 月 15-20 日）
13) 塚脇真二、セブ（フィリピン）、第 53 回東アジア・東南アジア地球科学計画調整委員会（CCOP）
年次総会（2017 年 10 月 15-20 日）
14) 塚脇真二、シェムリアプ・コンポンチュナン・プノンペン（カンボジア）、トンレサップ湖生物多様性維持機構にかかる湖北部および湖南部の現地調査（2017 年 10 月 27 日-11 月 8 日）
15) 塚脇真二、シェムリアプ（カンボジア）、第 29 回アンコール世界遺産国際管理運営委員会技術委員
会および第 24 回本会議総会（2017 年 12 月 6-17 日）
16) 塚脇真二、プーケット（タイ）、タイ王国プリンスオブソンクラ大学プーケット校での学生交換留学にかかる意見交換と視察（2018 年 2 月 11-14 日）
17) 塚脇真二、プノンペン（カンボジア）、トンレサップ湖生物多様性維持機構にかかる研究打合せ（2018 年 2 月 15-18 日）
18) 塚脇真二、シェムリアプ（カンボジア）、AIST/GSJ-CCOP 地下水プロジェクトフェイズ 3（2018 年
3 月 3-7 日）
19) 塚脇真二、シェムリアプ・プノンペン（カンボジア）、トンレサップ湖生物多様性維持機構にかか80

る湖北部の現地調査（2018 年 3 月 8-15 日）
統合環境領域1)

井上睦夫、オークランド（ニュージーランド）、頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク
推進プログラム（2017 年 5 月 9 日-7 月 7 日）

2)長尾誠也、ポーランド、11th International Conference on Humic Substances in Ecosystems (HSE11)（2017 年 5 月 27 日-6 月 3 日）

3)

浜島靖典、リトアニア、4th International Conference on Environmental Radioactivity（2017 年 5 月 27 日
-6 月 3 日）

4)長尾誠也、オークランド（ニュージーランド）、頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク
推進プログラム（2017 年 8 月 6-9 日）

5)松中哲也、オタワ（カナダ）、14th International Conference on Accelerator Mass Spectrometry（2017 年
8 月 12-20 日）

6)長尾誠也・井上睦夫・落合伸也、済州島（韓国）、6th Asia-Pacific Symposium on Radiochemistry（2017 年 9 月 16-23 日）

7)長尾誠也、ウラジオストク（ロシア）、共同研究打ち合わせ（2017 年 9 月 28-30 日）

8)

井上睦夫、オークランド（ニュージーランド）、頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク
推進プログラム（2017 年 10 月 4 日-12 月 6 日）

9)長尾誠也、ウラジオストク（ロシア）、二国間交流事業での共同研究打ち合わせ（2017 年 10 月 31
日-11 月 4 日）

10) 長尾誠也、シンガポール、共同研究打ち合わせ（2017 年 11 月 12-15 日）
11) 松中哲也、桂林（中国）、7th East Asia Accelerator Mass Spectrometry Symposium（2017 年 11 月 19-26日）
12) 長尾誠也、ウラジオストク（ロシア）、大学の世界展力強化事業（2017 年 12 月 21-27 日）
13) 井上睦夫、オークランド（ニュージーランド）、頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク
推進プログラム（2018 年 1 月 11 日-3 月 31 日）
14) 長尾誠也、北京（中国）、共同研究打ち合わせ（2018 年 1 月 22-24 日）
平成 30 年度
大気環境領域1)

早川和一、瀋陽薬科大学（中国）、集中講義の打ち合せ並びに共同研究の打ち合せ（2018 年 4 月 1619 日）

2)

早川和一、America's Center（アメリカ）、10th International Aerosol Conference（IAC2018）にて成果発表（2018 年 9 月 2-4 日）

3)早川和一、カンザス大学薬学部（アメリカ）、医薬品を含む化学物質の微量分析に関する打ち合わせ（2018 年 9 月 5-8 日）

4)早川和一、イェール大学シンガポール校（シンガポール）、サマースクールの実施内容及び東南ア
ジアの大気・海洋に関する共同研究打合せ（2019 年 1 月 8-11 日）

81

5)

早川和一、Beni-suef University（エジプト）、国際共同研究「エジプトと日本の大気・水環境汚染」
に関する打合せ（2019 年 2 月 24-25 日）

6)早川和一、国立研究所（エジプト）、4th International Conference on Biotechnology and Environmental
Safety (4th ICBES) にて招待講演（2019 年 2 月 26 日-3 月 2 日）

7)松木 篤、サンクトペテルブルグ国立大学（ロシア）、金沢大学との国際連携交流会議（2018 年 6 月
24 日-29 日）

8)松木 篤、ロシア科学アカデミー極東支部（ロシア）、AASSA-FEB RAS International Workshop（2018年 10 月 1-5 日）

9)松木 篤、台湾国立中央大学（台湾）、研究打ち合わせおよび招待講演（2018 年 12 月 1-7 日）

10) 松木 篤、モンゴル国立大学（モンゴル）、1st Integrated Conference on Joint Research Program in
Mongolia (ICJPM)、Higher Engineering Education Development (M-JEED) Project（2019 年 3 月 11-12 日）
11) 唐 寧、中国科学院生態環境研究センター・中国環境科学研究院（中国）、研究打合せ及び調査（2018 年 6 月 4-7 日）
12) 唐 寧、復旦大学（中国）、研究打合せ及び調査（2018 年 11 月 5-8 日）
13) 唐 寧、華東師範大学（中国）、第三回連携部門シンポジウム参加と講演（2019 年 3 月 28 日-4 月 1日）
海洋環境領域1)

木谷洋一郎、Hansa JB Hotel、Hat Yai（タイ）、8th International Fisheries Symposium 2018 "Sustainable
Fisheries and Aquaculture for the Benefits of Mankind"（2018 年 11 月 18-21 日）

2)

鈴木信雄、プリンスオブソンクラ大学（タイ）、Joint Workshop (6th PSU-KZU JWS、EA-NanoNet-6、
EIAA-6) 招待講演（2018 年 11 月 4-9 日）

3)鈴木信雄、Hansa JB Hotel、Hat Yai（タイ）、8th International Fisheries Symposium 2018 "Sustainable
Fisheries and Aquaculture for the Benefits of Mankind"（2018 年 11 月 17-22 日）

陸域環境領域1)

福士圭介、ブーンツァガン湖・オルゴイ湖・オログ湖（モンゴル）、湖沼調査（2018 年 8 月 22 日-9
月 2 日）

2)

福士圭介、エルデネト・ダルハン・ウランバートル（モンゴル）、モンゴル都市部の土壌・水質汚
染状況調査（2018 年 11 月 5-12 日）

3)

福士圭介、チェンマイ（タイ）、3rd Regional IWA diffuse pollution conference（2018 年 11 月 19-22 日）

4)

福士圭介、ワシントン DC（アメリカ）、AGU fall meeting（2018 年 12 月 10-12 日）

5)

福士圭介、オルゴイ湖・オログ湖（モンゴル）、湖沼調査（2019 年 2 月 10-17 日）

6)

福士圭介、ウランバートル（モンゴル）、1st Integrated Conference on Joint Research Program in
Mongolia-2019（2019 年 3 月 11-12 日）

7)長谷部徳子、ブーンツァガン湖・オルゴイ湖・オログ湖（モンゴル）、湖沼調査（2018 年 8 月 22 日
-9 月 2 日）

8)長谷部徳子、釜山・浦項工科大学校（韓国）、第 15 回 East Eurasia Conference 出席および学生巡検引率（2018 年 10 月 8-16 日）

82

9)

長谷部徳子、ウランバートル（モンゴル）、1st Integrated Conference on Joint Research Program in
Mongolia-2019（2019 年 3 月 11-12 日）

10) 長谷部徳子、クエデリンブルグ（ドイツ）、Thermo 2018（2018 年 9 月 12-21 日）
11) 本田匡人、エルデネト・ダルハン・ウランバートル（モンゴル）、モンゴル都市部の土壌・水質汚
染状況調査（2018 年 11 月 5-12 日）
12) 塚脇真二、プノンペン・シェムリアプ（カンボジア）、クメール正月にともなうアンコール世界遺産公園の状況評価（2018 年 4 月 11-18 日）
13) 塚脇真二、シェムリアプ・プノンペン（カンボジア）、第 30 回アンコール世界遺産国際管理運営委
員会技術委員会および特別専門家委員会（2018 年 5 月 29 日-6 月 9 日）
14) 塚脇真二、プノンペン（カンボジア）、カンボジアのトンレサップ湖生物多様性維持機構にかかる研究打合せ（2018 年 7 月 11-17 日）
15) 塚脇真二、シェムリアプ・プノンペン（カンボジア）、第 9 回金沢大学／公立小松大学アンコール
世界遺産インターンシッププログラム（2018 年 8 月 16 日-9 月 5 日）
16) 塚脇真二、大田・扶余・ソウル・水原（韓国）、韓国の世界遺産ならびにグローバルジオパークにかかる研究打合せと現地視察（2018 年 9 月 19-24 日）
17) 塚脇真二、釜山（韓国）、第 54 回東アジア・東南アジア地球科学計画調整委員会（CCOP）年次総会（2018 年 10 月 28 日-11 月 2 日）
18) 塚脇真二、シェムリアプ・プノンペン（カンボジア）、第 31 回アンコール世界遺産国際管理運営委
員会技術委員会、第 25 回アンコール世界遺産国際管理委員会本会議総会および特別専門家委員会（2018 年 11 月 29 日-12 月 9 日）
19) 塚脇真二、チェンマイ（タイ）、第 3 回 AIST/GSJ（産業技術総合研究所／地質調査センター）CCOP（東アジア・東南アジア地球科学調整委員会）地下水プロジェクトフェイズ 3 会議（2019 年
2 月 11-16 日）
20) 塚脇真二、プノンペン（カンボジア）、カンボジアのトンレサップ湖生物多様性維持機構にかかる研究打合せ（2019 年 2 月 17-21 日）
21) 塚脇真二、タシュケント・テルメズ（ウズベキスタン）、ウズベキスタンの仏教遺跡群の周辺地質
ならびに地盤調査（2019 年 3 月 5-12 日）
22) 塚脇真二、シェムリアプ・プノンペン（カンボジア）、カンボジアのトンレサップ湖生物多様性維持機構にかかる国際研究ワークショップ（2019 年 3 月 15-24 日）
23) 塚脇真二、上海（中国）、金沢大学環日本海域環境研究センター連携部門/華東師範大学合同国際テーマシンポジウム「東アジアの都市・農村をめぐる環境とその持続可能な発展」（2019 年 3 月 2731 日）
統合環境領域
1) 長尾誠也・落合伸也、台北（台湾）、Global Land Programme 2018 Asia Conference（2018 年 9 月 2-6日）
2) 長尾誠也、ウラジオストク（ロシア）、International Conference on Climate change in Asia – 2018（2018年 8 月 19-24 日）

833) 長尾誠也、シンガポール、サマースクール実施内容及び、東南アジアの大気・海洋に関する共同研
究打合せ（2019 年 1 月 8-11 日）
4) 井上睦夫、ウランバート（モンゴル）、1st Integrated Conference on Joint Research Program in Mongolia2019（2019 年 3 月 10-15 日）
5) 落合伸也、釜山（韓国）、The 15th East Eurasia International Workshop on Present Earth Surface Processes
and Long-term Environmental Changes in East Eurasia（2018 年 10 月 8-12 日）
6) 松中哲也、トロンハイム（ノルウェー）、The 23rd International Radiocarbon Conference（2018 年 6 月
17-22 日）7) 松中哲也、チェンマイ（タイ）、3rd Regional IWA Diffuse Pollution Conference（2018 年 11 月 19-22 日）
8) 長門 豪、韓国、Society of Environmental Toxicology and Chemistry Asia-Pacific 2018 Conference（2018年 9 月 16-19 日）
令和元年度
大気環境領域1)

猪股弥生、香港城市大学（中国）、Asian Aerosol Conference 2019（2019 年 5 月 27-30 日）

2)

猪股弥生、Prague（チェコ）、ENVIRA 2019（2019 月 9 月 8-14 日）

3)松木 篤、韓国、Korea Institute of Science and Technology 招待講演（2019 年 10 月 9-11 日）

4)松木 篤、清華大学（中国）、Kanazawa Day at Tsinghua（2019 年 5 月 23 日）

5)松木 篤、香港城市大学（中国）、Asian Aerosol Conference 2019（2019 年 5 月 27-30 日）

6)

唐 寧、東北大学（中国）、招待講演、共同研究打合せ（2019 年 5 月 21-24 日）

7)

唐 寧、中国環境科学研究院、中国科学院（中国）、共同研究打合せ（2019 年 6 月 17-20 日）

8) 唐 寧、復旦大学（中国）、共同研究打合せ（2019 年 9 月 23-26 日）
9) 唐 寧、北京大学（中国）、研究集会（2020 年 1 月 6-9 日）
10) 早川和一、清華大学（中国）、第 3 回大気汚染分析に関する日中合同研究会、会議コメンテーター（2019 年 4 月 16-18 日）
11) 早川和一、香港城市大学（中国）、Asian Aerosol Conference 2019（2019 年 5 月 27-31 日）
12) 早 川 和 一 、 義 守 大 学 （ 台 湾 ）、2019 International Conference on Advances in Civil and EcologicalEngineering Research 招待講演（2019 年 7 月 1-4 日）13) 早川和一、ベトナム国家大学ハノイ校（ベトナム）、The 9th International Forum on Green Technology
and Management、招待講演（2019 年 9 月 26-29 日）
14) 早川和一、キョンヒ大学（韓国）、2019 China-Japan-Korea Symposium on Analytical Chemistry、招待
講演（2019 年 10 月 11-15 日）
15) 早川和一、イェール大学シンガポール校（シンガポール）、大気サンプリングと解析に関する国際共同研究（2019 年 12 月 8-11 日）
海洋環境領域
1)

鈴木信雄、モスクワ大学（ロシア）、学生交流・研究交流（2019 年 10 月 19-24 日）

2)

鈴木信雄、ベニスエフ大学（エジプト）、国際シンポジウム（2019 年 11 月 7-14 日）

陸域環境領域1)

福士圭介、エルデネト（モンゴル）、水質調査（2019 年 8 月 7-16 日）

2)

福士圭介、復旦大学（中国）、講演会参加・研究討論（2019 年 10 月 9-10 日）

84

3)

福士圭介、天津大学（中国）、講演会参加・研究討論（2019 年 10 月 11 日）

4)

福士圭介、北京大学（中国）、Second International Conference on All Material Fluxes in River EcoSystems 招待講演（2019 年 10 月 12-13 日）

5)

福士圭介、オークランド工科大学（ニュージーランド）、究討論（2019 年 11 月 27-30 日）

6)

福士圭介、北京大学（中国）、研究討論（2020 年 1 月 6-9 日）

7)

福士圭介、オルゴイ湖・オログ湖（モンゴル）、湖沼調査（2020 年 1 月 15-24 日）

8)長谷部徳子、モンゴル国立大学、モンゴル古生物学地質学研究所（モンゴル）、第 16 回 East Eurasia
Conference 出席および学生巡検引率（2019 年 9 月 15-25 日）

9)長谷部徳子、ロシア極東大学（ロシア）、e-Asia JRP Conference on Climate Change and Natural
Disasters（2019 年 8 月 12-15 日）

10) 長谷部徳子、モスクワ大学（ロシア）、世界展開力ロシア研究・教育連絡（2019 年 4 月 16-19 日）
11) 本田匡人、イェール大学シンガポール校（シンガポール）、研究討論（2019 年 7 月 30 日）
12) 本田匡人、New York State Department of Health（アメリカ）、技術研修・研究討論（2019 年 11 月 816 日）
13) 本田匡人、北京大学（中国）、研究討論（2020 年 1 月 6-9 日）
14) 塚脇真二、シェムリアプ・プノンペン（カンボジア）、第 32 回アンコール世界遺産国際管理運営委
員会技術委員会および特別専門家委員会（2019 年 6 月 2-14 日）
15) 塚脇真二、シェムリアプ・プノンペン（カンボジア）、第 10 回 公立小松大学／金沢大学環日本海域環境研究センター アンコール世界遺産インターンシッププログラム（2019 年 8 月 15 日-9 月 4 日）
16) 塚脇真二、ソウル（韓国）、韓国の世界遺産ならびにグローバルジオパークにかかる研究打合せと現地視察（2019 年 9 月 20-23 日）
17) 塚脇真二、チェンマイ（タイ）、第 55 回東アジア・東南アジア地球科学計画調整委員会（CCOP）
年次総会（2019 年 11 月 3-7 日）
18) 塚脇真二、シェムリアプ（カンボジア）、カンボジアのトンレサップ湖生物多様性維持機構にかかる研究打合せ（2019 年 11 月 7-11 日）
19) 塚脇真二、シェムリアプ・プノンペン（カンボジア）、第 33 回アンコール世界遺産国際管理運営委
員会技術委員会、第 26 回アンコール世界遺産国際管理委員会本会議総会および特別専門家委員会（2019 年 12 月 3-15 日）
20) 塚脇真二、シェムリアプ（カンボジア）、カンボジアのアンコール世界遺産保全と通信設備の設置にかかる打合せ（2020 年 1 月 29 日-2 月 4 日）
21) 塚脇真二、プノンペン（カンボジア）、カンボジアにおける文理融合研究計画の研究打合せとセミナー開催（2020 年 2 月 5-9 日）22) 塚脇真二、シェムリアプ・コンポントム・プノンペン（カンボジア）、カンボジアのアンコール世
界遺産ならびにサンボー・プレイ・クック世界遺産における環境保全状況の視察と打合せ（2020年 3 月 17-26 日）
統合環境領域1)

長尾誠也・落合伸也、台北（台湾）、2019 Taiwan Geosciences Assembly 出席・研究打ち合わせ85

（2019 年 5 月 12-17 日）
2)

長尾誠也、ウラジオストク（ロシア）、26th International Conference (PACON-2019)（2019 年 7 月 1518 日）

3)長尾誠也・落合伸也、シンガポール、16th Annual Meeting Asia Oceania Geosciences Society（2019 年
7 月 28 日-8 月 2 日）

4)長尾誠也、ウラジオストク（ロシア）、e-ASIA JRP Conference on Clime Change and Nature Disasters（2019 年 8 月 12-15 日）

5)長尾誠也・落合伸也、ウランバートル（モンゴル）、The 16th East Eurasia International Workshop（2019 年 9 月 15-18 日）

6)長尾誠也・井上睦夫・松中哲也、台北（台湾）、台湾沖海洋調査打ち合わせ（2019 年 11 月 3-6 日）

7)長尾誠也・井上睦夫、オークランド（ニュージーランド）、大気海洋観測に関する共同研究打ち合
わせ（2019 年 11 月 27-30 日）

8)長尾誠也、北京（中国）、研究集会「東アジア地域の環境保全における中日協力のあり方」（2020年 1 月 6-9 日）

9)井上睦夫、ウラジオストク（ロシア）、海水の放射性核種の分布調査に関する共同研究の打ち合わせ、海水試料からの放射性核種の分離処理（2019 年 9 月 7-12 日）

