『地域政策研究』（高崎経済大学地域政策学会） 第観光情報論序説
11 巻 第２号

2008 年 9 月

1 頁〜 20 頁

観光情報論序説 〜進化人流論の試み〜
寺

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秀

一

An Introduction to Tourism Information Science

Shuichi TERAMAE

観光政策論の展開において、政策の対象となる観光全体を構造的に分析・把握する論文が存在せず、逆説的ではあるが、形ある観光法制度を分析することにより、観光構造を推論するほかはないと記述した 1)。その結果、観光構造は、日常と非日常 2) の差異の確認を求めてヒトが移動する社会構造であるとの通説的認識のもと、観光法制度においては日常と非日常が相対化してきていると分析し、観光法制度は、ヒトの移動に関する旅行情報に収斂させて論じたほうが理解しやすいと主張 3)した。生物進化論の分析手法からすれば、
制度 ( 保持 ) から実態 ( 淘汰、変異 ) を推論したわけである。
本稿においては、観光はヒトの移動を対象とする人流学４) に統合して論じることが観光の構造的な説明が容易であるとの仮説を立てている。そこにおける観光情報は、単なる観光資源に関する情報( 狭義の観光情報 ) ではなく、ヒトを移動させる脳への働きの情報として捉えている。

Ⅰ

脳科学と観光

自然科学としての脳科学は、人文社会科学領域であった人間の心をも、確実にその射程に捉えた。
心理学や経済学を含め、社会的機能を問いかける学問が脳科学に合流しつつあり、それは社会脳科学と総称されている５)。通説に従えば、観光とは「自由意志に基づき日常生活圏を離れ非日常体験をすること」であり、脳の活動を活性化、安定化する効果が期待できるものである。従ってその意
味では脳科学に収斂させられる運命にあるものの、その過程において諸学問が脳科学に集約されればされるほど、観光学の理解を容易にする。
１

意識、言語及び文字(1)

意識

生物は自己複製を行うシステムである。そこには物理的法則のみにより存在する無生物と区別されるものとの認識がある 6)。生物は神経系を進化させることで、外界の状況や自分の身体について情報を集め、それらの状況にいち早く反応しながら、最も望ましいように動くように進化してきた。
その神経系の最上位に進化した高度な情報処理中枢が脳である 7)。
−1−

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動物は環境の状況によってその時々に適した運動を、ほとんど同時に行えるようになっている。
動物の行動は、その原因や目的と行為自体が一体になっていて、それを発動する主体は、その行為を自ら意識する必要性が無い。霊長類が出現して目や手に関わる脳内神経回路が進化すると、身体を動かす主体と、動かされる客体である身体が分離した。しかしこの段階ではまだ意識 ( 空間、時間 )といったものを想定する必要は無かった。
道具を使用し始めると自己の体が客体化されて分離され、それを動かす脳神経系の機能内に独立した地位を占める主体を想定せざるを得なくなった。この主体につけられた名称が意思を持ち感情を抱く心である 8)。従って行為 ( 前 ) と意識 ( 後 ) にはタイムラグがあることになる 9)。
(2)

言語〜神話の誕生〜

2001 年、会話言語の習得能力に関連していると考えられる遺伝子に関する論文が世に出され、会話及び言語を習得する能力は、少なくとも部分的には遺伝子に依存していることがわかった。従って、人が生活する環境で生活しても、チンパンジーは言語能力を獲得することはないわけである。
対照的に聴力障害児は、手話 ( 自然の会話言語である ) を、単語と文章の両レベルの構造と共に、自発的に創造することができる。
人類が言語を獲得した理由として、危険の伝達、異性の獲得等も考えられるが、ロビン･ダンバー
は、言語は、群れの中で暮らす我々におしゃべりをさせてストレスを解消させるために進化したのだと提唱し、その人間の群れの規模は約 150 人であったとする 10)。
言語を持つ生物の唯一の武器は予測し計算することが出来ることであったが、同時に死 11) の認識も生み出した。そこで何らかの社会的装置が必要になった。また予測し計算できる生物は、自然現象であってもその「原因」となっているのは、誰かの「目的」に違いないと考えた。その結果言語はその数十万年に及ぶ生活を通じて神や神話を生み出した。言語･法・貨幣は人間が死すべき存在であるところから生じている 12)。
(3)

文字

およそ 1 万年前人類は農業を始め、暦が重要視されるようになった。農耕牧畜による定住社会が始まると、王と平民との地位身分の開きが拡大した。王が現実の秩序者としての地位を占めるよ
うになると、権威を築きあげるため、その根拠となるべき事実の証明が必要となった。この要求にこたえるものとして、文字が生まれた 13)。およそ 5000 年前のことである。従って、文字は神話と歴史との接点に立つ。観光の語源が求められる易経 ( 占 ) も王が文字を独占していた時代のものである。殷代の甲骨占は、形式上は政策を決定するための占いであったが、実際には決定された政策の宣言あるいは承認の儀礼という性質を持っていた。あらかじめ甲骨を加工することによって、出現するひび割れの形をコントロールしていた 14)。占は神話と歴史との接点に立っていたのである。
２

印刷術、電脳技術と観光(1)

三層構造から考える国境

文化活動は支配階級だけに許された行為であった。一般庶民はそれぞれの役務に必要なことだけ−2−

観光情報論序説を教えられ、それ以上を知ろうとすることは禁止されていた。
印刷術の発明 ( およそ 500 年前 ) は、文字を王の独占ではなくし、宗教改革も生み出した。近代
国民国家は印刷物の作り上げた想像の共同体である。アメリカ独立戦争も日露戦争も新聞メディア
なくして起こりえなかった。
従ってインターネットが国家を超えるのは当然である。旅行契約がネット上で締結されることとなると、この国境が障害となってきたのである。
15 世紀頃から科学技術の進歩によって、広大な海洋を利用することが可能となり、19 世紀までに海洋を公海と領海という 2 つの制度に区分する基本構造が成立した。教科書は国家の三要素を国土、国民、国家権力とするが、この公海の存在は、便宜的に船籍を必要とした 15)。英国航海条
例の時代は船舶の所有権、製造地、海員が船籍の三条件とされたが、現在は所有権のみである。その所有権も自然人の影が消えることによりフィクションの色彩が強くなった。
電脳の世界でも国境が論議されている。コンピュータ・ネットワークでは、最下層に物理的な通信ネットワーク層があり、コンピュータやコンピュータ間を結ぶ電線・空間につながっている。その上にハードウェアを動かす論理的なコード層が装填されていて、インターネットを定義づけるプ
ロトコルや基本ソフトが入っている。ここでコンテンツやアプリケーションがどう流れるかが決まる。そして一番上にソフトなコンテンツ層が組みこまれ、デジタル画像やテキストが乗っている。
コンピュータは港湾であり属地主義の世界にある。電脳界でも海上界でも属地主義にあるところではエンドの規制が機能する。サブスタンダード船に対するポートステートコントロール 16) は、電脳界のファイヤーウオールである。通信ネットワーク層を飛び交うコンテンツは公海を運ばれる積荷である。コード層が船舶に相当するということになるが、旗国主義による解決は期待できない。
白田秀彰は、電脳界は複数の法制度が並存しながら競い合っていると分析し 17)、ローレンス･レッ
シグは、「CODE」「COMMONS」を著しインターネット上の合法、違法等を論じたのであるが、現実の海上界は船籍の形骸化により「流通する法」の時代がネットより先に到来していた。
インターネットによる企画 ( 主催 ) 旅行契約に関しては、これまでの現実界の属地主義の単純な適用では説明できない状況にあり、2006 年に「法の適用に関する通則法」18) が成立してはいるが、実際には複数の法制度が並存しながら競い合っている。現実界でもすでに包括料金制度を軸とする
企画 ( 主催 ) 旅行概念は規範性が維持できなくなっている。旅行業に限らず「国境を越える問題」は既に多数あり、「場所」に着目する規制は古すぎることを正しく認識する必要がある 19) とされている。
(2)

非言語と観光

コミュニケーションは言語・文字の発明前から存在している。文字の発明 (5000 年前 )、印刷術の発明 (500 年前 ) による書き言葉によるテキストがコミュニケーションの唯一のものというのは錯覚である。脳科学の進展の成果を活用した未来の観光は、活字媒体時代は無理やり言語に閉じ込めていたものを、非言語世界に引っ張り出してくるかもしれない。触覚、味覚、臭覚はあいまいで、表現する言葉も「つるつる」「ざらざら」「甘い」「くさい」など漠然としているが、バーチャルリ
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アリィティの世界では非言語が一部再現されている。感情もある種の論理性をもった思考である。
感情も知も物質と関係することが解明されてきている 20)。人為的に感情を制御できるのであれば、観光資源のあり方も変化する可能性を秘めているということになる。

