AXIES Trajectory vol.1 2024

想いの共鳴～大学ICT推進協議会創成記～

Resonance of Forethoughts - The Story of AXIES Founding 名古屋大学情報基盤センター教授

梶田 将司

Professor, Information Technology Center, Nagoya University, Shoji Kajita
ORCID ID : https://orcid.org/0000-0002-6615-2176

1

はじめに大学 ICT 推進協議会が設立されて早 13 年が経つ．

本稿では，多くの方々の想いが共鳴し設立された当時の経緯を，そのときの熱い想いを振り返りながら記録として書き留める 1．これにより，大学 ICT 推進協議会のさらなる発展の一助となることを期待する．

2

始まり「何だ，このカンファレンスは！」．米国アトランタで初めて参加した EDUCAUSE 2002 Conference はそ

図1

EDUCAUSE 2002 Conference の展示会場．

図2

EDUCAUSE 2002 Conference での Brian Hawkins 氏．

んな衝撃的な第一印象で始まった．当時，筆者は現在のLMS（Learning Management Sysmtem）の流れを生み出した WebCT の調査研究を行っており，WebCTの 開 発 者 で あ る University of British Columnbia（Canada）の Murray Goldberg 講師から
「EDUCAUSE
で プ レ ゼ ン を 行 う 」 と 聞 い た こ と か ら EDUCAUSE
Conference を知ることとなった．
実際，参加してみると，参加者数，展示会の規模，発表件数の多さ，いずれをとってもこれまでに参加したことがあった IEEE 等の国際会議の比ではなかった（図 1参 照 ）． も と も と CAUSE と Educom を 合 併 し て
EDUCAUSE が組織化されたことによるものである 2．
また，MIT Open Knowledge Initiative3 が開催した
併設 Workshop に参加したところ，「OKI Resident としてボストンに来ないか ?」と誘われ，カンファレンス

Catalyst Award に は，WebCT や Sakai，Moodleの翌月に，1 週間，MIT を招聘訪問する機会も頂くこなどの Course Management Systems（CMSs）4 がとになった．

全体として表彰されるとともに，2007 年には，筆者

その後，ほぼ毎年参加して分かったことは，LMS のも開発に参加していた JASIG uPortal Project5 が表ようなある特定のトピックだけでなく，大学におけ彰された 6．

る ICT 利活用に関する様々な実践発表が行われるとともに，アワード授与を通じて良い取り組みにスポットライトを当て，そこで奮闘している人々に評価す

3 日本版EDUCAUSE設立に向けた助走ることにより，人と人とをつないでいくことに主眼が2002 年以降，ほぼ毎年参加する中で，個人的には，置かれているということであった．実際，2006 年の

EDUCAUSE Conference は 高 等 教 育 機 関 に お け る
6AXIES Trajectory vol.1 2024

想いの共鳴～大学ICT推進協議会創成記～

ICT 利活用に関する定点観測地点としての位置づけにな り，Strategic Planning や ク ラ ウ ド 化，MOOCs，Learning Analytics 等のトレンドを学ぶことになる．
また，このようなことができる EDUCAUSE と同様な組織およびそのカンファレンスが日本にも必要との認識を強く持ち，ULAN プロジェクト 7 でご一緒した美濃導彦先生（京都大学，以下，所属は当時）や竹村治雄先生（大阪大学）とは，それぞれの所属大学の職員との参加および現地での交流へと発展した．また，ULAN プ
ロジェクトを通じて設立した情報処理学会「コースマネ
ジメントシステム（CMS）」研究グループ 8 等の情報基
盤センター系の研究者が集う場で関係しそうな方々に事

図 3 EDUCAUSE 2008 Conference で開催された EDUCAUSE 首脳
陣との初めてのランチョンミーティングで挨拶する Diana Oblinger 第2 代 President & CEO．

ある毎に「一緒に行きましょう」とお声がけをし続けた．
その結果，次第に輪が広がり，大学 ICT 推進協議会の設立のキーパーソンとなる喜多一先生（京都大学），藤村直美先生（九州大学），山田恒夫先生（メディア教育
開発センター 9）等，さまざまな方々が EDUCAUSE
Conference に参加されることになった．

4

ティッピング・ポイント
振り返ってみると，大学 ICT 推進協議会設立にむけた転換点（Tipping Point）が 2 つあった．ひとつは国内事情で，特に，国立大学に設置されていた大型計算機センター（文部科学省研究振興局情報課の所管）の流れ
図 4 EDUCAUSE 2009 Conference 時の第 2回ランチョンミーティング．

と情報処理教育センター（文部科学省高等教育局専門教育課の所管）の流れに起因する．両センターを有していた北海道，東北，東京，名古屋，京都，大阪，九州の 7により，EDUCAUSE Conference において日本人参大学では，2000 年前後に学内の情報系センターを集約

加者と EDUCAUSE 首脳部との意見交換会（図 3・4する形で情報基盤センター化が進み，文部科学省側でも参照）が開催されるようになる．その遠因としては，研究振興局に所管がまとめられた．その後，2004 年度

