特集論文

ワーク・ファミリー・コンフリクトの視点からのワーク・ライフ・バランス考察
金井 篤子（名古屋大学大学院教育発達科学研究科教授）

1. 問題

ー・コンフリクトの様相は大きく異なることが予想される。
「男は仕事、女は家事」という伝統的仕事生活と家庭生活とをいかにバランスをとっ性役割観から、「男も女も仕事も家事も」に移行ていくのかといった問題は、近年ますます大きなするためには、女性は家庭から職場へ、男性は職関心を集めている。従来、伝統的性役割観のもと場から家庭へと、異なる方向への参入が果たされで男女が棲み分けを行ってきた仕事と家庭の２つなければならないからである。の生活領域において、個人の価値観の変化や21世

本稿では、ワーク・ファミリー・コンフリクト

紀の最重要課題とされる男女共同参画社会（男女の実証的研究知見から、ワーク・ライフ・バラン共同参画社会基本法前文）の進展に伴い、男女とス実現について考察する。

もに両生活領域を視野に入れた役割行動をとることが求められているからである。
国の法整備としても、1999年の改正男女雇用機会均等法の施行、1999年の男女共同参画社会基本

2. ワーク・ファミリー・コンフリクトとは法の公布・施行、2002年の育児休業、介護休業等

ワーク・ファミリー・コンフリクトとは、例え育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法

ば、子供が熱を出した時に、誰が迎えに行くかと律の改正、2005年度から10年間の時限立法で施行いう問題や、大切なプレゼンテーションのある日された次世代育成支援推進対策法など、人間生活に家人が体調を崩す、といったようなことである。の基盤である仕事と家庭の両生活領域を視野に入

また、仕事で疲れ切ってしまって、家事をやる気れ、男女がともに関わり、ともに両立する方向性力がないといったことや、介護で寝ずの看病をし、を示してきた。

翌日職場で眠気がとまらないということもあるか

しかし、この仕事生活と家庭生活とをいかにバもしれない。また、学校の教師が家庭でも、親とランスをとっていくのかという問題は、それほどしてではなく、教師として子供に接してしまい、簡単な課題ではない。この２つの生活領域は時に親として関わることが難しいといったこともある

対立し、互いにゆずらぬ要求を持つ。このことがかもしれない。Greenhaus & Beutell （1985） は、職務満足、家庭満足、その他の様々な、個人の心１番目のその時間にそこにいる必要があるという理学的変数にネガティブな影響を与えることは想時間を巡るワーク・ファミリー・コンフリクトを像に難くない。この仕事と家庭を両立しようとす

時間ベースのワーク・ファミリー・コンフリクト、る際に生じる葛藤をワーク・ファミリー・コンフ

２番目の一方の領域に生じたストレスの結果、もリクトと呼んでいる。

う一つの領域での達成が阻害されるワーク・ファ

さらに、女性と男性とではワーク・ファミリ

ミリー・コンフリクトをストレインベースのワー
29

季刊家計経済研究 2006 SUMMER No.71

ク・ファミリー・コンフリクト、３番目の一方のを考えることができる。また、金井・佐野・若林

役割行動が他方の役割行動を阻害していると考え（1991）は、働く女性を対象としたインタビュー

られるワーク・ファミリー・コンフリクトを行動調査の中で、仕事と家庭を両立する女性が抱えるベースのワーク・ファミリー・コンフリクトとい葛藤として、片方を選択したことによる、もう片うように分類している。

方への罪障感を指摘している。このことから、家

ワーク・ファミリー・コンフリクトの定義につい庭か仕事かのどちらかを選択しなければならないて先行研究をみると、Thomas & Gansterということが、時に非常に大きな葛藤となりうる（1995） は、Kahn, Wolfe, Quinn, Snoek, &ことが予想できる。そのため、金井（2002）でRosenthal（1964）の役割間葛藤の定義を援用し、は、両立していることで時間がないことへの葛藤「仕事からの圧力が家庭役割からの圧力と両立しおよび仕事と家庭のどちらかを選択せざる得ないないところから生じる役割間葛藤の特殊なタイプ葛藤の2つの葛藤をワーク・ファミリー・コンフである」としている。役割間葛藤（inter-role