Ⅱ
１

社会のサブシステムとしての観光①

専門的分化と機能的分化

観光概念の存立

多くの教科書は観光学は実務的 21)、学際的と記述し、観光政策に関係する行政機関の数が多いと論評するが、水学、情報学、環境学といったジャンルも同様であり、研究や政策の対象となる観
光が、社会のサブシステムとしてどのような役割をしているかということの理解が問題なのである。
社会システムは唯一存在するわけではなく、経済システム、学問システム、政治システム、法シ
ステム、家族友人システム等機能別に分化しているが、それぞれの機能的分化システムのコミュニ
ケーションに関連して、それぞれ、貨幣、真理、権力、正義、愛といった成果メディアが存在する。
このメディアがうまく機能することによって、例えば学問的な論議は真理という観点からのコミュ
ニケーションに限定され、経済的な利害関係だの私的情実怨恨だのが混入して学問システムが破綻しないようにすることが出来る 22)。さらに成果メディアは連辞的なメディア ( コミュニケーションの期間的・継起的な接続に関するもの ) と範列的なメディア ( コミュニケーションの空間的・概念的連関に関わるもの ) の両者によって機能する 23)。連辞的メディアに関しては「二値コード」と「プログラム」が用いられる。学問システムのニ値コードは「真 / 偽」、プログラムは「理論」、経済シ
ステムの二値コードとプログラムは「支払い可能／支払い不能」と「価格･投資」であり、法シス
テムの二値コードとプログラムは「適法／違法」と「法律」ということになる。
マスメディア・システムとインターネット・システムは一般の機能システムとは異なる特殊な性格を持っている。両者とも内容的にはあらゆる分野（経済、政治、法、学問、家族友人等）にわたっているメタ社会システムであり、両者の成果メディアは「テーマ」であり、それぞれ、「人気 / 不人気」
「刺激的 / 非刺激的」という独自の二値コードに基づいて生起するものである 24)。
観光システムを機能的に分化した社会のサブシステムととらえると、成果メディアは「ヒトの移動」、その場合の二値コードは非日常 / 日常、プログラムは「観光資源」ということになるが、成果メディアであるヒトの移動は、観光に限定されないから、機能的分化システムとは整理できないのかもしれない。サブシステムには機能的に分化したシステムのほかに専門的に分化したシステム
25)があり、社会の参加メンバーである個人が関与するコミュニケーションの偏りをあらわす。「欧米では広く支持されている」26) とされる J. ジャファリの図はこの点において異質のものが混在し整理されていない。観光は機能的に分化したシステムというより、専門的に分化したシステムととらえることが素直であるが、マスメディア・システム、インターネット・システムときわめて相性がいい 27)。従って学際的と表現されるのである。
−4−

観光情報論序説②

観光関係法制度の発展の可能性
農業に依存する社会は土地所有制度を発達させ、環境問題の重要性が環境法を発達させた。交通機関の進歩が交通法を発達させ、安全規制と事業規制の仕組を生み出し、更には事業規制の緩和へと変化していった。今日観光政策の重要性が叫ばれている。「一般に、ある時代のある人が、どのような法を最重要視して発展させるかというと、その時代その人の生活手段・生存条件となっているものを制御する法である」28) のであれば、観光法も発達するはずである。観光立国推進基本法が制定され、観光庁も組織された (2008 年 10 月 )。しかしながら観光概念は、教育概念、文化概念等のように特別の政策的機能を持つものとして存在するものとはなっておらず、観光法制度を観光概念単独で規範性のあるものとして構築することは困難な状況であり 29)、景観法等直接観光に関係しないものを除き、実定法の普及には程遠い段階にある。
２

人流概念の発生
ヒトの移動の欲求をマズローの欲求 5 段階になぞらえ分類すると、第 1 段階の移動の欲求は、生理的ニーズのための移動である「収穫・狩猟・通勤」、第 2 段階は安全確保のための「避難・通院・湯治」、第 3 段階は社会的ニーズのための「巡礼・帰省」、第 4 段階は自己尊重のための「コンベンショ
ン・物見遊山」、第 5 段階は自己実現のための「国の光を見る」ということになる。
マズローの欲求５段階説について「科学的根拠はない」30) と結論が出され、さらには理論枠組みに関する批判のみならず実証に関する批判も紹介されているにもかかわらず、マーケティングにおいて大きな影響力を持ち続けた理由として、マズロー理論と顧客志向を重視するマーケティング・
コンセプトに親和性があったからとされる 31）。観光は個人差のある自己決定行為である点で「人が働く理由を知っていますか」が「人が移動 ( 観光 ) する理由を知っていますか」に近づくことになる。働き方と遊び方が同義に近づくのである 32)。
fMRI( 機能的核磁気共鳴イメージング ) などに代表される人間の脳活動全体を計測する技術の発展によって、人間が意思決定や行動選択をしているときに、脳のどの部分の活動が特に大きいかを観測することが可能になった。以前であれば、観光学でデータとして取れるのは行動に表れる結果だけだった。ヒトの移動と脳の反応の関係に関してデータ取得の可能性が開かれることになった。
ここに、旅客交通にとどまらず、ヒトの移動、宿泊等を含んだ人流概念を発生させる契機がある。

Ⅲ

観光情報論の基本的視座〜差異、評価及び検索〜

１

差異

(1)

資本主義商品である観光情報

観光は「日常生活圏を離れ非日常体験をするもの」とされ、そこには日常と非日常の差異を前提とする考えがある。この日常と非日常の差異は非物質的存在であり、実体概念ではなく関係概念である点で、パターンの差とされる「情報」に含まれてしまうものである 33)。資本主義も差異を前提としており 34)、観光情報は資本主義商品の一つでもある。
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自然は人工を超えたもの、文化 ( 生活の仕方 ) は歴史が生み出すもの、まねができないから差異があると理解でき、観光行動は差異の存在・不存在を確認する移動行動と認識できる。自然が生みだす差異はバーチャル技術が差異を薄くし歴史が生みだす差異は偽者を出現させる。規制があるところ必ず規制逃れがあり差異を産む。賭博、薬物、暴力、風俗が観光資源となる。人為的に制度が生みだす差異が危ういのは人為的であるから当然であり、観光資源が無政府性を有する所以である。
観光における差異を観光以外のものにおける差異と区別する実質上の意味あいは話題・人気である。しかし単なる話題・人気だけではマスコミとの違いがなく、ヒトを移動させるだけの話題・人
気ということになる。
人間の言語の中で最も奇妙なことは、互いに理解できない言語を驚くべき速さで生み出してゆくという習性である。更に重要な問題は、なぜ言語が多様化して、単一の共通起源からこれほど多くのお互いに理解できない言葉が生まれたのかという点である 35)。言語を使う生物である人間は絶えず差異を生み出しているから、文化観光資源は絶えず生み出されてゆくものなのであろう。
２

範疇化と評価(1)

範疇化

醜いアヒルの子の定理 36) により、認識対象からある特徴を選び出すだけでは、対象を複数のクラスに分けることは不可能であることが証明された。従って、特徴に重要性を負荷することがパター
ン選択の本質であり、人間は価値判断によって、認識工学では特徴の重み付けによって、行ってきた。
ヒトは長い時間をかけ、進化や学習によってパターン選択を身につけてきた。千差万別の無数の鳥をまとめて「とり」と名付け、単純化し、概念としてとらえることが出来なければ、「あのとりが鳴いている森」といった言葉は存立できない。この能力こそが、情報の本質であるパターン認知能力にもとづくものであり、「環境世界に限りなく満ちあふれている情報のなかから、不変項に対応する情報を抽出すると、それによってアフォーダンスが特定される」アフォーダンス理論 37) ということになる。そして情報抽出をおこなうのが、視覚や聴覚などの知覚系である。
観光学における観光資源の分類は、この範疇化を如何なる基準で行うかを論議するものであり、当然最終的には価値観に行き着くこととなる。観光政策においては規範性の形をめぐって論議する
のである。
(2)

評価・格付

①

客観的評価
範疇化、差異化されたものを客観的に評価することも当然範疇化することであり、格付け評価も当然価値観により行われることから、完全な客観性はない。観光資源評価も同様である。
経済市場は金銭により評価する。人は自分のもつ情報を使って一人一人が金銭で何らかの評価をするが、合理的判断が出来る完全人モデルの純粋性からは実態社会をうまく説明できないところから、神経経済学、進化経済学が提唱された。
格付は市場の効率性を損なう「情報の非対称性」を補う手段であり「シグナリング」( 情報を持っ−6−

