特集論文

祖父母と育児―― 祖父母のライフスタイルとしての育児支援

新道 由記子（園田学園女子大学人間健康学部 准教授）

1. はじめにが 79.55 年であることからも、生活時間の大部分を占めてきた有償労働などの生産活動から退いた

日本において少子化対策および子育て支援政策

後、日常的に介護を必要としない生活時間をどうが政府によって検討課題とされるようになったの過ごすかという新たな課題をもつことになったのは、「1.57 ショック」が明らかになった 1990 年である。また、子育てという再生産活動を終えるであり、1995 年にエンゼルプランが打ち出されだけではなくなり、育てた子どもの子育てに関わた。2011 年の合計特殊出生率は 1.39 であり、少ることも可能であり、孫だけではなく曾孫にも恵子化の状況は現在も続いているといえる。その一まれる機会もある。その一方で、晩婚化と少子化方で、日本は 1995 年に高齢化率 が 7% を超えが進行しており、育てた子どもが出産の機会を逃

高齢社会に突入したことが明らかになったのであ

す場合もあり、育てた子どもが子ども（孫）をもたる。1950 年時点では、高齢化率が 4.9% であり、ないことも考えられる。現状では、誰もが祖父母

平均寿命は女性が 61.50 年、男性が 58.00 年であっになるというよりも、祖父母あるいは曾祖父母にたことから、高齢化の進行の早さが日本の特徴

なって老年期を過ごす場合と、祖父母にならないといわれてきた。そして、2011 年の高齢化率はまま老年期を過ごす場合もあると考えられる。さ

23.3% となり、2011 年の平均寿命は女性が 85.90

らに、祖父母になったとしても、孫と一緒の住

年、男性が 79.44 年となった。われわれは誰もがまいで生活する 3 世代世帯になるとは限らない。

経験したことのない少子高齢社会の中で毎日を生たとえば、日本の企業システムの特徴には、就労きているのである。

場所を各人が選択するよりも雇用主の決定が優先

1）

2）

人間の生きる時間が長くなり、どう生きるかとされて、居住地を移転しなければならない場合がいうことにも着目されるようになってきた。安達ある。つまり、日本の産業構造の変化にともなっは単に老年期と捉えるのではなく、「個としてのて人びとの住まい方は変容しているのである。

高齢者」という視点をもち、高齢者を主体として2010 年の国民生活基礎調査によれば、3 世代世

老年期の生き方や人間関係の在り方を探る必要

帯割合は全国平均が 7.9% であり、子どものいる性を指摘している（安達 1999: 10-29, 2005: 168-

世帯は核家族世帯が主流となっている。松田は、170）。厚生労働省も日常的に介護を必要としない

核家族世帯よりも 3 世代世帯の方が母親の育児で自立した生活ができる生存期間をいう「健康寿

不安度は低く、満足度も高いことを明らかにして命」
をのばすことを推進している。2012 年 6 月にいる
（松田 2008: 92-100）。しかしながら、3 世代

厚生労働省が公表した 2010 年時の健康寿命は、世帯での生活が可能な人びとは限られている。こ女性が 73.62 年、男性が 70.42 年である。同じくのようなことから役割としての祖父母だけではな

2010 年時の平均寿命は、女性が 86.30 年、男性

く、ライフスタイルとしての祖父母の育児支援と23

季刊家計経済研究

2013

WINTER

No.97

いう観点で、育児環境の捉え方や育児支援の意識

クの間に正の関連があることが明らかにされていや内容を明らかにすることが重要と考える。

る。さらに井上は、近年のコーホートにおいて

本稿においては、祖父母の現在の育児環境の認は、多様なネットワークからサポートを得る母親

識と育児支援の意識および行動について、祖父母と、誰の手も借りず、自分の手で子どもを育てての年代による違いを明らかにする。

いる母親の両方が存在すると指摘している（井上
2005: 131-136）。現在の育児の親族ネットワーク

２. 先行研究の検討

は、育児をする母親自身もきょうだい数 2 人くらいが主流派であることを考慮すると、親族ネット

育児への社会的な関心は、高度経済成長期と同ワークでの核となる育児支援者は母親の両親か父

時期の 1960 年代から表面化する母親の育児不安親の両親であることが推測される。
『平成 19 年版

や育児負担感が、母親と子どもという限定された

国民生活白書』
では、育児をしている人がその協育児環境と関連することが明らかになったためと力・支援が必要となった場合、誰に頼ることが多考えられる（牧野 1983; 落合 1989: 93-135; 冬木