リクトの下位概念として扱うことを提案している。

conflict）とは、ある組織内のメンバーシップに関連した役割からの圧力が、他のグループにおけるメンバーシップから生じる圧力と矛盾する際に生じる葛藤の一形態である（Kahn, et al., 1964）。また、

3. 働く人のワーク・ファミリー・コンフリクト

Netemeyer, Boles, & McMurrian（1996）
は、ワー

では、実際働く人はどの程度のワーク・ファミ

ク・ファミリー・コンフリクトは役割間葛藤の一リー・コンフリクトを感じているのであろうか。

形態であり、１）職務から生じる一般的要求や職愛知県下の従業員規模10人以上の事業所で働く務に費やす時間、職務が作り出すストレインが、女性パートタイマーを対象とした研究（金井・若家庭関連責任の達成を妨げる「職場から家庭へ」

林 1998）では、対象者2,000名のうち620名から有の影響の側面、および２）家庭から生じる一般的効回答（有効回答率31.0％）が得られたが、女性要求や家庭に費やす時間、家庭が作り出すストレパートタイマーのワーク・ファミリー・コンフリ

インが、仕事関連責任の達成を妨げる「家庭からクトは、家族構成別集計において最も得点が高か職場へ」の影響の側面の両者を含むとし、ワーった夫、子供、（義）父、（義）母同居群でも、5

ク・ファミリー・コンフリクトを「役割葛藤の一形段階評定（１点から５点）で平均値2.11（標準偏態であり、組織からの要求が家庭における個人の差0.73）であり、パートタイマーのワーク・ファ達成を阻害し、また家庭からの要求が組織におけミリー・コンフリクトは比較的低く抑えられている個人の達成を阻害すること」と定義している。

ることが分かった。これは、パートタイマーとい

しかし、ワーク・ファミリー・コンフリクトをう就業形態がそもそも家庭と仕事を両立しようと仕事と家庭の両立という視点から考えた場合、一するものであり、その意味でこの研究の対象者は方の領域から他方の領域へという方向性のある葛ワーク・ファミリー・コンフリクトの回避に成功

藤だけでなく、両方が存在していることそのものしているものと考えられた。

から生じる葛藤にも注目する必要があると考えら

また、東京都下および愛知県下の民間企業に働れる。これについて、金井・若林（1998）のワー

く男女正規従業員を対象とした研究（金井 2002）

ク・ファミリー・コンフリクト項目の因子分析結では、600名の対象者から502名の有効回答（有効

果では、家庭と仕事の両領域での役割を果たさな回答率83.7％）が得られたが、この調査では、ワければならないことから、自分には自由に使えるーク・ファミリー・コンフリクトを家庭からの要時間がない、あるいはいつも時間がないといった求が職場での達成を阻害する葛藤である家庭→仕項目に負荷の高い因子が抽出されている。このこ

事葛藤、職場からの要求が家庭での達成を阻害すとから、両立に起因する時間の欠乏に関する葛藤

る葛藤である仕事→家庭葛藤、仕事と家事・育児30

ワーク・ファミリー・コンフリクトの視点からのワーク・ライフ・バランス考察

図表--1 就業形態・性別ワーク・ファミリー・コンフリクト
4.0

4. ワーク・ファミリー・コンフリクトの規定因とその及ぼす影響

3.5

ここまで見てきたように、ワーク・ファミリー・コンフリクトは働く人に無視できない程度に3.0経験されていると考えられるが、このワーク・フ
得
点 2.5

ァミリー・コンフリクトはどのような要因によって発生し、どのような結果をもたらすのであろう

2.0

共働き・女性共働き・男性
妻専業主婦・男性

1.5

か。
まず、金井・若林（1998）の女性パートタイマーを対象とした研究では、ワーク・ファミリー・コンフリクトの規定因を検討する重回帰分析の結1.0
家庭→仕事葛藤 仕事→家庭葛藤