観光情報論序説ている側が工夫して情報を持っていない側に伝達すること ) の一種と分類される。
格付の経済的な意味・意義は、ユーザーにとっては情報コスト（収集と解釈の両方のコストを含む）の節約、格付される側にとっては信頼を得るための安価な手段ということがあげられる。格付は、単に第三者からの評価という側面だけでなく、品質の基準化という側面もある。格付の意義が有効であるためには格付の主体及びプロセスが「信用」を持っていることが大切で、この信用は、格付主体の専門的能力、格付けに賭けられている価値、格付けプロセス ( 基準、評価者等 ) の適切性によって影響を受ける。格付プロセスの適切性は透明性の確保と情報公開により確保される。評価時点と利用者が利用する時点のタイムラグにつき、これまでは再検査期間が比較的長くても許されてきたが、消費者意識の向上、情報通信技術の進展はそれを許さなくしている。温泉虚偽表示を契機として温泉法施行規則が改正されたのもこのことによる。
範疇化が人間の価値判断により行われるとすれば、日本社会では評価責任を厳しく問われることのないものが受け入れやすく、番付として好まれる。特に観光の場合、話題性、人気といったものが重要であり、番付評価がセットとなり一種の商品、産業を形成している面があり、格付けの透明性が求められない実態もある。
格付は価格形成に大きな力を持つ場合があり、一種の利権が発生することもある。ミシュラン 38)
をはじめ評価基準を明示しないものが多いなか、松田忠徳 (2006) は「日本の温泉旅館としての矜持を持っていること、属している地域の風土を大切にしていること、温泉文化にこだわりがあること、外国人を受け入れる国際性を持っていること」「私のとっての国際性とは、優れた地域性、個性と同義であることを付け加えておこう」と判断基準を明示 39）しているが例外的である。
②

公的評価制度
公的評価制度は、ある種の政策目的実現のため、公的機関が評価をおこない、その評価責任をとるものである。公的機関が行うものであるから、行政情報公開法、行政手続法、個人情報保護法の仕組で行われるべきものとなる。絶対的客観的評価が不可能であっても、一定の政策目的を実現するため、公的評価が必要となることがあるが、そのためには、公的評価を実行する権力基盤とそれを受け入れる社会基盤が不可欠である。特に青少年の教育評価は後者の基盤が必要である典型的な事例である。インターネットの普及による法制度の流動化は、この公的評価制度も流動的にする可能性をもたらしている。
国際観光ホテル整備法は、外客用宿泊施設として「国際観光ホテル」「国際観光旅館」が登録制
度により範疇化しているものの、格付が単一であることから公的評価システムとの認識が薄く、日本でも宿泊施設等の公的格付が必要との誤った議論が発生する。公的評価は評価を受ける主体にインセンティブが必要であるが、税制度と連動した場合、フランスでは納税額が高く、日本では低くされる（従ってフランスでは課税額の増加を嫌う場合には評価をわざわざ下げる）。なお、外貨獲得を目的とするホテルを中心にした国際観光ホテル整備法はその役割を終了している。純和風旅館
を「我が国固有の文化、歴史等に関する理解を深めるもの」( 観光立国推進基本法前文 ) として再
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評価し、国際観光ホテル整備法を日本観光旅館文化振興法的なものに改正することも一方策であろう。また現行の国際観光ホテル整備法、通訳案内士法及び旅行業法といった実定法は、旅行者への情報提供に関する法制度 ( 特に前二者は外国人旅行者 ) として存在しており、観光概念に限定されるものではない。それだけに国籍も移動目的も問わない人の移動に関する法制度として、旅客輸送、宿泊等を取り込んだ人流概念を中心に整理することは可能である ( 物流概念は貨物輸送のほか、保管、流通加工を含んでいる )。
③

ヒエラルキー化とポリシーロンダリング
市町村の文化財保護条例は、国指定の文化財及び都道府県指定文化財以外の文化財で、当該市町村の区域内に存するものを指定するものとし、国、都及び区の順序での指定のヒエラルキー化を制度化している。国、都道府県、市町村の指定の重複を回避する制度は、助成措置、規制措置の重複を回避する目的と考えられるが、現実の指定行為は地区予選的に市町村指定、都道府県指定、国指定と、指定の階段を順次上昇する形で行われている。地域住民が地域の文化財に誇りを持ち、条例による行為規制が国の行為規制よりも厳しく、またその分支援も手厚く行なわれるものであればヒエラルキー化は必然ではなくなる 40)。
世界遺産はわが国では文化財保護法の規定する文化財と自然公園法に規定する自然公園にほぼ対応する形で範疇化されており、日本国内法でも対応できるわけであるが、国内各地で世界遺産登録運動が盛んであるのは、一種のポリシーロンダリング 41) 効果があるからである。より高い権威が得られるからであるが、その意味では外国 ( 特に欧米 ) からの評価をもとに観光資源の範疇化を図らなければ、地域利害関係者の説得が難しい点では政治的文化的後進性から脱却していない。
３

検索

(1)

情報爆発と知的財産権

観光情報は、マスメディア・システム、インターネット・システムと同様に、情報爆発に関する懸念が現実化する。観光に限定しない人流情報であればなおさらである。
全国的な観光情報のデータベース化は国鉄監修・日本交通公社発行の時刻表に始まる。デジタルベースでの本格的な全国観光情報は ( 社 ) 日本観光協会の全国観光情報ファイルが嚆矢であり、カーナビへの情報提供が有料化されたことにより観光情報提供のビジネスモデルも開発された 42)。しかしながらインターネット、携帯電話の普及により、観光情報の発信源でのデジタル化が進展し、当然のことながら検索システムが観光情報システムの要となってきている。
不特定多数の個人の主観的な評価を集合知とする検索システムは脳のシステムに近づくとされる。利用者に自然な参加意識をもたせることを期待させる次世代観光ウェブ (Web2.0) サービスは、
情報爆発する観光情報のデータベースと的確に有用なデータを拾い上げる検索システムからなる。
地域の観光資源の多くは、「あまり売れない商品が、ネット店舗での欠かせない収益源になる」
ロングテール部分に存在するものであるが、グーグル八分 ( グーグルの基準に該当するページが、グーグルのデータベースから除かれ、グーグルで検索しても内容が表示されない状態になることを−8−

観光情報論序説

村八分になぞらえて呼ぶ言葉 ) の世界に巻き込まれれば、ネット世界では観光資源として存在しな
いものとなってしまう。従って、虚偽情報の排除、評価・検索基準の情報公開等観光情報に関する施策が課題となる。
観光情報データベースを作るには、文章や画像などの著作物のデータの一部を複製し、検索しやすいキーワードや索引を設ける編集作業をする必要があるが、日本では著作権者の許諾なしにそれが認められていない。観光情報システムの整備を図るためには新しい秩序を考える必要がある。
規制が生み出した差異 ( カジノ等 ) も観光資源となるから、国境や規制を超えようとするアナー
キーな部分を観光資源は内包する。
「現実世界の仕組に関しては、自由市場経済の信奉者で私有財産制度に大賛成」する白田秀彰であっても「事物の本性がまったく違うネットワーク世界にまで、現実世界と同じ仕組を導入しなければならないかについては一度きちんと考えたほうがいい」43)とするのは、観光資源に関しては当然のことである。
(2)

人と情報のシンクロ化

コミュニケーションは、元来交通と通信の両者を含む概念であった。ヒトの移動と情報がシンクロしていたからである。交通、通信技術の発展は、ヒトの移動と情報の移動を分離させ、トランス
ポーテーション概念とコミュニケーション概念が分化することとなった。
経験やノウハウ等情報所有者に「体化された情報」が前者であり、文書や映像等情報の所有者から「分離された情報」が後者である。しかし前者であっても暗黙知がデジタル情報化され、次第に多くの人に移転できるようになってきている。最後に残るものは生身の人の存在そのものということになり、ふれあいや表敬訪問等ということになる。ＩＴが普及してもフェース・ツー・フェースが退化せずむしろ増加する理由は、まさにこの点にある。通信の両端には必ず生身の人間がいて、リアルな関係を伴わないバーチャルのみの関係ではすまないということである。都市はフェース・
ツー・フェースを提供する基盤として競争にさらされ、観光産業の行方も変化する。
PC を常に持ち歩いて当然のように使用する「ウェアラブル・コンピューティング」や情報家電が普及した「スーパーインターネット」、時空自在とも表現される「ユビキタス (ubiquitous)」、いずれもヒトと情報をシンクロさせる概念である。ヒトと情報とのシンクロ化は、移動体の『個』の認識を深度化する力を秘めている。
移動電話は自動車電話を超えて一気に携帯電話として普及した。
結局、移動体の『個』の単位は車ではなくヒトなのである。その結果ヒトを中心に据えたユビキタ
スネットワークが喧伝されるようになったわけである。
(3)