いのか「子育てに手助けが必要になった場合、あ2005: 125-129）。その後 1995 年にはエンゼルプ

なたは誰を頼るか」とたずねている（内閣府 2007:

ランと緊急保育対策等 5 カ年事業が打ち出され、30-35）。その結果、「自分の親」
は 78.0％、「配偶

続いて「少子化対策推進基本方針」
と、
「重点的に

者の親」
が 38.1％、「公的な子育てサービス（ファ推進すべき少子化対策の具体的実施計画について

ミリー・サポート・センターなど）」が 26.6％、「兄（新エンゼルプラン）」が打ち出され、育児期への弟姉妹」
が 23.0％、「友人」
19.3％、「年長の子ども」

バックアップ体制が整備された。さらに、2003

18.9％、「近所の知人」
14.7％、「有料の子育て支

年には「少子化対策基本法」と「次世代育成支援対援サービス（ベビーシッターなど）」が 13.0％、「そ策推進法」の制定により、子育て環境の整備が強の他」3.9％であった。このことからも子育てを担化されるシステムとなり、「子ども子育て応援プ

う家庭にとって、祖父母の存在は重要であることラン」
から「子ども子育てヴィジョン」
へと発展し、に変わりない。したがって、現在も育児は親族内育児しやすい環境に向けてエネルギーは注がれて支援に依存している個人的な営みという見方ができたようにみえる。
このような育児に関する制度・きよう。

政策の充実によっても、少子化の状況は持続して

ここで「公的な子育てサービス（ファミリー・サいる。育児環境は変わっていないのだろうか。

ポート・センターなど）」が 26.6％の割合で支持

育児環境の一つとして、育児を手助けするネッ

されているという結果にも着目したい。女性労働

トワークがある。松田は、乳幼児期には世話に手

年度ファミリー・サポート・
協会の平成 22（2010）がかかるため、子どもの遊び相手や母親の外出時

センター活動状況調査によると、ファミリー・サの子どもの預かりなど手段的なサポートが必要で

ポート・センターの提供会員の年齢層は「60 歳代」あり、この手段的サポートは世帯外ネットワーク

が 28.3％（22,971 人）
で最も多く、次いで「50 歳代」のなかでもとくに親族によってなされることが多が 27.4％（22,285 人）「、40 歳代」が 25.2％（20,511

いことを明らかにしている。また、育児の世帯外人）、「30 歳代」が 10.4%（8,505 人）、「70 歳代」ネットワークの核となる人びとは、半分が親族が 6.3%（5,124 人）「、30 歳未満」が 2.4%（1,922 人）

で、残り半分は非親族の子育て仲間であり、親族

であった。
つまり、
ファミリー・サポート・センターと非親族からなるネットワークをもつことは、育の提供会員の半数以上が祖父母世代といえよう。

児不安度を低くし、育児満足度を高めることにつ井上は、1940 年代以降の出生コーホートでは孫ながると述べている（松田 2008: 158）
。2003 年のいない人が増加し、祖父母となる時期が最近のの全国家族調査委員会調査を用いた井上の分析に出生コーホートにしたがって人生の後半にずれ込