Oblinger 博 士 が ま だ Vice President で あ っ た 2006

からの国立大学法人化後は情報処理教育センター協議会

年に日本に招聘，メディア教育開発センターでのセミ（前述の 7 大学に加え，情報処理教育センターを有してナー講演や，名古屋大学，九州大学への訪問等，山田先

いた室蘭工業，名古屋工業，和歌山，広島，九州工業の生による地道な努力があったからだと考えている．

5 大学が参加）が主催し，かなりの規模で開催されていた情報処理教育研究集会への文部科学省の経費支援が打5

ち切られ，輪番体制での研究集会の開催が困難になりつつあった．
もうひとつは，EDUCAUSE 側の国際連携の活発化である

設立前夜（2009年11月～2010年
12月）
2009 年 11 月 14・15 日に東北大学川内キャンパス．これは，2008 年に EDUCAUSE Presidentで開催された平成 21 年度情報教育研究集会に合わせて，& CEO が Diana Oblinger 博士（図 3 参照）に交代に

国立大学情報教育センター協議会 WG が開催され，継なり打ち出された新しい方向性と考えられるが，実際，続検討中であった「協議会の発展的改組」について

2008 年 か ら，EDUCAUSE Conference に お い て2009 年 11 月 に デ ン バ ー で 開 催 さ れ た EDUCAUSEInternational Reception や姉妹組織との会合が開催さ2009 Conference に参加した関係者から「EDUCAUSE

れるようになった．この流れの中で，山田先生のご尽力のような組織の立ち上げを考えてはどうか」という意見［4］

7

AXIES Trajectory vol.1 2024

2009/11/27

大学CIOをを頂点とする高等教育機関のICT利
利活用のための横断的連携組織についてねらい

現状

日本にも米国EDUCAUSEのような高等教育機関におけるICT利活用に関する情報収集、情報交換のための組織を立ち上げる。

日本では
日本では、CIOの横断型の組織がなく、またその下部の基盤センター、情の横断型の組織がなく またその下部の基盤センタ
情報系センター、情報教育センター、大学事務情報組織が連絡調整の会を組織しているが、恒久的な事務組織が存在する組織はなく、教育支援、研究支援、大学事務の観点からばらばらに活動しており、組織・立場を越えた横断的な情報共有や、各大学に共通課題の把握・対応は行われていな
い その結果 近年のクラウド・コンピューティングのような新しいトレンド
い。その結果、近年のクラウド・コンピューティングのような新しいトレンド
やサービスの出現に対応しきれていない。

組織のイメージ• 各大学におけるITマネジメントに関わるすべての関係者が集う団体とする (EDUCAUSEと同じ)。
• 大学が機関として加盟し、その下で、各機関の関係者が各種活動に参画する（EDUCAUSEと同じ）。
• 各大学が直面している様々な問題を共有し、共通する問題の解決について立場を越えてともに行動するためのコラボレーションの枠組みを提供する（米国EDUCAUSE やカナダのCUCCIOと同じ）。
• 既存の組織・イニシアチブ・発表会・プロジェクト等と重複する新たな別の組織・活動にならないよう、既存の活動のこれまでの成果がさらに発展する方向を目指す。
• EDUCAUSE や他国の同様な組織との連携が行いやすくなるよう、カウン
タパートを明確にする。

基盤センター長にお願いしたいこと• 大学CIOに直接つながる立場の者として、この様な組織を発足させることの、意義や重要性についてCIOにレクチャー頂きたい。場合によっては、の、意義や重要性についてCIOにレクチャ頂きたい。場合によっては、
EDUCAUSE の説明から必要、資料は設立ボランティアが作成予定。
• その後、大学CIO同士がネットワークを作り、このような組織を立ち上げ
るよう働き書けて頂きたい。

関連する団体組織の活動（案）

全国共同利用情報基盤センター長会議、国立大学法人情報系センター協
議会、国立大学情報教育センター協議会、社団法人私立大学情報教育
協会、国立情報学研究所学術情報基盤オープンプラットフォーム、国立大学法人等情報化推進協議会、日本eラーニングコンソーシアム、大学e‐llearning協議会、国立大学図書館協会
協議会 国立大学図書館協会

恒久的な事務局を設置し、以下の活動を行う：• 会員機関向け情報誌の発行（EDUCAUSE記事の翻訳等も含む）• 日本の大学向けのベンチマークの開発とデータの収集• FD、SD（スタッフデベロプメント）のための集会の開催• 民間事業者との交渉（ソフトウェアライセンス、電子ジャーナルなど）• 関係各機関への働きかけ（ロビー活動）

文部科学省関係部局
研究振興局・情報課、高等教育局・専門教育課、高等教育局・国立大学
法人支援課、大臣官房政策課・情報化推進室

米国EDUCAUSE

スケジ
スケジュール(案)ル(案)• 前身の二つの組織(EDUCOM，CAUSE)を，1998年に統合してできた「ICT
前身
組織
を
年 統合
きた「
の活用を推進することにより高等教育を発展させる」ことを目的とした業界団体(NPO)。2,200の大学・教育関係組織が加盟（250の企業会員含
む，会費制）。毎年7,000〜8,000人が参加する年次大会を開催。
• EDUCAUSEがもたらす5つの利点： ①大規模コミュニティの形成と国際連携（カナダ オーストラリア ヨーロッパ） 、②高等教育領域のITを担う大携（カナダ、オーストラリア、ヨーロッパ）②高等教育領域のITを担う大規模組織としてあらゆる関連トピックの専門家を網羅、③各大学を対象に大規模なベンチマーキングを毎年実施しデータを提供、④ ITに関する新しい情報・課題をいち早く把握し共同で対応、⑤ 高等教育機関のIT担
当の専門能力開発（ﾌﾟﾛﾌｪｯｼｮﾅﾙﾃﾞﾍﾞﾛﾌﾟﾒﾝﾄ）。