10) 井上睦夫、台北（台湾）、台湾沖海洋調査試料の化学処理（2019 年 12 月 2-7 日）
11) 岩井久典、サンフランシスコ（アメリカ）、AGU fall meeting 2019（2019 年 12 月 8-15 日）
令和 3 年度
1)

猪股弥生、南極、第 63 次南極地域観測（2020 年 11 月 10 日-2021 年 3 月 28 日）

8.2 訪問外国人研究者
8.2.1 訪問外国人研究者一覧※訪問外国人氏名、職名、所属（国）、用務、受入れ教員（滞在期間）
平成 29 年度
大気環境領域
1)

Tatiana Chizhova、Researcher、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、共同
研究実施、研究打合せ、早川和一・長尾誠也（2017 年 4 月 19 日-6 月 5 日）

2)

Iuliia Kudriashova、Researcher、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、共同
研究実施、研究打合せ、早川和一・長尾誠也（2017 年 4 月 19 日-6 月 5 日）

3)Richard C. Flagan、Professor、カリフォルニア工科大学（アメリカ）、国際シンポジウムにて講演、共同研究打合せ、早川和一・松木 篤（2017 年 10 月 7-10 日）

4)Christopher D. Simpson、Professor、ワシントン大学（アメリカ）、国際シンポジウムにて講演、共同
研究打合せ、早川和一（2017 年 10 月 7-10 日）

86

5)

Stephen B. Pointing、Professor、イェール大学シンガポール校（シンガポール）、国際シンポジウムにて講演、共同研究打合せ、早川和一（2017 年 10 月 7-11 日）

6)

Stephen Archer、Researcher、オークランド工科大学（ニュージーランド）、国際シンポジウムにて講演、共同研究調査実施、打合せ、早川和一（2017 年 10 月 7-13 日）

7)Kevin Lee、Researcher、オークランド工科大学（ニュージーランド）、国際シンポジウムにて講演、共同研究調査実施、打合せ、早川和一（2017 年 10 月 7-13 日）

8)

Wladyslaw W. Szymanski、Professor、ウィーン大学（オーストリア）、国際シンポジウムにて講演、共同研究打合せ、早川和一（2017 年 10 月 7-16 日）

9)

Min Hu、Professor、北京大学（中国）、国際シンポジウムにて講演、早川和一・唐 寧（2017 年 10
月 8-10 日）

10) Egide Kalisa、Ph.D. Candidate、オークランド工科大学（ニュージーランド）、国際シンポジウムにて発表、共同研究実施、研究打合せ、早川和一（2017 年 10 月 8 日-12 月 18 日）
11) Stephan Archer、オークランド工科大学（ニュージーランド）、珠洲測定局視察、松木 篤（2017 年
10 月 9 日）
12) Kevin Lee、オークランド工科大学（ニュージーランド）、珠洲測定局視察、松木 篤（2017 年 10 月
9 日）13) Stephen B. Pointing、オークランド工科大学（ニュージーランド）、珠洲測定局視察、松木 篤（2017 年 10 月 9 日）
14) Christopher D. Simpson、ワシントン大学（アメリカ）、珠洲測定局視察、松木 篤（2017 年 10 月 9日）
15) Wladyslaw W. Szymanski、ウィーン大学（オーストリア）、珠洲測定局視察、松木 篤（2017 年 10 月
9）16) Sonomdagva Ch.、モンゴル国立大学（モンゴル）、共同研究、松木 篤（2017 年 11 月 30 日-12 月 1日）
17) Xiaqian Li、Associate Professor、中国環境科学研究院（中国）、共同研究実施、唐 寧（2017 年 12 月
26-29 日）18) Tatiana Chizhova、Researcher、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、共同
研究実施、研究打合せ、早川和一（2018 年 2 月 22 日-3 月 31 日）
19) Iuliia Kudriashova、Researcher、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、共同
研究実施、研究打合せ、早川和一（2018 年 2 月 22 日-3 月 31 日）
20) Wu Qing、Professor、復旦大学（中国）、国際シンポジウムにて講演、長尾誠也・早川和一・唐 寧（2018 年 3 月 1-4 日）21) Viatcheslav Lobanov、Director、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、国際
シンポジウムに参加、早川和一・長尾誠也（2018 年 3 月 1-5 日）22) Pavel Tishichenko、Head of office、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、
国際シンポジウムに参加、早川和一・長尾誠也（2018 年 3 月 1-5 日）
陸域環境領域87

1)

Laura Corey、イリノイカレッジ（アメリカ）生物学科、准教授、学生交流にかかる打ち合わせ（2017 年 5 月 22-23 日）

2)Paul Hamilton、イリノイカレッジ（アメリカ）生物学科、助教、学生交流にかかる打ち合わせ（2017 年 5 月 22 日-5 月 23 日）

3)

Miranda Karban、イリノイカレッジ（アメリカ）生物学科、助教、学生交流にかかる打ち合わせ（2017 年 5 月 22 日-5 月 23 日）

4)

Rick Broadaway、イリノイカレッジ学術センター（アメリカ）、センター長・教授、学生交流にかかる情報交換・意見交換（2017 年 5 月 22-25 日）

5)

Baasanjav Anar、モンゴル国立大学（モンゴル）、学部生、さくらサイエンスプロジェクトによる湖沼研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2017 年 11 月 10 日-11 月 19 日）

6)

Boldbaatar Davaajargal、モンゴル国立大学（モンゴル）、大学院生、さくらサイエンスプロジェクト
による湖沼研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2017 月 11 月 10 日-11 月 19）

7)

Davaadorj Davaasuren、モンゴル国立大学（モンゴル）、講師、さくらサイエンスプロジェクトによる湖沼研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2017 月 11 月 10 日-11 月 19）8)

Munkhsuld Enkhuur、モンゴル国立大学（モンゴル）、学部生、さくらサイエンスプロジェクトによる湖沼研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2017 月 11 月 10 日-11 月 19）

9)Bayar Namuun、モンゴル国立大学（モンゴル）、学部生、さくらサイエンスプロジェクトによる湖沼研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2017 月 11 月 10 日-11 月 19）10) Gerelmaa Tuvshin、モンゴル国立大学（モンゴル）、学部生、さくらサイエンスプロジェクトによる湖沼研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2017 月 11 月 10-19 日）
11) Takeshi Kasama、デンマーク工科大学（デンマーク）、主任研究員、研究討論、福士圭介（2017 年
11 月 30 日）
12) Wook-Hyon Nahm、韓国地質資源研究院（韓国）第四紀研究部門、グループリーダー、講演会および過去の災害調査に関する共同研究、長谷部徳子（2018 年 1 月 7 日-1 月 12 日）
13) Peou Hang、カンボジア国立アンコール世界遺産管理機構（カンボジア）、副総裁、カンボジアのア
ンコール世界遺産ならびにトンレサップ生物圏保護区における共同研究の打合せ（2018 年 1 月 30
日-2 月 3 日）
14) Yukiya Tanaka、キョンヒ大学（韓国）、教授、韓国の環境試料の年代決定、長谷部徳子（2018 月 2
月 13 日-2 月 21 日）
15) 魏 永杰、中国環境科学研究院（中国）、研究員、連携部門国際テーマシンポジウム「近現代における環日本海域の農村社会環境の特質」での講演（2018 年 2 月 22-24 日）
16) 張 文明、華東師範大学（中国）、教授、連携部門国際テーマシンポジウム「近現代における環日本
海域の農村社会環境の特質」での講演（2018 年 2 月 22-26 日）
17) 毛 来霊、山西大学外国語学院（中国）、元講師、連携部門国際テーマシンポジウム「近現代における環日本海域の農村社会環境の特質」での講演（2018 月 2 月 22-26 日）
18) 郭 新彪、北京大学公共衛生学院（中国）、教授、連携部門国際テーマシンポジウム「近現代における環日本海域の農村社会環境の特質」での講演（2018 年 2 月 22-25 日）

8819) Larisa Nazarova、ポツダム大学（ドイツ）、研究員、国際シンポジウムへの出席と日本海北部地域
における共同研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2018 年 2 月 28 日-3 月 6 日）
20) Harald Gunter Erhard Fuchs、ドイツ IBM（ドイツ）、研究員、国際シンポジウムへの出席と日本海北部地域における共同研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2018 年 2 月 28 日-3 月 6 日）
21) Altansukh Ochir、モンゴル国立大学（モンゴル）、教授、国際シンポジウムへの出席とモンゴルにおける共同研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2018 月 2 月 28 日-3 月 7 日）
22) Long Hao、南京地理・湖沼研究所（中国）、研究員、国際シンポジウムへの出席とアジア大陸における共同研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2018 年 3 月 1 日-3 月 5 日）23) Kazuo Hatakeyama、連邦工科大学パラナ校（ブラジル）、教授、南米諸国の環境教育とカピバラ生態系の開発にかかる意見交換・情報交換（2018 年 3 月 17 日）
統合環境領域
1)

T. Chizhova、Y. Kudryashova、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、二国間交流事業での研究打ち合わせ、長尾誠也（2017 年 4 月 26 日）

平成 30 年度
大気環境領域
1)

Tatiana Chizhova、Researcher、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、共同研
究実施、研究打合せ、早川和一（2018 年 4 月 1-14 日）

2)

Iuliia Kudriashova、Researcher、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、共同
研究実施、研究打合せ、早川和一（2018 年 4 月 1-14 日）

3)

趙 利霞、教授、中国科学院生態環境研究センター（中国）、輪島測定局の大気測定と分析、唐 寧（2018 年 8 月 5-11 日）

4)

Zhijun Zhou、Professor、復旦大学（中国）、第 33 回環日本海域環境研究センターセミナーにて講演
及び、装置関係などの研究打合せ、長尾誠也・唐 寧（2018 年 9 月 24-27 日）

5)

郭 松、北京大学（中国）、教授、環日本海域環境研究センター共同研究共同利用 研究集会参加と輪島測定局視察、唐 寧（2018 年 9 月 28 日-10 月 1 日）

6)

胡 敏、北京大学（中国）、教授、環日本海域環境研究センター共同研究共同利用 研究集会参加と輪島測定局視察、唐 寧（2018 年 9 月 28 日-10 月 1 日）

7)呉 志軍、北京大学（中国）、教授、環日本海域環境研究センター共同研究共同利用 研究集会参加と輪島測定局視察、唐 寧（2018 年 9 月 28 日-10 月 1 日）

8)

陸 志華、北京大学（中国）、准教授、環日本海域環境研究センター共同研究共同利用 研究集会参加と輪島測定局視察、唐 寧（2018 年 9 月 28 日-10 月 1 日）

9)

Pham Chau Thuy、ベトナム国立農業大学（ベトナム）、講師、バイオマス燃焼サンプルの分析、唐寧（2018 年 12 月 2-24 日）

10) He Na、Dean、Professor、復旦大学（中国）、部局間協定調印式へ出席、金沢大学長への表敬訪問、
長尾誠也・唐 寧（2018 年 12 月 24-26 日）
11) Zhijun Zhou、Professor、復旦大学（中国）、部局間協定調印式へ出席、金沢大学長への表敬訪問、89能登大気観測スーパーサイト輪島測定局の視察、長尾誠也・唐 寧（2018 年 12 月 24-27 日）
12) Renjie Chen、Professor、復 旦 大学 （中 国 ）、 環日本 海 域環 境研 究セ ン ター 国 際シ ンポ ジウ ムResearch Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、長尾誠也・唐 寧（2019 年 1 月 23-26 日）
13) Elena Grigoreva、Leading Researcher、Professor、ロシア科学アカデミー極東支部（ロシア）、環日本
海域環境研究センター国際シンポジウム-Research Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、自然生態系及び気候影響に関する研究打合せ、長尾誠也・松木 篤（2019 年 1 月 23-27 日）
14) Chong Han、Professor、東 北大学 （中国 ）、 環日本 海域環 境研究 センター 国際シ ンポジ ウム Research Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、環日本海域での大気観測に関する研究打合
せ、長尾誠也・唐 寧（2019 年 1 月 23-27 日）
15) 胡 敏、北京大学（中国）、教授、環日本海域環境研究センター共同研究共同利用成果報告会にて講演、唐 寧（2018 年 2 月 28 日-3 月 5 日）16) Geroge Lin、台湾国立中央大学（台湾）、共同研究、松木 篤（2019 年 3 月 24-26 日）
海洋環境領域
1) Somvong Tragoonrung、Executive Director、タイ国立遺伝子生命工学研究センター（タイ）、部局間協定調印式へ出席、金沢大学長への表敬訪問、長尾誠也・鈴木信雄（2018 年 10 月 24-27 日）
2) Sorawit Powtongsook、Principal Researcher、タイ国立遺伝子生命工学研究センター（タイ）、部局間協定調印式へ出席、金沢大学長への表敬訪問、長尾誠也・鈴木信雄（2018 年 10 月 24-27 日）
3) Nuchjaree Pisamai、Technical Officer、Policy Study Section、タイ国立遺伝子生命工学研究センター（タイ）、部局間協定調印式へ出席、金沢大学長への表敬訪問、長尾誠也・鈴木信雄（2018 年 10 月
24-27 日）4) Seetala Jamrerkjang、Director、 タ イ 国 立 遺 伝 子 生 命 工 学 研 究 セ ン タ ー （ タ イ ）、International
Cooperation and Public Relations Division、部局間協定調印式へ出席、金沢大学長への表敬訪問、長尾誠也・鈴木信雄（2018 年 10 月 24-27 日）
5) Stephan Archer、オークランド工科大学（ニュージーランド）、臨海実験施設での大気中のバクテリ
アサンプリング、関口俊男（2018 年 11 月 29-30 日）
6) Thumronk Amornsakun、プリンスオブソークラ大学（タイ）、国際シンポジウムにて講演及びダブル
デグリープログラムに関する打ち合わせ、鈴木信雄（2018 年 12 月 15-21 日）
7) Chutima Tantikitti、プリンスオブソークラ大学（タイ）、国際シンポジウムにて講演及びダブルデグ
リープログラムに関する打ち合わせ、鈴木信雄（2018 年 12 月 15-19 日）
8) Soottawat Benjakul、プリンスオブソークラ大学（タイ）、国際シンポジウムにて講演及びダブルデ
グリープログラムに関する打ち合わせ、鈴木信雄（2018 年 12 月 15-19 日）
9) Debbie L Hay、オークランド大学（ニュージーランド）、国際シンポジウムにて講演、関口俊男（2019 年 1 月 22-27 日）
10) Sorawit Powtongsook、Principal Researcher、タイ国立遺伝子生命工学研究センター（タイ）、環日本
海域環境研究センター国際シンポジウム-Research Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、臨海実験施設視察、魚類の生理学の研究打合せ、長尾誠也・鈴木信雄、木谷洋一郎（2019 年 1 月 2327 日）

9011) Ajai K Srivastav、ゴラクプール大学（インド）、国際シンポジウムにて講演及び魚類のカルシウム代
謝に関する国際共同研究、鈴木信雄（2019 年 2 月 28 日-3 月 15 日）
陸域環境領域
1） Altansukh Ochir、モンゴル国立大学（モンゴル）、教授、モンゴル国エルデネト鉱山地域におけるモリブデンの環境動態についての研究打合せ、環日本海域環境研究センター国際シンポジウムResearch Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、長尾誠也・長谷部徳子・福士圭介（2019 年
1 月 18-28 日）
2） Davaadorj Davaasuren、モンゴル国立大学（モンゴル）、講師、共同研究、長谷部徳子・福士圭介（2019 年 1 月 13 日-2 月 9 日）
3） Davaadorj Davaasuren、モンゴル国立大学（モンゴル）、講師、共同研究、長谷部徳子・福士圭介（2019 年 3 月 13 日-4 月 3 日）
4） Faisal Hussain、フェデラルウルドゥ芸術科学技術大学（パキスタン）、助教、農作物の土壌産植物
病原体を制御するバイオコントロールに関する研究のため、西川 潮（2018 年 4 月 1 日-9 月 30 日）
5） Wook-Hyon Nahm、韓国地質資源研究院（韓国）、第四紀研究部門、研究員、セミナーでの講演および環境研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2018 年 7 月 15-18 日）
6） Namsrai Oyunchimeg、モンゴル国立大学（モンゴル）、准教授、さくらサイエンスプログラムによるモンゴルの環境問題に関する共同研究、長谷部徳子（2018 年 11 月 16-25 日）
7） 笠間丈史、デンマーク工科大学（デンマーク）、主任研究員、共同研究、福士圭介（2018 年 12 月
25 日）8） 田中幸哉、慶煕大学（韓国）、教授、セミナーでの講演および環境研究に関する研究連絡、長谷部徳子（2018 年 12 月 16-19 日）
9） Rong Wang、Researcher、中国科学院 南京地理・湖沼研究所（中国）、湖沼堆積物データの統計的取り扱いに 関する研究打ち合わせ 、環日本海域環境研究 センター国際シンポジ ウム -Research
Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、長尾誠也・長谷部徳子（2019 年 1 月 15-27 日）
統合環境領域
2)

Stephen B.Pointing、Research Professor、イェール大学シンガポール校 生物科学科、シンガポール国
立大学（シンガポール）、イェール大学シンガポール校との共同研究に向けた打ち合わせ・施設見学、長尾誠也（2018 年 7 月 12 日）

3)

Stephen David James Archer、School of Science、オークランド工科大学（ニュージーランド）、講師、
全国共同利用研究に関した打ち合わせ・施設見学、井上睦夫（2018 年 11 月 26 日）

4)

Stephen B. Pointing、Professor、イェール大学シンガポール校（シンガポール）、研究うち合わせ、
環日本海域環境研究センター国際シンポジウム -Research Frontiers of Transboundary Pollution- に参加、
長尾誠也・長谷部徳子・松木 篤・唐 寧・猪股弥生（2019 年 1 月 20-26 日）

5)Viatcheslav Lobanov、Director、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、日本
海における越境汚染の実態把握に関する共同研究打合せ、全国共同利用研究集会に参加、環日本
海域環境研究センター国際シンポジウム -Research Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、長尾誠也・鈴木信雄・唐 寧（2019 年 1 月 21-26 日）

91

6)

Pavel Tishichenko、Head of a section、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、
日本海における越境汚染の実態把握に関する共同研究打合せ、全国共同利用研究集会に参加、環日本海域環境研究センター国際シンポジウム -Research Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、
長尾誠也・鈴木信雄・唐 寧（2019 年 1 月 21-26 日）

7)

Aleksandr Charkin、Researcher、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、全国
共同利用研究集会にて発表、環日本海域環境研究センター国際シンポジウム -Research Frontiers ofTransboundary Pollution- に参加、長尾誠也・鈴木信雄・唐 寧（2019 年 1 月 22-26 日）

8)

Pavel Semkin、Researcher、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、全国共同利用研究集会にて発表、環日本海域環境研究センター国際シンポジウム -Research Frontiers ofTransboundary Pollution- に参加、長尾誠也・鈴木信雄・唐 寧（2019 年 1 月 22-26 日）

9)Lennard Norman Gillman、Professor、Associate Dean、International; Head of School-Science、オークラ
ンド工科大学（ニュージーランド）、環日本海域環境研究センター国際シンポジウム -Research
Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、長尾誠也・井上睦夫（2019 年 1 月 22-27 日）