おいても、親族ネットワークと非親族ネットワー

むこと、祖父母になる経験をしない人が増加す24

祖父母と育児る可能性がある、と述べている（井上 2005: 131-

同意があったとみなした。

134）。とくに老年期は、生活時間の大部分を占めてきた生産活動から退いた後、日常的に介護を必

（4）
調査方法

要としない生活時間をどう過ごすかという新たな質問紙を用いた自記式アンケートを 5 分野 34

課題に直面する。この時期に祖父母になる経験は項目で構成した。質問紙の 5 分野は
（Ⅰ）
年齢や生

しないが、これまでの経験を生かして社会貢献ときがい感など回答者の現在の様子について、（Ⅱ）

して育児に関わる機会をもつ方策として、地域子

回答者のこれまでのボランティア活動等、（Ⅲ）
現育て支援事業のファミリー・サポート・センター

在の子育て環境に関する考え、（Ⅳ）
孫との関わりの提供会員になることがあげられる。このような

について、
（Ⅴ）
回答者とその家族についてとし、地域社会における意図的な仕組みによって、世代

今回は
（Ⅲ）
（Ⅳ）
を中心に報告する。

が異なる非親族の育児の手助けを行うことができ

質問紙の配布・回収については、次の 3 つのる人びともいると推測される。したがって、育児（Ⅰ）
行政に依頼し、プロセスのいずれかとした 。

は社会で支援する営みという見方が強まっている

高齢者を対象とした各種講座等にて受講者にアンということもできよう。

ケートの冊子を配布し、その場で回収、あるいは

4）

現在、祖父母となっている人びとは、育児を個人

次回講座日等に回収した。
（Ⅱ）
民生委員より地域的な営みとして認識し支援しているのか、社会で支住民に配布し、回収してもらった。
（Ⅲ）
地域で活

援する営みとして認識し支援しているのだろうか。

動するサークルの代表者にお願いし、参加者に配布、郵送にて回収した結果、1,454 名から協力

３. 今回の祖父母調査の概要を得られた。分析対象は孫がいると回答した 965
名とした。

（1）
調査目的
祖父母世代における現代の育児環境の認識および育児支援に関する意識や行動を探る。

（5）
分析方法
調査協力が得られた 1,454 名のうち、今回は「孫のいる」
939 名を年齢層別での育児環境の認識と

（2）
調査協力者

育児支援意識および行動の違いを明らかにするた2011 年 11 月から 2012 年 1 月の期間に本研究めに 40 歳以上 65 歳未満、65 歳以上 70 歳未満、の趣旨に賛同でき、孫がいるいないにかかわらず、

70 歳以上 75 歳未満、75 歳以上の 4 つのグルー

兵庫県内に居住するか、勤務している 40 歳以上プに分けた 。この 4 つのグループの差異を確認の人とした。

するためにカイ二乗検定残差分析あるいは一元配5）

置分散分析を用いて分析した。
（3）
倫理的配慮
調査項目確定前には、調査協力者の不利益・負担になっていないかという観点から学問分野の異なる研究者間で検討を重ね、研究班以外の研究者

４. 結果および考察（1）
性別と就労状況からの助言も得て確定した。
調査協力者には、デー

分 析 対 象 939 名 を 性 別 で 分 け る と 女 性 がタの匿名性、プライバシーの保護、協力しないこ

67.8％（637 名）、
男性が 32.2％（302 名）であった。

とによる不利益がないことなどを明記した文書を40 歳以上 65 歳未満、65 歳以上 70 歳未満、70 歳配布した 。また、数値化したデータを公開し、以上 75 歳未満、75 歳以上という 4 つのグループ

今後の子育て支援に活用することも文書内に明記に分けた性別の割合の特徴は、図表−1 に示す通した。調査への協力が可能な場合は、無記名の封り 40 歳以上 65 歳未満の層で女性が 80.0％（196

筒に入れて提出を依頼し、回答があったものには名）、男性が 20.0％（49 名）と女性の比率が高い

3）25

季刊家計経済研究

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WINTER

No.97

図表-1 各年齢層に占める性別

（件数）

全体
（939）

67.8%

65歳未満
（245）

32.2%

80.0%

65歳以上70歳未満
（287）

20.0%

70.0%

30.0%

70歳以上75歳未満
（253）

59.7%

40.3%

75歳以上
（154）

57.8%

42.2%

0

20

40
■ 女性

60

80

100（%）■ 男性

図表-2 現在の有償労働の有無

（件数）

全体
（939）
65歳未満
（245）

70.2%

21.9%

53.5%

65歳以上70歳未満
（287）

43.7%

71.8%

79.8%

75歳以上
（154）

77.9%

0

20

2.9%

22.0%

70歳以上75歳未満
（253）

9.1%

8.4%

40
■ していないが、年代が高くなると男性の比率も高くなり、60□ している

7.9%

6.3%

11.1%

13.6%

80

100（%）

■ 無回答

名）
であった。

75 歳以上の層で女性が 57.8％（89 名）、男性が

今回の調査対象が何らかの地域活動に参加をし42.2％（65 名）であった。全体で有償労働をしてている、あるいは地域活動をしている人とつながいる割合は 21.9%（206 名）であり、図表−2 に示りがあるという人である可能性が高いことから、