09年‐12月
10年 ‐3月
10年4月
10年5月
10年12月

設立に向けた下打ち合わせ（設立ボランティアによる）発起人となる大学CIOへの働きかけ
発起人会・設立準備会発足
設立呼びかけ Webページ立ち上げ等
設立総会開催（情報教育研究集会＠京都の際）設立ボランティアメンバー（随時追加予定）
名古屋大学 （阿草、梶田）、京都大学 （美濃、喜多）、大阪大学 （竹村）、
九州大学 （藤村、井上）、熊本大学（宇佐川，中野）、放送大学 （山田）図 5 センター長連絡会で提示された日本版 EDUCAUSE 設立に向けた資料．

日に名古屋大学で開催された全国共同利用情報基盤セン
ター長会議の非公式なディスカッションの場であるセン
ター長連絡会にて阿草清滋先生（名古屋大学）が資料（図5 参照）をベースに日本版 EDUCAUSE 設立に向けた取り組みに対して説明し，7 大学情報基盤センター長及び国立情報学研究所所長より理解を得た．
これにより，歯車がかみ合い，日本版 EDUCAUSE
設立準備ボランティアグループ（以下，VG と略す）
（図6 参照）を中核に設立に向けた動きが徐々に加速してい図 6 設立準備ボランティアグループ初期メンバ．

くことになる．以降，時系列に沿って設立総会に向けた主な出来事を記す（関係者の所属・敬称は省略）．

が出された．そして，「大学における教育の情報化を推2010 年 12 月 ～ 2011 年 1 月

進するためには，EDUCAUSE のような組織があるの

シ ン ポ ジ ウ ム『 大 学が望ましい．とはいえ，各大学で，参加を含む対応が可

CIO を頂点とする高等教育機関の ICT 利活用のた能か，新しい組織の目的を含め，検討する必要がある．

めの横断的組織連携』（2010 年 2 月 27 日開催予定）

また，関係組織のご意見も聞く必要がある」との合意がに向けた準備が始まる．
2010 年 1 月 20 日形成され，2009 年 11 月 27 日に名古屋大学で開催さ米国オースティンで開催された