10) Matthew Adam Charette、Senior Scientist、ウッズホール海洋研究所（アメリカ）、能登半島における海底湧水の存在と生物生産性への影響についての共同研究打合せ、長尾誠也（2019 年 2 月 10-14 日）
11) Olga Nesterova、Head of the Department of Soil Science、Professor、極東連邦大学（ロシア）、環日本
海域環境研究センター国際シンポジウム -Research Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、長尾誠也（2019 年 1 月 23-27 日）
12) Aleksandra Khokhlova、Ph.D. Candidate、極東連邦大学（ロシア）、環日本海域環境研究センター国際シンポジウム -Research Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、長尾誠也（2019 年 1 月 2327 日）13) Iuliia Kolesnikova、Ph.D. Candidate、極東連邦大学（ロシア）、環日本海域環境研究センター国際シンポジウム -Research Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、長尾誠也（2019 年 1 月 23-27 日）
14) Jr-Chuan Huang、Professor、国立台湾大学（台湾）、環日本海域環境研究センター国際シンポジウム-Research Frontiers of Transboundary Pollution- にて講演、長尾誠也・落合伸也（2019 年 1 月 23-28 日）
令和元年度
大気環境領域1)

Indra Chandra、テルコム大学（インドネシア）、研究打合せ、猪股弥生（2019 年 7 月 20-28 日）

2)Munkhtsetseg Erdenebayarm、モンゴル国立大学（モンゴル）、共同研究打ち合わせ、松木 篤（2020年 1 月 21 日）

3)

李 志剛、中国環境科学研究院（中国）、共同研究打合せ、唐 寧（2019 年 10 月 19-26 日）

4)

銭 岩、中国環境科学研究院（中国）、共同研究打合せ、唐 寧（2019 年 10 月 19-26 日）

5)

韓 沖、東北大学（中国）、さくらサイエンスプラン、長尾誠也・唐 寧・本田匡人（2019 年 12 月 39 日）

6)

楊 望巾、東北大学（中国）、さくらサイエンスプラン、長尾誠也・唐 寧・本田匡人（2019 年 12 月
3-9 日）

92

7)

楊 紅星、東北大学（中国）、さくらサイエンスプラン、長尾誠也・唐 寧・本田匡人（2019 年 12 月
3-9 日）

8)

王 愛杰、東北大学（中国）、さくらサイエンスプラン、長尾誠也・唐 寧・本田匡人（2019 年 12 月
3-9 日）

9)許 Wenwen、東北大学（中国）、さくらサイエンスプラン、長尾誠也・唐 寧・本田匡人（2019 年 12
月 3-9 日）10) 張 婷婷、東北大学（中国）、さくらサイエンスプラン、長尾誠也・唐 寧・本田匡人（2019 年 12 月
3-9 日）
11) 陳 彬、中国科学院大気物理研究所（中国）、センター国際シンポジウム参加、長尾誠也・唐 寧（2019 年 12 月 16-20 日）
12) 胡 敏、北京大学（中国）、センター国際シンポジウム参加、長尾誠也・長谷部徳子・唐 寧（2019年 12 月 16-22 日）
13) 孟 夏、復旦大学（中国）、センター国際シンポジウム参加、長尾誠也・長谷部徳子・唐 寧（2019年 12 月 16-20 日）
14) 韓 沖、東北大学（中国）、センター国際シンポジウム参加、長尾誠也・長谷部徳子・唐 寧（2019年 12 月 16-22 日）
15) Pham Chau Thuy、ベトナム国立農業大学（ベトナム）、センター国際シンポジウム参加、長尾誠也・長谷部徳子・唐 寧（2019 年 12 月 16-22 日）
16) Pham Chau Thuy、ベトナム国立農業大学（ベトナム）、共同研究の実施、唐 寧（2020 年 2 月 23 日3 月 31 日）
海洋環境領域
1)

Dr. Thumronk Amornsaku N.、プリンスオブソンクラ大学（タイ）、鈴木信雄（2019 年 7 月 15-19 日）

2)

Dr. Nithi Atthi、Witsaroot Sripunkhai、Pattaraluck Pattamang、タイ国立電子コンピューター技術研究センター（タイ）、木谷洋一郎（2019 年 5 月 13-17 日）

3)

Witsaroot Sripunkhai、Pattaraluck Pattamang、タイ国立電子コンピューター技術研究センター（タイ）、木谷洋一郎（2019 年 12 月 20-21 日）

陸域環境領域
1)

Ario Damar、ボゴール農科大学（インドネシア）、教授、Joint International Symposium on Sustainable
Development and Environmental Issues 参加、長谷部徳子（2019 年 12 月 17-19 日）

2)

田中幸哉、キョンヒ大学（韓国）、教授、共同研究、長谷部徳子（2020 年 02 月 9-13 日）

3)

Michael Krochmal、Autoscan Systems Pty. Ltd（オーストラリア）、PI、研究連絡（2019 年 7 月 27-30日）

4)

田中幸哉、キョンヒ大学（韓国）、教授、共同研究、長谷部徳子（2019 年 7 月 7-17 日）

5)

Ochir Altansukh、モンゴル国立大学（モンゴル）教授、サマースクール、長谷部徳子、福士圭介、
本田匡人（2019 年 6 月 30 日-7 月 9 日）

6)笠間丈志、デンマーク工科大学（デンマーク）、主任研究員、研究連絡、福士圭介（2019 年 4 月 10
日）

93

7)

Eunice Tan、イェール大学シンガポール校（シンガポール）助教、サマースクール、長谷部徳子、
福士圭介、本田匡人（2019 年 6 月 30 日-7 月 9 日）

8)Ochir Altansukh、モンゴル国立大学（モンゴル）教授、研究連絡、長谷部徳子（2020 年 1 月 29 日-2
月 5 日）

9)

Chau Sun Kérya、カンボジア王国文化省（カンボジア）、世界遺産担当長官（Secretariat of the State）、
アンコール世界遺産における文化財保全・環境保全に関する打合せ、塚脇真二（2019 年 9 月 6 日）

10) Nou Niran、UNESCO／プノンペン事務所（カンボジア）、文化部門（世界遺産担当）、アンコール
世界遺産における文化財保全・環境保全に関する打合せ、塚脇真二（2019 年 9 月 6 日）
11) Phoeurn Sokhim、国立アンコール世界遺産管理機構（カンボジア）、水管理部門副部門長、アンコール世界遺産における動植物保護に関する打合せ、塚脇真二（2019 年 11 月 14-18 日）
12) Vat Buntha、国立アンコール世界遺産管理機構（カンボジア）、水管理部門一般職員、アンコール
世界遺産における動植物保護に関する打合せ、塚脇真二（2019 年 11 月 14-18 日）
13) Chun Kimseng、国立アンコール世界遺産管理機構（カンボジア）、水管理部門一般職員、アンコー
ル世界遺産における動植物保護に関する打合せ、塚脇真二（2019 年 11 月 14-18 日）
14) Chen Chanvichet、国立アンコール世界遺産管理機構（カンボジア）、水管理部門技術職員、アンコール世界遺産における動植物保護に関する打合せ、塚脇真二（2019 年 11 月 14-18 日）
15) Prathana Kannaovakun、プリンスオブソンクラ大学プーケット校（タイ）、副学長、学生交流にかかる打合せ、塚脇真二（2020 年 2 月 12-14 日）
16) Pornpissanu Promsivapallop、プリンスオブソンクラ大学プーケット校（タイ）、観光・ホスピタリテ
ィ学部長、学生交流とスマトラ地震津波後の社会環境の変化調査にかかる打合せ、塚脇真二（2020 年 2 月 12-14 日）
統合環境領域
1)

Tung-Yuan Ho、Research Fellow、台湾中央研究院（台湾）、海水試料採取調査に関する研究打合
せ、長尾誠也・井上睦夫（2019 年 6 月 27 日）

2)

モンゴル国立大学（モンゴル）、イェール大学シンガポール校（シンガポール）14 名（学生）、サ
マースクール、落合伸也（2019 年 7 月 7 日）

3)

Jr-Chuan Huang、Professor、国立台湾大学（台湾）、全国共同利用研究に関する調査・実験・研究打
ち合わせ、長尾誠也・落合伸也（2019 年 8 月 7-9 日）

4)Chen Pei-Hao、Student、国立台湾大学（台湾）、全国共同利用研究に関する調査・実験・研究打ち合
わせ、長尾誠也・落合伸也（2019 年 8 月 7-9 日）

5)Huang Wei-Lun、Student、国立台湾大学（台湾）、全国共同利用研究に関する調査・実験・研究打
ち合わせ、長尾誠也・落合伸也（2019 年 8 月 7-9 日）

6)Aleksandr Charkin、Researcher、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、全国共同利用研究打ち合わせ、調査、試料前処理、長尾誠也（2019 年 8 月 27-30 日）

7)

Pavel Semkin、Researcher、ロシア科学アカデミー極東支部太平洋海洋研究所（ロシア）、全国共同利用研究打ち合わせ、調査、試料前処理、長尾誠也（2019 年 8 月 27-30 日）

8)

Jr-Chuan Huang、Professor、国立台湾大学（台湾）、全国共同利用研究打ち合わせ、落合伸也（2019年12 月20 日）
94

9 社会活動
国・地方公共団体の各種委員、高校生や一般向けの教育活動等に積極的に取り組み、5 年間の総数は113 件であった。

9.1 社会活動
大気環境領域(ア) 松木 篤 (1 件)‧

石川県 SSH 生徒研究発表会に講師として参加 (2018)(イ) 猪股 弥生 (2 件)‧長野県 大気常時監視体制検討委員 (2018)‧

NOVA Science Publishers Associated Editor 編集委員 (2018)(ウ) 早川 和一 (22 件)


環境省複合影響研究班 委員 (2019-2020)

警察庁科学警察研究所 顧問 (2019-2020)

日本学術振興会 科学研究費助成事業 国際科学研究費部会 委員 (2019-2020)

日本学術振興会 国際科学研究費委員会 専門委員（非公開）(2017-2018)

科学技術振興機構 戦略的創造研究推進事業 領域アドバイザー (2019-2020)



環日本海環境協力センター 理事 (2019-2020)

大気環境総合センター 監事 (2019-2020)

鉄鋼環境基金技術委員会 委員 (2019-2020)

東京生化学研究会 評議員 (2019-2020)

日本自動車研究所 大気中微小粒子の健康影響に関する調査研究員会 委員 (2019-2020)

石川県 保健環境研究センター 外部評価委員会 委員長 (2019-2020)

石川県 環境審議会 会長 (2016-2020)



石川県 薬物審議会 委員長 (2014-2020)

富山県 衛生研究所 研究評価外部委員会 委員 (2003-2019)

環境省 有害大気汚染物質 健康リスク評価手法等に関する検討会 委員 (2018)

文部科学省 科学研究費補助金における評価に関する委員会 評価者 (2014-2018)






一般社団法人 能登里海教育研究所 代表理事 (2014-2018)
公益財団法人 東京生化学研究会 評議員 (2014-2018)
科学技術振興機構 先端計測分析技術・機器開発推進委員会（環境問題解決領域分科会）委員(2014-2018)
金沢市 廃棄物処理施設あり方検討会委員 (2013-2018)



独立行政法人 大学評価・学位授与機構 国立大学教育研究評価委員会 専門委員 (2017)

文部科学省研究振興局 平成 29 年度科学研究費助成事業「新学術領域研究（研究領域提案型）」
中間・事後評価に係る「評価意見書」の作成（非公開） (2017)95海洋環境領域(エ) 鈴木 信雄 (4 件)

日本海 海洋調査技術連絡会 (2014-)

石川県 温排水影響検討委員会 (2014-)



石川県 環境影響評価委員会 委員 (2010‐)



石川県 能登町小木港マリンタウン推進協議会 (2010-)

陸域環境領域(オ) 塚脇 真二 (8 件)‧

小松市日本遺産サミット開催にかかる専門的知見アドバイザー (2021)‧

小松市埋蔵文化財センター「滝ヶ原碧玉原産地遺跡調査」アドバイザー (2017-)‧

こまつ SATOYAMA 評議会 委員 (2015-)‧

環境王国こまつ アドバイザー (2015-)‧

UNESCO／アンコール世界遺産 国際管理運営委員会 特別専門家委員会 委員 (2012-)‧

カンボジアのシェムリアプ州およびアンコール世界遺産における水問題会議（Water Colloquium）
委員 (2006-)‧

UNESCO-MAB（Man and Biosphere:人と生物圏）および UNESCO-Biosphere Reserves（生物圏保護区）東アジア・東南アジア地区 オブザーバー (2004-)‧

金沢大学「理学の広場」講師 (2017.8.4)(カ) 長谷部 徳子 (18 件)


北陸女性研究者ネットワーク普及促進会議 委員 (2013-) 委員長 (2020-)



ダイバーシティ研究環境 推進委員会 委員 (2017-2020) 委員長 (2020-)



国立研究開発法人 日本原子力研究開発機構 地層処分研究開発・評価委員会 (2021)



国立研究開発法人 日本原子力研究開発機構 地質環境長期安定性評価 技術高度化開発委員会
委員 (2018-)

石川県 環境審議会専門委員 (2020-)



富山大学 ダイバーシティ研究環境 実現イニシアティブ（特色型）外部評価委員 (2020-2022.3.31)



金沢市 井戸設置許可審査部会 委員 (2019-)



金沢市 産業廃棄物 訂正処理専門委員会 委員 (2019-)



白山市 地熱資源開発調査検討協議会 (2015-2019)

星稜高校土曜講座講師「多様な視点で STEM 分野を牽引しよう」(2020)

石川県高等学校 文化連盟理科部行事「第 10 回 石川県中学・高校生徒物理研究発表会」における講師 (2019)

石川県高等学校 文化連盟 理科部行事「第 10 回 石川県中学・高校生徒物理研究発表会」における講師 (2019.12.8)

地学オリンピック 石川県地区コーディネーター (2014-2019)

大聖寺高校「外部専門家等を活用した最先端分野を学ぶ授業推進事業」における講師96

(2017.10.19) (2018.9.28) (2019.9.26)


小松高校「理数科課題研究発表会」における審査員 (2018.11.3)



北潟湖調査研究成果報告会「湖底堆積物からみる北潟湖の変遷」パネリスト (2018.3.18)



公開シンポジウム「火山活動による堰止湖の形成とその後の環境変動－北海道駒ヶ岳と渡島大沼を対象として－」講師 (2017.10.28)



金沢大学「理学の広場」講師 (2017.8.4)(キ) 福士 圭介 (3 件)‧

原子力発電 環境整備機構 TRU 廃棄物処理・処分技術開発検討委員 (2018-)‧

金沢こども科学財団 科学作品審査会員 (2017-2019)‧

金沢大学「理学の広場」講師 (2018.8.7)(ク) 西川 潮 (15 件)‧

環境省 特定外来生物等 分類群専門家グループ会合（無脊椎動物）検討委員 (2014-)‧

プレック研究所 環境省請負業務「対策困難外来種 防除手法等 検討調査業務」委員 (2020-2021)‧

日本学術振興会 特別研究員等審査会 専門委員 外国人研究者招へい事業 及び 論文博士号取得希望者に対する支援事業の書面審査委員 (2021)‧

佐渡市レッドリスト選定委員（淡水産・汽水産甲殻類 担当）(2020-2021)‧

Natural Environment Research Council (NERC) grant（イギリス）の書面審査委員 (2021)‧

Baltic Forestry, Diversity, Freeshwater Biology, Geomatics and Environmental Engineering, Landscape andEcological Engineering, Plankton and Benthos Research, Water 保全生態学雑誌 査読者 (2021)‧

Journal of Environmental Management, Landscape and Ecological Engineering, Sustainability, Water 査読者(2020)‧

特別研究員等審査会専門委員 卓越研究員候補者選考委員会 書面審査員 及び 国際事業委員会 書面
審査員・書面評価委員 (2020)‧

ドイツ学術交流サービスポスドク国際派遣プログラム (DAAD PRIME programme) 審査員 (2019)‧

Baltic Forestry, Science of the Total Environment, Biological Invasions, Journal of Applied Ecology,
Agriculture, Ecosystems and Environment, Water 生態学雑誌 査読者 (2019)‧

JSPS 特別研究員等審査会 書面審査委員 (2017-2018)‧

JSPS 外国人特別研究員（一般）書面審査委員 (2018)‧

和歌山県立田辺高等学校 生物部研修「侵略的外来種の防除と生物多様性の保全」に関わる講義
及び野外実習 (2018.8.2)‧

新潟大学 朱鷺・自然再生学研究センター 協力研究員 (2016-2017)‧

金沢大学 グローバルサイエンスキャンパス 第 2 ステージ 研究指導 (2017)(ケ) 本田 匡人 (1 件)‧

ジュニアドクター育成塾指導教員 (2019-)(コ) 木下 栄一郎 (1 件)‧

金沢大学「理学の広場」講師 (2017.8.4)

97

統合環境領域(サ) 長尾 誠也 (37 件)


文部科学省 原子力人材育成イニシアティブ事業「機関連携強化による未来社会に向けた新たな原
子力教育拠点の構築」コンソーシアム委員 (2020-)



文部科学省 原子力人材育成イニシアティブ事業 北大拠点 大学カリキュラム WG 委員 (2020-)



環境技術研究所 大気海洋排出放射性物質 影響調査委員会 委員 (2021)



総合地球環境学研究所 機関拠点型基幹研究プロジェクト 外部評価委員会 委員 (2021)



総合地球環境学研究所 運営委員会 委員 (2020-)



総合地球環境学研究所 人事委員会 委員 (2020-)



石川県 原子力環境安全管理協議会 委員 (2020-)



石川県 環境放射線測定技術委員会 委員 (2020-)



石川県 温排水影響検討委員会 委員 (2020-)



JST 創発的支援事業 書類審査委員 (2020-)



原子力教育大学連携ネットワーク 委員 (2018-)



国立大学附置研究所・センター会議 常置委員会委員 (2019-2020)

日本学術振興会 国際科学研究等委員会 専門委員 (2019-2020)

日本学術振興会 科学研究費委員会 専門委員 (2017-2019)



JAEA 研究業績審査委員会 専門委員 (2018-2020)

日本分析センター 放射能測定法シリーズ改訂委員会 委員 (2017-2019)

海洋生物環境研究所 海洋放射能検討委員会 委員 (2019-)



海洋生物環境研究所 海洋放射能検討データ解析専門部会 委員 (2017-2019)

海洋生物環境研究所 データ解析専門部会 委員 (2014-2019)

東京大学 大気海洋研究所 協議会委員 (2019-)

弘前大学 被ばく医療総合研究所 戦略会議委員 (2019-)

島根大学 海洋科学部門 隠岐臨海実験所 教育関係共同利用 運営委員会 委員 (2019-)

筑波大学 放射能環境動態・影響評価ネットワーク共同拠点運営委員会 委員 (2019-)

新潟大学 佐渡自然共生科学センター アドバイザリーボード委員 (2019-)

北海道大学大学院 地球環境科学研究院・大学院環境科学院 外部評価委員会



北海道大学大学院 地球環境科学研究院 地球圏科学部門 教授選考委員会 委員 (2019)

グローバルサイエンスキャンパス 第 2 ステージ 研究指導 (2019)

大学連携ネットワーク 連携協力推進協議会 委員 (2016-)



環境技術研究所 排出放射能環境 動態調査検討委員会 委員 (2013-)



環境技術研究所 排出放射能環境 移行調査検討委員会 委員 (2012-)

小松高校 SSH 運営委員会 委員 (2011-)