時間葛藤

ワーク・ファミリー・コンフリクト

果 、 勤 務 時 間 （ β ＝ .19, p<.01）、 通 勤 時 間（β＝.13, p<.05）が長いほど、また、夫と同居（β＝.30, p<.01）しており、小学生の子供の数等とで時間がなく慌ただしいことへの葛藤である（β＝.21, p<.01）、中学生の子供の数（β＝.16,時間葛藤の3つの下位尺度により測定した。これp<.01）が多いほど、ワーク・ファミリー・コンらのワーク・ファミリー・コンフリクトについて、フリクトが高まることが示された。夫との同居に正規従業員の共働きの女性（n=111）に注目してついては、家庭の中で、伝統的な「世話をする女みると、５段階評定で家庭→仕事葛藤が平均値性」と「世話をされる男性」という図式が、依然2.54（標準偏差0.92）、仕事→家庭葛藤が平均値として働いていることを示すものと考えられた。

3.67（標準偏差1.00）、時間葛藤が平均値2.82（標また、通勤時間や勤務時間については、職務の拘準偏差0.87）であった。これらの数字は先のパー束性が高まるために、コンフリクトもそれだけ高トタイマーのワーク・ファミリー・コンフリクトまると考えられた。先に示した女性正規従業員のの数字とは測度が異なるため、そのまま比較する

ワーク・ファミリー・コンフリクトが女性パートことはできないが、いずれも高くなっており、特にタイマーのそれよりも高くなることも同様に考え仕事→家庭葛藤はかなり高い水準であることが分られよう。

かる。

一方、金井ら（1991）は、愛知県下の企業内でまた、 共 働 き・ 女 性 群 、 共 働 き・ 男 性 群

働く管理・監督職についている女性40名を対象（n=112）、妻専業主婦・男性群（n=183）の３群に、職務ストレスに関するインタビュー調査を行間で得点を比較したところ、家庭→仕事葛藤、仕い、１）企業内の男女差別的環境、および２）家事→家庭葛藤は共働き・女性群が統計的に有意に庭と仕事との両立葛藤の２つが女性特有の職務ス

高く（p<.05）、共働き・男性群、妻専業主婦・男トレスに結びついていることを明らかにしている性群間に有意な差は見られなかった。また、統計が、このうち、家庭と仕事との両立葛藤、すなわ的に有意な差は出なかったが、時間葛藤にも同じ

ちワーク・ファミリー・コンフリクトは、働く女傾向が見出された（図表−１）。

性の抑うつ感や不安感、職務不満足感、ひいてはすなわち、ワーク・ファミリー・コンフリクト

家庭不満足感、全般的な生活不満足感に結びつくは、働く人に高い程度で経験されている場合のあことを示した。これらのワーク・ファミリー・コることが指摘できる。属性別に見ると、男性よりンフリクトから生まれるストレインは、さらに転も女性のほうが高く、パートタイマーよりも正規職や退職などの結果に結びつくことが予測され、従業員のほうが高く経験されているといえる。

ワーク・ファミリー・コンフリクトの及ぼす影響
31季刊家計経済研究 2006 SUMMER No.71

図表--2 共働き・女性のワーク・ファミリー・コンフリクトに関するパス・ダイアグラム
仕事関与いる程度を示す家事時間

仕事時間関与

関与が高ければ高いほ

.20

−.48

ど、仕事→家庭葛藤が高

仕事満足度

仕事過重

−.23.41

役割曖昧性

仕事くなり、時間葛藤は仕事−.22

家庭葛藤

時間関与や仕事関与とい仕事うつ傾向
.25

役割葛藤

ス

.44
.25

時間葛藤
.24
.31.43

家庭家庭うつ傾向

.64 ト

レ
イ.24
ン

−.28
−.22

をもっぱら受けていることが明らかとなった。ワ
フリクトの影響は主に仕−.25

事満足度や仕事うつ傾向

家庭満足度.25

家事時間関与った仕事領域からの影響

ーク・ファミリー・コン

仕事葛藤

家事過重に結びついた。これらのことは、家事時間関与が家庭関与

注：と、家事に時間をかけて高いために、仕事がなけは影響の方向を示し、数字は標準偏回帰係数であるればもっと家事ができる
図表--3 共働き・男性のワーク・ファミリー・コンフリクトに関するパス・ダイアグラム
仕事関与
仕事時間関与ているために忙しいとい−.20ったように、仕事からの.32