個別化

観光地において訪問者の案内をするシステムが、日本に限らず諸外国でも構想・実験されているが、手軽なマンナビが出現しない限り、実証実験の域を出ない。実用化が期待できる観光情報シス
テムは、人間の記憶能力の限界を補うものであり、ユビキタスには「誰でも」「その人に応じて」という意味はないが、モバイル観光情報は個人の関心等に応じた弾力的なものでなければならない。
個別化のコンセプトである。従って個人情報保護がさらに厳しく求められる。いつでも、どこでも、
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誰でも、その人に応じて手軽にサービスが受けられる強いニーズこそ高度な観光情報を実現させる。
同時に個人情報の提供のスピードにあわせた物理的な移動サービスが提供できるかが次の課題となる。ゆびタク、モバイルタクシーといったコンセプト 44) の実現である。

Ⅳ

生物進化論の手法による観光 ( 人流 ) 論の可能性

１

人文社会科学における生物進化論の手法の導入①

生物進化論の影響
生物進化論は、進化の機構を、変異 - 淘汰 - 保持の各ステップを識別しつつ理解しようとする。

とりわけ、変異を選択、保持に対置し、進化するものには必ず変異の機構が組み込まれているとして、どのような契機で特定の変異が出現するかに注意を払う。その生物進化論がこれまでの表現型
レベルの進化から、分子レベルの分子遺伝子学が導入されるようになり、進化を遺伝子の内部構造のレベルで扱うことが出来るようになった。その結果「繁殖に有利な影響を及ぼす変異は残り、不利な影響を及ぼす変異は消え去る」という「総合説」にかわり、「自然淘汰に中立的な突然変異の偶然的浮動が分子レベルでの進化で主役を演じている」とする「中立説」45) が提唱された。
生物進化論の影響を受けて、経済学の研究方法として進化という見方 ( 進化経済学等 ) の可能性が探られている。伝統的な経済学が物理学の考え方に基づいて定式化されていることに対するものである。経済学以外の社会科学においても、文化内の情報が非遺伝的に承継され選択・淘汰される様子を、生物進化論を基盤とした遺伝子の進化の過程になぞらえて説明する方法論が提唱されている。災害時に飛び交うデマ、流行語、ファッション、言語などの文化情報の伝承伝播の仕組みを、文化の複製遺伝子 46) という仮想の主体を用いて説明するわけである。社会心理学においては、観光カリスマの利他的行動、利他的個人の出現が特定の進化メカニズムの下で生起し得る必然的な現象である可能性を理論的に示そうとする研究も行われている 47)。
②

方法論的進化論
藤本隆宏はトヨタがどのような組織能力 ( ルーティンの束 ) を持っているかに関し、観察された事実を整理し、それら諸事実を総合的に理解するためには「機能論と発生論の分離」が必要であると考え、その点を自覚的に進める研究方法を「方法論的進化論」48) と名付けた ( その作業には 10年をかけた )。この発想は、機能論と発生論の二つを別々に分析しておいて、しかる後に両者の統合を図るというものであるが、機能論的な説明と発生論的な説明が異なることもある。
藤本隆宏は、進化は完全に偶然でもなく、完全に事前合理的でもない「多経路的な創発」という形で生まれてくるとする（合理的計算、偶然試行、環境制約、企業者的構想、知識移転といった類型化をしている）。進化論という言葉を使っているが、これは生物学的な意味での進化論ではない。
人間の意思の介在する行為システムは、生物体とは同一視できない面があるからである。社会科学の問題を論じるにあたって、生物学の進化論を全くそのまま持ってきて議論するわけにはいかず、進化する能力というものを突き詰めていけば、最後は学習能力に行き着くとする。
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観光情報論序説

藤本隆宏は、進化のプロセスで一番大事なのは保持であり、これがないと進化が積み重なっていかないとする。制度は「固体の行動に対する拘束力を持つ文化」であり、進化論的に捉えられるものには、複製ないし特性の保持の機構がなければならないと考える。
③

逆システム学
遺伝子配列を解明するヒトゲノムの解読によって、それまで得られなかったデータを大量に認識できるようになり、かえって遺伝子決定論という、従来のアプローチには欠陥があることがわかった。つまり、個別の遺伝子が解明されたからといって、そのままシステム全体がわかるということにはならず、簡単に人間全体の個体差が理解できるわけではないということがわかってきた。この影響を受け生命体や市場経済の本質を〈制度の束〉と〈多重フィードバック〉と捉え、個 ( 人間や遺伝子のような最小単位 ) と全体をつなぐ中間的な領域におけるメカニズムからシステム全体を明らかにしようとする方法が、新たな方法論 ( 逆システム学 49)) が浮かび上がってきた。システム全
体はわからない段階でも、部分的に理解できている制度や制御の仕組をもとに、ある政策や治療の含みうる問題点を予測しようとする試みであり、経験的な知識を用いて、対象と要素を絞り込んで制度の束や調節制御の仕組を理論化するものである。
2

観光学における進化論的分析の兆し
観光活動を鳥瞰図的に概説すると、観光人が日常生活圏を離れて非日常体験を行うことから、移動のための交通、宿泊施設と観光目的となる観光資源が存在する。観光資源は人工資源 ( あらかじめ設計されたもの ) とそれ以外のもの ( 自然資源 ) のものがある。人工資源の中にも設計変更を可能としないものも存在するが、自然資源は遺伝子を持たない無生物ととらえられるものであろう。
人工資源にはモジュール型とインティグレイト型 ( 擦り合わせ・たたき込み型 )50) が存在し、街づ
くりもインティグレイト型を目指しているものの、手探り状態であり、淘汰・選択の段階なのであろう。淘汰には時間がかかる。街づくりの設計思想は選挙の洗礼を受けなければならず、保持可
能性が課題となる。中央集権的な都市計画、交通、宿泊等は制度の制約が強く働き、モジュール化になじみやすい。モジュール化になじむ交通、宿泊は、究極無人化へと発展する。ホスピタリティ
51)

もマニュアル化でモジュール化されるが、高度なモジュール化はインティグレイト型へと変質する。それを知的財産制度が保持する。東京デズニーランドがその代表例であり、更に東京デズニー
シーへと進化した。このように観光論全体が生物進化論の手法で解明できる可能性を秘めており、手探り状態ではあるが本節においてその助走を試みてみたい。
(1)

旅行業等人流制度の進化論的理解

寺前秀一 (2007b) では旅行業制度と運送事業制度の間のズレの発生を歴史的に時間を追って詳述し、観光法制度の規範性の課題として論述した 52)。いわば、制度 ( 保持 ) から取引形態 ( 自己複製子 ) に関する淘汰、変異を発生論として記述し、変異の取り扱いが保持 ( 制度の規範性 ) のうえ
で問題となることを分析したわけであるが、その取引形態の機能論については実態分析及び理論構
築が不足している。コントロールの不完全性に民主主義の価値があり、規則性と自由のせめぎ合い− 11 −

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のなかで、高次なレベルの制度が創発してきたと考えて展開すべきなのかもしれない。
規制制度は自己複製子の保持に寄与するが、隙間があり、進化の種が存在するのである。運送サー
ビス提供企業間の、乗合・貸切・乗用、営業用・自家用といった業態区分は、本質的な区分というより、行政の事務処理の限界から来ており隙間がある。旅行業法と各種運送法の法律解釈上の隙間から運賃規制が実質上弾力化 ( 包括割引運賃等 ) し、それがさらに制度の規制緩和を引き起こした。
宅急便は規制運賃の幅運賃制度から進化した 53)。タクシーは制度の隙間の少ない分野であるが、旅行業法の包括料金制度はタクシーといえども制度的に進化を許容するものである。主催旅行 ( 自己複製子 ) は、偶然に日本固有の単品主催 54) という変異を生み出し、経済社会における淘汰を経て旅行取引商品の変質というメカニズムが成立している。その結果、規制緩和そのものを促進し、その結果旅行業取引が人流取引へと創発 55) 寸前の状態にまでになってきていると理解される。制度の隙間は既に論述したが、変異、選択・淘汰の実態解明がまだなされていない。旅行業は、宿泊業、各種交通業等に関する制度の束のもとにある。旅行取引に関する廣岡裕一 (2007) の分析（「統整」56)のアイデア）を発展させ、方法論的進化論、逆システム論といった生物進化論の手法が活用できる余地が残されている。
寺前秀一 (2007c) において、観光制度論として日常・非日常の相対化を唱えたが、旅客運送営業法制度の規制撤廃が実施されれば、これまでのような旅行業制度としての独立した存立基盤がなくなることは自明である。現在のところ運送事業制度の廃止までにはいっていないが、運賃制度や乗合・貸切制度の区分制度等は崩壊し始めている ( ツアーバス 57) の登場等 )。寺前秀一 (2007c) において展開した運送機能の分化現象が強く表れてきているのである。しかしこの運賃規制制度等の実質上の無機能化装置を、取引形態の絶滅 ( 制度としての旅行業の廃止 ) と解釈するかこれまでの旅行業の枠にとらわれない新種 ( 人流業の創発 ) と考えるか、これからの大きな研究対象である。
(2)