日本原子力研究開発機構 研究嘱託 (2009-2018)

木場潟 浮島プロジェクト推進委員会 委員 (2016-2017)



木場潟 浮島プロジェクト WG 座長 (2016-2017)98

委員 (2020)



Foreign referee / expert for Department of Environmental Sciences, Quaid-i-Azam University, Pakistan(2020~)



Initial employment review of Research Center for Environmental Changes, Academia Sinica, Taiwan (2020)



Review of grant proposal for the Poland National Science Center (2018)(シ) 井上 睦夫 (1 件）石川県「環境中の放射性物質の実態及び挙動調査研究検討会」(2018-)

9.2 社会教育を目的とした実習・講義
平成 29 年度
1)

海外学生インターンシップ カンボジア国立アンコール遺跡整備公団（2017 年 8 月 20 日-9 月 3 日、共催、10 名）2)

市民講演会「七尾湾から水産資源を探る」（2017 年 10 月 24 日、主催、和倉温泉観光会館、284 名）

3)

市民講演会「市民も参加する国際環境研究－Future Earth（フューチャー・アース）とは」（2018 年3 月 4 日、主催、石川県政記念しいのき迎賓館、29 名）

4)（春学期・秋学期、協力、金沢大学、約 20 名）
留学生の課外活動「華道」

平成 30 年度
1)

PAH 分析講習会（2018 年 5 月 1 日、主催、金沢大学ハードラボ 3、5 名）

2)

金沢大学公開講座「北陸で暮らすということ 1 〜北陸地方の成り立ちとその風土〜」（2018 年 5 月
12・19・26 日、協力、金沢大学サテライト・プラザ、各日 21 名）

3)

金沢大学公開講座「北陸で暮らすということ 2 〜空と海の環境汚染〜」（2018 年 6 月 9・16・23日、協力、金沢大学サテライト・プラザ、各日 7 名）

4)

海とみらいと科学の日（2018 年 6 月 24 日、協力、金沢海みらい図書館、1253 名）

5)

Environmental Research Summer School, Noto Peninsula, Japan-Institute of Nature and Environmental
Technology, Kanazawa University（2018 年 7 月 2-6 日、主催、金沢大学 臨海実験施設 他、9 名）

6)

Chemistry course lecture 地球科学 B（2018 年 7 月 9 日、主催、金沢大学 自然科学 5 号館 第 3 講義室、
34 名）

7)

Earth Science course lecture 大気環境学 B（2018 年 7 月 11 日、主催、金沢大学 自然科学本館 108 講
義室、30 名）8)

第 9 回 アンコール世界遺産 インターンシップ（2018 年 8 月 20-31 日、主催、8 名）

9)PAH 分析講習会（2018 年 10 月 11 日、主催、金沢大学ハードラボ 3、1 名）

10) 平成 30 年度 環日本海域の環境教育・研究ネットワークに関する国際的研究・技術者育成プログラム（視察／巡検／研修）（2018 年 10 月 13-18 日、主催、Around Gyeongju City; Suryeom marine terrace,
Jinri marine terrace, Hwacheon Alluvial fan, Dogu marine terrace, etc.: Korea,11 名）
11) 講義（2019 年 1 月 22 日、主催、金沢大学 自然科学本館 102 講義室、35 名）

99

令和元年度1)

環境試料の多環芳香族炭化水素分析講習会（2019 年 4 月 5 日、主催、金沢大学ハードラボ 3、9 名）

2)

金沢大学公開講座「海外学術調査旅ノート－さまざまな国のさまざまな暮らし、そして研究－」（2019 年 5 月 11・18・25 日、協力、金沢大学サテライト・プラザ、各日 34 名）

3)

海とみらいと科学の日（2019 年 6 月 23 日、協力、金沢海みらい図書館、1600 名）

4)

Environmental Research Summer School, Noto Peninsula, Japan-Institute of Nature and Environmental
Technology, Kanazawa University（2019 年 7 月 1-6 日、主催、金沢大学 臨海実験施設 他、16 名）

5)

第 10 回 アンコール世界遺産 インターンシップ（2019 年 8 月 18-31 日、主催、6 名）

6)

第 1 回 NPAH 分析法研修会（2019 年 12 月 21‐22 日、主催、金沢大学 環日本海域環境研究センター
低レベル放射能実験施設、参加者 5 名）

令和 2 年度
1)

金沢大学サテライト・プラザ ミニ講演「世界遺産をとりまく諸問題 －富士山はなぜ “文化遺産” なんだろう－」※新型コロナのため中止（2020 年 4 月 11 日、協力、金沢大学サテライト・プラザ）

2)2020 年度前期 環境試料の多環芳香族炭化水素分析講習会（2020 年 6 月 16 日、主催、金沢大学ハードラボ 3、1 名）

3)

金沢大学サテライト・プラザ ミニ講演「火星の水はどんな味？」（2020 年 7 月 11 日、協力、金沢大学サテライト・プラザ、30 名）

4)

海外学術調査旅ノート ～さまざまな国のさまざまな暮らし、そして研究～（2020 年 8 月 22 日、9月 12 日、協力、金沢大学サテライト・プラザ、8/22 26 名／9/12 16 名）

5)

石川県 消費生活支援センター「消費者セミナー2020」（2020 年 9 月 18 日、協力、石川県 消費生活支援センター2 階 大研修室、30 名）

6)

Environmental Research Summer School, Noto Peninsula, Japan-Institute of Nature and Environmental
Technology, Kanazawa University（2020 年 9 月 21-26 日、主催、金沢大学 臨海実験施設 他、6 名）

7)2020 年度後期 環境試料の多環芳香族炭化水素分析講習会（2020 年 10 月 14 日、主催、金沢大学ハードラボ 3、4 名）

8)

海の科学体験教室「PCR 検査でわかる！海のいきものとウイルスのフシギ」（2020 年 10 月 25 日、協力、金沢海みらい図書館 交流ホール、59 名）

9)

金沢大学 環日本海域環境研究センター アンコール世界遺産インターンシップシンポジウム「十年間の海外プログラムをふりかえって」（2021 年 3 月 13 日、主催、金沢大学 自然科学大講義棟 AV 講
義室、16 名）令和 3 年度
1)

海外学術調査旅ノート ファイナルシーズン ～さまざまな国のさまざまな暮らし、そして研究～（2021 年 5 月 8 日、6 月 26 日、協力、金沢大学サテライト・プラザ、各日 25 名）

2)

Environmental Research Summer School, Noto Peninsula, Japan-Institute of Nature and Environmental
Technology, Kanazawa University（2021 年 7 月 5-10 日、主催、金沢大学 臨海実験施設 他、10 名）

100

3) 2021 年度前期 環境試料の多環芳香族炭化水素分析講習会（2021 年 7 月 13 日、主催、金沢大学ハードラボ 3、2 名）

9.3 報道（新聞、テレビ等）
センターの研究・教育活動に関して以下のように報道された。当該期間で特筆すべき 2 件について以下に紹介する。
平成 29 年度 新聞：14 件
平成 30 年度 新聞：18 件 テレビ：5 件
令和元年度

新聞：80 件 テレビ：2 件 ラジオ：1 件

令和 2 年度

新聞：15 件 テレビ：4 件

令和 3 年度

新聞：15 件 テレビ：1 件

1.

令和元年 10 月 26 日
読売新聞：
「火星に「命の水」？ 生命存在に適した可能性 金沢大などの研究チーム」
センターでは東アジアの湖沼を対象とし、湖沼堆積物を利用した古環境復元法の開発を行っている。今回、これまでに得られた解析手法を NASA 探査車による火星湖沼の探査データに適用することで、太古の火星に存在した水の水質復元に世界で初めて成功し、塩分や pH といった火星の水質が生命の誕生と生存に適したものであることを明らかにした。

2.

令和 2 年 11 月 12 日
北國新聞朝刊：「中国汚染物質 飛来少なく 金大センター2 月に観測

都市封鎖

操業停止」

センターは平成 16 年より、日本海に面し、能登半島の先端に位置する能登スーパーサイト輪島
大気測定局において、黄砂を含むアジア大陸で発生した越境輸送汚染物質を継続的に観測している。令和 2 年 2 月に新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、中国北部の都市封鎖や操業停止な
どの影響で越境輸送 PM2.5 が約 4 割、発がん性多環芳香族炭化水素類が約 5 割減ったことが判明
した。

101

10 将来構想
日本海域を囲む日本、中国、韓国及びロシアは、世界で最も産業・経済活動の発展が著しく、すでに世界の中核地域の一つになっている。しかし、急速な発展に伴う有害化学物質の放出量増加など人為的要因による大気環境や海洋環境の変化が顕在化し、その影響は、ヒトの健康や農林水産資源を含めた生態系にまで及んでいる。例えば、化石燃料の燃焼で生成した PM2.5 や田畑に散布された農薬は、大気だけでなく河川や海洋にも移行して長距離を移動し、その結果、広い範囲に影響を及ぼすことが危惧される。また、アジアモンスーンの風下に位置する日本列島及び南シナ海・東シナ海から北上する暖流が流入する日本海は、東アジアの社会環境と自然環境の変動を鋭敏に反映している。このように、この地域の環境問題は深刻で複雑化を呈し、今後の持続可能な社会環境を維持するために、グローバルな危急の問題として、その解決が切望されている。そのため、有害化学物質等の人為的原因による汚染を大気—海洋—陸域を統合した環境（統合環境）の問題ととらえ、①有害化学物質の発生・移動・反応・蓄積、②有害化学物質やそれに伴う環境変化がヒトの健康と海洋・陸域生態系に及ぼす影
響、③有害化学物質の蓄積や気候変動などが将来の地球環境に及ぼす潜在的な影響を評価する必要がある。
以上の背景により、金沢大学環日本海域環境研究センターが申請した「越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同拠点」が第 3 期中期計画期間（平成 28 年度〜令和 3 年度）の共同利用・共同研究拠点として認定され、拠点形成を進めてきた。また、令和 4 年度からの第 4 期中期計画期間においても、共同利用・共同研究拠点が継続して認定された。
本拠点では、環日本海域での統合的な調査研究を通して有害化学物質の潜在的な脅威を定量的に評価し、輸送の量的・質的変化とそれに対する生態系の応答性を解析することにより、この地域のみならず人間と自然環境が共生する次世代の地域的及び全球的環境を創成することを目的とする。令和 4 年度からの共同利用・共同研究拠点では、第 3 期の共同利用・共同研究拠点「越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同拠点」において東アジアで確立した観測網における観測を継続するとともに、さらに観測網を南北に拡張し、西部太平洋縁辺海域における大気・陸域・海洋環境における越境汚染の実態把握を行い、全球規模での越境汚染問題の根本的な要因を明らかにする。コロナ禍からの復興に伴う産業活動の増加に対応する越境汚染の変動に関しては、時系列観測を通してその応答性を定量化する。
また、能登半島の大気・陸域・海洋での観測フィールドで観測結果とともに、生態系への影響について、フィールド観測と室内実験を融合して解析する統合解析手法をさらに、ヒトの健康まで拡充する評価手法を医学系研究者と共同で確立し、南北間での越境汚染観測域に適用し、総合的な越境汚染の評価を世界に先駆けて実施する。また、社会環境の研究者と連携し、排出源を含めた総合的な環境評
価手法の創出に取り組み、未来に渡る持続可能な生態系とヒトの生活環境の維持を目指す科学的な知見を提供する。
これまでの研究の継続とともに新規には以下の取り組みを実施して、総合的に越境汚染の実態把握と将来予想を行い、施策として越境汚染の対策を提言できる基盤情報を提供する。

102

1.国際観測網を活用した環日本海域、および全球規模での越境汚染実態把握
大気中の PM2.5 の観測は、多くの研究機関で計測されているが、PM2.5 に含まれる有害化学物質を対象にした研究は少ない。本拠点では、急性毒性が強く、強い発がん性・変異原性を有するため、米国環境保護局で優先汚染物質に指定・規制されている多環芳香族炭化水素類（PAHs）や内分泌攪乱作用を有する残留性有機汚染物質（POPs）、農薬、放射性核種や重金属等の有害化合物に着目し、大気・陸域・海洋の各環境領域の共通越境汚染物質と位置づけ、人間活動が活発で地域による発生源とその排出量が異なる太平洋西部縁辺海域を対象に南極・北極を含めた南北測線での研究を国内外の研究機関と共同で実施する他に類を見ない研究である。本拠点による南北測線での広域観測を通して、社会活動の異なる地域から放出される越境汚染の実態を把握することが可能となり、各地域での越境汚染対策を提言するとともに、国際間の対応を議論する基盤となるデータを提供出来る。環日本海域環境研究センターでは、約 20 年前よりロシア、中国で大気観測を開始し、PAHs に関しては長期にわたる観測
データを保有しているため、社会環境変化との応答性について基盤となる解析を行うことが出来、上記の地理的・観測ネットワークについて、他の研究機関にはない優位性を持っている。

図 10-1 東アジア及び西部縁辺海域の有害物質観測ネットワークの概要
2.呼吸器系および経口摂取による越境汚染物質のヒトの健康影響評価
現在、環日本海域環境研究センターでは、主に環日本海域の各環境領域（大気・陸域・海洋）の多環芳香族炭化水素類（PAH 類）の越境汚染に関する研究を遂行している。これまで、金沢大学が独自に開拓した観測ネットワークを基づいて東アジアを中心に、大気中の越境汚染物質である PAH 類の観測し、日本海や東シナ海を中心に海水中の PAH 類の測定を実施し、主に大気由来の PAH 類、PM2.5 類及び黄砂に対する循環器系の疾患に対するリスク評価を日本・中国で行ってきた。第 4 期の拠点事業で103

は、輪島サイトでの連続観測データを活用するとともに、中国においては、北京大学、復旦大学等との疫学調査と大気観測を連携した呼吸器系への影響評価研究を共同研究のネットワークを活用して継続していく。
本拠点では、さらに、医学部（金沢大学・東京大学・ニューヨーク大学等）と連携して既存のコホート及び新規に構築するコホートを基にして、患者や健常者の血液や尿に含まれる PAH 類を測定する。
能登半島では急速な高齢化が進行しており、日本の将来予想される高齢化のモデルにもなる能登半島の市町村を対象とした調査を実施する。輪島サイトでの大気による有害有機物の連続観測データを活用して大気からの越境汚染物質の影響を考慮するとともに、羽咋市・志賀町で食生活のアンケートを実施し、血液・尿サンプルを採取していく予定である。さらに、金沢大学医学系腎臓内科では、50 年間にわたる患者の尿サンプルを保管しており、新規に実施した調査の結果と 50 年間の尿サンプルのデータとを比較することが可能である。また、能登半島での研究で確立した評価手法を国外の越境汚染の地域でも評価するため、国際的な共同研究ネットワークを活用した研究を平行して行う。また、研究協力者との連携により、既存のコホートの活用と、東南アジア諸国での新規コホートの作出と健康影響の解析を行い、国際的な共同研究を推進する。

図 10-2 有害物のヒトの健康影響に関する評価研究の概要

104

11 結言環日本海域環境研究センターは、日本海を含む環日本海域の環境問題の解決のため、広域モニタリ
ングによる現状把握と能登半島での統合環境研究による影響評価を進めている。環日本海域は、東アジアの中でも人口増加・産業の急激な発展とそれに伴う多様な環境問題が存在する地域である。最近
では、地球温暖化の影響として局所的な集中豪雨の発生、日本海での水温上昇、生物相の変化等、身近な情報・話題が報告されている。また、COVID-19 による人の交流・物流の変化、産業活動の変動等、さらにウクライナ問題に関係したエネルギー・食料問題等、越境汚染に関係する自然環境・産業環境が劇的に変化している。そのため、環日本海域の政治的・社会的・自然環境の動向に対応した環境問
題とその影響の変化を明らかにすること、また、これに対応した調査・研究が求められる。環日本海域環境研究センターでは、この様な背景を考慮し、文部科学省の全国共同利用研究・共同研究拠点事
業に申請し、平成 28 年度から「越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同研究拠点」として新たに認定され、拠点形成に関連した活動を進め、令和 4 年度からの継続認定を受けることが出来た。令和４年度からは、これまでの研究項目に加えて新たに医学系との連携を本格的に進め、ヒトの健康影響までを含めた越境汚染の影響を系統的に評価する計画である。令和 4 年度からの活動に関しては、本外部点
検評価結果を真摯に受け止め、課題点に関しては対応策を考え、研究環境・教育環境を整備して施設面の充実を図るとともに国際研究ネットワークを拡充して実施し、研究成果を広く発信する予定である。皆様の継続した支援、新しい参画を期待する。
長尾誠也
環日本海域環境研究センター長

105

Institute of Nature and Environmental Technology

Kanazawa University

Self-Review/Assessment
Report2022, OctoberInstitute of Nature and Environmental Technology,
Kanazawa University

Contents

1

Preface・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1

2

Division of Atmospheric Environmental Studies・・・・・・・・・・・・・・・ 3

3

Division of Marine Environmental Studies・・・・・・・・・・・・・・・・・・9

4Division of Terrestrial Environmental Studies・・・・・・・・・・・・・・・・・16

5

Division of Integrated Environmental Studies・・・・・・・・・・・・・・・・・20

6Department of Inter-Institutional Collaboration・・・・・・・・・・・・・・・・29

7

Publication list from fiscal year 2017 to 2021

・・・・・・・・・・・・・・・・32

1. Preface
A multitude of problems related to environmental changes caused by humanactivities and nature itself pose some of the greatest challenges faced by science andtechnology in the 21st century. The Institute of Nature and Environmental Technology,
established in 2002, was reorganised in 2007 to actively tackle such issues. The Instituteplaces particular emphasis on environmental research on the north-eastern fringes of
the continent of Asia with a special focus on areas that touch and encompass the Sea ofJapan. The latter have been shown to be especially vulnerable to global environmental
fluctuations. In 2014, the Institute set itself the objective of addressing the urgent
environmental issues facing the general Sea of Japan area, and of formulating plans fora sustainable environment in the area in the future. Furthermore, in 2016, the Japanese
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology designated the Institutean "International Joint Research Center for the Study of Environmental Changes due to
Cross-border Pollution". The Institute has been aiming to make contributions at thedomestic and regional level by examining the Sea of Japan area in particular. To thisend, it has been investigating the origins and quantity of hazardous chemical substances,
the nature of their cross-border transference, and the impact of these substances onhuman health and ecosystems.
The Noto Peninsula, which protrudes into the Sea of Japan, is an ideal observationbase for analysing substances transported across national borders from the eastern
fridges of the Asian continent. Furthermore, the oceanographic condition around thepeninsula is also advantageous to the observation of the movement of harmful chemical
substances. In technical terms, this refers to the recording of fluctuations in the inflow
of substances from the East China Sea by utilising radionuclides as tracers.
In order to take advantage of the location of the Noto Peninsula, the Institute has
set up two atmospheric observation supersites and a marine laboratory on the area. It
has also established the Low-Level Radioactivity Laboratory, which is capable ofmeasuring extremely low levels of radioactivity, as well as the Ogoya Underground
Laboratory. The Botanical Garden there also evaluates organic substances that areharmful to human health. These unique facilities are a major feature of the institute. In
addition, branch offices in China, South Korea and Russia have been set up, in order toestablish overseas collaborative joint research bases.
The Institute, certified as a Joint Usage/Education Center by the Japanese
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology in 2012, and re-certified
in 2017 and 2022, has been offering courses that international non-Japanese speaking
students can participate in as well as extensive practical training opportunities for1domestic students. Since receiving “Joint Usage / Research Center” certification in 2016
and then seeing this status renewed in 2022, the institute has been working on researchthat analyses and observes the quantities and transfer characteristics of harmful
chemical substances over a wide area. It has also integrated research that has combined
analyses of the atmospheric, marine, and terrestrial environment aimed at better
understanding the dynamics of the targeted substances in the area. Fig.1
Intraorganization was modified in 2015.