阻害が強調されると考え−.37.27−.35

仕事過重

仕事満足度

られる。

.26
仕事役割曖昧性
−.23
役割葛藤

.44

家庭葛藤

共働き・男性群のパ
−.29

.25

−.22

仕事うつ傾向
.27

時間葛藤
.22
−.65

−.21.38
家事過重
家事時間関与

家庭.20
.35
.47

家庭うつ傾向

.60

ス
トレ
イ
.27 ン

ス・ダイアグラムを見ると、他の２群よりも多くの要因によって、ワー
ク・ファミリー・コンフリクトが規定されている

仕事葛藤
−.51
家庭満足度

.23.45

家庭関与

注：

のに、あるいは仕事をしは影響の方向を示し、数字は標準偏回帰係数であることが分かる。先にも見たように、ワーク・ファミリー・コンフリクトの得点は妻が専業主婦の男性とほぼ同程度であり、共働きの影響を見ることの大きさを示唆している。

はできなかったが、影響要因に関しては共働きの金井（2002）では、以上の知見をもとに、ワー影響が出ているものと考えられる。時間葛藤が高ク・ファミリー・コンフリクトの規定因とその及ぼまると家庭満足度が下がることから、忙しいのはす影響を検討するため、共働き・女性群、共働家庭のせいであるというように、家庭からの阻害き・男性群、妻専業主婦・男性群別にパス解析をが強調されていると考えられた。

行っている。その結果の要約を示したのが図表−２、図表−３、図表−４である。
共働き・女性群のパス・ダイアグラムを見る
32

妻が専業主婦の男性のパス・ダイアグラムを見ると、時間葛藤から家庭うつ傾向へのマイナスの影響が見出された。これは仕事が忙しいほど、家ワーク・ファミリー・コンフリクトの視点からのワーク・ライフ・バランス考察

図表--4 妻専業主婦・男性のワーク・ファミリー・コンフリクトに関するパス・ダイアグラム
仕事関与乗値をそれぞれ投入した.39

仕事時間関与.21.41

仕事過重
役割曖昧性
役割葛藤

ところ、仕事意欲ではワーク・ファミリー・コン

仕事満足度−.38.27

仕事偏回帰係数（β＝−.52,仕事うつ傾向.45
時間葛藤−.30.29.26

.27
.41

フリクトの二乗値の標準−.33

家庭葛藤

.23

家庭

仕事葛藤

家庭うつ傾向
−.33
家庭満足度

−.25
家事時間関与.57 スp<.05）が統計的に有意トレ.35 インとなり、さらにこれを投入した際のR２の増分が有意となり、ワーク・ファ
ミリー・コンフリクトと家事過重

仕事意欲との間に逆U字型の関係が示唆された。

.26

また、仕事満足度につい

家庭関与

注：

リー・コンフリクトの二ては統計的には有意ではは影響の方向を示し、数字は標準偏回帰係数であるなかったが、同様の傾向が示された（図表−５）。
庭内役割分担が進むため、家庭について思い悩む

これらの結果は仕事意欲や仕事満足度が、適度なことが減少するのではないかと考えられる。また、ワーク・ファミリー・コンフリクトの存在する時ワーク・ファミリー・コンフリクトの影響は主にに最も高くなる可能性を示すと考えることができ家庭うつ傾向に結びついた。伝統的性役割観の影る。

響から、経済的な家庭役割を果たすための仕事役割（家族を養うために働いている）が強調されす（2）仕事関与、家庭関与とぎて、そのほかの家庭役割が考慮されず、その結

ワーク・ファミリー・コンフリクトとの関係

果、家庭のために働いているにもかかわらず、家一方、金井（2002）では、仕事関与（ワーク・族のために働いているのにどうして仕事に専念さコミットメント）と家庭関与（ファミリー・コミせてくれないのかとか、どうして自分を家庭のこットメント）をそれぞれ測定し、両方の関与がととで煩わせるのかといったように家庭からの阻害もに高い群（HH群）、両方の関与がともに低い群が強調されると考えられる。