す通り 40 歳以上 65 歳未満の層では有償労働を相対的に生活時間の大部分を有償労働で占める人している割合は 43.7％（107 名）
であり、年代がが少なかったことが影響している。

高くなると有償労働をしている割合は低くなり、70 歳以上 75 歳未満の層で有償労働をしている割合は 9.1％（23 名）、75 歳以上の層では 8.4％（1326（2）
居住形態と育児支援意向
2010 年の国民生活基礎調査における兵庫県の

祖父母と育児図表-3 居住形態

（件数）

全体
（939）

60.0%

7.9%

32.2%

2.9%
65歳未満
（245）

67.3%

6.9%

20.0%

5.7%
65歳以上70歳未満
（287）

62.4%

5.9%

30.0%

1.7%
70歳以上75歳未満
（253）

53.8%

4.0%

40.3%

2.0%
75歳以上
（154）
0

53.9%

1.9%
1.9%

42.2%

20
■ 娘と同居4060■ 息子と同居80■ 別居

100（%）■ 無回答

図表-4 今後の新たな育児支援意向
（件数）

全体
65歳未満
（245）

23.3%

70歳以上75歳未満
（253）

21.3%

75歳以上
（154）
0

2.0%

54.3%

33.9%

65歳以上70歳未満（287）

4.3% 5.4% 11.5%

52.5%

26.3%

2.4%

3.1%
9.4%

5.5% 7.9%

13.8%

61.7%

51.4%

9.1%

34.4%

27.9%
20

40

60

■ 娘や息子に、頼まれたら支援したい■ わからない

2.9%
6.9%

9.7%

18.8%

80

100（%）■ できるだけ支援したい□ 特に支援したいと思わない■ 無回答

三世代世帯割合は 6.3％であり、全国平均よりもの手助けに期待がされている可能性がある。ま下回っている。今回の調査対象者では、全体でた、今後の意向として「将来、お孫さんが生まれ。と7.9％が 3 世代同居をしていた（図表−3 参照）

た
（さらに新たに生まれた）
場合に、どのように関

くに、40 歳以上 65 歳未満の層で同居している

わりたいと思いますか」という設問に対して、全比率が高く、また娘一家と同居している割合が「できるだけ支援し体では図表−4 に示す通り、5.7％であり、残差分析の結果で有意な差があったい」
が 52.5％でもっとも多く、次いで「娘や息た（p<0.05）。これは、祖父母の年齢も相対的に子に、頼まれたら支援したい」
が 26.3％、「特に若く、孫の年齢が低いことが推測され、孫の育児支援したいと思わない」
が 5.4％、「わからない」が27

季刊家計経済研究

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図表-5 親族以外の育児支援意向

（件数）

全体
（939）

11.4%

41.3%

6.8%

36.4%

4.0%
65歳未満
（245）

8.6%

37.1%

11.0%

39.6%

3.7%
65歳以上70歳未満
（287）

13.2%

43.9%

7.3%

32.1%

3.5%
70歳以上75歳未満
（253）

38.7%

75歳以上
（154）

35.7%

3.2%

40.9%

0

20

40

60

80

■ そう思わない□ わからない■ そう思う

4.3%

11.1%

42.7%

3.2%

■ すでに手伝っている

4.3％、無回答が 11.5％であった。とくに、40 歳

13.0%
7.1%

100（%）■ 無回答（3）
育児環境について

以上 65 歳未満の層で支援意向が相対的に高く「で孫の子育て環境について、現在と祖父母らが育きるだけ支援したい」
が 54.3％、「娘や息子に、頼（件数）児を担っていた頃と比較して 11 項目をたずねた。