Fig.1 Structure of the Institute

Five years has passes since the last assessment of research and educational activities
in the Institute held in 2017. This short report introduces our activities during the
fiscal year 2017-2021 to help the assessment.

22. Division of Atmospheric Environmental Studies[Ounline]
This division focuses on the atmospheric environment of the Circum-Sea of Japan
area, an area of the world where high concentrations of atmospheric pollutants such as
Asian dust (Kosa: yellow dust) and PM2.5 have become one of the most prominentenvironmental issues. The aim of this division is to clarify their mechanisms ofgeneration, transport, reaction, deposition, ecosystem and human consequences, and tobetter predict future pollution in the area. To this end, this division devises and develops
new analytical methods and fosters joint international research networks. These
activities and their results will make substantial contributions to the global efforts tomitigate atmospheric contamination.
[Monitoring]
Behaviors of Atmospheric Polycyclic Aromatic Hydrocarbons (PAHs) and Nitropolycyclic
Aromatic Hydrocarbons (NPAHs) in East Asian
PAHs are a group of organic compounds consisting of two or more fused benzene
rings, and NPAHs are their nitrated derivatives. PAHs and NPAHs are ubiquitousenvironmental pollutants. Atmospheric PAHs and NPAHs mainly originate fromimperfect combustion and pyrolysis of organic matters, although some NPAHs areformed in the atmosphere via reactions of their parent PAHs such as 2-nitropyrene (2NP) and 2-nitrofluoranthene (2-NFR). In urban areas, PAHs and NPAHs are mainly
emitted from automobiles, power plants, domestic heating and industrial processes.
Many PAHs and NPAHs have carcinogenic and/or mutagenic properties. Benzo[a]pyrene(BaP) and 1-NP are categorized in groups 1 (carcinogenic to humans) and 2A (probably

carcinogenic to humans), respectively (International Agency for Research on Cancer).
Several PAHs also exhibit estrogenic, antiestrogenic, antiandrogenic activities orreactive oxygen species producing activity.
Since 1990s, monitoring of atmospheric PAHs and NPAHs in the East Asian region
has been carried out step by step. So far, we have investigated at 22 urban sites and 3
background sites in Japan, China, South Korea, Mongolia and Russia (Fig. 1). According
to the recent results, the PAHs and NPAHs concentrations in Shenyang, Shanghai(China), and Vladivostok (Russia) highlighted the relatively poor air quality andrelatively high threat to human health compared to those in Sapporo, Sagamihara, andKirishima (Japan). These concentrations in summer were all lower than those in winterexcept for NPAHs concentration in Shanghai. In summer, due to the Pacific Highprevailing, the air pollutants in 6 cities were all affected by clean air masses from theocean to different extents. The PAHs and NPAHs in Japanese cities were mainly emitted3

from domestic Japan and the ocean and could hardly be affected by sources originatingfrom the East Asian mainland. In winter, heating systems were operating in northern
China, leading to the PAHs and NPAHs concentrations in Shenyang increasing sharply.
Moreover, due to the Siberian High prevailing, the air masses (containing many PAHs
and NPAHs) mainly originated from northern China and Mongolia. These polluted air
masses can affect the nearby (Vladivostok) and more distant areas (southern China andJapan), leading to the PAHs and NPAHs concentrations in these cities increasing to someextent. However, local traffic emissions still have relatively large effects. On the other
hand, compared to those in other cities, although the total PAHs and 1-NP
concentrations in Shenyang and Shanghai remained relatively high, they both decreased
notably in recent years because the Chinese government paid more attention toenvironmental protection (Fig. 2.) (Yang et al., Environ. Pollut., 2021).
International networking activities of ground-based observations
Since the establishment of Noto Ground-based Research Observatory (NOTOGRO)
station in Suzu city 10 years ago, it has been home to many domestic and international
collaborations and contributed in more than 20 peer-reviewed publications. To name afew, the NOTOGRO station joined an international campaign to inter-compare theregional cloud condensation nuclei (CCN) characteristics which involved 70 experts from
23 institutions and 14 countries (Schmale et al., Atmos. Chem. Phys., 2018). The aerosolcloud interaction continues to constitute the largest uncertainty in the anthropogenic
radiative forcing on the climate system. The effort to minimizing such uncertainty
requires long-term CCN measurements covering multiple locations and seasons. This
unprecedented dataset was later utilized by a group of 39 researchers across the world
to validate state-of-the-art general circulation and chemical transport model outputs(Fanourgakis et al., Atmos. Chem. Phys., 2019).
Since 2020, the NOTOGRO station also joined a Korean lead project (the center for
Fine Particle Research Initiative in East Asia considering National Differences:
FRIEND) to characterize air pollution in Northeast Asia through a close international
collaboration among four countries (Mongolia, China, Korea and Japan). The FRIEND
project plans to simultaneously measure the air pollutants by deploying high temporal
resolution instruments during intensive field campaigns and conduct modeling studies
for the period of 4.5-years. The first intensive monitoring campaign of PM2.5 and gaseous
pollutants was conducted from December 15, 2020, to January 14, 2021 (Fig. 3). A large
set of measurement data as well as daily filter samples were collected, and analyses are
currently underway. An overview paper from the first intensive monitoring campaign
has been submitted (Kim et al., Atmos. Environ., 2022).

4

Decreased trend of PM2.5 and BC observed at central and western Japanese islands
Interannual trend of PM2.5 and BC in Noto (Suzu site of the NOTOGRO station)
and Fukue were investigated by using the statistical trend analysis and chemicaltransport model, Regional Air Quality Model 2 (RAQM2ver3). Concentrations of PM2.5
and BC in Noto and Fukue decreased with seasonal variation from 2013 to 2019. Total
reduction of PM2.5 mass concentrations in Noto and Fukue were 7.5 ± 5.0 and 3.8 ± 0.95
μg/m3, which corresponds to 48% and 24% reduction against the initial concentrations,
respectively. The reduction at Noto were larger than those at Fukue. Total reduction of
BC in Noto from 2013 to 2019 were estimated to be 0.13 ± 0.1 μg/m3, and the reduction
account for 32%. Results with the source-receptor analysis by chemical transport model
suggest that decrease of PM2.5 and BC concentrations in Fukue and Noto is strongly
influenced by decrease of transported amount from the Central China, Northern China,
and Japan after 2015/2016. The ratios of PM2.5/BC in Noto indicate that secondary
production of PM2.5 occurs during the transboundary transport and the contribution insummer is larger than those in winter (Fig. 4).
New particle formation in the lower boundary layer by using the kite observation
New particle formation (NPF) is the source of the atmospheric cloud condensation
nuclei. Therefore, these are influence the cloud properties and Earth’s energy balance,
following then changing the atmospheric environment. Based on the ground based
monitoring, the incomplete and weak NPF (starting from ~10 nm) at Fukue island(downstream) are suggesting the nucleation in upstream region. In order to investigate
the NPF, the vertical distribution of atmospheric particle concentrations were observedat remote island, Fukue, by using the UAV. Vertical structure of atmosphericnanoparticle concentration (particle size > 6 nm and altitude < 1.2 km height) during
NPF was observed using UAV at Fukue. Three different type of events were identified
based on aerial observation (different vertical profile of nanoparticles), ground-based
measurement (initial detected diameter of nanoparticle, starting time of NPF, anddominant chemical component in PM1), and air mass backward trajectory analysis. The
stronger NPF event (Event I, > 35,000 # cm-3) with the particle size as small as 5 nm
affected by the long range transport of air pollutants under a high pressure system was
detected. In addition, sudden increase of particle number concentration and SO2
concentration with weak NPF (onset diameter above than 10 nm) caused by the changeof air mass origin (Event II, < 10,000 # cm-3).

5

[Analytical method]
Development of novel particle measurement techniques
Atmospheric aerosols take variety of mixing states, and various chemicalcompounds are often found to co-exist within a single particle. Such internal mixing
causes large particle to particle variability and significantly affect their fate, behavior
and impacts within the atmospheric environment. There is a constant need for a novel
analytical method capable of sensitively characterizing chemical and physical properties
on a single particle basis.
Raman micro-spectroscopy is used to identify chemical compounds within anaerosol particle, however, its application has generally been limited to supermicronparticles due to the optical diffraction-limit and inherently weak Raman signal. We havebeen working over the years to overcome these limitations by the help of SERS (Surface
Enhanced Raman Spectroscopy) and developed a new condensation-growth coupledsystem capable of detecting sulfate and organics from a single nano-particle as small as
20 nm in diameter (Kunihisa et al., Aerosol Sci. Technol., 2020). This is a significant step
forward in the SERS related work since it pushed the detectable size limit down to wellwithin the Aitken size range, therefore, could even be applied to studying atmosphericparticle nucleation (Fig. 5).
A subset of aerosol particles would act as ice nuclei and thereby play an essential
role in the cloud microphysics and water cycle. However, what makes a good ice nucleus
remained unanswered for many years due to their scarcity. Through our new Individual
Droplet Freezing Method (IDFM), we have demonstrated that atmospheric aging canalter the ice nucleating activity of Asian dust (Iwata and Matsuki, Atmos. Chem. Phys.,2018), and that a certain fungal spore acts efficiently as ice nuclei and emitted selectively
during rainy days (Iwata et al., Atmosphere, 2019).
Mixing of various organic and inorganic compounds can often form core-shell likestructure and its physical properties depend largely on the particle coating. We haveestablished a new method to directly evaluate the adhesion force of individual particles
by using Atomic Force Microscopy (Ono et al., Atmosphere, 2020), and demonstrated thata certain Asian dust particle becomes more adhesive following long-range transport.
[Health effect]
Particulate PAH transport associated with adult chronic cough occurrence closely
connected with meteorological conditions: A modelling study
PAHs are regarded as generating toxic adverse effects on human health. In thisstudy, we analysed the relationship among atmospheric particulate PAHs (p-PAHs),
cough occurrence via epidemiological research, and meteorological conditions using a6

chemical transport model. According to previously reported epidemiological data
observed from 4 January to 30 June 2011 in Kanazawa, a coastal site of the Sea of Japan,
ambient p-PAH exposure is related to chronic cough occurrence in adult patients. Source
receptor relationship (SRR) analysis revealed that a high cough occurrence was causedby exposure to high p-PAH levels in air masses transported from Central China (CCHN,
30-40°N) under westerly conditions. The p-PAHs transported from northern China(NCHN, >40°N) and the eastern part of Russia (ERUS) under northwesterly conditions
also contributed to cough occurrence. The low equivalent potential temperature andgeopotential height anomaly suggested that the p-PAHs emitted near the surface were
suppressed and not transported upward but were instead transported horizontally near
the surface in the boundary layer, resulting in high p-PAH concentrations arriving in
Kanazawa. Our study findings suggest that the air mass transport pattern associatedwith meteorology strongly influences the high p-PAH concentrations causing adultchronic cough occurrence (Fig. 6).

Fig. 2 PAHs and NPAHs concentrations in six cities.

Fig. 1 PAHs monitoring network in East Asia.

7

Fig. 3 Proportions of major chemical species in
PM2.5 (Ulaanbaatar and Seosan) and PM1.0(Beijing, Seoul and Noto) during the firstintensive observation period.

Fig. 4 Temporal variations of PM2.5 and BC concentrationsin Noto.

Fig. 5 (a, b) Normalized SERS (colored) spectra
obtained from ambient particles in NOTOGRO,
shown separately for mono- dispersed particles at
20 nm and 100 nm and pure water (black). (c, d)
The normalized intensity of the peak at 965 cm-1
(sulfate) and 2950 cm-1 (Organics). (e) Opticalimages of particle traces found on SERS substratefollowing condensational growth. Scale bars: 10µm.

Fig. 6 Temporal variations in the daily prevalence of
cough for the total patients and patients with and without
asthma (%) versus the p-PAH concentration in Kanazawa
city from 4 January to 30 June 2011. The bar indicates theper unit increase in the p-PAH concentration. These data
were retrieved from Ayenda et al. (2016). An increase in
the prevalence of cough occurred during the cross-bordertransport of PAHs from central China.

8

3. Division of Marine Environmental Studies[Outline]
This division studies the influence of harmful chemical substances on marineorganisms and the dynamics of these substances in the marine environment in the
Circum-Sea of Japan area; particularly in coastal areas. This examination of marine
biota is performed through the use of biochemical assays. The research performed aidsin the development of marine environment evaluation systems and for this purpose
involves international collaborations.
To achieve the purpose, we recently focus on the toxicity of polycyclic aromatichydrocarbons (PAHs) on the basis of our basic studies for calcium metabolism. PAHs arewidespread environmental contaminants derived from petroleum and generated throughthe incomplete combustion of fossil fuel, wood, and other organic materials. In theaquatic environment, PAH contamination occurs through storm water runoff.
Atmospheric deposition of PAHs is now the largest source of aquatic PAH contamination.
Furthermore, oil tankers are another anthropogenic source of PAHs and oil spills arecorrelated with the major shipping routes in marine environments. Moreover, accidental
oil spills, such as those from the Deepwater Horizon, the Exxon Valdez, and the
Nakhodka, have caused direct PAH pollution in the marine environment. PAH
contamination is thus prevalent throughout the global marine system and directly affectmarine organisms. In this division, thus, we recently studied the toxicity of PAHs andtheir metabolites in aquatic animals such as fish and sea urchin. We describe below.
[Fish scales as a suitable model for the analysis of pollutants including PAHs on bonemetabolism]
A teleost scale is a bone-like tissue in which coexist osteoblasts (Fig. 1A), osteoclasts(Fig. 1B), and calcified bone matrix. The bone matrix, which includes type I collagen,osteocalcin, osteonectin, and hydroxyapatite, is present in scales as well as inmammalian bone (Ikegame et al., 2019; Kobayashi-Sun et al., 2020). Teleost scales havean important function in regulating blood calcium levels because teleost scales, whichhave both osteoblasts and osteoclasts, are known to function as potential internal
calcium reservoirs similar to those in the endoskeletons of mammals. Using a functional
calcium-regulating organ (teleost scales), we have developed a novel assay system(Honda and Suzuki 2020; Sekiguchi et al., 2021).
Using an assay system, we investigated the influence of PAHs on calcium metabolism.
For example, injecting of BaA (10 ng/g body weight) to nibbler fish (marine teleost)induced both hypocalcemia and hypophosphatemia as a result of inhibition of both
osteoclastic and osteoblastic marker mRNA expressions (Fig. 2) (Zanaty et al., 2020).

9

[Hydroxylated PAH metabolites cause osteoblast apoptosis and skeletal abnormalities infish]
To study the toxicity of 3-hydroxybenzo[c]phenanthrene (3-OHBcP), a metabolite ofbenzo[c]phenanthrene (BcP), first we compared it with its parent compound, BcP, using
an in ovo-nanoinjection method in Japanese medaka. Second, we examined the influenceof 3-OHBcP on bone metabolism using goldfish. Third, the detailed mechanism of 3OHBcP on bone metabolism was investigated using zebrafish and goldfish. The LC50s
of BcP and 3-OHBcP in Japanese medaka were 5.7 nM and 0.003 nM, respectively,
indicating that the metabolite was more than 1,900 times as toxic as the parent
compound.

In

addition,

nanoinjected

3-OHBcP (0.001

nM)

inducedskeletalabnormalities. Therefore, fish scales with both osteoblasts and osteoclasts on the
calcified bone matrix were examined to investigate the mechanisms of 3-OHBcP toxicity
on bone metabolism. We found that scale regeneration in the BcP-injected goldfish wassignificantly inhibited as compared with that in control goldfish. Furthermore, 3-OHBcP
was detected in the bile of BcP-injected goldfish, indicating that 3-OHBcP metabolized
from BcP inhibited scale regeneration. Subsequently, the toxicity of BcP and 3-OHBcP
to osteoblasts was examined using an in vitro assay with regenerating scales. The
osteoblastic activity in the 3-OHBcP (10-10 to 10-7 M)-treated scales was significantly
suppressed, while BcP (10-11 to 10-7 M)-treated scales did not affect osteoblastic activity.
Osteoclastic activity was unchanged by either BcP or 3-OHBcP treatment at eachconcentration (10-11 to 10-7 M). The detailed toxicity of 3-OHBcP (10-9 M) in osteoblasts
was then examined using gene expression analysis on a global scale with fish scales.
Eight genes, including APAF1, CHEK2, and FOS, which are associated with apoptosis,
were identified from the upregulated genes. This indicated that 3-OHBcP treatment
induced apoptosis in fish scales. In situ detection of cell death by TUNEL methods was
supported by gene expression analysis. This study is the first to demonstrate that 3OHBcP, a metabolite of BcP, has greater toxicity than the parent compound, BcP (Fig. 3)(Suzuki et al., 2022).
[Toxicity of PAHs on enzyme activities in marine fish]
To examine the influence of BaA on liver diseases, the blood marker enzyme
activities for ALP, AST, LDH, and LAP were measured in the plasma of BaA-treatednibbler fish or untreated nibbler fish. Data are shown in Figure 4.
In the low-dose group, all markers tended to decrease. Significant differences in the ALP
and LDH of the plasma of BaA-treated nibbler fish as compared to that of untreatednibbler fish were observed. At the higher dose, remarkable suppression of ALP was

10obtained. These results indicate that BaA may affect liver diseases and emphasize theimportance of prevention of aquatic PAH pollution (Zanaty et al., 2020).
[Toxicity of PAHs and OHPAHs to sea urchins]
Furthermore, we examined the effect of both PAHs and OHPAHs on the embryogenesisof sea urchins (Hemicentrotus pulcherrimus) (Sekiguchi et al., Fisheries Sci., 2018).
PAHs including BaA are priority pollutants in the aquatic environment. Our previous
study revealed that BaA and its metabolite, 4-monohydroxylated BaA (4-OHBaA) inhibit
larval skeletogenesis in the sea urchin Hemicentrotus pulcherrimus.(Suzuki et al., Comp.
Biochem. Physiol., 2015). Here we report studies to elucidate the target of skeletogenesis
inhibition elicited by BaA and 4-OHBaA. First, we performed an in vitro experimentusing isolated micromeres which give rise to the larval skeletogenic mesenchyme.
However, skeletogenesis was not repressed by BaA and 4-OHBaA, implying that thesechemicals indirectly influence on the formation of larval skeleton. Next, we analyzed
their influence in vivo using embryos. Vascular endothelial growth factor (VEGF) that isexpressed in the ectoderm and induces spicule formation, was inhibited by BaA and 4OHBaA treatment. These chemicals also suppressed the expression of the heparansulfate 6-O endosulfatase known as a VEGF signaling modulator. We therefore proposethat BaA and 4-OHBaA effects on larval skeletogenesis occur via VEGF signaling (Fig.
5).
[Conclusions]
In aquatic animals, we discovered the toxicity of OHPAHs, metabolites of PAHs.
Judging from the obtained data, the toxicity of OHPAHs is stronger than that of PAHs,
at least in fish and sea urchins.
Furthermore, we indicated that PAHs or OHPAHs influences liver metabolism in marine
fish. Thus, OHPAHs that occurred with accumulated PAHs may have toxic influences onaquatic animals, even if the PAH levels in the aquatic environments are low. Thus, weshould emphasize the prevention of aquatic PAH pollution because of the toxicity of
OHPAHs.
[References]
Honda, M. and Suzuki, N.: Toxicities of polycyclic aromatic hydrocarbons for aquatic
animals. Int. J. Environ. Res. Public Health, 17: 1363 (2020)
Ikegame, M., Hattori, A., Tabata, M.J., Kitamura, K., Tabuchi, Y., Furusawa, Y.,
Maruyama, Y., Yamamoto, T., Sekiguchi, T., Matsuoka, R., Hanmoto, T., Ikari, T.,
Endo, M., Omori, K.,