宿泊論研究における「方法論的進化論」導入の可能性

宿泊論に関しては、これまでも多くの研究者によるすぐれた分析が山積するものの、全体として構造的に分析したものが存在しない。観光学研究者の集合知が不可欠であることが前提ではあるもの、方法論的進化論を活用して組み立てなおせる可能性がないかの検証を試みてみる。
①

住・宿と和・洋観光行動の対象が観光資源にある以上、直接観光資源とはならない宿 ( 非日常 ) は、住 ( 日常 )の代替であるところから大きく逸脱できないのは当然である。明治政府は新たに到来した西洋人に対して、住居であれ宿泊施設であれ、洋風生活という日常を準備しなければならなかった 58)。宿
泊施設そのものが観光資源化している場合を除き、宿泊は入浴、饗応、情報交換等の派生需要であるから、日帰りが可能であれば帰宅し、日帰りが出来ない場合に宿泊施設を利用するのである。
住と宿の関係を理解するためには、今日に至るまでの住生活を中心とした日常生活がどのように変異、淘汰、保持されてきたかの歴史的分析がまず必要である。住と宿の未分化形態であるものとして、簡易宿所、下宿が現行旅館業法でも規定されているが、どのように住と宿が分化し簡易宿所、− 12 −

観光情報論序説

下宿が選択・淘汰されてきたか、機能論と発生論に分けた方法論的進化論による分析が求められる。
日本の住生活様式は洋式及び洋式以外 ( 和式 ) に区分されるが、和式 ( 在来種 ) は洋式 ( 外来種 )のネガティヴ・デフィニションの上に成り立っている ( 国際観光ホテル整備法の規定も同様である )。
外来種と在来種の遺伝子に対する認識の違いで解釈が別れる。
大久保あかね (2002)59) は「壁で仕切った個室、鍵のかかるドア」(p.8) は「" 新しい宿泊施設 "である駅前旅館から始まり、一般の旅館に浸透していった」(p.10) とする。宮本常一 (1965)60) の影響がでており、宿泊施設に関する分析に限定されているものの、壁や鍵が日本の様式を大きく変化させたという認識がある。これに対して芦原義信 (1990)61) は住様式の遺伝子は壁の有無ではな
く内と外の区分のあり方であるとする。日本にある大半の住宅は、日本家屋であり、外見上洋風に見えるだけであるとする。日本の洋風住宅が外国の家でない理由を、靴を脱いで上がることに求めるのである。形式的壁の存在よりも靴を脱ぐ行為を重視しているが、イスラム寺院での礼拝では稲作文化の畳と同じく神聖なところとして靴を脱ぐ習慣がある。靴を脱がない中国と靴を脱ぐス
ウェーデンの住様式の比較分析も必要であり、ゲノム解析は未完成である。
安島博幸・十代田朗 (1991) は別荘について分析を行い、眺望が利く立地を重視した西洋人と周りを囲まれた閉鎖的な空間を好んだ昔の日本人を対比させている (p.140) が、外来種と在来種の遺伝子に対する認識には芦原義信に近いものがある。
②

ホテルと旅館
明治期において、ホテル関係者から旅館のホテル名使用禁止の陳情が出ていた 62)。外来種であるホテルのディフィニション 63) は必要がなかったが、旅館概念は大久保あかねの研究にもあるとおり形成期にあった。国際観光局が設立された 1930 年当時、同局事業課の事務分掌規程は「旅館事業ノ助長並其ノ施設ノ改善ニ関スル事項」と規定されていたように、制度上はホテルと旅館の区分がなく、保持の段階にはなっていなかった。
芦原義信は外来種のホテルとその後日本に出現した温泉ホテルは異なるものであるとする。洋風の宿様式であったホテルがわが国の住様式に大きく影響したものの、その影響は身にまとう着物段階であり、遺伝子レベルではほとんど影響がなかったと考えるのである。逆に外来種であるホテルがわが国で独自の変異をとげ選択されている宿泊施設がビジネスホテル 64)( 温泉浴場つき ) である。
靴は脱がないが、スリッパ･浴衣で浴場に出入りできるハイブリッドの新種である。
現在ホテル営業 60 万室強、旅館営業 100 万室弱と「弱い淘汰」状態なのか日本旅館が数多く存在する。淘汰論のためには、廃止された日本旅館についての調査分析があわせて必要である。その中からインテグラル、モジュールに相当する理論化手法が生まれるかもしれない。観光における
宿泊サービスに関する日常性・非日常性の求められ方の研究が不可欠であり、若手研究者が徹底的な実証分析を行うことにより方法論的進化論の手法で再構築される価値はある。トヨタの工場の屋根の目線から調査した藤本隆宏にならい、屋根裏部屋目線の宿泊施設の生態を丹念な聞き取り調査をベースに展開すべきであろう。ホテル、旅館マネジメントを含め研究成果は定まっていない 65)。
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サービスについては、前田勇は対人接触度条件の違いを強調する 66)。衛生等にいては、明治期の旅館・ホテルに関する評価 67) と、6 年半にわたる占領軍の接収により、保険、衛生、防災等ホテル運営のノウハウを結果的に習得できたとする評価 68) には差があり、その間に米国ではスタッ
トラーのホテル経営が開始されている。苦情処理制度、従業員管理等どのような些細な事項でもメモを取り、その整理を丹念におこなえば、その中から大胆な仮説が生み出されるかもしれない。
③

各種機能の高度化、内部化
大久保あかね (2002) は、日本旅館は、宿泊機能が高度化し、入浴機能、飲食機能、饗応機能が内部化して、昭和初期までに成立したとする 69) が、ネガティヴ・デフィニションの上に成り立つ
日本旅館は、本来需要の入浴機能、飲食機能、饗応機能に派生需要の宿泊機能が付け加わり、総合化していったとも判断でき、以下それぞれの機能ごとに検討する。
ⅰ

入浴機能については、松田忠徳 (2007)70) 等の分析があり、日本では温泉は独立した観光資源と認識されている。江戸期は宿駅制度維持のため、宿場以外の土地での宿泊を制限していたが、実態としては温泉地においては入浴施設における宿泊機能の内部化が発生していた ( 同様に寺の宿坊も宗教機能に宿泊機能が内部化したものである )。入浴機能の内室化はホテルの影響によるものの、国際観光ホテル整備法が保持させている。その結果登録されている国際観光旅館の高級和室には使用頻度の極めて低い室内風呂が設置されている。遺伝子は浴場入浴であるから、使用頻度が低いのは当然であり、日帰り温泉客が休憩に旅館の浴場を活用するのも当然のことなのである。
ⅱ

飲食機能については、
泊食分離が利用者負担の低減化や街づくりのための課題とされているが、国際観光ホテル整備法は外客のため宿泊・飲食機能の両者を求めている ( 料金は別立て )。旅館業
法は宿泊について契約引受義務を課すものの、飲食の内部化は求めていない。戦前は宿泊施設は都
道府県ごとの条例で取り締まられていたことから、地域により飲食の取扱いが異なっていた。東京
では、鉄道省國際観光局は、ホテル事業の改善を促進する一環として「宿泊営業取締規則」で認められていない飲食兼業について、ホテルに限ってこれを認めるよう警視庁と交渉を行い、1930 年
10 月、警視庁保安部長より各警察署長宛にホテルの兼業等に関する依命通牒が出され、洋式旅館( ホテル ) に限り解除された 71)。なお、商工省が 1943 年ホテル宿泊料金統制要綱に規定したホテルの定義によれば「食堂を有し、食事は食堂において提供すること」が一項目としてあげられている 72)。
ⅲ

饗応施設については、
従来から異性の接待等もあり風俗取締といった規制の対象となってきた。

一方、壁・鍵のない住宅事情下おいては井上章一 (1999)73) が記述するように「野外がノーマルな性の場所」であり、饗応施設における宿泊機能は玄人が利用するものとして認識されていた。金益見 (2007)74) は「日本人の性に、日本の住宅事情にピッタリとはまり、目まぐるしい進化を遂げた。
ラブホテルは、決して日陰の存在ではなく、堂々たる日本の文化である」とする。これらの研究に共通するのは住と宿を比較研究する点及び性風俗産業との緊張関係を分析している点であり、従来の観光研究者が避けていた視点である。金益見が行ったような丹念な聞き取り調査を宿泊施設全体− 14 −