55.8%
まれたら支援したい」
が 33.9％であった。その一
（939）

4.8%
15.0% 2 項目17.8%
一元配置分散分析の結果、次の〈安心して方で、70 歳以上の年齢層から支援意向が弱まる

6.6%
子どもを遊ばせる場所がない〉、〈気軽に子どもを図表-6 急な孫の預かりを依頼された場合の対応
全体

65歳未満
と同時に
「特に支援したいと思わない」
と
「わから
60.0%
（245）

ない」
の比率が相対的に高くなる。これは、今後
65歳以上70歳未満の健康状態への不安などから幼い子どもを預かっ
57.5%

（287）

預けられる人や場所が多い〉
においては 40 歳以
6.1%
15.1%
15.5%
上 65 歳未満の層と 75 歳以上の層の間で有意差
3.3%
があった
（p<0.05）。
22.0%

3.8% 11.8%

たり、一緒に遊ぶという体力を要する育児への手〈安心して子どもを遊ばせる場所がない〉
では、段的な支援に消極的になる人びとが増える時期と70歳以上75歳未満「自分たちの頃の方が当てはまる」という回答割次に、親族以外の育児支援意向として
「親族以

8.3%
歳以上 70 歳未満の層が 5.4％（15名）、70 歳以

55.7%

（253）
。
重なっていることが考えられる
6）

75歳以上
46.1%
外で子育て中の方がいれば、手伝いたいと思いま
（154）

4.9%

18.6%

4.7% 12.6%

合は 40 歳以上 65 歳未満の層で 3.5％（8 名）
、65

4.5%
24.7%
上 12.3%75 歳未満の層が4.4％（11 名）、75 歳以上のすか」
を質問した。その結果、図表−5 に示す通12.3%
層では 7.8％（12 名）であった。その一方で、「現り「そう思わない」（「あまりそう思わない」+「まっ在の方が当てはまる」という回答をした割合は 40

0

20

40

60

80

100（%）■ 友人との約束をキャンセルして、孫を預かる■ 友人との約束を守って、孫の預かりを断る
たくそう思わない」）の割合は、40 歳以上 65 歳未
歳以上
65 歳未満の層で77.5%（190 名）、65 歳■ 自分の代わりに孫を預かってくれる人を探す□ わからない■ 無回答

満の層で 37.1%（91 名）、65 歳以上 70 歳未満の以上 70 歳未満の層が 71.4%（205 名）、70 歳以層が 43.9%（126 名）、70 歳以上 75 歳未満の層

上 75 歳未満の層が 75.7%（192 名）、75 歳以上

が 42.7％（108 名）、
75 歳以上の層では 40.9％（63の層では 56.6%（87 名）であった。一緒に遊ぶと名）である。親族以外の育児支援意向はどの年齢いうことは、体力のいることであるため年齢層が層においてもおよそ 4 割を占めており、将来の新若い祖父母の場合には預かったり、遊ぶというこ

たな孫への支援意向とは異なる傾向にあった。

とを通じて具体的に考える機会が多いことが推測され、その違いとして表れているのかもしれない。
〈気軽に子どもを預けられる人や場所が多い〉

28

祖父母と育児図表-6 急な孫の預かりを依頼された場合の対応

（件数）

全体
（939）

17.8%

55.8%

4.8%

15.0%
6.6%

65歳未満
（245）

15.5%

60.0%

6.1%

15.1%
3.3%

65歳以上70歳未満
（287）

22.0%

57.5%

3.8% 11.8%
4.9%

70歳以上75歳未満
（253）

18.6%

55.7%

4.7% 12.6%
8.3%

75歳以上
（154）
0

12.3% 4.5%

46.1%
20

40

60

24.7%
80

12.3%

100（%）■ 友人との約束をキャンセルして、孫を預かる■ 友人との約束を守って、孫の預かりを断る■ 自分の代わりに孫を預かってくれる人を探す□ わからない■ 無回答