れる全国共同利用情報基盤センター長会議において「理EDUCAUSE Learning Initiative（ELI）

解を求め，意見を伺う」とともに，各「大学に持ち帰り，

Conference に て，Oblinger President ら と 講 師検討」との方向性が決まった ．これを受け，11 月 27

派遣等について打合せ（山田，梶田）．

10

8

AXIES Trajectory vol.1 2024

想いの共鳴～大学ICT推進協議会創成記～

図8

エグゼクティブサマリ更新案（抜粋）．

進室に説明（多田）．
2010 年 3 月 10 日

文部科学省高等教育局専門教育課に説明（岡部，山田，布施）．
2010 年 4 月 10 日

安達淳先生（国立情報学研究所），

飯田勝吉先生（東京工業大学），甲斐郷子先生（九州工業大学）が VG に参加．
2010 年 4 月 13 日

九州工業大学が設立発起人として参加内諾．

図 7 エグゼクティブサマリ案（抜粋）．

2010 年 5 月 13 日 VG ハイブリッド会議開催（放送2010 年 1 月 21 日大学）．

VG 用の Google Group が作成さ2010 年 6 月 3 日

れる．

先生（広島大学），松尾啓志先生（名古屋工業大学），

2010 年 2 月 4 日 EDUCAUSE 側からの講師派遣が櫻井清隆部長（名古屋大学）が VG に参加．

難しくなったことからシンポジウム開催による賛同

2010 年 6 月 10 日

者拡大は断念．
2010 年 2 月 6 日

エグゼクティブサマリ更新（図 8 参照）．
2010 年 6 月 12 日

学研究所）が VG に参加．

2010 年 6 月 15 日
2010 年 6 月 18 日
2010 年 6 月 21 日
2010 年 6 月 25 日
2010 年 6 月 28 日

2010 年 6 月 29 日 VG オンライン会議開催．機関参加決定プロセスの確認，各大学の状況，機関説得キッ

国立大学情報教育センター協議会

トの修正等について議論．7 月 20 日～月末にかけ

WG 開催．
2010 年 3 月 9 日

鳩野逸生先生（神戸大学）が VGに参加．

夏目典大係長（東京大学）が VGに参加．
2010 年 3 月 9 日

国立情報学研究所坂内正夫所長を訪問（安達，山田，梶田）．

九州大学が設立発起人として参加

内諾．
2010 年 3 月 3 日

渡 辺 治 先 生（ 東 京 工 業 大 学 ） がVG に参加．

逸村裕先生（筑波大学），常盤祐

司先生（法政大学）が VG に参加．
2010 年 2 月 18 日

東京工業大学が設立発起人として参加内諾．

多田正和部長（名古屋大学）が VGに参加．
2010 年 2 月 10 日

久志昇次長（九州大学）が VG に参加．

松浦健二先生（徳島大学）が VGに参加．
2010 年 2 月 9 日

辻澤隆彦先生（東京農工大学），和

田智仁先生（鹿屋体育大学）が VG に参加．

設立趣意書（案）のベースとなる「エグゼクティブサマリ」の案が作成される（図 7 参照）．
2010 年 2 月 8 日

早稲田大学白井克彦総長・深澤良

彰研究推進部長を訪問（竹村，常盤，山田，梶田）．

矢野米雄先生（徳島大学），萩原洋

一先生（東京農工大学），山地一禎先生（国立情報2010 年 2 月 7 日

隅谷孝洋先生（広島大学），中村純て第 1 回設立準備委員会を名大あるいは九大で開文部科学省大臣官房政策課情報化推9AXIES Trajectory vol.1 2024

このような「オールジャパンのコミュニティ」として、ボランティアグループでは大学 ICT協会（仮称．日本版 EDUCAUSE）について検討を進めてまいりました。各大学におかれましては、本組織を先進的な情報環境提供およびその安定運用のための自己研鑽の場として活用い
ただけるものと思います。
「大学 ICT 協会（仮称）」の設立に向けて準備委員会に積極的に参画していただけるよう期待しております。
大学 ICT 協会（仮称）検討ボランティアグループ 代表世話人 阿草 清滋(名古屋大学情報連携統括本部副本部長・情報基盤センター長）■ 大学 ICT 協会（仮称．日本版 EDUCAUSE）のイメージ
・大学等の高等教育機関ならびに大学共同利用機関が機関として加盟し，その下で各組織の関係者が各種活動に参画・各組織が直面している様々な問題を共有し，共通する問題の解決について立場を超えてともに行動するためのコラボレーションの枠組みを提供
・組織や立場の異なる人々が各々の事業分野・興味関心で知見・実践を共有するオールジ
ャパンの情報技術利活用実践コミュニティ（国内初の国公私立大学の大規模な連携）

平成 22 年 7 月吉日「大学 ICT 協会（仮称．日本版 EDUCAUSE）」設立準備委員会ご参加のお誘い■ オールジャパンの高等教育機関 IT マネジメント組織の設立に向けて
1970 年代には全国共同利用計算機センターが設置され、大学の研究活動に計算機が広く使われ始めました。1980 年代にはミニコンやワークステーションが研究室に導入され、1980 年
代後半にはネットワーク環境が整備されるようになり、PC の発達とともに計算機は研究の道
具から教育研究活動に欠かせない道具となりました。その後、インターネットが社会へ普及す
るにつれて、様々な情報機器が大学での諸活動に不可欠な道具になった現在、限られた財政
的・人的資源の下で全学的な情報化を推進し大学の教育・研究・業務・経営を効果的に改善す
る「IT マネジメント」が必須となっています。
企業におけるITマネジメントは、多くの書籍で紹介され方法論も確立されているようです。
しかし、企業と大学の文化の違いから企業の方法論を大学に直接導入することはできません。
これまで、私は情報処理教育センター・学科の教育システム、図書館の図書システム、大型計
算機センターのスパコンなどの導入・運用に関わる中で、個別システムの観点からは、センター協議会などを通じて他大学の同様な組織と情報交換を行い、予算獲得・情報共有・実践交流を進めてきました。しかしながら、全学の IT マネジメントの観点からは、国立大学の独法化を機会に、より経営的な観点からの IT マネジメントも求められるようになる中で、現在もまだ手探り状態が続いています。この状況を打破するためには、私立大学の経営的観点からの先
進的マネジメントも参考にさせてもらいながら、各種センターの枠組みや国公私立の枠組み、業務分野の違いを超えた「オールジャパンのコミュニティ」を形成し、高等教育機関における
IT マネジメントを考える必要があると強く感じています。
IT マネジメントは大学の経営戦略に直結します。そのため、大学の設置理念、特徴、長年培ってきた文化に依存します。しかも、情報技術は、新しいニーズやシーズを取り込みながら日進月歩で進化し続けているため、大学の IT 戦略の決定には、自学の強み・弱みを客観的に把握するとともに、他の大学のグッドプラクティスを知る必要があります。例えば、大多数の大学が参画する IT ベンチマーキングの結果を使えば、IT マネジメントだけでなく、IT 組織・IT
予算から情報基盤整備・教育の情報化に至るまで、大学規模・業務分野ごとに様々な観点から自学の強み・弱みを知ることができます。また、従来の枠組みを超えた情報共有が可能になれば、例えば、私学におけるトップダウン型 IT マネジメントの成功モデルや情報系職員の育成モデルなどを国立大学は学ぶことができるでしょう。我が国の学術情報基盤である全国共同利用や全国的学術ネットワーク等は、主に国立大学が先導し整備されてきましたが、我が国の高等教育機関全体のための IT のあるべき姿を議論する場があれば、国立大学だけでなく、私立
大学・公立大学の視点からのあり方も同じ場で議論できるでしょう。このように、国公私立大学それぞれの強みを互いに学び合い、より良い情報化を探究するためにも、この組織はオールジャパンである必要があります。
グローバル化の潮流の中、高等教育分野における情報技術の活用にもグローバルな視点が必要です。例えば、地球規模で展開するソフトウェアベンダとのソフトウェアライセンスに関する交渉には、電子ジャーナルの価格高騰問題と同じように、ユーザサイドの国際的連携が必要になる可能性があります。知識資源の南北間での偏在や、国境を越えた教育市場の質保証など、
地球規模の課題の解決には、国際協調の下、我が国としても国際貢献・展開を考える必要もあります。海外には同様な組織として、米国の EDUCAUSE やカナダの CUCCIO、英国の
JISC、オーストラリアの CAUDIT などがあり、これらと対等の連携組織として活動していくことが求められます。