11

Nakano, M., Yashima, S., Ejiri, S., Taya, T., Nakashima, H., Shimizu, N., Nakamura, M.,
Kondo, T., Hayakawa, K., Takasaki, I., Kaminishi, A., Akatsuka, R., Sasayama, Y.,
Nishiguchi, T., Nara, M., Iseki, H., Chowdhury, V.S., Wada, S., Ijiri, K., Takeuchi, T.,
Suzuki, T., Ando, H., Matsuda, K., Somei, M., Mishima, H., Mikuni-Takagaki, Y.,
Funahashi, H., Takahashi, A., Watanabe, Y., Maeda, M., Uchida, H., Hayashi, A.,
Kambegawa, A., Seki, A., Yano, S., Shimazu, T., Suzuki, H. Hirayama, J. and Suzuki,
N.: Melatonin is a potential drug for the prevention of bone loss during space flight.
J. Pineal Res., 67: e12594 (2019)
Kobayashi-Sun, J., Kondo, M., Yamamori, S., Kuroda, J., Ikegame, M., Suzuki, N.,
Kitamura, K., Hattori, A., Yamaguchi, M. and Kobayashi, I.: Uptake of osteoblastderived extracellular vesicles promotes the differentiation of osteoclasts in thezebrafish scale. Com. Biol., 3:190 (2020)
Sekiguchi, T., Srivastav, A.K. and Suzuki, N.: Influence of estrogen and the endocrine
disruptor on the calcitonin functions in teleosts. Intern. J. Biol. Environ. Invest., 1:
134-140 (2021)
Sekiguchi, T., Yachiguchi, K., Kiyomoto, M., Ogiso, S., Wada, S., Tabuchi, Y., Hong, C.-S.,
Srivastav, A.K., Archer, S., Pointing, S.B., Hayakawa, K., Suzuki, N.: Molecularmechanism of the suppression of larval skeleton by polycyclic aromatic hydrocarbons
in early development of sea urchin Hemicentrotus pulcherrimus. Fisheries Sci., 84:1073-1079 (2018)
Suzuki, N., Honda, M., Sato, M., Yoshitake, S., Kawabe, K., Tabuchi, Y., Omote, T.,
Sekiguchi, T., Furusawa, Y., Toriba, A., Tang, N., Shimasaki, Y., Nagato, E.G., Zhang,L., Srivastav, A.K., Amornsakun, T., Kitani, Y., Matsubara, H., Yazawa, T., Hirayama,J., Hattori, A., Oshima, Y. and Hayakawa, K.: Hydroxylated benzo[c]phenanthrene
metabolites cause osteoblast apoptosis and skeletal abnormalities in fish. Ecotoxicol.
Environ. Saf., 234: 113401 (2022)
Zanaty, M.I., Sawada, N., Kitani, Y., Nassar, H.F., Mahmoud, H.M., Hayakawa, K.,
Sekiguchi, T., Ogiso, S., Tabuchi, Y., Urata, M., Matsubara, H., Takeuchi, Y., Hattori,
A., Srivastav, A.K., Amornsakun, T. and Suzuki, N.: Influence of benz[a]anthracene
on bone metabolism and on liver metabolism in nibbler fish, Girella punctate. Int. J.
Environ. Res. Public Health, 17: 1391 (2020)

12

(A)

osteoblast osteoblast(B)osteoblast

osteoclast

osteoclast

Fig.1 Teleost scales have an important function in regulating
blood calcium levels because teleost scales, which have both
osteoblasts (A) and osteoclasts (B), are known to function as
potential internal calcium reservoirs similar to those in theendoskeletons of mammals (Ikegame et al., J. Pineal Res., 2019).

Fig.2 Efects of BaA on osteoclastic (A) and osteoblastic (B) marker mRNA
expression in the scales of BaA-treated or untreated nibbler fish. BaA (10ng/g body weight) was injected intraperitoneally (four times) into nibbler
fish for 10 days during breeding. Thereafter, osteoclastic and osteoblastic
marker mRNA expressions were examined in the control and experimentalgroups. * indicates a statistically significant dieffrence at p < 0.05 from thevalues in the control scales (n = 8). (Zanaty et al., Int. J. Environ. Res.
Public Health, 2020)13

Fig.3 PAHs are toxic substances that induce various toxic stresses that result in apoptosis
and endocrine disruption. The current findings suggest that it is not the parent
compound (in this case, BcP) that is toxic but the hydroxylated congener that is truly
biologically active. Thus, more attention to OHPAHs is warranted, in particular, those,such as members of the hydroxylated BcP group, which have many congeners but areunderstudied as compared to other OHPAHs (Suzuki et al., Ecotoxicol. Environ. Saf.,
2022)

Fig.4 Toxicity in ALP (A), LDH (B), AST (C), and LAP (D) of the liver with
BaA treatment. BaA (1 or 10 ng/g body weight) was injected
intraperitoneally (4 times) into nibbler fish for 10 days during breeding.
Thereafter, plasma liver markers were examined in the control andexperimental groups. * and ** indicate statistically significant differences at
p < 0.05 and p < 0.01, respectively, from the values in the control scales (n =8). (Zanaty et al., Int. J. Environ. Res. Public Health, 2020)14

Fig.5 Hypothetical model of the effects of BaA and 4-OHBaA in pluteus larvae. BaA
and 4-OHBaA inhibit the expression of Hp-VEGF localized in a part of ectodermal
cells and also suppress the Hp-Sulf, which shows ubiquitous expression. Hp-VEGF
induce the spicule formation. Hp-Sulf is expected to modulate Hp-VEGF signaling.
In addition, Hp-Endo16 is expressed in the digestive tract and repressed by BaA
and 4-OHBaA. Suppression of these genes expressions are expected to result in thephenotype of pluteus larva.

15

4. Division of Terrestrial Environmental Studies[Outline]
The Sea of Japan area is characterized by the existence of diverse terrestrial
environments. Aiming to understand their temporal and spatial changes and to clearly
define the present, as well as predict future environmental circum- stances, this divisiondevelops geological and geochemical techniques to better understand short-term andlong-term fluctuations. Further, this division uses biological approaches to evaluate theinfluence of human activities on terrestrial ecosystems and employs interdisciplinary
approaches to develop their management strategies.
[Ecology and Conservation]
1) Climate change impacts on the potential distribution of threatened freshwater
crustacean lineages
As climate change presents a major threat to biodiversity in the next decades, it iscritical to assess its impact on species habitat suitability to inform biodiversity
conservation. Species distribution models (SDMs) are a widely used tool to assess climatechange impacts on species’ geographical distributions. As the name of these models
suggests, the species level is the most commonly used taxonomic unit in SDMs. However,recently it has been demonstrated that SDMs considering taxonomic resolution below(or above) the species level can make more reliable predictions of biodiversity change
when different populations exhibit local adaptation. Here, we tested this idea using theJapanese crayfish (Cambaroides japonicus), a threatened species encompassing two
geographically structured and phylogenetically distinct genetic lineages. The specieslevel SDM made future predictions that predicted much broader and severe impacts ofclimate change. However, the lineage-level SDMs led to reduced climate change impacts
overall and also suggested that the eastern lineage may be more resilient to climatechange than the western one.
2) Effects of farming practices on paddy field biodiversity
Agrochemical-free rice farming has attracted interest for restoring paddy fieldbiodiversity and producing safe food. Odonata are commonly used as a biodiversity
indicator in these lowinput farms. However, the effect of agrochemical-free rice farming
on odonate diversity has rarely been assessed over the entire emergence period of these
insects. We investigated whether different farming practices, such as conventional or
natural (agrochemical-and fertilizer-free) cultivation, and associated water management
strategies affect the emergence rates of Odonata in paddy field landscapes in central
Japan (Fig. 1). Weekly exuviae sampling in 2017 and 2019 suggested that odonate
assemblages differed between conventional and natural paddy fields, with a higher

16

number of taxa emerging from natural paddy fields. Contrary to expectations,conventional paddy fields had equivalent or higher emergence rates of all Odonata andtwo numerically dominant Sympetrum species. Our findings suggest that bothconventional and natural paddy fields are important habitats for Odonata in Japan.
3) Developing resource-circulation farming using bamboo biomass resources
Bamboos have expanded their distribution in Japan in recent decades due to theabandonment of forest management practices following depopulation and aging in ruralcommunities. Developing effective uses for bamboo biomass resources is highly desirable.
In this study, we tested the effectiveness of ground bamboo as a new organic mulchingmaterial for agrochemical-free rice farming. Specifically, we tested whether groundculms and leaves with or without refrigeration/fermentation treatments influenced riceproduction differently. We found that straw weights were 1.5–2.1 times greater in thefour ground bamboo treatments relative to controls. As a result, rice yields were 1.8–2.1
times higher in the four ground bamboo treatments relative to controls. Application ofground bamboo did not noticeably reduce rice grain quality. Thus, the use of groundbamboo mulch has considerable potential in increasing the yield of high-quality rice, atleast on a small scale.
[Environmental Pollution and human health risk]
1) In order to investigate the actual situation of environmental pollution in the coastal
area and intertidal zone, especially in the supratidal zone, environmental biomonitoringof the coastal area using wharf roach (Ligia spp.) has been conducted (Fig. 2). The target
area is the coastal area of the Sea of Japan. As a result of analyzing the PAHs between
the wharf roach and surrounding environmental samples in the coastal area andestimating the exposure route of PAHs, it was found that PAHs of three rings or less aremainly from food and soil. It was also suggested that PAHs with four or more rings werepredominantly exposed to seawater and other environmental factors.
2) Biomonitoring of neonicotinoid pesticides and their metabolites in urine is being
conducted to investigate the contamination status of neonicotinoid pesticides in humans
and to evaluate their health effects, around the Sea of Japan. Urinary concentrations ofneonicotinoid pesticides and metabolites were measured in three prefectures during thefarming and off-farming seasons, and relatively high concentrations and frequencies ofpesticides were detected in Niigata Prefecture during the farming season. This result
suggests that pesticide contamination occurs universally through food, especially crops,
regardless of season, but at the same time, it is thought that it also reflects the fact thatthe timing and amount of neonicotinoid pesticide use and the amount of exposure differ
from region to region.

17

[Paleoenvironmental and Geological Studies]1)

We

workedonenvironmental

research

in

the

arid

area

of

Mongolia.

Paleoenvironmental research in Mongolia has two advantages: (a) It locates in the
middle of the continent with a high elevation of ~1500m, sensitive to solar incisionfluctuation. Its climate is governed by three air mass, and depending on which air masses
is dominant, the climate there is highly variable. (b) Human activity is less intense due
to its low population, and the natural geographical environment is more or less preservedin the countryside. There are many lakes and rivers which have been lost recently
because of the increase in the air temperature and decrease in precipitation, especiallyin the arid area. This may be attributable to the global warming caused by humanactivity. We studied changes in lake level and water chemistry by analyzing sedimentcores from lakes, paleo-lake sediments at outcrops, and lake, river, and spring water. We
compared their changes to the climate oscillation to understand how the climate impacts
the environment related to water usage (Fig.3). We also found some of the toxic elements
are captured in sediment, while some stay in the aqueous phase (Fig. 4).
2) Geological maps are the basis of all studies as well as various social services such as
disasterprevention,

environmental

conservation

andlifelongeducation.

Thestratigraphical survey has been carried out in the area of Kanazawa and its environs
since 1994 in order to draw up high-resolution geological maps of the area.
Miocene tuffaceous sandstone in the Komatsu area yields green jasper which was widelyused for ornaments in the Yayoi Era of Japan (Fig. 5). In order to clarify geological andstratigraphical detail of the jasper, lithostratigraphical surveys and petrographicalexaminations of the tuffaceous sandstone have been carried out.
[Social and Cultural Contributions]
The Angkor World Heritage site of Cambodia is one of the most outstanding
cultural heritage in the world. In order to conserve and protect the cultural heritage,natural environment and local society of the heritage (Fig. 6) and its environs, field
examination and inspection have been carried out together with UNESCO and theCambodian government.

18

Environmental pollution survey in the supratidal
area using wharf roach (Ligia spp.)

Total PAHs concentration(ng/n-dry)

2

0 20406080100120140

11

  

22
1

   0 20406080100120140

21

2

0 20406080100120140

0 20406080100120140

0 20406080100120140
2

 

1

2
1

0 20406080100120140



2

0 20406080100120140

0 20406080100120140
2

Huynh et al (2021),
Ecologies1

Wharf roach (Ligia sp.)2
Mussel (Mytilus sp.) 1

 

0 20406080100120140

Relationship between sediment characteristics
and Climate for Mongolian laes

Fig.3



 

1



1

 

0 20406080100120140

0 20406080100120140
2



1



1

0 20406080100120140



1  2
20
20406080100120140


Fig.4

As and U in Olgoi and Orog lakes, Mongolia

15

1500

10

1000

5

500

0

20
1
20 5/A
15 ug
/A su
ug r
0
20 . 5m
16/
20 Aug17
20 /Oc18 t
20 /Au1 g
20 9/M2a
20 0/Ja y
20 n/Ja c1
n
20 ce
20 1
/S
ep

0

300

700

250

600
500

200

400

150

300

100

200

50

100

0

0

20
15
/A
ug
20
0.
18
5
/A 20 m20 ug W 17/O
18
c
2
/A
su t
u
20
r
18 g E1 face
/A
su
ug
r
E2 facesu
20 rfac
20 e
20 /Jan
20
C
/Ja
n
20 E2
20
/Ju
l

As (µg/L)

2000

As (µg/L)

20

2500

Boontsagaan

Orog lake

25

3000

U (µg/L)

Olgoi

Olgoi lake
3500

Orog

Fig.2

U (µg/L)

Fig.1
Effects of farming practices on paddy field biodiversity—Do agrochemical-free paddy fields serve as refuge habitats for Odonata?—

As in both lakes higher than WHO standards(10µg/L)
U in Orog lake higher than WHO standard (30µg/L)

Geological and stratigraphical detail of thejasper occurrence

Fig.5

Fig.6

Social and cultural contribution to the world
heritage

Cutting surface of tuffaceous sandstonejasper
r
ye
r la
pe
jas
A brick temple “Prasat Damrei Krap”

jasperjade

Recent plantation of cashew trees

jasperMicroscopic view of tuffaceous sandstone

Forest destruction by slush-and-burn19

A local house in the forest5. Division of Integrated Environmental Studies[Ontline]
The Low Level Radioactivity Laboratory is located in Nomi city, Ishikawa Prefecture.
The division is composed of five research staff members (2017-2019) and four staff
members (2020-2021). The hand-off training of Kanazawa University students andcollaborative research activities with other universities and research institutes arecarried out using radioactive measurement systems. This is aided by the extremely low
background system constructed in the Ogoya Underground Laboratory.
In order to understand the migration behavior of chemical substances in the Earth’s
surface environment, it is necessary to study the transport processes within terrestrial,
atmospheric, and marine environments, as well as their boundary zones. For thispurpose, the division uses environmental tracers such as various stable and radioactive
isotopes, and focuses on polycyclic aromatic hydrocarbons (PAHs), which is toxic
chemical compounds and used as common pollutants of the K-INET. Though the use ofenvironmental tracers and model simulations, the division carries out the integrated
analysis of substances dynamics in the Circum-Sea of Japan area. The understanding
fate of radiocesium released from the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant accident
on 11 March 2011 is important to identify the transport with various processes (sorption,
desorption, concentration, etc.). In final goal, we predict future circumstances by widerange observation and model simulations, using integrated analysis of pollutants
dynamics in terrestrial-atmospheric- marine environments.
[Ogoya Underground Laboratory]
Ogoya Underground Laboratory (OUL) is constructed in the Ogoya-Kuratani tunnelof the former Ogoya Copper Mine in Komatsu City. Measurement room is located in the
middle of the tunnel where the overburden is 135m (270 m water equivalent) to reducethe background noise derived from secondary cosmic-ray components (muons andneutrons). Ge semiconductor detectors are shielded with the low background materials(210Pb-free Pb and 60Co-free Fe blocks) to achieve ultra-low background noise at about
1/100 of the aboveground value (Fig. 1). The 15 Ge detectors are installed in OUL andused for ultra-low level radioactivity measurements. The annual number of users was
771 (2017 FY), 615 (2018 FY), 685 (2019 FY), 576 (2020 FY), and 736 (2021 FY),
respectively. During 2017-2019, in OUL, we particularly measured concentrations ofradiocesium in seawater samples for assessments of Fukushima Dai-ichi Nuclear Power
Plant accident, and other low-level radionuclides in environmental samples asgeochemical tracers, including a joint usage/research collaborative researches (MEXT).
[Transport of 134Cs in northern North Pacific Ocean]20

Cesium-134, all of which are the 2011 Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant(FDNPP) accident-derived considering its short half-life (2.06 y), is a useful tracer forseawater circulations after the supply from off northeastern Japan. The detection of
134Cs

in the Bering Sea in 2018 was ascribed to the arrival of FDNPP-derived

radiocesium-rich Alaskan Stream water (Inoue et al., 2020). Subsequently, off thesoutheastern Hokkaido, Japan (Doto area), the distribution of 134Cs concentrations in
2018–2019 indicated that134Cs

was partially transported along with the East

Kamchatka Current (EKC) from the northeastern North Pacific Ocean (Inoue et al.,2021). The 134Cs concentrations at the surface in Doto area gradual increased from 2018
to 2020, and subsequently decreased to 2022 (Fig. 2a). It is considered that highly-134Cs
affected water masses had returned to Japan Islands side as the Oyashio Current (OYC)
after the mixing with other currents andvia EKC in the maximum effect in 2020

convection. Transport image of FDNPP-derived 134Cs in the northern North Pacific
Ocean is shown in Fig. 2b. Further study regarding 134Cs circulation systems in thewestern North Pacific Ocean could be realized by the continual measurements of 134Cs
concentrations. This study is currently on-going by our research team.
[Dynamics of radionuclides released from the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant
accident in freshwater environment]
A large amounts of radionuclides was released from the Fukushima Daiichi Nuclear
Power Plant by the nuclear accident on March 11, 2011. Our laboratory has been
investigating the dynamics of radiocesium in land (soil, rivers, and lakes) and coastal topelagic marine environments. During 2017-2021, we performed the monitoring researchat a fixed site in the upper Tone River, the lower Natsui River, the Abukuma Riversystem, and rivers at Hamadori area in Fukushima Prefecture. The activity of 137Cs
exponentially decreased with increasing time after the accident, though the pulse input
was observed at the rain events. Figure 3 shows temporal changes in the normalized
dissolved 137Cs concentration, Cw(t)/D = Ae-(λ+k)/t, which Cw = 137Cs concentration attime t, D: initial inventory of 137Cs at t = 0, A: the weight of exponential component, λ+k: effective decreasing coefficient, t: time (Ochiai et al., 2021). The regression lines wasdetermined using data two years after the accident. The transport of dissolved 137Cs fromthe watershed has decreased the 10 years since the accident. The slope of the regression
lines is almost similar with the river systems except for the upper Tone River. Possible
consideration is related to differences in watershed conditions at the lower reaches andthe upper reach (Tone River). The summarized knowledge and dataset of geochemicaland biological behavior of radiocesium, and tritium from the accident in freshwater
systems were published as an academic book (Nagao, S. (ed.) Impacts of Fukushima21

Nuclear

AccidentonFreshwater

Environments.