については、「自分たちの頃の方が当てはまる」

世話をする〉、〈孫を自宅で預かり、1 週間前後世という回答をした割合は 40 歳以上 65 歳未満の話をする〉、
〈孫におもちゃや絵本、お菓子などを層で 27.7%（68 名 ）、65 歳以上 70 歳未満の層

買う〉、〈孫の保育所や幼稚園、学校、習い事の行が 28.4%（82 名 ）、70 歳以上 75 歳未満の層が事に参加する〉、〈孫の勉強や宿題をみる〉、〈孫の27.6％（70 名）、75 歳以上の層では 23.5％（36

言葉遣いや態度を諭す〉、〈孫に文化や慣習の意

名）であった。その一方で、「現在の方が当ては味を教える〉、である。これらを一元配置分散分まる」という回答をした割合は 40 歳以上 65 歳未析した結果、年齢層で有意差があったのは、〈孫満の層で 34.6%（85 名）、65 歳以上 70 歳未満のの遊び相手になる〉
1 項目のみであった。
〈ほとん

層が 30.2%（87 名）、70 歳以上 75 歳未満の層がど会うたびに行った（行う）〉と回答した割合は 40

27.2%（69 名）、
75 歳以上の層では 23.5%（36 名）

歳以上 65 歳未満の層で 54.0%（132 名）
がもっと

であった。
「現在の方が当てはまる」
と回答した

も多く、
65歳以上70歳未満の層が54.0%（155名）、

比率が 40 歳以上 65 歳未満の層で高いのは、現

70 歳以上 75 歳未満の層が 44.7%（113 名）、75

在の支援行動として孫との接点が多いことから、歳以上の層では 40.3%（62 名）であり、40 歳以上

フォーマルな預かり保育に関する情報を成人子一65 歳未満の層と 70 歳以上 75 歳未満との間に有家とのコミュニケーションを通じて入手しやすい

意差があった（p<0.05）。設問にはどれくらい行っためと思われる。

てきたかを含めたことから、〈孫の遊び相手になる〉
以外の項目で、年齢層による頻度の違いは生（4）
育児支援の実際

じなかったと思われる。
〈孫の遊び相手になる〉に日頃の孫との関わり方について、次の 11 項目

は、子どもの動きについていくことが必要とされをどれくらいの頻度で行っているか（行ってきた

るため若い年齢層での比率が高くなったと考えらか）をたずねた。その 11 項目は、〈孫の遊び相手

れる。

になる〉
、
〈孫の保育所や幼稚園、学校、習い事の次に日頃思うこととして、次の 8 項目について送迎をする〉、〈孫をお風呂に入れる〉、〈孫を寝か思うかどうかを 4 件法でたずねた。その 8 項目

しつける〉、
〈孫を自宅で預かり、数時間から半日は、〈孫のよいお手本になるよう心がけている〉、
29

季刊家計経済研究

2013

WINTERNo.97

図表-7 祖父母自身の孫および成人子一家への手助けの評価

（件数）

全体
（939）
65歳未満
（245）

65.2%

75歳以上
（154）
0

23.3%

4.9%
3.1%

26.9%

3.2%
4.7%

68.6%

70歳以上75歳未満（253）■ 力になっている

6.5% 7.1%

30.5%

55.8%
20

4.5%
2.0%

18.8%

74.7%

65歳以上70歳未満
（287）

4.6%
3.9%

24.3%

67.2%

40

60

■ 力になっていない■ わからない80

100（%）■ 無回答〈孫のおかげで若々しい気持ちになれて嬉しい〉、名）がもっとも多く、65 歳以上 70 歳未満の層〈孫育てには積極的に関わりたい〉、〈孫はかわいが 61.8%（177 名）、70 歳以上 75 歳未満の層がいが一緒にいると、身体的に疲れを感じる〉、〈孫61.3%（155 名）、
75 歳以上の層では 57.5%（89 名）と接すると、精神的に疲れを感じる〉、〈孫と接すであった。これらのことから孫との関わりを肯定るとき、けがをさせたり、体調を崩さないか気を的に捉える傾向はうかがえるが、身体的な疲労も使う〉〈、孫の世話より、自分の生活を楽しみたい〉、