主な事業活動（案）•自学の強み・弱みの定量的・相対的な認識•他大学動向の定量的な把握

ITベンチマーキング
情報技術利活用推進に関する経年変化調査•各大学の研修活動を支援•個人レベルでの能力アップを支援

スタッフデベロプメント•各大学におけるよりよい
意志決定を支援•研究者の業績化

研究開発・調査

ウェブセミナー・研修会・講演会・
分野別研究集会等への参画を通じた情報系職員研修

会員相互間の研究開発・
実証実験・共同調査の実施と支援•コミュニティ形成・参画•生情報の収集•実際に役に立つ情報の共有•ノウハウなど暗黙知的な経験の共有

会員間情報共有
最新動向・共通課題・ベストプラク
ティス・国際動向等の情報共有（会誌・ウェブ・Twitter 等を利用）

大学ICT協
協会

年次大会

(仮
仮 称.
日本版EDUCAUSE)

各大学における取り組みの発表・
議論や最新技術展示を行う
大規模な研究集会の開催

国際連携・協調

国内連携・ｱﾄﾞﾎﾞｶｼｰ

標準化・共通化

米国EDUCAUSE，カナダ
CUCCIO，英国JISC，豪州
CAUDIT，オランダSURF との連携・共同事業

各大学・センター等が別途加盟する各種団体との連携や政策提言

情報技術に関する標準化・共通化，オープンソース
ソフトウェア利活用，ソフト
ウェアライセンス団体交渉•国際的なコミュニティを背景にした強力な発言力の形成•オールジャパンのコミュニティを背景にした強力な発言力の形成•ベンダーロックインの排除•長期的な情報投資保護■ 設立準備委員会
・設立準備委員会で決定する事項
会の名称，体制，会費種別・会費，事業活動，協業・後援団体 等

・スケジュール2010 年 7～9 月

設立準備委員会で議論（興味のある方はオブザーバとして参加可）

2010 年 9～10 月

設立発起人会（福岡市）開催

2010 年 12 月

設立総会（京都市）開催

・現在(2010 年 6 月末時点)の参加予定大学
北海道情報大学，国立情報学研究所，放送大学，法政大学，名古屋大学，名古屋工業大学，
京都大学，神戸大学，九州大学，九州工業大学，熊本大学，鹿屋体育大学
他 20 大学が参加検討中■ 連絡先
本設立準備委員会への積極的なご参加をお待ちしております。興味のある方には詳しい資料を配布いたしますので、下記 URL よりお問い合わせください。
http://groups.google.co.jp/group/educause-like-organization-in-japan

図 9 設立に向けた趣意書（第 1 版）．

催，設立総会は，平成 22 年度情報教育研究集会（京議にて趣意書（第 1 版）に基づいて説明（藤村，都開催）に合わせて 12 月 11 日（土）午後 3 時～山田）．
2010 年 7 月 27 日