Springer,

p.247.

httos://doi.org/10.1007/978-981-16-3671-4.) from Springer in 2021.
[Study on the transport processes of earth surface materials and atmosphericradionuclides in Nanao Bay]
To understand the transport processes of earth surface and atmospheric materials
from terrestrial environment to downstream coastal area, studies on (1) transport
processes of suspended sediment in Kumaki River in Noto Peninsula, (2) sedimentation
processes in West Nanao Bay located in the downstream of Kumaki River were
performed by using atmospheric radionuclides (7Be ， 210Pb, 137Cs). Additionally, (3)transport processes of these atmospheric radionuclides in the small reservoir and its
catchment area.
Figure 4 shows 137Cs and 210Pb distribution, grain size, and magnetic susceptibilityof bottom sediments in West Nanao Bay (Ochiai et al., 2022). Surface sedimentconcentrations and inventories of these radionuclides were relatively low in the middle
and eastern areas of the bay and high in the western area, which has several major rivermouths, suggesting that the contribution of riverine input affected only the western area.
In the middle and eastern areas, the level of 137Cs inventory was much lower than thatof the soils, and the excess 210Pb inventory was at the same level or lower. These results
indicate that removal effects are stronger than accumulation effects (riverine input) inthese areas. The patterns of radionuclides were consistent with the results, that grain
size was relatively large in the middle and eastern areas, implying strong current
conditions, and that fine sediment accumulated less in these areas.
[Spatial and temporal variations in marine polycyclic aromatic hydrocarbons at thecoastal Sea of Japan]
Polycyclic aromatic hydrocarbons (PAHs), originating mainly from the incomplete
combustion of fossil fuels and biomass and the leakage of petroleum products, arehazardous pollutants with adverse carcinogenic and mutagenic potential. Investigationof the environmental behavior of PAHs in the East Asian marginal seas is essential inassessing the ecological risk of anthropogenic PAHs, since these seas are one of the mostfertile fishing ground. Concentrations of 13 phase-partitioned PAHs in seawater weremonitored monthly off Okinawa Island, Oki Island, Noto Peninsula (Tsukumo Bay), Sado
Island, Japan, during 2015–2021 to elucidate seasonal variations, main source, andtransport pathways of PAHs in the southwestern Sea of Japan (Fig. 5A). Total
concentrations of the 13 dissolved PAHs (Σ13PAHdiss) component, contributing 95% of theΣ13PAH (= Σ13PAHdiss + Σ13PAHpart) concentration, was in the range 0.43–9.32 ng L−1

22

(mean 2.62, SD 2.08 ng L−1), with higher values in summer–autumn during 2015–2019(Fig. 5B). The main sources of dissolved PAHs were combustion products (Fig. 5C).
Increasing dissolved PAH levels during July–October indicate that the area aroundsouthern Oki Island is impacted by PAH-rich summer continental-shelf watertransported by the Tsushima Warm Current flowing from the East China Sea(Matsunaka et al., 2022).
[Surface and vertical distributions of polycyclic aromatic hydrocarbons in seawater at
the East Asian marginal seas and Arctic Ocean]This study clarified the surface distribution of PAHs in seawater at the East Asian
marginal seas, North Pacific Ocean, and Arctic Ocean in 2019. Σ13PAHdiss at each oceanarea in 2019 are illustrated in Fig. 6 A. Σ13PAHdiss in surface seawater were in the range
1.61–6.11 ng L−1, with the relatively higher mean values were observed at the South
China Sea, Sea of Japan, Okhotsk Sea, and Bering Sea and lower values at the East
China Sea, western subarctic North Pacific, and Arctic Ocean. The Σ13PAHdiss inseawater collected from surface to 1000 m water depth at the South China Sea were in
the range 1.96–4.12 ng L−1, with the maximum values being recorded at water depth of
200 m, as found the PAH maximum layer (water depth of 100–150 m) at the East China
Sea, Sea of Japan, and Okhotsk Sea in 2017 and 2019 (Fig. 6 B).
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24

Entrance of OUL

Sectional view of
OUL

TunnelGe semiconductor
detectors and shields

60Co-free Fe blocks

210Pb-free Pb blocks

Old Pb refined 200 years ago(from tiles of Kanazawa Castle)

Fig.1 Outline of Ogoya Underground Laboratory (OUL).

a

1

0.5

134

Cs on accident date (mBq/L)

1.5

0

9
2018

3

9
2019

3

9
2020

3

9
2021

3

b

Longitude

0.5-2 mBq/L in 2018
(Inoue et al., 2020)

0.4-1 mBq/L in 2018-2022(2018-2019; Inoue et al., 2021)
FDNPP accident (Mar. 2011)

LatitudeFig. 2 a) Temporal variation of surface 134Cs concentrations, decaycorrected to the FDNPP accident date, in Doto area, Hokkaido and b)
the transport image in the northern North Pacific Ocean.
25

Fig.3 Temporal changes in the dissolved 137Cs concentration in river water normalized by
the 137Cs inventory in the catchment area. Regression lines indicate the results for thecoastal rivers in Fukushima area, Natui River, main stream of the Abukuma River, and Tone
River, respectively.

Fig.4 Spatial distributions of (a) 137Cs and (b) 210Pbex concentrations in surface sedimentsand (c) (e) 137Cs and (d) (f) 210Pbex inventories of sediment cores in the bay and the soilcores in the catchment area.

26

(A)

(B)

(C)

Fig.5 Schematic map of the triple branches of the Tsushima Warm Current(TWC), an offshoot of the Kuroshio Current, and the Liman Current in the Sea
of Japan with the continental-shelf water and the Kuroshio Current in the East
China Sea (A). Sampling sites for surface seawater near Okinawa Island, 2018–
2021; Oki Island, 2015–2021; Noto Peninsula, 2015–2021; and Sado Island,
2016–2021. Monthly variations in the total concentrations of 3–6-ring PAHs forthe dissolved phase (B) and PAHs diagnostic ratio of dissolved phase (C) insurface seawater at sites Oki, Okinawa, Noto, and Sado during 2015–2021.
PAHs data (site Oki and Okinawa) during 2015–2019 are from Matsunaka et al.
(2022).

27

(A)

(B)

Fig.6 Surface distribution of total concentrations of 3–6-ring PAHs for the dissolved
phase in seawater at the East Asian marginal seas and Arctic Ocean (A) and verticalprofiles of total dissolved PAHs at the South China Sea, East China Sea, Sea of Japan,
and Okhotsk Sea in 2017 and 2019.

28

6. Department of Inter-Institutional Collaboration
The Japan Sea Research Institute of Kanazawa University established in 1963
became the Department of Regional Studies at the Institute of Nature andEnvironmental Technology in 2007. Over again, the department was reorganised into
the Department of Inter-Institutional Collaboration as a part of a reorganisation
programme of the institute in 2016.
The Department of Inter-Institutional Collaboration manages the collection,exchange, and maintenance of environmental information in the area of entire East Asia
while centred on the Circum-Sea of Japan, and it constructs and sustains international
research networks in the area to disseminate information all over the world (Figs. 1 and
2). The department promotes interdisciplinary research in the area that is ageopoliticallyimportantregionintheworld.

Italso

supports

students’internationalisation education.
The Circum-Sea of Japan region in which industrialised countries are located canbe recognised as a core of East Asia in various settings, environmental issues inparticular. The department has been trying to expand its interdisciplinary activities tothe whole East Asian region and to coordinate them. As a part of the activities, thedepartment publishes a scientific journal named “Japan Sea Research (“Bulletin of theJapan Sea Research Institute, Kanazawa University” before 2017)” which contains
original articles, short articles and so forth on in various research fields such as natural,
human, and social sciences related only in the region (Fig. 3).
Further, the department has been organising a series of international thematic
symposia "Rural and Urban Environment in the countries of the Modern Circum-Sea ofJapan" since 2017, in order to understand the dynamics of the rural and urban societies
in the circum-Sea of Japan countries (Fig. 4), because it is necessary to understand first
the rural and urban environment which is the basement of Chinese society from theviewpoint of historical and environmental background in comparison with the society ofJapan. The topics of the serious situation of China’s air, water and soil pollution, which
are negative aspects of industrial development have been also discussed.
The department supports students’ internationalisation education at Kanazawa
University. Since 2010, the department has been coordinating a students’ international
internship programme which sent ten undergraduate students belonging to various
schools and colleges of the university to the APSARA National Authority of Cambodia
which manages the conservation and maintenance of the Angkor World Heritage site as
one of the most famous world heritage sites of UNESCO. The students have been
engaged in the routines of the authority to learn environmental management such as

29

monitoring of groundwater levels, water quality surveys in local rivers and afforestationin the areas of the site (Fig. 5).

Fig.1 Geographical and geopolitical situationof the Circum-Sea of Japan region.

Fig.2 International and domestic network of the Institute of Nature and Environmental Technology

30

Fig.3 Covers of the journal “Bulletin of the Japan Sea

Research Institute, Kanazawa University” volume
1 in 1969 and “Japan Sea Research” volume 53 in

Fig.4 The 3rd International Thematic Symposium held

Fig.5 International internship programme at thein East China Normal University, Shanghai in

APSARA National Authority of Cambodia in 2019.

31

Publication list from fiscal year 2017 to 2021
1. Division of Atmospheric Environmental Studies
FY (Fiscal Year) 2021
1)
2)

3)

4)
5)

6)

7)

8)

9)

10)

11)

12)

13)

14)

15)

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FY2020
1)

2)

3)

4)

5)
6)

7)
8)

9)

10)

11)

12)

13)

14)
15)

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Suzuki, K., Watanabe, S., Yuasa, Y., Yamashita, Y., Arai, H., Tanaka, H., Kuge, T., Mori, M., Tsunoda, K.-I.,
Nohara, S., Iwasaki, Y., Minai, Y., Okada, Y. and Nagao, S., 2018, Radiocesium dynamics in the aquatic
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52

22)

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Takata, H., Inoue, M., Shirotani, Y. and Kudo, N., 2018, Radiocesium in the swash zones off the coast of theJapan Sea. Applied Radiation and Isotopes, 141, 64-67.

FS2017
1)
2)

3)

4)

5)

6)

7)

8)

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10)

11)

12)

13)
14)

Aoyama, M., Hamajima, Y., Inomata, Y. and Oka, E., 2017, Recirculation of FNPP1-derived radiocaesium
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Inoue, M., Shirotani, Y., Furusawa, Y., Fujimoto, K., Kofuji, H., Yoshida, K., Nagao, S., Yamamoto, M.,
Hamajima, Y., Honda, N., Morimoto, A., Takikawa, T., Shiomoto, A., Isoda, Y. and Minakawa, M., 2017,
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Inoue, M., Shirotani, Y., Yamashita, S., Takata, H., Kofuji, H., Ambe, D., Honda, N., Yagi, Y. and Nagao, S.,
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Implications for dispersion of FDNPP-derived radiocesium. Journal of Environmental Radioactivity, 182, 142150.
Inoue, M., Uemura, H., Kofuji, H., Fujimoto, K., Takata, H., Shirotani, Y., Kudo, N. and Nagao, S., 2017, Spatial
variation in low-level 134Cs in the coastal sediments off central Honshu in the Sea of Japan: implications fordelivery, migration, and redistribution patterns. Journal of Oceanography, 73 (5), 571-584.
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53

添付資料
外部評価委員評価書

外部評価アンケート回答
１．組織と管理・運営について（自己点検報告書 2 章）
三浦 和彦（東京理科大学） 評価 ５
能登大気観測スーパーサイト、臨海実験施設などのユニークな研究施設を持ち、日本海に張り出した能登半島の地の利を生かした研究を発展させていると思う。
国際化を謳うためには外国籍教員の割合がもう少し多くても良いと思う。
また、素晴らしい観測サイトなので、常駐できる技官がいれば、もっと多くのことができると思う。
宗林 由樹（京都大学） 評価 ４
職員・研究員の年齢構成やジェンダーバランスに関するデータがあったほうがよい。若い研究者の採用・育成に向けた管理・運営上の工夫も記述すべき。
松田 博貴（熊本大学） 評価 ４
【組織】限られた専任枠の中で、多くの客員教授や連携研究員などとの連携により研究・普及活動の活性化に尽力されている点は評価される。一方、今後の年齢構成やジェンダー比などには、今から充分に留意する必要があろう。また今後の国際共同研究の推進のために、多様な外国人研究者との連携が必要である。
【研究施設】研究施設は、研究推進に必要不可欠なものであるが、評価書では具体的設
備の名称や導入時期についての記載がない。そのため今後の研究設備の更新や新規導入計画などについて不明である。これらには相応の経費がかかるので、それを考慮しての今後のセンター運営計画を策定しなければならない。
宇野 誠一（鹿児島大学） 評価 ５
教員勢は少数先鋭で頑張っている印象。それを連携研究員を上手く機能させて、テーマの多様性をさらに発展させようとする姿勢が伺えて好感が持てる。これくらい離れた場所に各ステーションがあると、管理や個々の連携を取るのが大変だと想像するので、その辺をどのように実施しているかをもう少し詳細に聞いてみたいと思った。

1２．共同研究拠点としての取組みについて（自己点検報告書 3 章）
三浦 和彦（東京理科大学） 評価 ５
コロナ禍にもかかわらず、順調に研究集会が行われている。また、共同研究も盛んになりつつある。国際枠の新設により海外所属研究者との共同研究が順調に増加している。
宗林 由樹（京都大学） 評価 ４
表 3−1 と表 3−4 の数値の関係が不明。
共同研究・研究集会等への応募件数、採択率のデータ、および選考課程の記述があったほうがよい。
松田 博貴（熊本大学） 評価 ４
【研究集会】コロナ感染拡大の中、継続的に研究集会を開催されている点は評価される。ただ国際研究集会は、中国・ロシアに偏りがある。環日本海の観点からは、国際情勢もあるが、韓国との連携にも力を注がれたい。
宇野 誠一（鹿児島大学） 評価 ４
コロナ禍でできないことも多々ある中、出来ることを精力的に実施されていたと思う。アフターコロナと言われる来年以降、新たな展開や、成果が求められると思うので、今まで以上の共同研究事業の成果を期待します。

３．研究経費について（自己点検報告書 4 章）
三浦 和彦（東京理科大学） 評価 ５
超然プロジェクトに採択され、研究の活性化が図られた。科研費も多くの研究者が採択されている。表 4-1 のセンター予算配当で合計額が平成 30 年度に減少した原因は何か。

宗林 由樹（京都大学） 評価 ４
センターの経費総額、およびそれに占める公費、拠点形成費、科研費などの割合がわかるように、経費総額をまとめた表が必要である。そのためには、表 4−1 は最終予算額、
表 4−3 は予算執行金額、表 4−4 は予算額、表 4−6 以降は金額で表記されているのを統一した表記にすべきである。表 4−3 は構成が複雑で、内容を理解しづらい。表 4−3 の共同研究費は表 3−1 と表 3−4 の数値と一致しておらず、理由がわからない。

2

松田 博貴（熊本大学） 評価 ４
センター全体の研究経費と推移がわかるグラフが欲しい。特に公費、学内プロジェクト
予算、文科省予算などがどの程度の比率となっているかが知りたい。外部資金については継続的に確保の努力がみられるが、今後も外部資金の獲得に努めていただきたい。
宇野 誠一（鹿児島大学） 評価 ３
科研費などは個人の努力によるところが大きく、この 5 年間の科研費採択数の変動を見ると各教員等、本組織に携わる方々の研究レベルの高さが分かる。一方で公費に関しては、先日の外部評価委員会での話を聞いていても、運用上、結構大変だな、という印象。研究者の視点から言わせて頂けば、もう少し、センターから配分される基盤研究費が多くても良いと思うし、今後さらに新たな実験設備の整備などを行うとすれば、今後、もう少し公費が増額されれば良いだろうな、と感じる。もちろん、この手の予算を獲得するのはなかなか難しいのは承知しているが、金沢大学の場合、大学から超然プロ
ジェクト等々、幾つかの内部の競争的予算も設けられているようなので、このような予算を恒常的に採れるような研究態勢の形成を目指されるべきと考える。

４．研究活動について（自己点検報告書 5 章）
三浦 和彦（東京理科大学） 評価 ５
Scopus に収録された研究論文数が令和元年度に一時的に減少しているが、近年は持ち直している。Top10%論文の割合が約 30%と比較的高い。やはり令和元年度に減少しているが、原因は何か。
宗林 由樹（京都大学） 評価 ４
論文数が増加傾向にあることは評価できる。論文数や雑誌の一般的評価も必要なデー
タであろうが、特に重要な論文、引用数の多い論文について具体的記述があると活動内
容をより具体的に深く理解できる。
松田 博貴（熊本大学） 評価 ４
堅実に業績を上げていると考えられる。論文数については、可能ならば筆頭著者あるいは責任著者の論文数など、現在、学術分野で業績評価の対象とされる数値を示して欲しい。なお「5.5 報道」は、9 章の「社会活動」に記載すべき。
宇野 誠一（鹿児島大学） 評価 ５
素晴らしいと思います。

3５．教育貢献について（自己点検報告書 6 章）
三浦 和彦（東京理科大学） 評価 ５
臨海実験施設は「環日本海域の先端的環境・保全学に関する教育共同利用拠点」、「環日
本海域を中心とした持続可能な先端的環境・保全学に関する教育共同利用拠点」に再度認定を受け、ますます利用者が増加し、教育機関としても貢献している。教員数に対する卒研生、修士課程の大学院生の比率が低いため、密な教育を行うことができると思うが、せっかくの施設があるので、学生を増やすことはできないだろうか。センター外金
大教員との共同研究をより推進させてはどうか。
宗林 由樹（京都大学） 評価 ５
臨海実験施設が利用者数を着実に増加させている点、サマースクール等で国際的な教育活動に積極的に取り組んでいる点は高く評価できる。
学部・大学院教育については、どの学部・研究科と関係しているのか、どのような講義を担当しているのかも記述して、貢献を強調すべき。
松田 博貴（熊本大学） 評価 ４
【共同利用拠点】順調に利用者数が増えてきており、この傾向を継続されたい。ただ全国の他機関に対する位置がわからないので、他大学の臨海施設との比較データも欲しい。
【学部・大学院教育】基礎学部を持たない全学センターであるため、定常的に卒論生、修論生、博士学生の確保は大変であると思われる。基礎学部の改組などもあり、今後もその状況は大きくは変化しないと考えられるので、他大学等からの学生の確保も視野に入れ尽力されることを期待する。
【国際教育】現在はコロナ感染拡大を受けて厳しい状況にあるが、コロナ以前の実績を踏まえ、積極的な留学生の受け入れに尽力いただきたい。
宇野 誠一（鹿児島大学） 評価 ５
研究も精力的に行っているのに、教育拠点も担い、それに精力的に教員が携わっている
姿勢に頭が下がる。