およそ半数の人びとが感じていることは重要であ〈孫をつい甘やかしてしまう〉、である。孫との関る。加齢により生じる身体的な健康問題は、実際

わりで思う（「そう思う」+「ややそう思う」）
ことに子育て支援をしている祖父母らも直面しているの割合が 5 割を超えていた項目は、8 項目中 6 項ことが推測される。孫との関わり方でみると、祖目であった。残りの 2 項目は、〈孫と接すると、

父母の身体活動量が自己調整可能な内容では支援

精神的に疲れを感じる〉と〈孫の世話より自分の生をする人が多い傾向があった。

活を楽しみたい〉
であり、この 2 項目に年齢層での関連はなかった。残差分析の結果、年齢層で違（5）
祖父母の対応と育児支援の自己評価いがあった項目は、〈孫と接するとき、けがをさ祖父母らが祖父母らの友人と約束している日せたり、体調を崩さないか気を使う〉
であり、「そに、孫を丸 1 日預かってほしいと頼まれた場合う思う」という回答割合は、40 歳以上 65 歳未満の対応についてたずねた。その結果、全体では図の層で 81.7%（200 名）
がもっとも多く、65 歳以「友人との約束をキャンセルし表−6 に示す通り

上 70 歳未満の層が 81.4%（234 名）、70 歳以上て、孫を預かる」
が 55.8％（524 名）
で最も高く、

75 歳未満の層が 77.6%（196 名）、75 歳以上の層

続いて「友人との約束を守って、孫の預かりを断では 71.2%（110 名）であり、75 歳以上の層で有る」
17.8％（167 名）、「自分の代わりに孫を預かっ

意差があった（p<0.05）。また、有意差はなかってくれる人を探す」
4.8％（45 名）、「わからない」たが、〈孫はかわいいが一緒にいると、身体的に15.0％（141 名）であった。とくに年齢層でみると、疲れを感じる〉の項目で、「そう思う」という回答「友人との約束をキャンセルして、孫を預かる」の割合は、40 歳以上 65 歳未満の層で 67.4%（165

回答割合は、
40 歳以上 65 歳未満の層で 60.0%
（147

30

祖父母と育児名）、65 歳以上 70 歳未満の層が 57.5%（165 名）、

もおよそ 6 割が感じており、とくに活発に支援を70 歳以上 75 歳未満の層が 55.7％（141 名）、75

行っている 40 歳以上 65 歳未満の層で 7 割弱が歳以上の層では 46.1％（71 名）
で、若い年齢層ほ感じていた。そのような中で、育児支援の自己評ど頼まれたら支援をするという傾向があった。