6 時（懇親会はなし）とすること等が明確化．
2010 年 7 月 1 日

施泉先生（北海道大学），静谷啓樹先生（東北大学），

神戸大学が設立発起人として参加内

谷川健先生（北海道情報大学）が VG に参加．

諾．
2010 年 7 月 5 日

刀川眞先生（室蘭工業大学），布2010 年 7 月 28 日

第 1 回設立準備委員会＠名古屋（コー

第 1 回設立準備委員会を名古屋大

ド名：「手羽先」会議），第 2 回設立準備委員会＠大学情報基盤センター 4F 会議室（遠隔参加あり）に阪（コード名：「焼き肉」会議），設立発起人会＠博

おいて開催．開会の辞（名大・阿草センター長，ビ多（コード名：「拉麺」会議），設立総会＠京都，でデオ参加）の後，参加者の紹介（今後は設立準備委

開催することを調整（阿草，竹村，梶田）．

員かオブザーバの扱い）とステータスの確認，経緯

組織名称として議論が継続してい説明について報告があり，一般社団法人としての設るが，当面，「大学 ICT 協会（仮称．日本版 ED-

立を前提にした定款案，今後の日程（発起人会は遅UCAUSE）」と表記することに決定．

くとも設立総会の 1 ヵ月半前に開催）について審2010 年 7 月 11 日

2010 年 7 月 14 日

議された．なお，設立準備委員会参加についてはス

柴山悦哉先生（東京大学），玉造

テータスが A および B の大学であることであるが、潤史副本部長（東京大学）が VG に参加．
国立大学法人情報系センター協議

ステータス C の大学についてもオブザーバ参加を会にて趣意書（第 1 版，図 9 参照）に基づいて説認めた（A：CIO は了解済み，B：関係者の実質的

明（鳩野）
．

な了解はとれているが CIO はまだ，C：相談中）．

2010 年 7 月 15 日

2010 年 7 月 16 日

2010 年 8 月 2 日

西日本地区情報関連センター長会
10

阪井和男先生（明治大学），中嶋航

AXIES Trajectory vol.1 2024

想いの共鳴～大学ICT推進協議会創成記～

図 12 大学 ICT 推進協議会（仮称）設立説明会の案内．

図 10 EDUCAUSE 2010 Conference 時の第 3 回ミーティングで挨拶する Diana Oblinger 第 2 代 President & CEO（上）および安浦先生（下）．

図 13 大学 ICT 推進協議会（仮称）設立総会（当日）．

図 11 安 浦 メ モ： 安 浦 先 生 が AXIES 設 立 前 に EDUCAUSE 2010
Conference に参加，ホテルのメモ帳に記した AXIES の経営理念．

一先生（帝塚山大学），
岡本敏雄先生（電気通信大学）がよいという意見もあったが「推進」を入れて「大が設立準備委員会に参加．

学 ICT 推進協議会」とすること，事業年度につい2010 年 8 月 30 日 第 2 回設立準備委員会コード名：「焼ては，大学の事業年度と合わせた方が良かろうとのき肉」会議を大阪大学サイバーメディアセンター豊判断から「4 月 1 日～ 3 月 31 日」となった．また，

中教育研究棟 7F（遠隔参加あり）において開催．

事業計画を深めるとともに役員候補を議論するた

定款 2 次案，事業計画案，趣意書案等について議め，第 3 回設立準備委員会を 9 月 21 日に九州大学

論され，名称については短い「大学 ICT 協議会」

において開催することとなった．
11

AXIES Trajectory vol.1 2024

図 14 設立総会・記念講演会の模様．

2010 年 9 月 10 日

剛志先生（京都教育大学）が設立準備委員会に参加．

私立大学情報教育協会向殿政男会

2010 年 9 月 21 日

長（明治大学）との意見交換を行う（喜多，常盤，「もつ鍋」会議）を九州大学報基盤研究開発センター

梶田）．
2010 年 9 月 10 日

第 3 回設立準備委員会（コード名：

野田啓子職員（立命館大学），西村

5 階第 1 会議室（遠隔参加あり）において開催．設浩二先生（広島大学），土屋治彦部長（山梨大学），

立発起人会の第 1 候補を 10 月 27 日 1 時～ 3 時＠博

森下孟専門職員（信州大学）
が設立準備委員会に参加．

多とすること，また，九州大学理事・副学長の安浦2010 年 9 月 11 日

寛人先生から会長就任のご内諾を頂き，事務局体制

萩野達也先生（慶應義塾大学）がとして事務局部屋は九州大学内に借りられること

設立準備委員会に参加．
2010 年 9 月 14 日（「福岡県福岡市」で登記可能），事務局長は九大教

山井成良先生（岡山大学），秋山
12

AXIES Trajectory vol.1 2024

想いの共鳴～大学ICT推進協議会創成記～

職員が担当し，事務補佐員を雇用（詳細は，九大内

Organizations Can Working Together toで相談）すること，九州大学を会長校とするガバナ

Transform Higher Education” の開催を公開．会ンス（案），関係方面への協力要請（設立発起人会

場準備・ウェブ受付の京都大学担当が決定．
2010 年 11 月 9 日までに）等が議論・了解された．
2010 年 10 月 8 日

設立準備委員会に参加．

第 4 回設立準備委員会（コード名：

2010 年 11 月 10 日なし）を大阪大学サイバーメディアセンター豊中教

中村素典先生（国立情報学研究所）が設立準備委員会に参加．

育研究棟 7F（遠隔参加あり）において開催．設立

2010 年 11 月 15 日

発起人会・設立総会の開催準備状況について確認さ

森田裕子総務・研究協力グループ・

マネージャ（九州大学）が設立準備委員会に参加．

れた．
2010 年 10 月 12 日

山本修一郎先生（名古屋大学）が2010 年 11 月 15 日

第 5 回設立準備委員会（コード名：

奈良先端科学技術大学院大学から入会申込書の第 1 号が届く．

なし）を米国アナハイムにおいて開催．できるだけ2010 年 11 月 16 日

多くの大学の参画の下での合意形成を重視するた早稲田大学白井総長・深澤先生

め，定款認証・登記手続きは年明けにすることとしとの打合せ（阿草，山田，常盤，梶田）．私立大学

た．また，設立手順については，拙速に手続きを進の関与（理事，会員）について議論した．また，白めず，加入意志のある大学全部の合意形成を重視す

井総長に 5 月の通常総会時の設立記念イベントでること，加入手続きパスを二通り用意し，各大学のの記念講演，または，12 月の年次大会での白井総学内事情に柔軟に対応できるようにすること（パス長による基調講演を依頼，ご快諾頂いた．
2010 年 12 月 18 日