（LL群）、仕事関与が高く、家庭関与が低い群（HL群）仕事関与が低く、家庭関与が高い群

5. ワーク・ライフ・バランスに向けて（LH群）の４群に分けて比較したところ、共働き・女性群および妻専業主婦・男性群には統計的（1）ワーク・ファミリー・コンフリクトとに有意な差はなかった。しかし、共働き・男性群

仕事意欲および仕事満足度との関係

において、図表−６に示すように、家庭→仕事葛以上のように、個人のコミットメントのあると藤に統計的に有意な差が見出された。図表から明ころにコンフリクトが発生することから、今後職らかなように、仕事関与が高く、家庭関与の低い場と家庭の両立が志向されるにつれて、ますますHL群が４群中もっとも家庭→仕事葛藤が高くなコンフリクトが高まることが予想される。しかし、り、仕事関与、家庭関与ともに高いHH群が４群

女性パートタイマー（金井・若林 1998）では、中もっとも低くなった。この傾向は仕事→家庭葛仕事意欲と仕事満足度を従属変数とし、ワーク・藤、時間葛藤でも見出され、仕事と家庭の両領域

ファミリー・コンフリクトおよびワーク・ファミにコミットメントの高いことが、ワーク・ファミ33

季刊家計経済研究 2006 SUMMER No.71図表--5 ワーク・ファミリー・コンフリクトと仕事満足度、仕事意欲との関係
3.8程度にかかわらず、ワーク・ファミリー・コンフ
リクトが高くなっていると考えられた。それに対して、共働き・男性群は、伝統的性役割観からは職場役割が優先されるものの、共働きということ3.6から、実際的な家庭役割を果たすことも同時に期3.4待されるため、葛藤の程度に個人の関与の程度の影響が出たのではないかと考えられる。

得点 3.2（3）ワーク・ライフ・バランスに向けて3.0以上の検討の結果、個人が仕事と家庭のどちら仕事満足度
仕事意欲2.8の領域を自己の態度や行動の判断基準として持っているかが、ワーク・ファミリー・コンフリクト

2.6
上位群

中位群

下位群

ワーク・ファミリー・コンフリクトの規定因とその影響を決定することが示された。
共働き・女性群のワーク・ファミリー・コンフ
リクトの高さは、両領域を両立させようとする努

図表--6 仕事関与と家庭関与から見たワーク・ファミリー・コンフリクト力のあらわれであると考えられるが、しかし、コンフリクトの高さが顕著である。一方、妻専業主

2.9

婦・男性群においても、家庭内役割分担がうまく2.7
ワー
ク 2.5・ファ 2.3
ミリー 2.1・
コ 1.9
ン
フ
リ 1.7
クト1.5

働いている状況においては、ワーク・ファミリー・コンフリクトは低く抑えられているが、家庭になんらかの問題状況が発生した場合には、その均衡がくずれ、大きなワーク・ファミリー・コンフリクトを引き起こす可能性がある。
この点、共働き・男性の結果は示唆的である。
両領域に生きる以上、両領域に積極的な関与を持
家庭→仕事葛藤
仕事→家庭葛藤
時間葛藤

1.3
LL
LHHLHH
仕事関与と家庭関与の組み合わせ（共働き男性群）

つことがワーク・ファミリー・コンフリクト自体を低減する。また、女性パートタイマーの研究の知見に示されたように、適度なワーク・ファミリー・コンフリクトは挑戦的課題であり、意欲や満足度に結びつく。
現状は依然として、伝統的性役割観の影響かリー・コンフリクトの低減に結びつくことが示唆