観光情報論序説に行い、十分に時間をかけて分析を行えば、方法論的進化論に値するものが生まれてくる。
④

国際観光ホテル整備法からの脱却 ( 創発 )明治以来今日にいたるまで洋風宿泊施設であるホテルは訪日欧米人に対する日常空間の提供が主たる制度的眼目であるが、今日では日本人であっても日本旅館に宿泊しなければ伝統的な日本の住様式は体験できなくなってきている。
ホテルのポジティヴ・デフィニションから日本旅館のポジティ
ヴ・デフィニションが求められる所以である ( Ⅲ 2(2) 参照 )。
(3)「観光革命 ( 観光ビッグバン )」「新しい観光 ( ニューツ−リズム )」論の検証「観光革命 ( ビッグバン )75)」、「新しい観光 76)」が話題にされる。「革命」「新しい」を営業論的、運動論的に強調することには理解を得られるが、観光学研究として言及する場合には検証が求められるところであり、単なる量的拡大だけではなく質的変換が発生しているとの認識が前提にあるはずである。観光世界においての質的転換の発生に関し、進化論的に組み立てて、変異、淘汰、保持のステップがどのように踏まれているか考察する価値はあろう。
①「観光革命」論の検証と漢字文化圏の課題
石森秀三は観光革命 ( 観光ビッグバン ) を唱えている。運動論的発言も見られるが、北海道大学
観光学高等研究センターにおける国際観光論演習 77) では「第 4 次観光革命は 2010 年代後半にアジア諸国で生じると予測されており、観光ビッグバン（大爆発）の発生が予測されている。観光文
明学の視点で、観光革命の構造を明らかにするのが、このセッションの狙い」とする。ビッグバン
はアジア地区から発生する観光客の増大にあるとし、国家による国際空港の整備促進を主張 78) する。竹村健一が「英国の港湾が斜陽化していった原因を英国がハブポートへの投資を怠った」79)とする発想と近似するが、香港は日本より利用料が高いにもかかわらずコンテナの沖荷役が発生するくらい混雑していたことから、寺前秀一 (1997) は大水深バース不足よりも後背地の貨物出荷力の差にあると分析した 80)。人口稠密なアジア地区の所得水準が向上すれば訪日観光客が飛躍的に増大すること、そのために施設整備等が求められることは容易に想像できるが、この量的拡大が観光においてどのような構造変革をもたらすのかこれからの実証調査の積み上げによる検証が必要である。国際的に中国人旅行者が大規模に増大し、漢字文化が観光世界のデファクトスタンダードの重要部分を形成するのであれば、そこに観光界における質的転換が見出せ、漢字文化圏である日本の観光課題として登場するのかもしれない。アジア地区から発生する観光客の増大は中国等のマスツーリズムにより引き起こされるはずであるが、石森秀三は「観光の質的変化としてパッケージツ
アー旅行代理店依存型から観光参加体験、自己実現型の観光が力を持ち始めている」とする。わが国における観光が旧来型の旅行代理店依存型（厳密に言うと代理店ではない）から変化していることは否定できないものの、その要因は情報通信技術によるところが大きい。日本の観光行動は量的拡大期を終了しており、むしろ量的拡大を想定した交通施設整備が、規制緩和、情報化と相俟って、マスツーリズムではない旅行を可能としたのである。
日本の観光政策は「明治以降の日本は長らく「観光後進国」に甘んじてきた」とされ、その上で− 15 −

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はじめて本格的な外客誘致政策を展開し始めたとされる 81) が、わが国観光政策は明治期から外客誘致政策が中心である。寺前秀一 (2004)82) においてはドイツとの比較を行っているが、わが国への訪日旅行客の動向は日本周辺国の所得水準が影響している。少なくとも後進国ではありえない 83)。
②「新しい観光」
安村克己・遠藤英樹・寺岡伸悟編 (2006)84) に代表される学説は、「新しい観光」とは「オールタナティヴ・ツ−リズム」( マスツ−リズムに代わる「もう一つの観光」) と呼ばれていたものが、1990 年代後半頃から「持続可能な観光」と呼ばれ、その呼称が定着したものであるとし、その上でマスツ−リズムの負の諸効果克服しようとするのが、「新しい観光」であるとする 85)。マスツー
リズムが変異し、その過程で「新しい観光」が出現したとすれば「良い・悪い」という判断には検証が必要である。古い観光 ( 恐竜 ) が新しい観光 ( 鳥類 ) に進化したのは、大型輸送機関に対応した販売体制 ( 酸素濃度 ) の変化にあわせた中立的なものと解明されている 86)。ジャンボジェット、
新幹線の出現により旅行あつ業が変異し、日本型主催旅行概念が創発されたものである。その概念
は交通事業の規制緩和を引き起こし、低廉な個人旅行を可能とさせる一因となった。
観光資源の時間軸を強調するのであれば、宇宙、深海、スラムといった対象へ向かうこととなる。
産業観光、ヘルスツーリズムといった時間軸を基準すれば新しくないものが対象となってきている現象を、徹底的な実地調査で解明し、変異・淘汰・保持の過程が解明されなければならない。グリー
ンツーリズムやエコツーリズムが提唱されるのは、交通機関によるヒトの移動の環境への負荷が本
質的に大きいから、ビジネスとしては環境という名称のロンダリング効果を期待しているのかもしれない。研究者としては、先ずは観光と環境は社会のサブシステムとして異なるものとしてそれそれ自己完結的に論じたうえで ( 本稿Ⅱ１参照 )、次にエコツーリズム等に言及すべきであろう。

Ⅴ
1

移動体用のコモンズの確立

総合生活移動産業の登場〜共有知の地理空間情報〜

人類はそもそも移動を常態とするという認識が受け入れられているが、現象としてあらわれる移動のニーズは、時時刻刻発生するランダムなものである。これまで移動のニーズは直接リアルタイ
ムに反映されることがなかった。位置情報システム等の実用的なツールがなく、利用者の需要をリ
アルタイムでつかまえる手段が発達していなかった。従って停車場･時刻表システムが標準であった。ユニバーサルモバイルデバイスにより地理空間情報が簡便に取得できるようになれば、運行計
画情報、運行状況情報を問わず、交通情報に関する制度へのニーズも高度化するであろう。
移動体であるヒトを中心にすえた情報社会では、地理空間情報は共有知のインフラである。停車
場・時刻表システムでは対応できない。ローレンス･レッシグは法律はコントロールが完全になりすぎないような措置が意図的に講じてあり、コントロールが不完全であることに重要な民主主義の価値があると考えた。この措置が進化を促すもととなる。そもそも自由とは、何もしないポテンシャ
ルのことをさす。その自由を謳歌したければ、人がその自由を使ってどのようにでも工夫ができる− 16 −

観光情報論序説

基盤のほうを用意すればいいと、レッシグは考えた。この基盤がコモンズ ( 共有知 ) である。
日本の土地、家屋、住所等の公的情報は元来オープンである。わが国では住居には表札が掲げられることが一般的であり、すでに江戸時代には表札が存在したという。個人情報の保護に関する法律が制定されたので、これらの商品販売には、本人の同意が必要となった。従って情報提供業のビジネスとしては限界がある。個人情報を第三者に提供することを目的とする公共システムの中で取り扱われることとなった。土地、家屋等の登録制度、住民登録制度、自動車登録制度と結びついたシステムでないと安定感がないことになる。個人情報保護やセキュリィティに配慮しつつも、住居表示は空間データ基盤として公共財であるという認識のもとに、水のように低廉なものとして利用できるデジタル情報化が必要である。観光にはこの移動体用のコモンズが不可欠である。さらにコ
モンズはネットの中だけではなく、われわれ自身がリアルな日々を送っている学校や商店街や温泉場にも、地域社会のどこにでも作られなければならないのであろう。
２

旅主社会と手配権
物流は、運送手配権をもつ者 ( 多くの場合荷主 ) が考えている。荷主には発荷主と着荷主が存在する。貨物をお届けするか ( 商品の価格に反映させる )、取りに来てもらうか ( 商品の価格に反映させない ) で異なる。原油は日本の石油企業が取りに行くから日本の海運会社は日本で営業活動を行う。国内メーカーは競争が厳しく顧客に商品をお届けするからトラック会社は発荷主に営業をかけることとなる。費用は発荷主負担であるから、発荷主が物流コストの削減に努めたわけである。
旅客運送の場合は、長らく自分で手配して自分の費用で目的地に出かけていった ( わが国の通勤費雇用者負担は例外的 )。パッケージツアーを利用すればなおさら便利であった。物流でいうお届けするのは、観光で言えばお迎えに行くことである。商品の価格に交通費等がすべて含まれる。温泉旅館やホテルが最寄り駅まで自家用バスで送迎を行ったのは初歩的なものであり、次第に、空港から更には発地へと遠距離化した。更には、ラスベガスの高額利用者向けサービスのように、部屋
代等すべて無料へと発展するかもしれない。
着地型観光も掛け声だけでなく、顧客を迎えに行くことにより範疇化が可能となる。手配権を着地が押さえれば、営業上の優位性が発揮できる旅主社会が形成できる。
モジュール型の旅行商品が増加する中で、ダイナミックパッケージ 87) は擦り合わせ型旅行の可能性を持っている。他人を運ぶ交通産業から顧客の移動を総合管理する人流産業への変 異 の 兆 し は 現 れ て い る。 物 流 は ト ー タ ル 管 理 へ と 進 化 し た。 旅 客 輸 送 も BTM(BUSINESSTOUR MANEGEMENT) の コ ン セ プ ト は 出 来 上 が っ て い る。 個 人 の 時 間 管 理 サ ー ビ ス を 行 う
PTM((PERSONAL TOUR MANEGEMENT) はこれからである。
３