1：
「設立時社員大学」として加入（学内手続きが設立総会開催に向けた準備，設立後の部会についての議論を開始．

面倒），パス 2：「設立後加入大学」として加入（加入方針が決まれば学内手続きは比較的容易））が確

2010 年 12 月 1 日

慶應義塾大学が入会を内諾．

認された．

2010 年 12 月 3 日

東京工業大学が入会を内諾．

2010 年 12 月 7 日

第 6 回設立準備委員会（コード名：

2010 年 10 月 14 日

米国アナハイムにおいて開催された EDUCAUSE 2010 Conference においてなし）を遠隔で開催．設立時役員の候補者について

EDUCAUSE 首脳陣との第 3 回ミーティングを開検討し，総会での役員の提案は，阿草先生にお願い

催（図 10 参照）．安浦先生も出席（図 10・11 参照）．

することとなった．

2010 年 10 月 22 日

2010 年 12 月 11 日

奈良で開催された国立大学法人

大学 ICT 推進協議会（仮称）設立 総 会・ 記 念 講 演 会 を 開 催（ 図 13・14 参 照 ）．

情報系センター長会議で紹介（阿草，中野，梶田）．
林敏浩先生（香川大学），上田哲

280 名を超える参加者．設立総会で 11 大学から史先生（徳島大学），不破泰先生（信州大学）が設11 人の役員（理事，監事）が選出され，会長に安立準備委員会に参加．

浦先生，副会長に美濃先生が推薦される．

2010 年 10 月 23 日

2010 年 10 月 27 日

2010 年 12 月 24 日

大学 ICT 推進協議会（仮称）設

第 1 回理事会が開催され，会長・立説明会を九州大学をメイン会場にハイブリッド開副会長の選出，法人登記に向けた手続き，英語名称

催（図 12 参照）．58 大学，74 名が参加（2010 年

等が審議され，正式に決定される．詳細は安浦先生

10 月 26 日午後 7 時登録者数） ．

からの御礼メール（図 16）を参照．

11

2010 年 10 月 28 日

大阪大学で開催された国立大学

法人等情報化発表会において資料配付．
2010 年 11 月 2 日

6

高倉弘喜先生（名古屋大学）が設

立準備委員会に参加．
2010 年 11 月 8 日

まとめ最後に，大学 ICT 推進協議会（AXIES）の名称の由大学 ICT 推進協議会（仮称）設立

来を述べてまとめにかえる．

総会・記念講演会の案内を開始．総会において議決「大学 ICT 推進協議会」という名称は，第 2 回設立権を行使するためには 2010 年 12 月 8 日（水）ま準備委員会の会合での議論の中で「ICT か IT を入れよ

でに大学として入会申込みが必要であること，米国う」「大学は入れるべきだ」等，様々な意見が出る中，「推

EDUCAUSE の Board Chair である Ted Dodds

進を入れて『大学 ICT 推進協議会』でいかがかしら」

先生による記念講演 “Building Community andとの甲斐先生の「鶴の一声」であっさり決まった．一方，

Collaboration: How University ICT

英語名称については時間切れか何かで著者が考えること
13

AXIES Trajectory vol.1 2024

図 15 AXIES のロゴ．

になった．組織イメージとしては，前述の通り，大学
ICT に係る組織のアンブレラ的なイメージを持っていたこともあり，「いろいろな組織をつなぐ軸」
から「AXIS」にたどり着いた．しかし，ネット検索したところ「AXIS」
やその複数形「AXES」も組織名称として使われている
ケースが散見されたため，もう少しひねりを加える必要があった．そのとき，複数形「AXES」（アクシズ）の発音から連想したのが，機動戦士ガンダムシリーズの映画「逆襲のシャア」で地球に落とされることになった「アクシズ」であった．ネタバレになるが，「逆襲のシャア」のストーリーを簡単に紹介する ［5］．
宇宙世紀 0093 年，1 年戦争で敗北したジオンを再興すべくシャア・アズナブルは地球連邦政府に反旗を翻し，腐敗した人類を地球から締め出すために「地球寒冷化作戦」を慣行，1 年戦争終局時に地球連邦軍が接収したジオン軍事拠点の小惑星「アクシズ」を地球に落とすことで「核の冬」を起こそうとした．それを，地球連邦軍外郭部隊ロンド・ベルのアムロ・レイらは必死で阻止しようとするものの失敗．なすすべがなくなる中，アムロは，
ニュータイプの発する特殊な脳波で制御するサイコミュ