価は 40 歳以上 65 歳未満の層で、7 割以上が肯定

続いて、祖父母自身が実際に行っている孫およ

的な自己評価をしており、こうした前向きな評価

び成人子への手助けについて自分でどう思うかをが育児支援の担い手を継続する力になっているこ

「力になっ
たずねた。
その結果、
図表−7 に示す通りとが示唆された。

ている」（「まあまあ力になっていると思う」+「大これらのことから、安心して子どもを遊ばせる

変力になっていると思う」）の割合は、40 歳以上

場所、気軽に子どもを預けられる人や場所をつく

65 歳未満の層で 74.7%（183 名）、65 歳以上 70

る上でも、身近な助け合いの場をつくる仕掛けが歳未満の層が 68.6%（197 名）、70 歳以上 75 歳

重要と考える。親族以外の育児についても 4 割弱未満の層が 65.2％（165 名）、75 歳以上の層ではの人びとが意欲をもっていることからも、その意

55.8％（86 名）であり、前向きな評価をする人は欲が発揮できる場をつくることで社会的な育児支

若い年齢層に多かった。とくに、一元配置分散分援が浸透していくと考える。

析の結果、40 歳以上 65 歳未満の層と 75 歳以上の層との間に有意差があった（p<0.05）。

５. 結論
現在、兵庫県内で祖父母となっている 939 名に現在の育児環境の認識と育児支援の意識および行動について、質問紙を用いた自記式アンケートを実施した。40 歳以上 65 歳未満、65 歳以上 70
歳未満、70 歳以上 75 歳未満、75 歳以上の 4 つのグループで分析をした結果、現在の祖父母となっている人びとは、育児を個人的な営みとして認識し支援している傾向があった。自分の親族内の新たな孫に対して、支援意向がある割合はどの年齢層も 6 割を超えているが、親族以外の支援意
向についてはどの年齢層も 4 割に満たない。また、育児環境についても、〈安心して子どもを遊ばせる場所がない〉、〈気軽に子どもを預けられる人や場所が多い〉
ことを若い年齢層で現在の特徴と捉える割合が高く、急な孫の預かり依頼に対しておよそ 5 割が「友人との約束をキャンセルして、孫を預かる」と回答している。このことから遊ぶ場
所や預ける場所が十分ではないから、その代替を祖父母が担う必要性を若い年齢層ほど感じていることが示唆された。
個人的な営みとしての祖父母の関わりは、孫との関わりを肯定的に捉える一方で、身体的な疲労

付記
この調査は、ひょうご地域子育て支援大学間連絡協議会「平成 23 年度兵庫県委託『子育て支援調査研究事業』」の一環で行った「世代間子育て支援に関する研究――祖父母世代の子育て支援意識」の一部データを使用したものである。検討を重ねてきた同じグランマグランパ研究班のメンバーに深甚の謝意を表する。
注1）1990 年の 1.57 ショックとは、前年（1989 年）の合計特殊出生率が 1.57 と、「ひのえうま」という特殊要因により過去最低であった 1966 年の合計特殊出生率 1.58 を下回ったことが判明したときの衝撃を指している。合計特殊出生率は、一人の女性が生涯に産む子どもの平均数をいう。
1974 年に合計特殊出生率が 2.00 を下回ってからは1990 年の 1.57 をはさんで低下傾向が続いていた。その後、2006 年に 6 年ぶりに合計特殊出生率が上昇してからは 3 年連続で上昇した。2008 年・2009 年は 1.37、2010 年・2011 年は 1.39 と推移してきている。
2）高齢化率は老年人口比率を表しており、人口の高齢化を示す指標の一つで総人口に占める 65 歳以上人口の割合をいう。
3）この調査は、ひょうご地域子育て支援大学間連絡協議会「平成 23 年度兵庫県委託『子育て支援調査研究事業』」の一環で行った「世代間子育て支援に関する研究――
祖父母世代の子育て支援意識」の一部データを使用した。グランマグランパ研究班で調査・分析した報告書
は『ひょうご地域子育て支援大学間連絡協議会 2011 年
度報告書 調査研究編』に掲載されている。
4）祖父母を対象とする調査を居住地域あるいは通勤地を
兵庫県内に限定すると、兵庫県は 2010 年国民生活基礎調査では 3 世代世帯が 6.3％と全国平均よりも少な
いため、
「祖父母」
をどのように探すかという障壁があっ31

季刊家計経済研究

た。そのため、祖父母世代が多く含まれる 40 歳代以
上の人の地域活動の場などで調査協力をお願いすることになった。回収した 1454 件で孫の有無に記入があった 1388 件のうち、「孫がいる」という回答は 69.5％（965件）、「孫がいない」は 30.5％（423 件）であった。
5）女性の最少年齢は 46 歳、最高年齢は 90 歳であり、平
均年齢は 67.71 歳（標準偏差 6.58）であった。男性の最少年齢は 55 歳、最高年齢は 85 歳であり、平均年齢は70.19 歳
（標準偏差 5.632）
であった。
6）健康認識の設問では．
「健康である」と回答した割合は40 歳以上 65 歳未満の層で 70.2％（172 名）、65 歳以上
70 歳未満の層が 66.2％（190 名）、70 歳以上 75 歳未満の層が 59.3％（150 名）、75 歳以上の層では 48.7％
（75
名）
であった。
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しんどう・ゆきこ 園田学園女子大学人間健康学部
准教授。主な論文に「家族と出産」（野々山久也編『論点ハンドブック家族社会学』世界思想社，2009）。福祉社会学、家族社会学専攻。
（yshindo@sonoda-u.ac.jp）