人流 SCM の確立による総合生活移動産業の誕生
物流 SCM が存在するのに対して人流 SCM は存在しない。タクシー産業からは宅急便に相当す

るサービスが創発されていない。交通事業制度は交通サービス利用者の集団性をどう認識するかに基づいて論じられて、これまでは乗合と貸切市場に区分されてきた。公共交通優先のドグマも乗合− 17 −

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優先を前提にしてされてきたから、貸切であるタクシーからは絶えず公共輸送機関である主張がなされてきた。しかしながら、ユニバーサルモバイルデバイスは時々刻々発生する利用者ニーズをリ
アルタイムで把握することを可能とし、次第に乗合と貸切概念を相対化させてしまうであろう。
人の移動ニーズにリアルタイムの対応ができることに必要な道具は位置情報と地理情報 ( 更には評価を伴った観光情報 ) である。マンナビが普及すれば、コンビニデータが売れ筋情報から直ちに物流にフィードバックされたように、人流 SCM の構築が可能となり、人の移動を総合的に囲い込
む新しい旅行業ともいえる総合移動情報産業の成立が可能となる。この場合、総合物流業が単なる運びやではなくオルガナイザーであるように、
総合生活移動産業は規制料金による運び屋ではなく、自ら価格設定できる旅行業である 88)。
ツアーバスは携帯電話を使い不特定多数の個人を発車間際に瞬時に貸切バス集団にまとめあげている。サイバーレールは改札、切符売り場の廃止等シームレス化 ( ノーラッチ化 ) を前提とする。
「駅」「時刻表」に代表される顕示的停車場システムにしがみ付く必然性が消滅している。ゆびタク、サイバーレールといったユビキタス交通をまとめ上げれば総合生活移動産業が誕生する。
（てらまえ

しゅういち・高崎経済大学地域政策学部教授）【注】1）寺前秀一 (2007b)：「観光政策・制度の考察と課題」『観光地の持続的発展とまちづくり』溝尾良隆編 p.379、p.391
2) 嶋根克己・藤村正之篇 (2001)：『非日常を生み出す文化装置』北樹出版「時間的には「聖 / 俗」「ハレ / ケ」「仕事 / 遊び」、
空間的には「中心 / 周縁」「移動 / 定住」「ウチ / ソト」、心理的には「正常 / 異常」などの区分が「日常 / 非日常」の区分とパラレルなものの例示」pp49-50
3) 寺前秀一 (2007c)：『観光政策学』㈱イプシロン企画出版 318p(2007 年 9 月立教大学博士学位請求論文 )4) 寺前秀一 (2007a)：「「人流」学の提案」『g コンテンツ革命』g コンテンツ流通推進協議会編 翔泳社 pp70-77
5) 理化学研究所脳科学総合研究センター (2007)：『脳研究の最前線・下』講談社 p.270
6) 木下清一郎 (2002)：『心の起源』中公新書「生物世界は物質世界の中に建立されてあり、物質世界の法則に束縛されていながらも、独自の展開を示している。もし、心の世界が生物世界の中に建立されたとしたなら、心は生物世界の法則に束縛されながらも、独自の展開を見せることができよう。」p.30 美宅成樹 (2002)：『分子生物学入門』岩波新書「生命をきちんと定義することはまだ出来ない。わたしたちは経験的にそれぞれの物体が生物か無生物かということを正しく判定することが出来るが、論理的な定義はまだきちんと出来ていないのである」p.23「「生命とは何か？」という疑問に対して答えることはむずかしいが、それは多くの分子が作るある特別の状態である」p.217
7) 木下清一郎 (2002)「生得的 ( 先天的 ) な情報には遺伝子が関与しているものとし、獲得的 ( 後天的 ) な情報には遺伝子は関
与しないものとすると、前者は天賦の情報であり、後者は経験による情報である」p.56
8) 木下清一郎 (2002)pp140-144
9) 前野隆司の受動意識仮説 http://www.maeno.mech.keio.ac.jp/Maeno/consciousness/2008 年 7 月 2 日10) ロビン･ダンバー (1998)：『言葉の起源』松浦俊輔・服部清美訳 青土社 1998 年 pp112-113
11) 木下清一郎 (2002)「多細胞生物の個体がつくられるや否や ( それが「個体としての生命」が誕生したときである )、突如として死があらわれる。なぜかと問われても、そのように個体がつくられたとしかいいようがない。」(p.71)
12) 岩井克人 (2006)：『資本主義から市民主義へ』新書館 p.115
13) 白川静 (1999)：『白川静著作集Ⅰ 漢字』「１ 聖書とラテン語」pp9-10
14) 落合淳思 (2007)：『甲骨文字の読み方』講談社現代新書 p.19
15) 寺前秀一 (2005)：「法治国家が生み出した大連籍船」海洋政策研究財団ニューズレター 110 号
16) 自国に入港する外国船籍の船に対してその国が行なう、船内設備や乗組員資格等の安全に関する立入検査。通常は船舶の安全に関する国際条約に適合していないサブスタンダード船に対して行なわれる。
17) 白田秀彰 (2006)：『インターネットの法と慣習』ソフトバック新書 p.67
18) 法の適用に関する通則法は、消費者や労働者の「居住国」の法律を優先して解決する特例を新設した。
19) 石黒一憲 (1999)：「電子マネーは「国境」を越えるか」『電子貨幣論』西垣通編 NTT 出版 p.117p.128
20) 石浦章一 (2004)：『遺伝子が明かす脳と心のからくり』羊土社 269p
21) 塩田正志 (1996)：「観光論の性格と体系」鈴木忠義編『現代観光論』有斐閣 pp296-313− 18 −