図 16 安浦先生からの御礼メール．

を小型チップとして埋め込んだサイコ・フレームを搭載したνガンダム一機でバーニアを全開噴射しながら落下を阻止し始めた．すると，心あるモビル・スーツパイロッ

提案は特に議論なく設立準備委員会で受け入れられ，隅ト達が敵味方関係なく，同じようにモビルスーツで落下

谷先生によりロゴが作成された（図 15 参照）．

阻止を試みるが，一台，また一台と大気との摩擦熱で破壊されていく．もうダメかと思われたときに，世界で祈参考文献

る多数の人々（ニュータイプと想定される）の想いがν［1］ Brian Hawkins, https://members.educause.edu/
brian-l-hawkins［2］ EDUCAUSE, “Catalyst Award”（参照 2024 年 3 月 14 日），
https://www.educause.edu/careers/awardsprogram/archived-awards/catalyst-award（ 参 照 2024
年 3 月 14 日）［3］ 2007 EDUCAUSE Catalyst Award-JASIG uPortal,
https://www.youtube.com/watch?v=HsxmkSShuWE（参照 2024 年 3 月 14 日）［4］ EDUCAUSE, “International Engagement”, https://www.educause.edu/about/mission-and-organization/international-engagement（参照 2024 年 3 月 14 日）［5］ “ サイコフレーム ”，https://ja.wikipedia.org/wiki/ サイ
コフレーム（参照 2024 年 4 月 8 日）

ガンダムのサイコ・フレームで共鳴・増幅され，そのパワーがアクシズを包み，アクシズを地球落下コースから外すことになる．地球連邦政府を「大学」に，
アクシズを「大学 ICT 推進協議会」に重ね，旧態依然の体制から脱却できない大学を ICT で改革するイメージを描き，「大学
ICT 推進協議会を大学にぶつけてやる！」みたいな想いもあったかもしれない．実際には，当時，関わっていた
東海 IX（Internet eXchange）をヒントに，情報環境（Information Environment）と戦略（Strategy）を組
み 合 わ せ て，Academic eXchange for Information
Environment and Strategies（AXIES）とした．この
14

AXIES Trajectory vol.1 2024

想いの共鳴～大学ICT推進協議会創成記～

注
1

2

3
4
5

6
7
8
9
10
11

【著者略歴】

梶田 将司

Google Group や個人のメールボックスに残された当時のやりとりに基づき，できるだけ正確を期しましたが，あくまでも筆者の視点からの記録であり，抜けや誤りがあるかもしれません．その場合はご容赦下さい．
EDUCAUSE 初代 President & CEO の Brian Hawkins（在任期間：1998 年～ 2008 年，図 2 参照）の役目も 2 つの組織の統合により，高等教育機関における情報技術に関する幅広い興味関心に応えることであった［1］．
LMS のような教育学習環境のモジュール化のための標準規格づくりを行っていた．
当時，LMS は CMS とも呼ばれていたが，Web サイトを管理する Content Management System（CMS）と誤解されることもあり，LMS に収れんしていった．
1999 年 12 月から毎年夏・冬の 2 回のカンファレンスを開催しながら，大学の情報環境における Java ベースのオー
プンソースソフトウェアの開発・維持・実践共有を行ってき た JA-SIG（Java in Administration Special Interest
Group）が，2001 年に Andrew W. Mellon Foundation
からの支援を受け開発が本格化，大学における標準的なポー
タルフレームワークとして発展した．
表彰ビデオは今でも閲覧可能［3］．
文部科学省「知的資産の電子的な保存・活用を支援するソフトウェア技術基盤の構築」の一つのプロジェクト（2004年度～ 2007 年度）．
現在の「教育学習支援情報システム（CLE）」研究会の前身．
大学共同利用機関であったが，2004 年度に独立行政法人化され，2008 年度末に廃止された．業務は放送大学学園に移管されている．
岡部成玄先生（北海道大学）が作成された「国立大学情報
教育センター協議会 WG 懇談会及び WG における意見交
換・審議メモ」より．
暫定事務局長の久志部長（九州大学情報システム部）に作成頂いた「大学 ICT 推進協議会（仮称）設立説明会での質疑応答」があまりにも完璧で驚嘆した．

情報基盤工学・フィールド情報学・メディア情報学分野における研究者・実践者．「情報技術と人間社会のバランスのよい発展」を目指している．現在は，様々な学問分野の人々が多様な活動を行う大学を「研究フィールド」と位置づ
け，大学における教育・学習活動や学術研究活動を情報技術により質的転換するための研究開発・実践活動を行うことを通じて，実際の社会生活を豊かにする新しい情
報技術や利用技術の実現・普及を目指している．1990
年 3 月名古屋大学工学部情報工学科卒業．1995 年 3 月
同大学院工学研究科情報工学専攻博士課程満了．1998
年 3 月博士（工学）．2002 年 4 月名古屋大学情報連携
基盤センター助教授，2007 年 4 月同准教授，2009 年
4 月情報連携統括本部情報戦略室准教授，2011 年 10月京都大学情報環境機構・学術情報メディアセンター教授，2024 年 4 月 名 古 屋 大 学 情 報 基 盤 セ ン タ ー 教 授，
京都大学名誉教授，現在に至る．1998 年 3 月日本音響学会第 15 回粟屋潔学術奨励賞，2001 年 5 月電子情報通 信 学 会 第 57 回 論 文 賞．2009 年 9 月 IBM Shared
University Research（SUR）Award，2020 年 6 月
Apereo Fellow 受賞．情報処理学会，電子情報通信学会，
日本音響学会，日本教育工学会，教育システム情報学会，
日本高等教育学会，IEEE，ACM，The Open Group
各会員．

15