ら、女性は家庭役割への、男性は仕事役割への偏された。

った、場合によっては過剰な関与をしている、あ共働き・女性群、妻専業主婦・男性群で関与のるいはせざるを得ないことが指摘できる。今後さ影響がなかった理由としては、妻専業主婦・男性らに仕事と家庭の両立志向が高まり、双方の役割群では、家庭内における役割分担が明確なために必然的に直面する機会が増加すると考えられるに、関与の程度にかかわらず、ワーク・ファミリが、その際の対処として、両生活領域への過度なー・コンフリクトは低く抑えられており、一方、関与ではなく、適度な、また、一生活領域のみへ共働き・女性群では、伝統的性役割観の影響かの過剰な関与でなく、両生活領域へのバランスよら、家庭役割は当然であり、その上での職場役割い関与が期待される。との両立が大前提になっていることから、関与の34

このように両生活領域に適度に関与することをワーク・ファミリー・コンフリクトの視点からのワーク・ライフ・バランス考察

考えた場合、仕事領域における働き方の問題は無視できない。実際、金井（2002）の研究でも、調査に参加した男性の感想に「すでに4年単身赴任しています。家族のために働いているつもりが、その家族とほとんど会えず、何のために働いているのかとときどき不安になります」といったものがあった。ここからは、男性の家庭への関与が高いにもかかわらず、その家庭に実際にかかわることがないという「ねじれ」が生じていることが予測される。この現象は、妻が専業主婦の男性のパス解析の結果にも表れていたが、場合によってはその矛盾に本人も気づかないまま、仕事に巻き込まれているのではないかとも考えられる結果であった。
この一方で、仕事領域への過度なシフトは過労死など生命を失ったり、健康を害する危険性が高い（Kanai & Wakabayashi 2004; 金井 印刷中）。
これらのことをあわせて考えると、現状は何のために働いているのかわからない、あまり幸せではない働き方になってしまっている可能性がある。
このため、働き方を見直して、21世紀型の働き方を模索する必要性があるのではないだろうか。もちろん、キーワードはワーク・ライフ・バランス

ロセスの検討」『産業・組織心理学研究』15（2）: 107122．
――――, 印刷中,「組織ストレスとその管理および対処」
若林満監修，松原敏浩・渡辺直登・城戸康彰共編『経営組織心理学――基礎と応用』ナカニシヤ出版．
金井篤子・佐野幸子・若林満，1991，「女性管理職のキャ
リア意識とストレス――インタビュー調査の結果から」『経営行動科学』6: 49-59．
金井篤子・若林満，1998，「女性パートタイマーのワー
ク・ファミリー・コンフリクト」『産業・組織心理学研究』11（2）: 107-122．
Greenhaus, J. H., and N. J. Beutell, 1985, Sources ofConflict between Work and Family Roles,
Journal of Management Review, 10（1）: 76-88.
Kahn, R. L., D. M. Wolfe, R. P. Quinn, J. D.Snoek, and R.
A. Rosenthal, 1964, Organizational Stress: Studiesin Role Conflct and Ambiguity, New York: Wiley.
Kanai, A., and Wakabayashi, M., 2004, Effects of
Economic Environmental Changes on Job
Demands and Workaholism in Japan, Journal of: 537Organizational Change Management, 17（5）548.
Netemeyer, R. G., J. S. Boles, and R. McMurrian, 1996,
Development and Validation of Work-family
Conflict Scales, Journal of Applied Psychology,81（4）: 400-410.
Thomas, L. T., and D. C. Ganster, 1995, Impact ofFamily-supportive Work Variables on Work-family
Conflict and Strain: A Control Perspective,
Journal of Applied Psychology, 80（1）: 6 -15.

である。今後、働く人それぞれの、豊かなワーク・ライフ・バランスが成り立つ仕事のあり方が検討されることを期待したい。
文献
金井篤子，2002，「ワーク・ファミリー・コンフリクトの規定因とメンタルヘルスへの影響に関する心理的プ

かない・あつこ 名古屋大学大学院教育発達科学研究科教授。主な論文に「職場のストレスとサポート」（外島裕・田中堅一郎編 『増補改訂版 産業・組織心理学
エッセンシャルズ』ナカニシヤ出版，2004）。キャリア心理学、キャリア・カウンセリング専攻。

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