観光情報論序説
22) 西垣通 (2004)：『基礎情報学』NTT 出版 p.146
23) 西垣通 (2004)pp138-140
24) 西垣通 (2004)p.223 p.232
25) 西垣通 (2004)p.148
26) 河村誠治 (2008)：『観光経済学の原理と応用』九州大学出版会 p.7、p.14
27) 有山輝雄 (2002)：『海外観光旅行の誕生』吉川弘文堂「戦前期に野球大会とならぶほど大きな話題となっていたメディア
イベントとして旅行特に海外旅行がある」p.231
28) 白田秀彰 (2006)pp79-80
29) 寺前秀一 (2007c)p.309
30) 高橋信夫 (2004)：『虚妄の成果主義』日経 BP 社 2004 年 p.165
31) 松井剛 (2001)：「マズローの欲求階層理論とマーケティング・コンセプト」一橋論叢 126(5)pp495-510
32) 高橋伸夫 (2004)p.15、p.167
33) 西垣通 (1999)：『こころの情報学』筑摩書房 p23-24、pp120-121
34) 岩井克人 (2006)「新技術や新製品といった差異性をめぐる競争をし始める。さらには差異性をしての情報そのものを商品化するようになる」p.27「植民地の解放が叫ばれ、労働者の開放が叫ばれてきたけれど、要するにそれは空間的差異 ( 植民地 )、時間的差異（労働時間）のことであって、利潤は差異からしか生まれないということにほかならなかった。」p.62
35) ロビン･ダンバー (1998)p.220
36) 渡辺慧が証明した「醜いアヒルの子の定理」：2 つの与件を区別する有限個の述語が与えられたとき、その 2 つの与件に共通する述語の数は与件の選び方によらず一定であることから、すべての事物は同等の類似性を有することが証明され、述語の重要性を決定するのは人間の価値体系であることが示された。
37)1960 年代アメリカの心理学者ギブソンにより唱えられた、情報は人間をとりまく環境そのものの中に実在している、という認知理論である。それ以前の認知理論では、人間は環境から刺激を受け、それを脳の中で処理して意味のある情報を得ていると考えられていた。
38) 日本ミシェランタイヤ㈱ (2007)：『MICHERIN GUIDE 東京 2008』39) 松田忠徳 (2006)：『温泉旅館格付けガイド』新潮社 p.440) 寺前秀一 (2008)：「地域観光政策に関する考察」『地域政策研究』11 巻 1 号 pp21-40
41) 白田秀彰 (2006)p.169
42) 寺前秀一 (2004)：「モバイル観光と総合生活移動産業への挑戦」『ｇコンテンツ論文集』( 財 ) データベース振興センター
pp1-2343) 白田秀彰 (2006)p.67
44) 親指ひとつで携帯電話のボタンを押せば自動的に車が配車され、料金も月ぎめ定額制のタクシー
45) 木村資生 (1988)：『生物進化を考える』岩波新書「進化の過程で哺乳動物の種は平均して 2 年に１個くらいの率で新しい突然変異（DNA 塩基の変化 ) を蓄積してきた ( すなわち種内で置き換えてきた ) というべき驚くべき推定値が得られた。次に種内変異・・・・は以前に考えられていたよりはるかに高い遺伝的変異性である。これ等の予想外の結果を集団遺伝学の立場で説明するためには、どうしても自然淘汰に中立的な突然変異の偶然的浮動が分子レベルでの進化で主役を演じていると考えざるを得ないというのが 1967 年になって筆者が達した結論である」pp54-55
46) イギリスの動物行動学者リチャード・ドーキンスが 1976 年に、『The Selﬁsh Gene』（邦題『利己的な遺伝子』）で一般向
けに解説したことが広く受け入れられるきっかけとなった
47) 羽鳥 剛史・藤井 聡 (2006)：「地域コミュニティ保守行動に関する進化論的検討：階層淘汰論に基づく利他的行動の創発に関する理論的分析」社会心理学会 p.1748) 藤本隆宏の方法的進化論は、赤門マネジメント・レビュー 1 巻 5 号 (2002 年 8 月 ) 恩賜賞・日本学士院賞受賞記念講演
会講演録「生産システムの進化論」にわかりやすくまとめられている。
49) 金子勝・児玉龍彦 (2003)：『逆システム学』岩波新書 243p
50) 藤本隆宏 (1997)：『生産システムの進化論』有斐閣 p.130
51) 前田勇 (2007)：『現代観光とホスピタリティ』学文社「ホスピタリティとは他者を歓待するという人間に共通して求められる行為規範を意味した概念」p. ⅰ「基本的性格として無償性」p.10
52) 寺前秀一 (2007b)pp192-267
53) 路線トラック運賃は上下 10% の幅運賃制度であった。そのため、宅急便運賃は認可運賃の範囲内におさまっているという解釈が成立し、生存が許された。
54) 企画旅行のうち、一つの運送機関又は宿泊機関のみの旅行を行うものをいい、主催旅行時代の用語の名残である。EU では複数の機関のくみあわせが要件となっているので、単品主催は存在しない。
55) 創発：ある階層における要素同士の相互作用が他の階層における異なるタイプの要素を生じさせる現象と定義される
56) 廣岡祐一 (2007)：『旅行取引論』晃洋書房「「旅行商品」というサービスパッケージにおいて、それぞれの要素が相互に適切に作用するためには、何らかの操作が必要となる。・・・「統整」と呼ぶ」p.42
57) 旅行業者が募集型企画旅行の形態により旅行者を募集し、道路運送法が規定する一般貸切旅客自動車運送事業の形態として運行されるバスを借り上げる形で乗客のバス輸送を行うサービスのこと。

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一

58) 安島博幸・十代田朗 (1991)：『日本別荘史ノート』住まいの図書出版局「外国人にとって、夏日光、箱根などに行くのは生理的に日本のむし暑い夏に耐えられないからで、彼らにとっては " 非日常的な旅行 " ではなく、必然性から生まれた " 日常
生活の延長 であった」p.48
59) 大久保あかね (2002)：立教大学博士 ( 観光学 ) 学位請求論文『近代における日本旅館の成立と変容』
60) 宮本常一 (1965)：『日本の宿』社会思想社 「旅館が旅籠とちがうところは屋と部屋の間が壁で仕切られ、部屋には床の間がついていることであった」pp284-285
61) 芦原義信 (1990)：『街並みの美学』岩波書店 「西欧の住まいには都市や街のような公共的な外部の秩序の一部であるという基本的な考えがあるのに対し、わが国では住まいは家庭という私的な内部の秩序であるという考えが基本的にあり、その結果、西欧の家の中では外にいる時と同じように靴を履いているのに、わが国では家の中では靴を脱いでいる」p.6「壁は視覚的に視線をさえぎれば十分であるというものでなく、その存在のあり方によって質の高い内部空間を作り出す」p.12
62) 木村吾郎 (1994)：『日本のホテル産業史』㈱近代文藝社 p.213 明治 42 年 10 月 28 日付け朝日新聞
63) 村岡實 (1981)：『日本のホテル小史』中公新書「人々は洋式大型建築はすべてホテルと勘違い」p.18
64) 木村吾郎 (1994) (p.346) において昭和 13 年 4 月開業の第一ホテルはビジネスホテルの造語を行い、二重ガラス装備の密閉式窓、不燃焼的防音剤利用の省スペース化を図ったとある。
65) 2008 年現在立教大学観光学研究科博士論文請求論文 23 編中８編が直接宿泊産業に関わるものである
66) 前田勇 (2007)：「ホテル型と旅館型の違いを基本的に作っているのは対人接触度条件である」p.42
67) 大久保あかね (2002)「明治期に外国人から評価を受けていたのは・・接遇や清潔感」p.9
68) 村岡實 (1981)「先進国による接収から学んだもの」pp198-203
69) 大久保あかね (2002)25p.
70) 松田忠徳 (2007)：『江戸の温泉学』新潮社 p.69
71) 木村吾郎 (1994)「宿泊営業課屋内ニ於ケル料理屋及飲食店等ノ兼業ハ大正十一年五月保紀第三一ニ号依命通牒ニ依リ禁止セル所ナルカ近時様式旅館 ( ホテル ) ノ営業ヲ為サムトスルモ漸次増加ノ傾向アリ而モ其ノ経営方法ハ普通旅館ト異ナルモノアルヲ以テ之カ兼業ヲ禁止セサルモ警察取締上大ナル弊害ナキモノト認メラレルニ依リ爾今左記條件ヲ具モノニ限リ之ヲ許可スル様取扱ヒ」p.258
72) 木村吾郎 (1994)p.243
73) 井上章一 (1999)：『愛の空間』角川書店 p.419
74) 金益見 (2007)：『ラブホテル進化論』文芸春秋 p.1775) 物理世界の始まりにビッグバンと呼ばれる特異点があったとされ、生物世界での特異点は高分子 ( 遺伝子 ) の自己触媒による自己複製能の出現である。
76) 平成 18 年 2 月 15 日自由民主党観光特別委員会観光基本法改正プロジェクト・チームに対して新しい時代の観光基本法を考える懇談会からニューツーリズムに関する要望書がだされている。
77) http://www.hokudai.ac.jp/imcts/syllabus/ts/ts20-4-01.pdf 2008 年 6 月 20 日
78) ( 財 ) 経済広報センター講演 http://www.kkc.or.jp/society/club/rdc̲041203.html2008 年 6 月 20 日
79) 竹村健一 (1996)：『日本の大課題』太陽出版企画 p.123
80) 寺前秀一 (1997)：『経済構造改革と物流』白桃書房81) 竹中正道 (2006)：「日本のインバウンド振興に関する落とし穴」『第１２回観光に関する学術研究論文入選論文集』( 財 )アジア太平洋観光交流センター 2006 年 pp1-2
82) 寺前秀一 (2004)：「インバウンドとアウトバウンド論議 (1)」ジャパンナウ観光情報協会機関紙 3 月号
83) 高寺奎一郎 (2007)「わが国インバウンド成長力についての一考察」『観光地の持続的発展とまちづくり』溝尾良隆編
pp347-361
84) 安村克己・遠藤英樹・寺岡伸悟編 (2006)：『観光社会文化論講義』( 有 ) くんぶる p.13
85) 前田勇 (2007)：「 新しい観光 "・・・テーマによっては団体型がとられる場合も十分ありうる」pp92-93
86) ピーター D ウォード (2008)：『恐竜はなぜ鳥に進化したのか』垂水雄二翻訳 文藝春秋社 365p
87) 欧米のオンライン旅行会社が 2002 年頃からサービスを開始している航空機をはじめとする交通手段とホテルなどの宿泊施設を所定の範囲内で自由に選択できる旅行予約システム。日本では手配旅行に形態が類似しているが、募集型企画旅行とする ( 主催 ) 旅行会社が多い。
88) 総合生活移動産業は『モバイル交通革命』( 寺前秀一著 2001 年㈱東京交通新聞発行 216p) で提案した旅行業に関するコンセプトである。しかしながら交通政策審議会陸上交通分科会自動車交通部会タクシーサービスの将来ビジョン小委員会（委員長山内弘隆一橋大学院教授）報告書 (2006 年 7 月 ) ではタクシー事業を「総合生活移動産業への転換を目指して」と実運送業を対象としたものに変質している。

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