4６．学会活動について（自己点検報告書 7 章）
三浦 和彦（東京理科大学） 評価 ４
コロナ禍にもかかわらず、センターとして活発に学会、シンポジウムなどを開催している。特に、環日セミナーをほぼ毎月開催しているには素晴らしい。センター外の学内の研究者の講演をもっと増やし、共同研究に発展させていただきたい。
過度の学会活動は研究者の負担になるが、責任ある役職につき学会をリードし、学会でのセンターの活動（例えば、学会との共催によるシンポジウム、特別セッションの開催）も活発にしてはどうか。学外の研究者との共同研究、共同利用が増加しないか。
宗林 由樹（京都大学） 評価 ４
7.1 はセンターの活動評価には不要では？
7.2 はセンターとしての主催、共催などによってグループ分けしてリストすべき。
松田 博貴（熊本大学） 評価 ５
各人が多くの学会活動に関わると共に、積極的に学会・シンポジウムを開催している。
このままこのアクティビティを継続されたい。

宇野 誠一（鹿児島大学） 評価 ５
特にコメントございません。

７．国際交流について（自己点検報告書 8 章）
三浦 和彦（東京理科大学） 評価 ５
コロナ禍以前は、環日本海各国を中心に活発な渡航、訪問者受入が行われている。

宗林 由樹（京都大学） 評価 ４
渡航数、訪問者数のデータだけで、国際交流の内容がわからない。特徴的な項目について具体的な記述も加えるべき。

5松田 博貴（熊本大学） 評価 ４
会議では具体的に協定校や交流校などの数値を説明いただいたが、評価書においてもデータとして、これまでの大学あるいは部局間協定校の相手先や協定数の推移を示す
べきではないか。
宇野 誠一（鹿児島大学） 評価 ４
資料からは国際交流、研究交流をするために渡航したのか、学会参加のために渡航したのか、区別が付かなかった。主な渡航目的が書かれていれば良いと思った。また、訪問
外国人研究者の来日目的や、どういう立場の研究者が来日されたかも示されれば、より理解できたのに、と思った。特に個々の教員レベルではなく、組織を上げての国際交流
はもっとアピールされるべきだと考える。

８．社会活動について（自己点検報告書 9 章）
三浦 和彦（東京理科大学） 評価 ５
コロナ禍以降も、社会教育を目的とした実習・講義が活発に行われている。
令和 2 年度に予定されていた
金沢大学サテライト・プラザミニ講演「世界遺産をとりまく諸問題－富士山はなぜ“文化遺産”なんだろう－」をぜひ、開催していただきたい。
宗林 由樹（京都大学） 評価 ４
9.2 はセンターとしての主催、共催などによってグループ分けしてリストすべき。
松田 博貴（熊本大学） 評価 ５
積極的に社会活動に取組み、大きな貢献をされている点を高く評価する。ただ、これらの活動は個人に因っている部分も大きいので、センターあるいは領域での活動・取組みとして、今後、メンバーが替わっても将来にわたって継続できるようにしていただきたい。
宇野 誠一（鹿児島大学） 評価 ５
とくにコメントございません。

6

９．センターの総括と展望（これまでの経緯・業績に対する評価ならびに今後の当センターの方向性等についてご意見をご記入ください）
三浦 和彦（東京理科大学）
今後とも、日本海に張り出した能登半島の地の利を生かした研究、共同利用、教育を発展させていただきたいと思います。超然プロジェクトを発展させ、グローバルな観測、共同研究が行われることを期待しています。

宗林 由樹（京都大学）
将来構想に記述されている西部太平洋縁辺海域越境汚染観測網および越境汚染物質の健康影響評価は意欲的であり今後の発展が期待できる。国際対立が先鋭化する状況にあって、環日本海での国際共同観測はますます難しくなると予想されるが、地球環境変動研究において重要な課題を含むので、センターの一層の努力に期待したい。日本海沿岸にある地理的特徴を活かした地方大学の基礎研究を発展させ、日本全体の学術研究の多様性充実にも貢献して欲しい。

松田 博貴（熊本大学）
この 5 年間は、PAHs に焦点を絞り、センター全体領域横断でその影響や越境汚染などについて検討し、多くの成果を挙げてきたことは評価できる。今後、環日本海地域のみ
ならず全球規模での越境汚染実態把握やヒトの健康影響評価への展開も、一つの方向性として理解できる。ただこれ以外にも環日本海の環境で考えねばならない課題も多々ある。海洋環境領域、陸域環境領域、統合環境領域を有するセンターの強みを活かして、地球温暖化に伴う環日本海域の海洋・気候変動やそれに伴う生態系の影響、あるいはマイクロプラスチック問題など、多角的な視点から次代の研究テーマの発掘・推進を進めて欲しい。

7

宇野 誠一（鹿児島大学）
外から見れば、センターに所属している研究者は羨ましい限りだが、中では様々な苦労があるのだと思う。1 日 24 時間しかないのに、教員がそれほど多いわけでも無い中、
1 人 1 人がこんなに仕事をしているの？と思う内容もあるので、可能であればさらに採用される人員が増加されることが望ましいのだろうが、昨今の日本の大学の状況を鑑みるとなかなか難しいと思う。そのため、さらに広く多角的な共同研究を模索され、さらなる研究発展が図られることを期待します。
また、外部評価委員会では研究の話よりも割かれる時間が少なかったが、教育拠点活
動もしっかり行われていることが大変心に残った。学外の人間に対する教育活動は、年齢や学校、国がいつも同じわけではなく、その都度、かなり入念な計画を練った後、行っているものと想像する。次の評価委員会ではもっと誇っても良いと思う。

8

To: Professor & Director Seiya Nagao
Institute of Nature and Environmental Technology
Kanazawa University

Nov. 22, 2022

Dear Prof. Nagao,
I am very pleased to write this letter of recommendation for your research groups. During
the past 5 years, I have a few opportunities to visit your Institute, to interact with yourcolleagues, and also to understand the grand project that you have been working on. In brief, I
am highly impressed by the scope and insights exhibited in the project and also by the great
academic performance achieved by your research team under your leadership.
The dynamic impacts of human activities on the terrestrial and marine ecosystems
globally are certainly not restricted by any borders or natural boundaries. Thus, the studies on
the impacts would require to comprehensively integrate multidisciplinary knowledge andapproaches, not only for research fields but also impacted regions to validate the hypothesis.
In addition to time series station established on the Noto Peninsula to observe the Sea ofJapan, your Institute has been making great efforts to establish cross-border collaborations
latitudinally in the rim of Northwestern Pacific Ocean with many other research groups fromother countries facing the same problems. For example, transported through The Westerly
and the seasonal monsoons, aerosols accompanying with other hazardous chemical
substances emitted from East Asia Continent are brought to Japan, the adjacent countries, themarginal seas, the sub-arctic Pacific Ocean, or even the global ocean. After deposition, thepollutants are further transported by surface currents and causing significantly spatial
segregation, such as being transported by the Kuroshio, then to the Kuroshio/Oyashio
extension. It is invaluable that your research team have foreseen the importance of theintegrated studies on the impacts and has made the effort to start the international
collaboration so early to record the environmental changes. It is also my great pleasure tohave the opportunity to be involved in the related studies of PAH and radioactive tracers bycollecting seawater samples from our subtropical oceanic regions for your study.
The remarkable academic performance presented in your self-review report has alreadyclearly demonstrated your exceptional accomplishments obtained during the past 5 years. I
have no doubt that your Institute would achieve outstanding performance for the next phase.
Thus, I highly recommend the review committee support the continuity of this study.
Best regards,
Tung-Yuan Ho (何東垣), Research Fellow

https://www.rcec.sinica.edu.tw/index_en.php?action=member&id=9910

21st November 2022
Review of Research Activity of the Institute of Nature and Environmental Technology, Kanazawa
University
To whom it may concern:
It is my pleasure and honor to write a letter of evaluation on the performance and achievements of theInstitute of Nature and Environmental Technology (INET), Kanazawa University between 2017-2022. I
have known several professors in the INET for years. We actively facilitated the signing of amemorandum of cooperation between the INET and College of Environmental Sciences and Engineering,
Peking University and a number of cooperative studies have been carried out.
The INET have become inter-institutional collaboration research base for environmental changes in thecircum-Sea of Japan Sea, including Division of Atmospheric Environmental Studies, Division of Marine
Environmental Studies, Division of Terrestrial Environmental Studies, and Division of Integrated
Environmental Studies. In the past five years the capacity of the INET has been improved significantly,
such as setting up two atmospheric observation supersites and a marine laboratory at the Noto Peninsula,establishing the Low-Level Radioactivity Laboratory and the Ogoya Underground Laboratory.
The INET has served as education and training base for international non-Japanese speaking students anddomestic students, certified as a Joint Usage/Education Center by the Japanese Ministry of Education,
Culture, Sports, Science and Technology. The INET also has enhanced its international influence bysetting up the branch offices in China, South Korea and Russia, establishing overseas collaborative joint
research bases, and organizing international symposiums or bilateral workshops.
The research directions of the INET corresponds well to most important issues in the field of Earth andenvironmental sciences. Their research achievements are excellent, set up a good example formulti-discipline studies. The outstanding international collaboration of the INET bridged partnership in
the East Asia and beyond. The INET activities and research results make substantial contributions to theglobal efforts to mitigate pollutants in the atmospheric, marine and terrestrial environments.
Yours Sincerely,

Min HU 胡敏, Professor, Director
State Key Joint Laboratory of Environmental Simulation and Pollution Control (Peking University)
College of Environmental Sciences and Engineering, Peking University
Beijing 100871, China

Tel/fax: 0086-10-62759880, mobile phone: 13910680356

10

11

添付資料
外部評価委員会議事要旨

令和４年金沢大学環日本海域環境研究センター外部評価委員会
日時

令和４年 11 月１日（火）１６：００～１７：５０

場 所

自然科学系図書館棟特別会議室（G１階）

出席者（委員）宇野委員，三浦委員，松田委員，宗林委員（センター）長尾，鈴木，塚脇，長谷部，福士，唐議事
議事に先立ち，福士教授より，本委員会のプログラムについて説明があった。次いで，センター長より，開会の挨拶があった。
１．センターの概況報告
センター長より，自己点検・評価報告書に基づき当センターの概要について説明があった。
２．各項目に関する質疑応答（委員：〇，センター教授：●）（１）組織と管理・運営について〇

今後の若手教員や女性教員の目標にも関連する年齢構成やジェンダーバランスに関するデータの掲載があったほうがよい。
● 女性教員は 17％程度，若手教員は，12％程度である。
〇 国際化の面でも外国籍の研究者の割合はどの程度か。
● 17 名のうち１名が中国籍。教員公募は国際公募を実施しており，外国籍の研究者の受け入れについても対応している。
〇 昨今，若手教員に対する任期制の適用もあり，研究に集中できない状況となっているが，センターの内部昇格の取扱いはどのようにされているのか。
● 本センターの助教は任期制の適用を受ける。任期に係る規程を昨年度改正し，再任の制限を撤廃したため，定年まで在籍可能な取扱いとなっている。
〇 能登半島 2 箇所の観測施設に技術職員や研究員等の常駐化は難しいのか。
● 常勤職員の配置は難しい。センター内外の教職員の協力体制により，定期的なメンテナンス等を行い，工夫して対応している。
〇

国際ネットワークを進める上で，海外の研究者との連携が必要だが，連携研究員は日本人が多いように見受けられる。

● 客員教員は，海外の研究者もいる。連携研究員は，海外研究者を増やすことを検討する。
（２）共同研究拠点としての取組みについて〇

連携協定のデータについて，連携の総数や締結機関の地域バランスを記載してはどうか。環日本海域であるが，韓国と連携実績が見受けられない。

1

●

新規の連携実績の記載となっている。韓国は，政治的な影響もあり，組織的な連携
実績に至っていない。個人の教員間の連携実績はある。

〇

表の３-１と表の３-４の金額に相違があるが。

●

未執行の金額等があり，配分額と執行額で相違が生じたと考えられる。

（３）研究経費について〇 経費の総額がわかる資料があった方がよい。センター全体の経費のうち，各項目が占める割合などがわかるとよい。
〇

外部資金の目標値はあるのか。

● 予算の目標値の設定はない。KPI は，共同研究の件数，論文数・国際共著論文で拠点開始前 3 年間の平均値の 1.2 倍と設定されている。目標値は達成している。
〇 表 4-1 で平成 29 年度から平成 30 年度で 1 千万円近く減額があるが，外部資金が減ったものか。
● 運営費の配分額が減ったものであり，大学の経営上の判断に基づくものである。
〇 校費や文科省の予算はどのように配分しているのか。
● 基盤研究経費として年間３０数万円の研究費を配分している。その他，若手へは，数十万円の支援を行っている。センターに係る活動であれば，センターの経費から支援している。
〇 院生を受入れた場合，予算の配分はあるのか。
● 配分はある。ただし，各専攻によって配分される金額は異なる。
（４）研究活動について〇 5.5 報道は，社会貢献，アウトリーチに該当するものと考えるが。
● 社会活動へ記載を変更する〇 令和元年度の Scopus 収録論文数の落ち込みの要因は何か。
● 全論文数の目標を設定したため，一時的に質の面で落ちた可能性がある。その後は，量を維持しつつ，質も上昇傾向にある。
〇 その他の論文もリサーチマップへの登録しているのか。
● 登録している。
（５）教育貢献について〇 臨海実験施設は，3 名とあるが、技術職員の配置はされているのか。船の更新はあるのか。その利用率はどの程度か。
● 技術職員，技術補佐員がいる。来年４月に新船が竣工。利用率は活発な方と考える。
〇 臨海実験施設では大学院生は受入れているのか。
● 受入れている。なお，学部学生の受入れは，センター教員は準構成員扱いであり，

2

希望者を受け入れている。
〇 改組に伴い，様々な影響があると聞いているが。
● 物質科学類は，旧理学部の化学コースと，旧工学部の応用化学コースがあり，これまでは優秀な学生が化学コースに入ってきたが，現在は応用化学コースに優秀な学生がきている。地球社会基盤学類は，地球惑星，土木系の統合であり，学生募集活動をこれまで以上に行っている。生命理工学類は，水産コースが出来たので，受入れは増えてきた。
〇

学内の教員との融合は進んでいるのか。環日セミナーはセンター以外の学内教員が少ない。
● センターの知名度をあげるために実施しているため，外部講師を招いている。
〇 船の利用に関し，利用者のデータは，外部へアピールできる。外部からの利用者はどのような方か。
● 実習での学生の利用者が多い。学外の研究者の利用もあり，減少分は学外研究者と考えている。
〇 船の利用者の保険はどのように対応しているのか。
● 数時間の乗船であり，学生（SSH の高校生も）保険加入で対応している。
（６）学会活動について〇 学会を主導できる役員等に就き，学会と共催でシンポジウムを開催して，センターの宣伝につなげるため，そういった役職への就任を考えられないか。
●

宣伝方法は，シンポジウムのセクションの提案者や関係する研究者と集まって学術雑誌特集号の発刊を考えている。また，令和 3 年度 2 回の学会で共催のシンポジウムを開催した。また令和 6 年度にも学会との共催のシンポジウム開催を予定している。
（７）国際交流について（特に意見等なし）（８）社会活動について〇 社会活動は手間や負担も大きく，若手研究者は研究に専念したいと考えもあり，うまく世代交代できるような対応をお願いしたい。
●

センターの活動という理解を促し，できる限り均等に担当してもらうよう工夫している。
（９）将来構想について〇

西部太平洋への展開は興味深いアプローチであるが，文部科学省から環日本海域に外れていることの指摘を受けないか。

3

● 以前，西部太平洋を対象して，文科省への予算要求し，認められた実績がある。ただし，予算は令和 3 年度で終了してしまった。
〇 ロシアとの共同研究は。
● 現在の社会情勢上，難しい。今年度の共同利用の申請も中止という取扱いとした。
〇 海というキーワードでは，マイクロプラスチックがある。新しい研究テーマへの挑戦は考えているのか。
● 現在，九十九湾でマイクロプラスチックへの新しいアプローチに加え，石川県立大学との共同研究で，水田等のマイクロプラスチックをテーマとして，陸と沿岸をつなぐ範囲で進めている。越境汚染についても温暖化の観点で研究を進める考えを持っている。
〇 グローバルとローカルをつなげる手法は。
● ケーススタディを作ってそれを一般化する発想で進めていく考えである。
〇 教員も増えないなかで，どこに重点的に配置するのか。限られた人材でどのように将来計画を達成する考えなのか。
● 人事配置計画に基づき進め，足りない部分は，共同研究を行い，外部の研究者を利用して補う考えでいる。
３．評価委員による講評
宇野委員
センターとして大変努力されている。外から見たら魅力的な組織と感じている。
学生が十分にとれないジレンマがあるが，学生の受入れ増などを進め，今後の研究推進を期待している。
三浦委員
能登半島の地の理を活かした研究を行っていることはうらやましい。
超然プロジェクトの発展等により，今後の研究に期待している。
松田委員
大気と陸との連携など，大変興味深い研究を行っている。境界領域をうまくカバーして，足し算ではなく掛け算で研究をうまく進めていくことを期待している。
宗林委員
環日本海域という設定に感心しており，新潟大学や富山大学との連携などで，国内外のプレゼンスを上げるよう頑張っていただきたい。
福士教授より，委員の講評に対して謝辞があった。次いで，センター長より，閉会の挨拶
があった。

4

添付資料
シンポジウム「環日本海域研究の新展開」
発表スライド1Concentration (pg/m3)

2

3

4

5

6

PAH (ngl/m3), NPAH (pg/m3)

PAH (ngl/m3), NPAH (pg/m3)

7Concentration (µg/m3)

Concentration (µg/m3)

Concentration (µg/m3)

Concentration (µg/m3)

Concentration (pg/m3)

8

9

-3
BkF Concentrations (pgm )PAH conncentrations (ngm )-3

Prevalence of cough (%)[IDP]/([BgPe] + [IDP])

10

11

12

13

14

15

Length of spicule (µm)

Length of spicule (µm)

16

17

18

19

20

21

22

23

Longitude

Depth (m)Cs on accident date (mBq/L)

134

134

Cs (mBq/L) on accident date

Ocean Data View

Latitude24

Salinity (PSU)–1
13PAHdiss (ng L )

25

26

27

/

/
/

/

28

/
UNESCO
2017

2019
2020
2021
/

29

1969
3
54

8

28
9
5
32
43
53
380
0

50

100

150

200

800

2010

13

30

250

300

350

400

500
1990

2018

30

12

2010

10
3

2019

88

16

3

2018

11

2016

2015
2014
2013
2012
2011
2010
0

31

2

4

6

8

10

12

14

2010

2019

10
2020
2023

2023

32